日本人の西洋医学信仰を考える
1： 777 ：2009/12/07(月) 20:35:41
数年前に鳥インフルエンザが話題になった時、“タミフル”を開発し、その特許を持っているカリフォルニアのギリアド社は、当時国防長官だったラムズフェルドが会長を務めていた会社だということを取り上げた。
（ビル・トッテン）
新型インフル対策
その薬をアメリカ政府が大量に購入したため、ウォール街では「政治銘柄」と呼ばれているが、実はタミフルをどこよりも多く使っている国は日本だという。数年前からタミフルの副作用について言われているにもかかわらず、日本の厚生労働省は「感染の疑い」でも、医師の判断によりタミフルの投与をするようにという通達を都道府県にだしているというのだから、日本が一番の市場となるのも当然であろう。
日本政府は予防接種も、2010年3月末までに約7,700万人分のワクチンを確保するため、購入費として280億円を計上するという。また厚生労働省は新型インフルエンザに関係しこれ以外にもワクチン開発・生産期間を短縮させる費用として1,279億円を要求している。
ワクチンの開発は、その有効性や副作用について長い期間にわたる調査が必要なのではないか。しかし新型インフルエンザに関しては、その発生から短期間にワクチンができ、またタミフルが有効だとされた。投与後の追跡調査もされていないし、副作用についてはすでに危険性は周知の事実でもある。さらに、通年型インフルエンザウイルスでも流行してから変化することもあるのに新型だけが変わらない保証はどこにもない。
今回の新型インフルエンザは、最初から恐怖感を煽る報道で始まった。テロリストのごとく空港の検疫による水際で封じ込めをしようともした。しかし症状は普通の風邪と変わらないし、潜伏期間もあるインフルエンザが防げるはずはない。もちろん新型インフルエンザで亡くなった人もいる。しかしそれよりずっと多くの人が、肺炎や通年型のインフルエンザで死亡している。
日本の国民医療費は34.1兆円（2007年度）で、GDPの約9%を占める巨大産業である。厚生労働省の官僚、厚生族議員、そしてメーカーや病院、医師会、またその広告によって利益を得ているメディアなど大きな利権が存在するのだ。弱毒性であっても製薬メーカーだけでなく政府やメディアが過剰な反応をするのはそのためであり、タミフルを販売するスイスの製薬会社では2009年の「タミフル」売上高見通しは27億スイスフラン (2,460億円）だという。
「医は仁術」という言葉がある。人々に恐怖を煽って予防注射や薬を押し付けるのではなく、十分な休息と睡眠をとり、身体を動かし、太陽にあたり、野菜や果物を中心とした食生活をすることを教えることが医療倫理ではないのだろか。GDPの成長にはほとんど貢献しないが、少なくとも私は、それが一番の新型インフルエンザ対策だと思っている。
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/193.html
2： 777 ：2009/12/07(月) 21:04:39
新型インフルエンザ特需で潤う企業
欧州製薬大手のワクチン事業、急速な伸び
11月24日、スイスの製薬大手ノバルティス（NVS）は、新型インフルエンザ用ワクチンを細胞培養で大量生産できる米国初の工場を開設。今後、米国の新型インフルエンザ対策を後押しすることになった。
ノバルティスが米政府から4億8700万ドル（約420億円）の資金援助を受け、米ノースカロライナ州ホーリースプリングスに設立したこの新工場は、過去半世紀にわたりワクチン製造技術の中心だった鶏卵培養から、最新バイオ技術である細胞培養への技術的な転換を象徴する存在だ。
ノバルティスのダニエル・バセラ会長兼CEO（最高経営責任者）は、「この新技術により、ワクチン生産の信頼性と生産性が向上し、従来の鶏卵培養法からの大きな飛躍が期待できる」と語る。
鶏卵培養法に替わる新たな細胞培養法でワクチン製造を行っているワクチンメーカーは2社あり、ノバルティスはそのうちの1社だ。新工場では、鶏卵ではなく、犬の腎臓細胞を使ってインフルエンザワクチンを製造し、鶏卵培養では3～6カ月かかるワクチン製造期間を約1カ月短縮できる。
ノバルティスによれば、新工場は予防接種5000万回分の季節性インフルエンザ用ワクチンのほか、世界的大流行（パンデミック）の宣言から半年以内に、1億5000万回分のパンデミックワクチンを製造できる。とはいえ、同工場が細胞培養法を用いてワクチンの製造を開始できるのは、早くても2011年になる見通しだ。
アジュバント（免疫増強剤）添加の新型インフルワクチン
それでも、ワクチンの生産能力が増強されることは、米国にとって朗報だ。米国では現在、豚由来のH1N1型の新型インフルエンザ用ワクチンが不足しており、より信頼できる新たなワクチン製造技術の必要性が指摘されていた。これまで予防接種5000万回分の新型インフルエンザワクチンが供給されているものの、この分量では、米疾病対策センター（CDC）が予防接種を奨励する米国民1億6000万人の約3分の1にしかワクチンが行き渡らない。
大きな問題の1つに、米食品医薬品局（FDA）が依然として、人体の免疫力を増強するアジュバント（免疫増強剤）を添加したワクチンを承認していない点がある。これに対し、欧州の医薬品認可機関はアジュバント添加ワクチンを承認しており、ノバルティスは既に独マールブルクの工場で、製造認可を受けたアジュバントを添加して、細胞培養による季節性インフルワクチンとH1N1型の新型インフルワクチンの製造を開始している。
ノバルティスの新技術を用いた季節性インフルワクチンは、欧州と日本で承認されており、新型インフルワクチンも最近ドイツとスイスで認可を得た。同社のバセラ会長は、臨床試験時のデータから判断して、アジュバント添加により、ワクチン供給量を2倍、場合によっては4倍にまで増やせる可能性もあると述べている。
同会長は、「アジュバント添加の細胞培養ワクチンは、既に約4500万回分の接種が問題なく行われており、米国外では安全性ははっきり確かめられている」と語り、細胞培養ワクチンはいずれ米国でも承認されると自信を示す。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20091130/210932/?P=1
3： 777 ：2009/12/07(月) 21:07:57
ウイルスやワクチン専門家また医療ジャーナリストが警告しています！ インフルエンザ・ワクチンは全く効かないし危険である、と。特に今回の新型インフルエンザ・ワクチンは非常に危険である、と。しかし、彼らの声は、テレビ・新聞など巨大なマスメディアの中でかき消されています。
