★阿修羅♪メールマガジン第9回

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現在揺れ動いているインドネシア情勢。インドネシア危機が来る事をメイン
テーマとしてホームページを作っている男がいる。

★阿修羅♪ページをよくごらんになっている方なら、一度は読んだことがある
と思う。雑誌にはあまり紹介されないようだが、１年前に書かれたことが、
今、それに近い状態になっていると言うことは、読者の方にとっては驚きを通
り越すに違いない。今回は、去年８月の彼のページを紹介する。

「週間アカシックレコード」
http://plaza12.mbn.or.jp/~SatoshiSasaki/index.html

戦後最大の試練「インドネシア石油危機」の「あらすじ」と「配役」

（Originally Written: Aug. 20, 1997）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

●石油がまったく来なくなる日!?しかし、万が一インドネシアで内戦が起き、
日米を敵対視する反政府勢力がインドネシアの領土の一部を占拠して、彼らが
マラッカ海峡を機雷封鎖したらどうなるか？　間違いなく、石油危機つまり、
石油の不足とその価格の高騰による経済パニックが起き、最悪二桁のインフレ
であなたの預金、年金、生命保険金が目減りしたり、中小企業の倒産や大企業
のリストラによって、あなたの名目所得、実質所得が激減したりする恐れがあ
る（しかも、この石油危機に来年から始まる外為法の改正が重なれば、日本経
済は未曾有の大混乱に陥ることが予想される）。

●ハト派が一夜にしてタカ派に変わるしかも、この危機はあなたのハートも変
えてしまう恐れがある。たとえ、あなたが、いままでどんなに平和憲法を愛
し、自衛隊の海外派兵に反対する平和主義者であったとしても、このインドネ
シア石油危機に遭遇すれば、ほとんど一夜にして180度意見を変えてしまうは
ずなのだ。

これは一種のマインドコントロールかもしれないが、インドネシア石油危機
は、朝鮮半島有事や湾岸戦争よりはるかにスケールが大きく、しかも、いった
ん起きてしまえば数年ないし10年は続くので、どんなに決意の固い「平和主義
者」でも、80%以上の確率で「平和憲法」を毛嫌いするようになり、自衛隊の
海外派兵に賛成するようになるのだ（戦争中国を挙げて「鬼畜米英」と叫んで
いた日本国民が、敗戦から一夜あけたらコロッと変わってGive　me　chocolat
e!と叫んで米占領軍の尻を追いかけるようになったことを想起されたい。ま
た、永年自衛隊と安保条約に反対してきた社会党が、94年夏の自民党との連立
政権発足に伴い、まったく支持者にも党員に説明せずに、自衛隊･安保容認に
「転向」したことも、お心にお留め置き頂きたい）。

「一夜で転向」の最大の理由は、自衛隊の機雷掃海能力にある。海上自衛隊の
機雷掃海部隊の能力は世界一で、万一マラッカ海峡などの重要な石油輸送航路
が機雷封鎖された場合、それを除去する能力を持った軍隊は、海上自衛隊しか
ない（アメリカ海軍は、この点に関してだけは自衛隊より能力が低すぎて、足
手まといにしかならない）。

●「起きる」か「起きない」か？そんな危機は起きない！　石油ルートに機雷
が撒かれるとは限らない、と筆者に反論したい方もおられよう。しかし、イン
ドネシア石油危機は自然現象ではない。日食や月食なら「起きる」か「起きな
い」かの二つに一つに決まっている。しかし、危機や内戦のような政治現象に
は、もう一つ「起こす」という選択肢があることを忘れてはならない。

●CIAに「投資」する人々十数年前、当時朝日新聞の記者だった筑紫哲也氏
は、次のようなことを言われた。

「『中東から日本までタンカーが石油を運んでいるのだから、このタンカーを
日本の海上自衛隊が守るのは当然ではないか』という（タカ派の）人たちがい
るが、非現実的な話だ。中東のホルムズ海峡にしろ東南アジアのマラッカ海峡
にしろ、中東から日本までの『オイルロード』には、日本以外の国への物資を
運ぶ船も多く通っている（たとえば、ペルシャ湾のホルムズ海峡はサウジアラ
ビアからヨーロッパに輸出される原油の通り道でもある）。あたかも日本をね
らい撃ちするかのように、日本向けのタンカーだけを止めるような戦闘をしか
ける国などありえないから、海上自衛隊の派遣は必要はなく、したがって憲法
9条の改正も必要ない」

