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★宇野氏はミイラ取りがミイラになって◎◎ー◎◎◎◎になったという噂がありますが、昔はいい仕事してました。
監訳者(宇野正美)まえがき
湾岸戦争勝利によって、アメリカは中東において石油を支配することができるようになった。
チェイニー国防長官がサウジアラビア、クウェートそしてバーレーンにアメリカ軍の一部をそのまま駐留させると発表したが、それは決してイラクからこれら三王国を守るためではない。これら三国は王政の国々である。そして世界の石油のほとんどを埋蔵している。したがってアメリカにとってこれらの国々でクーデターが起きるほど恐ろしいことはない。
私たち日本人は、アメリカと言えばすぐに民主主義の国、人権の国と思いがちである。しかしいったん、アメリカがその権利を確保しようと願うならば、民主主義よりも王政を願うことが多くあった。王家という一部分を押さえるだけで、それらの国々に埋蔵されている石油のすべてをコントロールすることができるわけである。
石油だけではない。そこから上がる膨大な収益をアメリカの銀行に預金させることができる。それゆえに、これら三国そして王家たちは、アメリカおよびアメリカの軍隊に頼らなければ何事もすることができないようになる。
アメリカが世界のほとんどの石油を独占的に支配することによって、日本およびドイツの首根っこを押さえることが可能となった。
思えば、湾岸戦争が本格的に始まるわずか三カ月前、ドイツは統一したのであった。世界はその頃、これからはドイツを中心としたヨーロッパの時代ではないかと思った。ドイツが統一されて、その国歌がベルリンに響きわたったとき、新しい時代の到来を思ったものである。しかし今、ドイツはそのような輝きをすでに失っている。
日本およびドイツは、経済大国としてその成長はアメリカを抜く勢いであった。しかしアメリカの支配者たちにとっては、それは許すべきことではなかった。
日本およびドイツの弱点は、何と言っても石油がないということである。自らの国の中から石油が出ないのである。いくら技術があろうが、いくら経済力を保持しょうが、石油がなければ将来に村してその活力を維持することができないのである。
アメリカが中東における石油を確保したということは、このように経済大国を支配下に置いたということにもつながる。
さらにアメリカは、OPEC（石油輸出国機構）などの背後において石油価格の決定権を持つことにもなるだろう。アメリカが中東における石油価格を急騰させることで、日本の株価等
を叩き下げることも可能となった。
※これについては、昨今の原油価格の高騰がそれを証明している。
かねてからアメリカは、世界の口と言われる穀物を握っていたし、今回の湾岸戦争で圧倒的軍事力を示し、そして石油をも手の中に入れたのである。果してアメリカは復権するのだろうか。世界の覇権はアメリカが握るところとなるのだろうか。
しかし日本の多くのエコノミストたちは、アメリカの工業生産はすでに落ち、錬磨しなければならないほ術ももはやアメリカの手の中にないがゆえに、アメリカは永久的によみがえることはないと断言しようとしている。果してそうであろうか。
※事実、この後、アメリカ経済は、ＩＴをテコに急回復したのであった。アナログハイビジョンに拘った日本は、見事梯子を外されてしまったのである。
アメリカを拠点として、全世界にその網を張っている多国籍企業は、今もアメリカに多額の黒字をもたらしているではないか。
何よりも問題は、アメリカを支配する人々は一体、何かということである。
レーガン時代、あるいは長期にわたってアメリカは、「ユダヤ人のアメリカ」と言われてきた。シオニスト・ユダヤ （ユダヤ民族主義者）がアメリカをコントロールすることができたのである。しかし湾岸戦争勝利後、アメリカ支配の主
人公はすでに変わりつつある。
ブッシュとベーカー、さらに披らを支える東部エスタブリッシユメントはシオニスト・ユダヤに対抗する政策を取り出している。それも彼らは単にワスプ（WASP）の復権だけではな
く、国際主義を掲げてアメリカによる世界支配を目指している。
アメリカの深層部で何が起きているのか。
この間いに答えるのが、この書の目的である。
「スカル・アンド・ボーンズ」というブッシュ米大統領が属してい㌃秘密組織について、余すところなく書かれている。「スカル・アンド・ボーンズ」の組織内容がこのようにまとめられて、日本において公にされるのはおそらく初めてのことであろう。
なお、英文は二度に渡って日本に送られてきた。
第一回目のものはファックスであって、緊急論文なるがゆえに、この第一回目の英文をそのまま翻訳したのがこの日本文である。第二回目の英文は、アメリカで出版されるそのものの文章である。すなわち修正されたものであるが、ここに掲げられた英文はそれである。
もちろん主旨は全く同じである。
まもなく再燃するであろう日米経済戦争、動乱が予想される世界の動向、これらを解読するために、この緊急論文が読者のために大いに役立つならば誠に幸甚の極みである。
宇野正美
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