厚労省とＷＨＯ（世界保健機関）もホームページ上では、はっきりとこう述べています。 「インフルエンザワクチンで、感染の予防はできない。また有効とするデータもない。」 結論は出ているのです。しかし、テレビ・新聞はこのことを前面に押し出さずに、パンデミックの恐怖とワクチンの必要性を繰り返すばかりで、おかしな話です。
効かないこともわかってる。なのにこれほどまでに、「インフルエンザと言えば、ワクチン」という風になっているのは、ワクチンそのものが既にただの習慣になってしまっているからではないでしょうか。
「毎年打ってるから」「みんな打ってるから」「テレビでも言ってるし・・・」「職場で打てって、言われるから」「お医者さんも薦めるから」ワクチンを打ちに行く理由は人さまざまです。
お正月にお餅を食べたり、初もうでに行くように、、、。人々は、社会的な習慣には、「なぜ？やっているのか？」と疑問を持たないものです。
世界のワクチン市場の売上は、今では２兆円にも届く勢いです。
中でもインフルエンザワクチンは世界でも一番よく売れる。毎年売れる。
大ヒット商品です！
国内でも毎年２０００万本以上製造され、特に今回の 新型インフルエンザワクチンは、国産２７００万人分・輸入５０００万人分が用意されます。そして、輸入ワクチンには国家予算（税金）で１４００億円が投入され、打つ人は病院でもう一回、接種料を払うわけですから、二重払いしていることになります。毎年のインフルエンザ・シーズンにもなると小さな病院でも数百万円、大病院では数千万の利益になります。ワクチンは、まぎれもない医療商品なのです。
ワクチンの原価は、３５０円。お医者さんは、一本約１，０００円で仕入れ、平均約３，０００円で販売しますが、価格は自由に決めれるので、ワクチンはお医者さんにとっても利益を生みだすのになくてはならない商品です。しかも、売れ残りは返品が効きません。来年には使えません。だから、その年にインフルエンザが流行ろうが流行るまいが、おかまいなしに接種を薦めます。毎年この繰り返しですから、本当に効いているのかどうか十分に議論されることがないのです。
4： 777 ：2009/12/07(月) 21:13:28
本やポスターで、いかにもワクチンがインフルエンザ予防に有効であるかのように宣伝されます。こういったポスターは、病院や役所などに貼ってあるため、これが単なる宣伝であることに私たちは気づきません。
インフルはかぜじゃない！
というのは、ワクチンの売り文句です。
インフルエンザは、唯の風邪です。
ただ、風邪の中でも症状が重く、高熱が続くため区別されているだけです。
ワクチンとは、簡単にいえば病原体を体に注射することです。弱ったウイルスを打つ生ワクチン。ウイルスの死体を打つ不活化ワクチン。ウイルスの毒素を無毒化して打つトキソイドの３種類あります。インフルエンザワクチンは、不活化ワクチンです。国産ワクチンは、Ｈのとげを打ちます。輸入ワクチンは、ウイルスの死体をまるごと使っています。
ここで、理解すべき大事なことがあります。すべてのワクチンは免疫を刺激するもので、無毒なワクチンはないということです。いくら、ウイルスを弱体化した、不活性化した、無毒化したといっても、それを注射された人体は、それを毒とか害敵として認識するのです。
ワクチンが有効とされる仕組みです。弱ったウイルスや死んだウイルスをあらかじめ、打っておく。そうするとそのウイルスに対しての抗体ができる。後にそのウイルスに感染したときには、以前にできた抗体があるので、すぐさまウイルスにくっついて、免疫細胞が攻撃しにいくから感染を予防できる、というわけです。
ところがワクチンが有効とされる他のウイルスと違い、インフルエンザウイルスは速いスピードで小変異を繰り返します。だから、去年インフルエンザにかかって、免疫があるはずなのに今年も罹ってしまうことがあるわけです。インフルエンザウイルスは、ヒトからヒトに感染するたびに小変異を繰り返すのです。一方、ワクチンをつくるのには約半年、ウイルスの選定から入れると約１年かかります。その間にもウイルスはどんどん形を変えていくので、ワクチンの中のウイルスとその時流行しているウイルスは違う形になっているわけです。そこで違うウイルスのワクチンを打っても効かないわけです。
5： 777 ：2009/12/07(月) 21:15:28
厚労省は、来年に流行する型のインフルエンザの型の予測が可能としていますが、ワクチンのウイルスと流行するウイルスの型をぴったり一致させるのは、宝くじを当てるより難しいと言われます。
インフルエンザワクチンの学校での集団接種は、１９９４年以降、全国で中止されています。そのきっかけは前橋医師会による調査で、インフルエンザワクチンに予防効果がないことが証明されたからです。これほど大規模で長期間にわたる正確な疫学的データは、日本にも世界にも現在でもありません。一方、厚労省は、ＣＤＣ(米国疾病管理センター）などの外部の調査データを引用するだけで、独自の調査をしていません。それらのデータは、前橋データよりも、より規模も小さく、期間も短い統計調査で、調査方法の異なるばらばらの都合のよいデータのみを集めたものです。それらを根拠にワクチンの有用性を主張しているのです。
６年間の前橋データをまとめたグラフです。
上の黒枠三つが、児童の多くがインフルエンザワクチンの接種を受けた市。下の赤枠が、接種を受けなかった前橋市と安中（あんなか）市。
右の罹患率（児童がインフルエンザにかかった割合）が、５つの市でワクチンの接種率とまったく無関係であることがわかります。
前橋データをより詳しくみるために、昭和５９年と６０年のデータを見てみましょう。
各都市の罹患率を示すオレンジ枠の数字は、５９年・６０年ともそれぞれ４０～５０％台または２０％台と年ごとに一定の範囲内に収まってお り、ワクチンの接種率と関係ないことがみてとれます。伊勢崎市に至っては、５９年も６０年も半数以上の児童がワクチンを２回接種しているにもかかわらず、接種を受けていない上の赤枠内の二つの市より罹患率が高いほどです。
6： 777 ：2009/12/07(月) 21:16:45
小児科医の山本英彦氏によるインフルエンザワクチンの無効性を示すもうひとつのグラフです。
水色の棒グラフがインフルエンザの患者数で、ピンクの折れ線グラフが、ワクチンの製造量です。これも一目瞭然です。インフルエンザは流行るときには流行り、流行らないときには流行らない。それは、ワクチンの使用と全く関係がないようです。１９９４年に製造量が激減したのは、学校での集団接種が中止されたからです。