筑紫氏は（筆者とは若干意見を異にするが）平和主義の志の高いりっぱなジ
ャーナリストだと筆者は思う。しかし、筑紫氏はこのとき、ある意味で致命的
なミスを犯した。筑紫氏は、平和憲法を守り、自衛隊の海外派兵を阻止しよう
とする日本の平和勢力の「手の内」をすべて明かしてしまったのだ。

上記の筑紫氏の発言を、自衛隊を海外に出したいと思っている勢力、たとえ
ば、米国防省やCIAの幹部が聞けばどう思うか？

「よしッ！　日本の石油タンカーをねらい撃ちにしてストップさせるような危
機を、スパイ工作によって人工的に引き起こしてしまえ。そうすれば、日本の
左翼の平和主義者どもは、われわれにひざまずき、自分の思想の誤りを認めて
（第二次大戦の敗戦のときの日本国民と同じように）一夜にして転向するに違
いない」

あとは「費用対効果」の問題だけである。すなわち、（ヨーロッパ向けの石油
はノータッチで）日本向けの石油タンカーをストップさせるには、（中東のホ
ルムズ海峡でなく、）

「計算」の結果、石油の高騰で米ロックフェラー系石油企業にもたらされる天
文学的なは利益、西太平洋における日米主導の海上防衛体制の確立、中国海軍
の封じ込めなど、副次的な利益が大きいことがわかったので、アメリカの「そ
の筋」はすぐさま「スポンサー」を募ってひそかに、しかし大規模に10年計画
で布石を打ち、伏線を張った。

そして、中国共産党大会、橋本首相の訪中、自民党総裁選と3つの重大事件の
重なるの1997年9月に、日米防衛協力の指針「ガイドライン」の見直し協議の
日程を故意にぶつけ、この前後に（あるいは、インドネシアのスハルト独裁政
権が大統領再選をめざす98年3月に）、舞台の「本番」を迎えるように、さま
ざまなスパイ工作によって設定したのである。

●配役
小沢一郎・新進党党首（まもなく、遅くとも97年8月から1年以内に日本国首相
になり、5年以内に憲法改正を日本国民に問う）

梶山静六・官房長官（自民党の橋本首相を支える立場だが、小沢を首相にかつ
ぐため、97年8月10日フジテレビの番組で官房長官を辞めると発言）

亀井静香・建設大臣（小沢を首相にかつぐため、97年7月急遽、従来からの持
論である創価学会批判を中止。自民党を分裂させ、自民党の一部と新進党との
「保保連合」を実現する先導役を担う）

菅直人（小沢のあとの首相になることが決まっている。一見反小沢的な主張を
掲げながら、結果的にはほとんど同じ政策を遂行。彼には、現時点ですでに、
インドネシア石油危機の際の大勢の同志の「転向」で傷付いた、日本の左翼･
護憲平和勢力の心の傷をいやす役割が与えられている）

メガワティ女史（反政
府民主勢力。親米。スハルト現体制とイスラム反米反政府勢力がともに倒れた
あと、数年後にインドネシア大統領となる予定である）

インドネシア・東チモールの反政府カソリック勢力（親米。反政府暴動を起こ
し、インドネシア危機の発火点となる。このために、アメリカのスパイ機関
は、東チモール独立運動のリーダーがノーベル平和賞を受賞できるように工作
したのだ）

インドネシア・ジャワ/スマトラ島などの反政府イスラム勢力（反米。ただしC
IAが裏で操っており、日本の海上自衛隊に「出番」を与えるために、マラッカ
海峡に機雷を撒くことが、いまから決まっている）