インフルエンザワクチンが、全く効かないことのもうひとつの科学的な理由があります。インフルエンザウイルスは、そもそも鼻やのどから感染します。これを防いでいるのは鼻水や唾液に含まれる細胞性免疫のＩｇＡ（イミュノグロブリンＡ）です。一方、ワクチンで作られる抗体は、おもに血液中に存在する血中抗体（ＨＩ）です。ＨＩ抗体は、インフルエンザの感染の予防と全く関係ありません。感染予防に働くＩｇＡ抗体をまったく増やさない現行のワクチンで予防できるわけがないのです。これは、感染症やウイルス学の専門家の多くが指摘するところです。
予防効果がまったくないのにもかかわらず、危険性はあるのがインフルエンザワクチンです。この副作用（副反応とよばれる）の実態が知られたのは２００３年です。わずか６年前のことです。ある議員の質問に答えて厚労省が初めて、ワクチンの副作用数を公開しました。公開された内容の中には２０００年の副作用が８２人（３人死亡）、２００１年副作用８７人（４人死亡）とありました。
重い副作用には、ギランバレー症候群という末梢神経に炎症が起きて神経が破壊される病気があります。後遺症が残ることがあるため非常に心配されます。
7： 777 ：2009/12/07(月) 21:18:40
現在では、厚労省ホームページで、ワクチンの副反応（薬害事故）の報告数を閲覧できます。
この１８年はインフルエンザワクチンを約１３００万人が接種して、副作用２５人とあります。実際には、報告されない相当な数の副反応が推測されます。
インフルエンザワクチンの副反応には、さまざまな種類があります。
特に今回の新型インフルエンザワクチンは、緊急のため国産・輸入とも十分な安全性テストが行われていないため、未知の副反応・薬害事故が予測されています。
各ハイリスク群に対するワクチンの危険性（高齢者・子供・乳児・妊婦）
ワクチンの接種が推奨されるハイリスク群（罹ると重症化しやすい）は、特にワクチンの薬害を受けやすい人達です。
高齢者は免疫が弱いため、ワクチン自体からの薬害を受けやすい。
幼児は免疫系がしっかりできていないためワクチン自体が危険。
乳児・妊婦には、ワクチンの中の保存料（チメロサール）に含まれる水銀の影響で、自閉症を起こす危険。
シックハウス症候群の原因とされるホルムアルデヒド、アルツハイマーの原因とされるアルミニウム、自閉症の原因とされる水銀。この他にもゴムやゼラチンなどアレルギーを持つ人には、危険なものばかり。これらの物質をウイルスとともに体内に入れるわけですから、体に良いわけがありません。通常、これらの物質は自然にしていれば直接、血液や体内に入ることはあり得ないものばかりです。それをあえて人体に入れてしまう行為がワクチンなのです。
今回の新型インフルエンザワクチンについて、感染症の専門医が、水銀系保存料・チメロサールの危険性について述べています。ホルト－フ博士は、「自分の子供には打たせない。危険すぎる。」と断言しています。
また、こんな話もあります。イギリスの保険機関の世論調査で、イギリスの看護士の約３分の１が安全性の面から今回の豚インフルワクチンを拒否すると答えています。また同開業医の半分近くが豚インフルワクチンを接種することを望んでいないようです。
http://www.thinker-japan.sakura.ne.jp/dontvaccinated.html
8： 777 ：2009/12/07(月) 21:20:14
後半は、テレビや新聞では、まったく報道されることのない新型インフルエンザの裏側に入っていきます。
まずはじめにみていただきたいのが、このグラフです。
近年の製薬業界の規模の推移です。
総売上高が、５兆円から８兆円へわずか４年で１，６倍の伸びです。
増え続ける病気に伸び続ける薬の売上です。
平成１９年度の国内大手 製薬会社トップ１０の売上高です。
タケダ薬品１社の売り上げだけでも１兆３０００億円を超えます。
増え続ける病気に、それを治す新薬の開発。これだけ科学が進んでいるのに病気は、なくなるどころか増えるばかりです。そして、さらに多くの新しいワクチンや薬が市場に出てきます。製薬業界は、はたして病気を治す業界なのでしょうか？それとも病気を作り出す業界なのでしょうか？たいへん、興味深い事実があります。投資家のための投資市場予測専門家の資料によれば、今後の製薬業界はますます発展していく傾向にあり、世界のワクチン市場は今後わずか４年の間に２倍の爆発的な成長を遂げると報告されています。つまり、今後４年以内に世界中で今の倍の量のワクチンが市場に流通する準備が製薬業界で進行中なのです。それは、およそ４兆円の売り上げになります。
ワクチンや薬の販売から、莫大な利益を上げる製薬業界は、有り余る資金力を持っています。
製薬業界政治連盟は、製薬企業７０社からなる団体で、あらゆる政党の元職・現職・候補者を問わず、政界に幅広く資金を提供し、政策の方向性に大きな影響を与えます。
製薬業界がいかに政界の中で、力を持っているかわかっていただけるでしょう。
製薬業界の力は、政界の中だけにとどまりません。メディアに対しても大きな力を持っています。
大手製薬会社は、人気番組をはじめとする多くのテレビ番組のスポンサーであるばかりか、ほとんどのニュース番組のスポンサーです。民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、どうしてもスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。それは、たとえ真実を告げる役割を担ったニュース番組といえども決して例外ではないのです。こうして、テレビ局は、製薬業界の有利に働くようなニュースをことさら取り上げて報道することになります。
製薬業界から莫大な資金の提供を受けている政界やメディアは、新型インフルエンザのパンデミックを事実より、かなり大げさに報道している傾向があります。厚労省は、そのホームページの資料「 インフルエンザワクチン・季節性インフルエンザと新型インフルエンザ」の中で、 「 新型インフルエンザウイルス（Ｈ１Ｎ１）は、弱毒性であり、致死性は低い」また「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」という側面を強調しています。
またその死亡者数においてもことさら、恐怖をあおるための細工がなされています。新型ウイルスによる死亡でなくても、その可能性があれば新型ウイルス検査の結果が陰性のものまで全て、新型インフルエンザの死亡者としてカウントし、ニュースに流しているのです。次にその一例をお見せします。
9： 777 ：2009/12/07(月) 21:21:26
これは、厚生省からマスコミ各社に向けた報告書です。
ここに記載されている男性は、新型インフルエンザの感染の疑いがもたれた後に亡くなりました。一度、Ａ型インフルエンザウイルスの陽性と出たため、新型インフルエンザに感染したと診断され、全国のマスコミに通知が行き渡りました。
しかし、その後の新型ウイルスの感染検査では、陰性でした。
再度、検査を行っても新型ウイルス感染の反応は陰性でした。
初めの検査で、Ａ型ウイルス反応に陽性と出て、次の２回の新型ウイルス検査で陰性ですから、この方は通常のＡ型・季節性インフルエンザに感染したとみるのが妥当ではないでしょうか。しかし、これでも「新型インフルエンザへの感染が否定されたわけではない」として、新型ウイルス感染の死亡者として計数しているのです。
先程の例を含めて、新型インフルエンザについてのニュースは、すべてこの構図で流れてきます。マスメディアは、ＷＨＯ（世界保健機関）や国立感染症研究所の情報がどんなものであれ、受け取ったらそのままテレビや新聞で流します。その結果、先程のような、「あれ、よく考えたらおかしいぞ、、、。」という情報までもが全く吟味されずに全国に流され、それが私たちの中で「既成事実」とされているのです。
10： 777 ：2009/12/07(月) 21:22:05
ここに私たちが全く知らない構図があります。これは、戦後の日本の医療・製薬業界がどのようにして成り立っているかを理解するために大変重要な一枚です。
私たちが、普段受け取っている新型インフルエンザなどの感染症対策についてのニュースを流している大元は、国立感染症研究所です。
次に病気に対する薬やワクチンのすべてを供給している大手製薬会社。
さらには、過去に薬害エイズ・薬害肝炎で多数の被害者を出した悪名高い旧ミドリ十字。
実は、この３つの組織をひとつに結ぶものがあります。それが、細菌戦部隊７３１部隊です。
731部隊は、日中戦争から太平洋戦争（大東亜戦争）中の旧日本軍の生物化学兵器戦研究機関の下部組織です。
終戦後、米軍との取引により、７３１部隊関係者は研究成果を引き渡す事を交換条件に戦争犯罪に問われることなく、日本の戦後医学界の中枢を構成しました。そのほとんどが、 厚生省・大学・製薬会社・大病院などの幹部におさまり、製薬・医療業界を支配し続けてきました。
731部隊の研究者は、戦後に大手製薬会社の幹部であったり、米軍命令で設立された国立予防衛生研究所（現・国立感染症研究所）の所長であったり、ミドリ十字の設立者になっています。
戦時中の７３１部隊の活動内容については、いまだにその詳細については明確になっておらず、議論が交わされるところですが、戦後に彼らの行った数々の人体実験や薬害事件については、明らかになっています。その中の例をあげると、
1947年・大阪府中刑務所におけるチフス人体実験。
1952年・大腸菌を乳児に飲ませた名古屋市立乳児院事件。一人死亡。
1956年・新潟精神病院ツツガムシ病人体実験。8人死亡。9人重傷。アメリカに存在しないツツガムシの危険性データを求める米軍命令で実施。
1967年・ミドリ十字・赤痢予防薬の人体実験・陸上自衛隊員を対象。577人が急性食中毒。
1970年代薬害エイズ・薬害肝炎、アメリカの製薬会社(バクスター社・バイエル社など）がエイズウイルス混入を知りながら輸出、国立感染症研究所が検査、厚労省が認可。ミドリ十字が販売。薬害エイズ患者６２９名が死亡。
1993年・大阪大学微生物病研究所のＭＭＲワクチン（はしか、おたふく、風疹三種混合ワクチン）で幼児2人死亡。
このように彼らは、研究目的のため、ときには米軍とも協力をして、戦後も「一部の国民」を対象に人体実験を行ってきたことがわかります。
戦後の日本の医療・製薬業界が、このような歴史を持つものであることを私たちは、しっかりと認識しておく必要があるのではないでしょうか。
ですから、今回のように弱毒性であることが判明している疾病に対して、充分な臨床試験をしていないワクチンを、「緊急事態」「非常事態」であるとして接種を急ぐ政策の裏側には、国家がワクチンを「ある特定の国民」を対象に人体実験として使用している可能性があることが、過去の例からも充分に推測できるわけです。
11： 777 ：2009/12/07(月) 21:22:46
新型インフルワクチン・キャンペーンのしくみ
今回の新型インフルエンザのように弱毒型で危険性の低いことが判明している疾病に対し、国民に予防ワクチンを接種してもらうためには、報道側にもかなりの工夫が必要となります。
そのため、新型インフルエンザ用ワクチンを売り込むために使われる政府広報やニュースには、広告会社がモノを売るときに用いる手法が使われています。
●第一段階
「新型インフルエンザが発生した！」
「大流行する！」
「メキシコで死者が多数！」など、ショッキングな言葉で、受けとる側に、新しいことが既成事実として刷り込まれます。
これが、第一段階です。新商品を売り出すときのキャッチコピー（宣伝文句）の「新型！」「大流行！」「大評判！」と同じカラクリです。
●第二段階
次に第二段階として、「ワクチンが不足する！」「重症化の恐れ！」「優先順位は？」などと恐怖が刷り込まれます。このように不安を感じさせるニュースを流されると、頭では「新型インフルエンザが危険ではない」と知りながらも、「でも、ワクチンを打った方がいいのかな、、、。」という心理が潜在意識に刷り込まれます。
これも、販売側が顧客にモノを買わせるときに、「売り切れ続出！」とか「早い者勝ち！」とか「今買わないと、流行に遅れますよ！」というセールストークとまったく同じものです。本来、欲しくないものを買わせるために使われるセールスのテクニックです。
●第三段階
「申し込み殺到！！」「ワクチンが間に合わない！」などと人々がパニックしてワクチンをほしがるよう掻き立てたり、「接種時期」の発表が報道がされます。これによって、「みんながほしがってるワクチンだから、貴重なものに違いない。接種時期がきたら、すぐ打ちに行こう！」と取るべき行動が完全に刷り込まれます。
これなども、「予約殺到！」「いついつから発売開始！！」という購買意欲を掻き立てるために用いられるマーケティングの手法です。
普段、バラエティーやお笑い番組などの合間に何気なくニュースを見ている私たちには、見えにくい仕組みかもしれませんが、冷静にみてみると、政府広報やテレビのニュースが、単なるＣＭと同じであることがわかります。スポンサーの名前が表に出てこないＣＭなのです。
12： 777 ：2009/12/07(月) 21:23:56
このように、製薬業界の影響を受け、広告の専門家が介在するような政府広報やテレビニュースでは、残念なことに事実が報告されることは難しいようです。それでは、今回の新型インフルエンザについて、私たちはどうしたらその真相を知ることができるのでしょうか。そこで、日本国内では報道されることのない海外の情報を集めて、その真相を探っていきます。以下、ご覧ください。