コーエン米国防長官（共和党員。民主党のクリントン大統領とは無関係に、共
和党や保守政財界、とくにロックフェラー財閥と連絡を取り合って、米軍を指
導）

ジョン・D・ロックフェラー4世（事実上、大統領に代わって米軍を指導する。
小沢の著書の英語版に序文を寄稿）

海上自衛隊（マラッカ海峡に「海外派兵」され、世界一の機雷掃海部隊を駆使
して、機雷を除去する）

朝日新聞（第二次大戦敗戦時と同じように、一夜にして180度主張を変える日
が、数年以内に来る）

産経新聞（朝日新聞に代わって一躍日本一の高級紙になる。仮にそうならなく
ても、朝日新聞のほうが「堕落」するので、いずれにせよ日本のメディア界に
「激変」が起きることは確実である）

JスカイB（湾岸戦争の開戦独占スクープで「一流」の座に就いたCNNのよう
に、同じマードック氏傘下のアジア向け衛星放送「スターテレビ」と連携して
アジア情報を的確に伝え、インドネシア石油危機を機に一流メディアの仲間入
りを果たす）

重村一・JスカイB副社長（フジテレビ時代につちかった臨時ニュースを番組の
途中に差し込む「カットイン編成」のノウハウを武器に、インドネシア危機の
ニュースで、CNNレベルの高度な報道を行い、尊敬される）

（朝日新聞では、傘下のテレビ朝日の株主構成の激変により、97年4月以降次
第に「海外派兵容認派」が力を増しつつあるように見える。この株主の問題に
ついては個人情報･極秘情報のコーナーの奥の「新聞の変更を統計で読む」を
参照）

…………
役者はそろった。あとは、幕を上げるだけだ。ここで、筆者からCIAに代わっ
て、オープニングのセリフを申し上げる。

「日本の『平和主義者』ども、無駄な抵抗はやめろ！　さっさと、われわれの
足元にひざまずけ、94年の社会党のように」

ただし、たすきがけ買収によって、すでにアメリカの支配下にはいっている左
翼だけは転向せず、非現実的な平和主義を主張し続けるであろう。なぜなら、
日本の財界の自主武装論者（兵器国産化を推進し、アメリカから防衛政策上か
なり大きな自由度を得ようとする勢力。財界の主流）を牽制するためには、
（アメリカでなく）日本財界を敵視する左翼的な平和主義勢力の存在が、アメ
リカには必要だからである。

●対策
このCIA/国防省/共和党/ロックフェラーの壮大な陰謀を阻止する方法は、もは
や日本の政界･政府や市民運動はもちろん、中国政府にもインドネシア政府に
もない。

筆者は野球ファンだが、野球の試合を見ていて自分のひいきチームの敵の選手
がファインプレーを行ったときには、「敵ながらあっぱれ」と素直に拍手を贈
ることにしている。

上記の陰謀も「あっぱれ」なもので、これを阻止する手段はまったくない。た
とえば、日本から見てマラッカ海峡の手前で生産される石油があれば、上記の
危機の影響を受けないので助かるわけで、しかも、まさにベトナム沖海底油田
はその条件に合致するので、田中角栄政権以来、日本政府と自民党はその開発
プロジェクトを推進してきた。しかし、（おそらCIAの工作による）96年の
「泉井石油疑惑」によって、日本企業とベトナム政府による合弁事業には待っ
たがかかり、この対抗策は封じられてしまった。

また、原子力発電の普及は（中東からマラッカ海峡を通って輸入される）石油
への依存度を下げることにつながるので、これも田中角栄以来日本政府と自民
党によって推進されてきた。しかし、これも（ロックフェラー財閥の「民間ス
パイ工作」による）原発反対運動や動燃の事故（97年3月）によって推進でき
なくなり、対抗策とはなりえなくなった。

●たまには敵にも拍手を贈ろう
筆者は黙って、インドネシア石油危機を背景にした彼らの言い分を受け入れよ
うと思う。ここまで、うまくやられたら、あきらめるしかないではないか。彼
らが平和憲法の改正を望むなら、四の五の言わずに黙ってそれに従えばよいの
だ。どうせ、机上の空論の安っぽい平和主義などには最初から勝ち目などない
のだ。もともと無意味な机上の空論（平和憲法）が無意味であると証明された
とて、どうということはあるまい。