ニュースでは豚から発生したとされる新型ウイルスですが、その後の情報では、メキシコでもアメリカでも豚の間では、インフルエンザの感染が起きていないと報告されています。発生当初は、豚の中でインフルエンザが流行し、そこでウイルスの遺伝子変異が起きて、それが人に感染したとされていましたから、おかしな話です。豚が感染していないのであれば、ではどこから発生したのでしょうか？その疑問に答えてくれるのが、次に紹介するニュースです。これは、新型発生直後の５月にアメリカのテレビ局が報道しました。
ウイルス学者であるエイドリアン・ギブズ博士が「今回の新型インフルエンザウイルスは遺伝子構造を解析してみると、実験室で作られた可能性が大きい」との科学的見解を伝えています。
博士が指摘しているように、これまでヨーロッパの豚にしかみられたことのないインフルエンザウイルスの遺伝子がいきなりメキシコで発生した新型ウイルスの中に急に見つかるのは、自然の摂理では考えられにくいことではないでしょうか。確かにアザラシなどの海洋生物がヨーロッパブタの遺伝子を仲介して海を渡る可能性もゼロではないかもしれませんが、それは考えにくいことです。また、鳥が運んだのでは、という疑問もでてきますが、それも次の図をみていただくと、あり得ないことがわかります。
今回の新型インフルエンザが生まれた過程は、遺伝子解析によってかなり詳しく解明されています。この新型ウイルス（Ｈ１Ｎ１）の誕生は、三段階の過程を経ています。まず、左から見ていくと、ヒト・ブタ・トリと三種類のウイルスが交雑して北米豚型（Ｈ３N２）が１９９８年に生まれています。次にそのウイルスが再び北米豚型（Ｈ１Ｎ１）と混ざって北米豚型（Ｈ１N２）が生まれています。そして、最後にこのウイルスがヨーロッパ豚型と混ざって、今回の新型（Ｈ１N１）が生まれています。ここで、注意してみてほしいのは、トリ型が交雑したのは１０年以上前のことで、今回の交雑にトリは介在していないということです。中央右下にある最終段階の一歩手前の北米豚型（Ｈ１Ｎ２）に突然ヨーロッパ豚の遺伝子が入り込んで、新型ウイルスが誕生しているのです。エイドリアン・ギブズ博士が、言っていたのは、まさにこの部分です。このような交雑が、突然、海を挟んだ別大陸で自然に起きることはまず考えられないと言っているわけです。
ウイルスを人工的に作る？合成する？などは私たちの常識からするとありえないことのように思えますが現代ではこのような技術は大変進んでいます。
図にあるのは、左にある二つのインフルエンザウイルスから新しいインフルエンザウイルスを合成する方法です。
まず上のウイルスから、ＨのとげとＮのとげの遺伝子２個をとり、下のウイルスからは、玉の中や外側の膜の部分の性質をきめる遺伝子６個を取り出して、これをリングの形をしたプラスミドという遺伝子に組み込みます。次に、この８個の遺伝子をまとめて動物の成長細胞に入れると遺伝子の働きにより、この動物細胞のタンパク質から新しいインフルエンザウイルスの体が作られるというわけです。
日本でもこの技術は大変進歩おり、東大の河岡義弘教授が９０年前のスペイン風邪ウイルス（Ｈ１Ｎ１）を合成して復元し、サルでの感染実験をしています。先日の９月２６日のＮＨＫの科学番組サイエンスＺＥＲＯ「新型インフル最前線」の中で、同教授は「現在は、どんなインフルエンザウイルスでも作れる」と公言しています。
13： 777 ：2009/12/07(月) 21:24:51
ここで、過去にあったインフルエンザの大流行例を振り返ってみます。なぜかというと、今回の新型パンデミックと全く同じ例が、過去にも起きているからです。これを振り返って調べてみることは、今回の大流行の真相を理解するのに大変に深い洞察を与えてくれるでしょう。
それが１９７６年にアメリカで起きた新型（Ｈ１Ｎ１）・豚インフルエンザ大流行事件です。
１９７６年、アメリカ軍基地内でインフルエンザに感染したとみられる若い兵士が一名死亡しました。死因を調べてみると、この兵士は新型のインフルエンザ（今回と同じＨ１Ｎ１）に感染していることが判明しました。米政府は、ＷＨＯ(世界保健機構）とＣＤＣ（米国疾病管理センター）と協力して、この新型インフルエンザが、全米・全世界に大流行すると警告、新型ウイルスに免疫のない全国民がワクチンを打つように当時のフォード大統領をはじめマスコミは、ＴＶのＣＭまで使って大々的なキャンペーンを行いました。また当時のラムズフェルト国防長官は、全国民に対する法的強制接種に動き始めました。その結果、安全性を確かめないまま、４６００万人の米国民が接種を受け、約４０００人が重い副作用を起こし、５０人以上が死亡したのです。その結果、ワクチン接種は即座に中止されました。
後にこの新型ウイルスの大流行を振り返ってみると、マスメディア・政府やＷＨＯの大警戒をよそに実際に亡くなったのは、先ほどの若い兵士一名だけで、その死因も後の調査で判明したところによると、通常のＡ型インフルエンザでした。危険とされた新型インフルエンザウイルスの大流行そのものが、起きていなかったのです。
次に見ていただくのは、当時の政府の異常な宣伝ぶりがうかがえる、テレビコマーシャルです。
当時のＣＤＣ(米国疾病管理センター）のセンター長は、フォード大統領やモハメッド・アリなどの著名人や芸能人の名前を挙げ、「彼らもワクチンを打ったのだから、国民も打つように！」と広告会社と協力してキャンペーンを大々的に行いました。しかし、１９７９年のＣＢＳテレビ局の「６０ミニッツ」というドキュメンタリーの調査番組で、これらの宣伝がすべて嘘であったことが追及されています。
このようにすべてが、政府やマスコミや医療研究機関の手によって、でっち上げられていた１９７６年の新型・豚インフルエンザ事件ですが、真相はどうだったのでしょうか。これが、明らかになったのは、ある人物の内部告発によってでした。当時のＦＤＡ、日本でいう厚労省・ワクチン管理部門のトップ
アンソニーモリス博士は、その真相を明らかにして、その直後にＦＤＡの要職から解雇されました。