今年5月にインドネシア石油危機を予言する筆者の電子メール（このメールは
「個人情報･極秘情報」のコーナーの奥にある）を受け取ったある読者から
「じゃあ日本政府はどうすればいい、といった結論が含まれていない」という
批判が寄せられた。

筆者はなんの実現性もない机上の空論を言う気はない。上記のような超巨大な
陰謀を阻止できる政府などあるわけがない。もちろん、市民運動などは虫けら
同然で、文字どおり「蟷螂の斧」である（というより、原発反対運動など日本
の市民運動の大半は、すでに彼らに買収されている）。もう、政府だの市民運
動だの、いかがわしいものはあてにせず、自分の暮らしは自分で守るという気
概がなくては、この危機は乗り切れない。

とにかく筆者は予言した。信じるかどうかはともかく、読者諸氏は、このよう
な政治的危機がありうるというオプションを知ったのだ。だとすれば、他人よ
り早くインフレや不況に備えることができるだろう。あとは自分で、自分自身
の資産や収入のあり方に応じて考えるしかないのだ。少なくともこの時期、預
金や年金をあてにして生活するには危険である。確実に収入を得る手段（職）
が必要なのだ（国民やメディアの世論が一夜に豹変したときも<、筆者の予言
が「ワクチン」になるので、あまり心理的ショックを受けずに済むであろ
う）。

いつ会社が（石油危機による不況で）倒産してもいいように、キャリアを固め
ておくのも一案だろう。日々ルーチンワークだけで（「終身雇用根性」で）過
ごしているサラリーマンのところには、いつ破滅がやってきても不思議ではな
い。ときどき、あたまの中で（当面転職する意志がなくても）転職シミュレー
ションをやってみて、自分のPRできるキャリアは何か、考えておくのもいいだ
ろう。

もはや、戦後50年間まったく倒産しなかった大手金融機関が（石油危機がなく
ても、金融ビッグバンで）つぶれるのは当たり前であり、絶対つぶれないはず
の、お役所、NTT、東京電力なども必ずしも安泰ではないと想っていたほうが
いいだろう。

たとえ（CIAの手違いなどで）9月にマラッカ海峡封鎖がなくても、インドネシ
アでは必ず来年3月までには大事件が起きる。われわれは逃げられない。覚悟
されたい。

（Jan. 15, 1998）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
さて、筆者のインドネシア石油危機に関する「予言」は、おもに以下のような
事象から成っている。

A.政治的・経済的事象
　A-1.　1997年9月（日米ガイドライン協議と中国共産党大会の時期）か1998
年3月（インドネシア大統領選挙の時期）に、インドネシアで内戦、政変等が
発生し、スハルト体制が崩壊し、インドネシア国内が大混乱に陥り、同国とマ
レーシアとシンガポールによって挟まれたマラッカ海峡の航行の安全が（イン
ドネシアの反政府勢力の「イスラム原理主義者」によって同海峡に機雷が散布
されることにより）脅かされる。そして、この混乱は数年間ないし10年以上続
く。

　A-2.　1.によって、日本（や韓国や中国）への中東から石油の輸入が困難に
なり、石油価格の高騰やそれにともなう高率のインフレ、工業生産の停滞や商
店主のインフレ期待に基づく売り惜しみによって物不足も引き起こされ、未曽
有の経済困難に直面する（これを第三次石油危機ないし「インドネシア石油危
機」と名付ける）。

　A-3.　この危機に対処するため、遅くとも1998年秋頃までに小沢一郎・新
進党（現自由党）党首が、国民の圧倒的な支持を受けて首相になり、自衛隊の
海外派兵を含む大規模な防衛政策の転換を行う。

　A-4.　具体的は、小沢政権は海上自衛隊の機雷掃海部隊をマラッカ海峡に出
し、同海峡を浮遊する機雷を処理させる。これに前後して、小沢政権は、集団
的自衛権の行使や自衛隊の海外派兵に関する憲法（9条）解釈の大幅な変更を
行って事実上憲法9条を葬り去るか、または実際に憲法96条の改正規定にのっ
とって憲法改正が国会の発議で行われるように世論と国会を導く（憲法改正等
のドラスチックな動きまで1998年中に起きるという趣旨の、時期の予測はして
いないので、読者の皆様には、あまり先走らないようにお願いしたい。筆者が
時期の予測をしているのは、「スハルト政権の崩壊」と「小沢政権の誕生」の
年月だけである）。

　A-5.　小沢政権と政府の官僚の一部は、「石油危機」に伴う（年率10%以上
の）インフレを数年間継続させることにより、日本が抱える巨額の財政赤字
（大蔵省の予測では、1998年度末には、旧国鉄債務を含む国の赤字約389兆円
に地方自治体の赤字を加えると、約529兆円）を実質的に半減させ、橋本自民
党内閣以来の懸案であった財政再建計画をおおいに前進させる（15%のインフ
レが5年続くと、それ以前の借金の額面は「529兆円」で変わらないので、1997
年の通貨価値でその5年後の「529兆円」を見ると、その価値は「約263兆円」
に減ることになる）。

　A-6.　ほかにも、中国海軍に対する日米の牽制策の成功や、インドネシア
で数年後にメガワティ女史が政権を握ること、小沢のあとの首相は政権交代に
よって菅直人･民主党党首になることなど、広範な事象を予想しているが、そ
の一部は今年（1998年）中には起きない、やや遠い将来への「予言」でもある
ので、ここでは省略する（インドネシア石油危機の「予言・予測集」のコー
ナーを参照されたい）。

B.社会的・心理的事象
　たとえ、読者のあなたがいま現在、自衛隊は本格的に海外に出るべきでない
とか、平和憲法はすばらしいから絶対擁護すべきだとか、改憲を主張する小沢
一郎など大嫌いだと思っていようと、80%以上の確率で、あなたの「心」は変
わり、小沢政権のくり出す積極的防衛政策を支持するようになる。

このBこそ、本誌「週刊アカシックレコード」の真骨頂ともいうべき予言（予
測）である、（日本の）巷で活躍するいかなる学者もジャーナリストも易者も
超能力者も「（CIAや国際石油資本の）スパイ工作による世論操作（や市民運
動･民族紛争の捏造）」といった重要な「事実」を視野に入れていないので、
ここまで踏み込んだ予測はできないのである（なお、ここで言う世論操作のス
パイ工作とは、マスコミ関係者への買収･脅迫などの通常の、小規模なレベル
のものではなく、インドネシア石油危機という「壮大なパフォーマンス」その
もののことである）。

A-1.の「時期」については、97年9月はすでに終わってしまったので、もはや9
8年3月しか残っていない。この場合、スハルト現大統領やその取り巻きが、自
分たちの権力の喪失を恐れて、3月に予定されている大統領選挙を延期する可
能性もある。が、「延期」は違法行為なので、世論や野党が容認するはずはな
く、それ自体すでに政治的混乱である（もし「延期」が発表されたら、その時
点で筆者の予言が的中し、「危機」が始まったと解釈して頂きたい）。

「98年3月」というのは混乱が始まる月であって、ピークに達する月ではな
い。スハルトの失脚や、内戦の勃発、マラッカ海峡の機雷封鎖などが一気に3
月中に起きないからといって、読者諸氏は筆者に「はずれたじゃないか!」と
いった趣旨のメールを出さないで頂きたい。筆者はそんな予言はしていない
（また、仮にスハルトが大統領に「当選」しても、そのあと大規模な反政府暴
動、クーデター等の混乱が起きるはずなので、「当選即予言はずれ」とは、解
釈しないで頂きたい）。

けっして筆者は、はずれた場合に未練がましく言い訳する気はない。その証拠
に、筆者は、A.-4.できわめて具体的かつ詳細な予言を行っている。「はずれ
たのに当たったことにしたい」のであれば、ここまで細かく言うはずがないこ
とは、賢明な読者諸氏にはおわかり頂けよう。