博士によって明かされた内容は、実に驚くべきものでした。新型インフルエンザ用ワクチンとされていたものは、もともと豚用に開発されたインフルワクチンだったのです。このワクチンを配給中に接種を受けた豚が死亡してしまったことから、養豚業者が買い取りを拒否したため、大量のワクチンの在庫が余ってしまったのです。これは、製薬企業内で大問題に発展し、困った６つの製薬企業は会議でヒトへの転用を決議しました。そして、本当はそれほどの流行もしていないにもかかわらず、「新型の豚インフルエンザが大流行している！かかると重症化して危険！」という偽の情報を政府やマスメディアに圧力をかけ、報道させたのです。この結果、製薬企業側は４８６億円の利益を得ました。これは、利益のためなら、手段も選ばず、危ないものでも何でも売ってしまおう企業の姿勢が見えてくる事件です。ウイルスの型も同じで、政府やマスメディアの報道の仕方も同じ、ここから真相が垣間見えてくるのではないでしょうか。
14： 777 ：2009/12/07(月) 21:25:50
次に見ていただきたいのは、ある会社の特許の申請書類です。これは、２００８年に大手製薬企業のバクスター社がアメリカの特許局に申請したものです。バクスター社といえば、薬害エイズ事件のときにエイズウイルスの混入した血液製剤を日本・フランス・スペインなどに輸出した企業ですが、この会社はすでに去年、この新型ウイルスが発生する前からこのウイルス用のワクチンの製造特許を取得しているのです。
これは、特許申請書類の７ページ目で、通常流行している季節性インフルエンザ（Ｈ３Ｎ２）の他にも、自然発生しにくいとされる豚Ｈ１Ｎ1ウイルスワクチンまで特許登録しています。さらにこの企業は、昨年このような行動の一方で、とんでもない大事件を起こしているのです。
これは、カナダの新聞社であるトロント・サン紙がホームページ上で公開しているニュースです。
バクスター社は、去年の季節性インフルエンザワクチン（Ｈ３Ｎ２）の中にまったく関係のない、しかも不活性化処理もしていない生きた強毒性・鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）を混入させていました。これは、ワクチンを輸入したチェコの研究者が、試験用のフェレット（イタチ）に打ったところ全頭死亡してしまったことから、偶然発覚したものです。このことを報道、追及したチェコの新聞に対し、バクスターは当初、企業秘密であると回答を拒否していましたが、後にそれが人為的ミスであったことを認めました。しかし、実際には、このような人為的ミスは、厳重管理されているバイオセーフティーレベル（ＢＳＬ）３の研究施設ではありえないことです。この強毒性・鳥インフルエンザウイルスは、自然感染をしにくいのですが、ワクチンで接種されると感染を引き起こし、その致死率は、なんと６０％もあります。感染した半数以上の人が、死に至るのです。またこのワクチンは、すでに世界１８カ国に輸出されていたため、もし、このことが発覚せずにワクチンが接種されていたら、広島の原爆が、まるで子供のいたずらになってしまうほどの大惨事を引き起こしたであろうと推定されます。これほどの大事件を日本のメディアが決して取り上げないのはなぜでしょう。
この大手製薬企業の致死性ウイルス・ワクチン混入事件の発覚に加えて、もうひとつ重要なメモが、発見されています。
それは、１９７２年のＷＨＯ内部書類で、この中には、なんと「ワクチンの形をした生物兵器の開発の必要性」が書かれてあったのです、、、。
このメモは、ジャーナリストのパトリック・ジョーダン氏によって発見されたものです。
この３ステップのワクチンを使用した人口削減計画をみると、ＷＨＯが世界の人々の健康に寄与するという表の顔の裏側で、国連の一部組織として、各種ワクチンを用いた世界的規模の長期的人口統制計画を担ってきた団体であることがわかります。
これを具体的に解釈すると次のようにあてはまります。
１、生まれた赤ちゃんに予防接種をしておき、体内の免疫系をあらかじめ、弱めておく。
２、その後の各種ワクチン、毎年のインフルエンザワクチンなどで血中にさまざまなウイルスを植え付けておく。
３、今回の新型インフルエンザワクチンのようにスクアレンを含んだ免疫補助剤（アジュバンド）で接種後に免疫を暴走させる。
15： 777 ：2009/12/07(月) 21:27:54
ＷＨＯ内部書類＃４７メモの他、ＷＨＯが７２キロ分の鳥インフルエンザウイルスを偽装ラベルを貼って、バクスター社に郵送していたことなど数多くの証拠を手にしたオーストリア在住の医療ジャーナリストのジェーン・ブーゲンマイスター女史が、国連・ＷＨＯ・オバマ米大統領を相手取って、バイオテロ容疑で告訴しました。またジェーン女史は、弱毒の新型ウイルスが拡散する前にＷＨＯが、パンデミックの最高レベル６を早期宣言したのも、２００５年の世界保健規則における改定により手に入れた、レベル６宣言下においてＷＨＯが世界各国にワクチンの強制接種を含む感染症対策を強制する権利を施行する目的のためであったと発言しています。彼女は、告訴直後に職場を解雇され、現在は自分のホームページ「ＴＨＥ ＦＬＵ ＣＡＳＥ」を運営し、この事件の真相を世界に伝える活動をしています。
また、リビアの国家元首・カダフィ大佐も今年９月の国連演説で、「新型インフルエンザウイルスが軍事目的の生物兵器である」と先進国を非難したのは、記憶に新しいことです。これを聞いた先進国各国の首脳は、まるであきれたように途中退席しましたが、知られたくない情報が、国連で発言されることは思いもよらなかったのかもしれません。日本のニュースも、まるでカダフィ大佐が、根拠のないおかしなことを突然言い出した「変な人」のように取り上げている風潮があったように見受けられますが、カダフィ大佐は、リビアの国家元首を４０年に渡り務め、今ではアフリカ連合の議長を務めている人物です。
欧米では、これらの情報について、日本よりもかなり広まっているようです。ニューヨークは、今回の新型インフルエンザが世界一、猛威を振るっているとされる都市ですが、実際のところはどうなのでしょう。ニューヨーク市民の反応をご覧ください。
このニュースは、今回の新型インフルエンザウイルスが製薬企業や政府の微生物研究所による「巨大バイオテロ」であることを調査して突き止めたジャーナリストのレポートです。この計画には、日本の研究機関も関わっていたとされる重要証言が最後に出てきます。日本国内では、決して報道されることのない大変貴重な情報です。
http://www.thinker-japan.sakura.ne.jp/dontvaccinatedkouhan.html
16： 777 ：2009/12/09(水) 20:25:07
タミフルは効果がないと公式医療調査機関が声明
【ロシュのタミフル：インフルエンザ合併症予防の効果薄い－コクラン
12月８日（ブルームバーグ）：
非営利団体コクラン共同計画によると、スイス製薬大手ロシュ・ホールディングのインフルエンザ治療薬「タミフル」は、健康な成人をインフルエンザの合併症から守ることができない可能性がある。
コクランは今回の再調査で、タミフルはインフルエンザ合併症の肺炎や重度の病気予防に効果があるとしていたこれまでの見解を覆した形だ。
コクランが20件の研究結果を分析したところ、健康な成人に対するタミフルの効果は薄く、下軌道感染症やインフルエンザ合併症を防ぐ明確な証拠が示されなかった。今回の調査は2005年に実施した調査の更新版で、ロシュが資金提供した８件の研究の結果については、未公開で十分なデータが与えられなかったとして分析対象から除外した。
コクランの調査責任者、トム・ジェファーソン氏は電話取材で、
「インフルエンザ合併症などに関して、タミフルの効能を説明する十分な証拠がないとわれわれは結論付けた」と指摘。
「数十億ドル規模の公的医療政策が、入手不可能な証拠に基づいて実施されている」と語った。
世界保健機関（ＷＨＯ）によると、タミフルは４月以降で約9000人の死者を出した豚インフルエンザ（新型インフルエンザ）の主力治療薬として利用されている。ロシュは今年27億スイス・フラン（約2330億円）の売り上げを見込むタミフルの効能を主張している。 】
17： 南方 仁 ：2009/12/12(土) 00:05:02
「漢方薬にも副作用がある」の、知ってた？
18： 777 ：2009/12/14(月) 23:43:36
中国医学は漢方薬，鍼 と食事療法がセットですから．
通常は鍼と食事療法だけで，それでうまく行かない時に初めて漢方薬を使うのですね．
癌の鍼療法
http://www.amezor.to/life/log/beauty051104190635.html
19： NONAME ：2010/01/10(日) 09:53:56
ロックフェラー一族の総帥 ジェイ・ロックフェラーは
世界人口削減＝大量殺人の犯罪目的で
豚インフルエンザ・ウィルスのばら撒き計画を策定して、
元・前大統領のブッシュ親子に命じて実施を決定させた。
両人の命令に従って前国防長官ラムズフェルドは、
米国細菌兵器研究所から側近を使って豚インフルエンザの新改良型ウィルスを盗み出した。そこで彼らは、まずメキシコでのばら撒き作戦を敢行した。
その頃メキシコを訪問したB.オバマ米大統領は、09.4.16にメキシコ国立文化人類学博物館を訪問、見学した。その際案内役をしたフェリベ・ソリス館長は１週間後に豚インフルで死亡した。メキシコ当局は「死因は豚インフルではない」と発表したが、それは両国関係悪化を避ける外交的配慮の隠蔽だった。
こうして、オバマは豚インフルに感染した。従って、ラムズフェルドらネオコンによるメキシコでの豚インフル・ウィルスのばら撒き作戦は、オバマ暗殺作戦だった。だから今回のオバマ暗殺作戦は、一種のクーデター作戦でもあった。ネオコンの政権復帰が実現しない場合は、彼らはもうひと波乱企むだろう。
そのあとラムズフェルドらネオコン一派は、米空軍のステルス戦闘機で豚インフル・ウィルスを世界中にばら撒いた。
オバマが死亡した後には、シオニストのバイデンが新大統領に就任する。バイデンは、副大統領には既に彼の意中にあるゲイツ現国防長官を指名することを、内心で決めている。
メキシコ当局は「タミフルは豚インフルには全く効かない」と発表した。それはそうだろう。新改良豚インフル・ウィルスは鳥インフル・ウィルスとは種類が違うのだから。ところが、ラムズフェルドはタミフルの製造会社ギリアド社の経営者で、タミフルで数1000億円の金儲けをした。それを、舛添やNHKなどマスゴミと御用学者らは「タミフルは豚インフルにも効く」と09.4.30に宣伝して、日本国民の不安を沈静化しようと躍起になっている。しかしこれは、ラムズフェルドをさらに儲けさせて、大勢の日本国民を犠牲にする大掛かりな裏切りの詐欺行為である。
http://blog.goo.ne.jp/soeda_1950/e/9885f58cf7ff5dfc9adc95828e1313f1
20： 777 ：2010/01/16(土) 02:18:16
インフルエンザ騒動の誇張疑惑
昨年末１２月３１日、欧州議会（ＥＵの議会）の保健衛生委員会（Health Committee）は、昨年夏から豚インフルエンザが流行した際、欧米の製薬会社が、ワクチンや関連医薬品の売り上げを伸ばすため、国連のＷＨＯ（世界保健機構）や国際医学界などに影響力を行使し、インフルエンザに対する危機感を世界的に扇動した疑いがあるとして、調査を開始することを全会一致で決議した。（EU To Investigate WHO 'False Pandemic' Scandal）
特に同委員会は、ＷＨＯが昨年６月に豚インフルエンザに対する警戒度を最高まで高めて「２つ以上の地域の国々で大規模な感染」を意味する「パンデミック（世界的感染症）」（６段階の危険度の最高位の「６」）を宣言したことが、不必要に高い警戒度だったと考えており、製薬会社がワクチンや医薬品を売るために影響力を行使した結果ではないかと疑っている。同委員会の委員長（Wolfgang Wodarg。ドイツ議員）は医師だが、この問題について「医薬業界における今世紀最大のスキャンダルの一つだ」と述べている。（European Parliament to Investigate WHO and "Pandemic" Scandal）（WHO declares first 21st century Swine flu pandemic）
スウェーデンの新聞が昨年末に報じたところによると、ＷＨＯの顧問団をしている専門家組織（ＳＡＧＥ）は、グラクソ（GlaxoSmithKline）、ロシュ、ノバルティスといった、欧米の製薬会社から資金を供給されている専門家たちで構成されている。欧米の製薬業界は、豚インフルエンザ騒動で４０億ドル儲けたとされている。（Experter samarbetar med industrin）
オランダでは、同国エラスムス大学の教授でＷＨＯとＥＵの顧問委員会の主要メンバーである保健衛生の専門家アルバート・オスターハウス（Albert Osterhaus）が、複数の製薬会社から裏金として資金援助を受け、その金を隠匿・脱税していた疑いで、オランダ議会の委員会などが調査をしている。報道によると、オスターハウスは「豚インフルエンザのローマ法王」（Swine Flu Pope）とあだ名される最高権威者で「鳥インフルエンザは人に感染する」と主張して煽り、ロシュに１億ドルを儲けさせた前歴もある。（WHO `Swine Flu Pope' under investigation for gross conflict of interest）