　A.-4.において、筆者は「自衛隊を海外に出すか否か」といった抽象的な
（まぐれでも当たりそうな）問題について予言したのではない。自衛隊のなか
でもとくに海上自衛隊を、海上自衛隊のなかでもとくに機雷掃海部隊を、それ
も、漠然と「海外に出す」のではなく、マラッカ海峡という特定の海域に出す
と予言したのである（この詳細な予言の根拠については、「予測の論拠」のコ
ーナーを参照されたい）。このような具体的で詳細な予言は絶対にまぐれで
は当たらない。もし的中すれば、それは筆者が高度な「予知能力」を持ってい
ることの有力な証拠になるし、また今後の世界の政治・経済情勢を予測する上
で、有益な情報と才能を言論・学問の世界に対して提供することができるよう
になるであろう。

従来、日本の学問やジャーナリズムの世界では、アメリカの保守本流グループ
（その中核はロックフェラー財閥、国際石油資本、共和党、国防省、CIA）の
陰謀工作やスパイ工作については「非学問的なこと」などとみなして、考慮し
ないことになっていた。たとえば、日本の新聞や週刊誌の記者たちは、「小沢
一郎の権力基盤」と言えば、日本国内、それも永田町の派閥抗争的なものしか
検討の対象にしない。このため、新進党で小沢に反旗をひるがえす者や離党者
の数が増えたとか、新進党解党後に小沢が結成した自由党に参加する国会議員
の数が少なかったとか、自民党内の「保保連合」派の動きが小沢の結党に呼応
しそうにない、といった日本国内（永田町内）だけを取材して得た、はなはだ
偏った情報をもとに「小沢は落ち目である」といった軽薄な記事を書いてしま
う。しかし、筆者は、小沢の最大の権力基盤は、米保守本流グループ、とくに
ロックフェラーの支持である、という世界に目配りの効いた視点を持っている
ので、これがなくならない限り断じて小沢は落ち目ではない、と言い続けてき
た。

もし、インドネシア石油危機の到来や小沢政権の誕生に関して、ロックフェ
ラーらの工作を考慮しない学者やジャーナリストが予測できず、逆にそれを考
慮する筆者が予測を的中させたとなれば、従来の研究や取材の手法が無意味で
あることを証明することになろう。

なお、「B.」の「心」の予測の的中については、若干「判定」に手間がかかる
であろう。小沢政権が自衛隊の海外派兵を行った時点ではなく、機雷掃海部隊
が無事に任務を遂行し、それよってインドネシア石油危機の経済的側面（日本
国内の狂乱物価や株価の下落、極度の不況）がある程度沈静化した時点での、
世論調査の数字で判断させて頂きたい。

読者のなかには「おまえは小沢嫌いの『あなた』の心が変わると予言したの
に、おれの心は変わらなかったではないか」といった抗議のメールを出す方が
出てくるかもしれなが、筆者は「100％変わる」とは言っていない。「80%」と
言っているにすぎない。それにメールの主（ぬし）の心がほんとうに変わって
いないかどうかは、筆者にはわからないが、ご本人だけにはわかるという、甚
だ不公平で主観的な事象なので、やはりBの判定には世論調査の結果を利用さ
せて頂きたい（が、筆者に抗議のメールを出される方も含めて、すべての読
者諸氏には、ご自身の「心」が変わった瞬間には、もちろん自分の心のことな
のだから、おわかりになるはずではないか）。

いま、この記事を書いている瞬間にも、世界のメディアは刻一刻と深刻化しつ
つあるインドネシア通貨危機の様相を伝えている。1月14日の朝日新聞（朝
刊）に至っては、「暴動やクーデター」の可能性すら報じており、筆者はむし
ろ、筆者の予言より早く、2月中にスハルト体制が崩壊するのではないかと心
配しているほどだ。

「予言」はもう当たったも同然、と筆者は自己評価をしている今日このごろで
ある。

戦後最大の試練「インドネシア石油危機」の予言（予測）集
Originally Written: Aug. 24, 1997
（Last Update: Aug. 24, 1997 ）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

●1997年秋（9/10月）または1998年春（3/4月）にインドネシアで政変または
大規模な反政府暴動が起き、1年以内に現スハルト政権が崩壊するか、または
内戦が勃発する。

●インドネシアの国土が広大なため、内戦はいったん始まれば数年ないし10年
以上続く。

●マラッカ海峡が機雷で封鎖されて、中東から日本･韓国･中国への石油の輸送
が止まり、東アジア全体の経済が大混乱に陥る（インドネシア石油危機の勃
発）。

●マラッカ海峡の封鎖を解くため、日本国民および中国はじめアジア各国政府
の圧倒的な支持のもとに、海上自衛隊機雷掃海部隊が出動し、事実上、日本が
極東および東南アジアで海軍力をもって秩序を維持に当たることが、国際世論
によって容認される。

●インドネシア危機が続く数年のうちには、やがて中国も上記の国際世論に同
調せざるをえなくなり、日米の海軍が共同で中国の南シナ海への進出を防ぐと
いう安全保障体制が確立される（以後、日米vs.中国の「冷戦」となるが、こ
の対決の構図が完成すれば、東アジアは安定する）。

●1997年から1年以内に小沢一郎を首班とする「保保連合」政権が成立。

●小沢政権は数年間続き、その間に同政権は、国民の圧倒的な支持のもとに、
憲法9条の改正（または憲法解釈の変更）を行い、また経済･財政の大改革を断
行する。

新進党が97年夏の都議選に惨敗したことや、その前後に新進党に離党者が相次
いだことを指摘して、小沢一郎･新進党党首は「落ち目」であると断ずる者が
少なくないようだが、実にあさはかな考えだ。
　もし、ほんとうに落ち目なら、細川元首相も羽田元首相（太陽党を結成して
党首となる）も離党せず、小沢を党首の座から引きずり下ろして取って代わろ
うとするはずではないか。97年12月には新進党の党首選が予定されているのだ
から、それに立候補して、都議選敗退における小沢の失敗を追求すればよいで
はないか。
　なぜ、そうしないのか？　それはだれも小沢を党首の座からは降ろせないか
らである。
　なぜ、降ろせないのか？　それは、小沢には米保守本流人脈の中心、ロック
フェラー財閥の支持があるからである。ジョン･D･ロックフェラー4世は、小沢
の著書『日本改造計画』の英語版に序文を贈ることでその支持を公然と認め
た。日本の政治家でここまで明白な支持を受けた者はほかにいない。米保守本
流は明らかに小沢を日本一有能な政治家と見ており、その支持がある限り、小
沢の身にはいかなるスキャンダルも降りかからない（CIAなどが総力を挙げて
小沢を守るからである）。

●インドネシアの内戦が終結する頃には、メガワティ女史の率いる政権が成立
し、アメリカ政府はそれを「民主的政権」と認定する。

●この危機の報道を契機に、産経新聞はじめフジサンケイグループや、フジテ
レビと提携するJスカイBのメディア界での地位が劇的に向上する可能性が高
い。

●上記のメディア各社とは対照的に、朝日新聞社の地位は低下するか、また
は、論調の劇的な変化を示す。いずれにせよ、もうそう遠くない将来に、現在
の「進歩的で平和主義的な高級紙」としての朝日の地位と影響力は消滅ないし
変質する。

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◆編集後記
すごいページはまだまだあるはず。見つけたら教えて下さい。

-------------- 世紀末を超える　　　★阿修羅♪ ------------------------------
発行　★阿修羅♪ 読者数：1875(1998-05-21) +73
協力：★阿修羅♪ページWatcherの皆さん表に出ない情報を待ってます
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-------------- すべての闇を超え、真実に到達しようとしている ----------------

★阿修羅♪　http://www.asyura2.com/ since 1995

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《週刊阿修羅マガジン》第９回「予定通りのインドネシア危機」