オスターハウスは、ＷＨＯの顧問として力を持っており、彼や製薬会社から金をもらっている他の顧問群が集団で影響力を行使し、昨年６月のＷＨＯの誇大なパンデミック宣言につながったと、オランダ議会で疑われている。オランダでは、昨年７月に「全世界の人に２発ずつインフルエンザの接種が必要」という報告書を書いたフレデリック・ハイデン（Frederick Hayden）というＷＨＯ顧問の専門家も、ロシュ、スミスクライン、グラクソから裏金をもらった疑いで捜査されている。オランダのこの件が、ＥＵ全体の決議に拡大した。（Swine Flu Gate: Is Virologist Albert Osterhaus the Ringleader?）
21： 777 ：2010/01/16(土) 02:19:09
▼風邪と戦争を混同する
豚インフルエンザの騒動は、昨年４月にメキシコから世界に感染が拡大したと騒がれたが、大した被害をもたらさず沈静化し、その後７月ごろから「秋から冬にかけて、再び豚インフルエンザが世界的に猛威を振るう」という危機感の扇動が、各国政府やマスコミによって再び流布された。米英などでは全国民への強制的なワクチン接種が検討された。（インフルエンザ強制予防接種の恐怖）（Swine flu vaccine to be given to entire population）
しかし結局、例年インフルエンザが拡大する秋から冬にかけても、今年度のインフルエンザは例年よりも大したことのない被害しか世界にもたらしていない。米ハーバード大学と英政府系研究所が１２月にまとめた調査によると、昨春以来の豚インフルエンザの流行は、最悪の見積もりでも「例年よりわずかにひどい程度」である。米国の研究者は米ＡＢＣテレビの取材に対し「豚インフルエンザは大した病気ではないのに、先に不必要な恐怖感が煽られた結果、各国の政府や人々が過大な対策をとってしまった」と述べている。（Has Swine Flu Been Oversold?）
日本でも、０３年にＳＡＲＳの発生時に大騒ぎしたが結局大したことがなかった関西地方では、私が昨秋に訪問したときに大阪の人から「関西の人はＳＡＲＳの空騒ぎの後、感染問題が過剰に騒がれる傾向を感じ、豚インフルエンザがいくら騒がれても、東京の人のようにみんなマスクをして怖がる状態にならない」と聞いた。東京の人は、私自身を含め、大半の先祖が根暗で真面目で押しが弱い東北人（蝦夷）の系統なので、大陸系の知能犯的な気風がある関西の人よりプロパガンダを信じやすいのかもしれない。
専門家の中には、今春に豚インフルエンザが流行し始めた最初から「豚インフルエンザは季節性の毎年のインフルエンザより症状が軽い」と指摘していた人もかなりいた。だが、結果的に正しいとわかったそれらの指摘は無視され、ＷＨＯや米英などの政府が発表する「豚インフルエンザは変異して猛威を振るうだろう」「スペイン風邪のような、世界で何千万人もが死ぬような事態になる」といった誇張が「真実」とされてマスコミ報道された。（Scientists see this swine flu strain as relatively mild）（WHO: Swine flu virus may face deadly mutation）
今回のＥＵやオランダの議会による調査に象徴されるように、欧州は、インフルエンザ騒動が仕組まれた誇張によるものだと疑う健全性を持っているが、米国は違う。米国において製薬業界は、航空産業やマスコミと同様、軍産複合体系の産業である。製薬会社の中に生物化学兵器の開発を手がけているところがある関係かもしれない。イラクやベトナムなどの戦場に派兵された米英兵士に戦場の混乱に紛れて開発中の新薬を本人をだまして投与し、本国の病院でやれないリスクの高い臨床試験（人体実験）を行った疑いが持たれているが、そういったこととの関係かもしれない。（豚インフルエンザの戦時体制）
米国では、インフルエンザ対策の官庁に、テロ対策担当として９１１後に作られた国土安全保障省が含まれている。９１１テロ事件の対策として「犯罪捜査」と「戦争」が混同され、軍産複合体の権限が拡大したのと同様、インフルエンザの大流行によって社会不安が起こるという理屈で、風邪予防と戦争が混同されている。米国では「不景気になると失業者が暴動を起こす」という理屈から、不景気も戦争（国内反乱鎮圧）と混同されている。（Homeland Secretary Napolitano predicts severe swine flu epidemic for fall）
欧州では昨年、副作用を恐れてインフルエンザのワクチン接種をしない人が多かったが、ドイツでは、政府要人と軍人に対し、添加物（補剤 adjuvant）が入っていないバクスター製のワクチンが優先配布されて、その他の一般市民には添加物が入っているグラクソ製が配布されていることが報じられ、問題になった（この添加物の存在については以前の記事に書いた）。（Europeans Reject Swine FLU Vaccine）（インフルエンザ強制予防接種の恐怖）
22： 777 ：2010/01/16(土) 02:20:07
▼悪用されたピアレビュー
国際的なインフルエンザ騒動が、製薬業界による金儲けのための誇張策の結果かもしれないという疑惑は、以前に書いた「クライメートゲート」の地球温暖化の誇張疑惑と本質的に同種である。インフルエンザ誇張疑惑は、ＷＨＯという国連機関の方針決定を左右できた学者たちが、学界での権威を乱用して誇張を行い、国際的なマスコミ界がそれを増幅した疑惑である。温暖化誇張疑惑は、ＩＰＣＣという国連機関の方針決定を左右できた学者たちが、学界での権威を乱用して誇張を行い、国際マスコミ界がそれを増幅した疑惑だ。（地球温暖化めぐる歪曲と暗闘（１））
いずれの騒動でも、英米中心主義や軍産複合体の影響下で行われている。温暖化問題を最も誇張してきたのは英国だし、マスコミは軍産複合体の一部である。英米中心主義の傘下にある日本では、温暖化問題もインフルエンザ騒動も、いまだにマスコミによる誇張が続き、誇張疑惑はほとんど報じられず、多くの国民が軽信状態に置かれている。
いずれの問題にも「専門家しか語る資格がない」という社会的な縛りがかけられている。専門家（学者）の業界には「ピアレビュー」という国際的な制度がある。新たな主張を載せた論文を書いたら、同分野や近隣分野の世界の学者たちに論文を読んでもらって学術的な間違いがないかどうか確かめ、その上ではじめて正当な主張と認められる制度で、もともとは間違った主張が横行しないようにする良い制度だった。温暖化問題ではそれが悪用された。（"Climategate": Peer-Review System Was Hijacked By Warming Alarmists）
英米の権威ある学者たちが、地球温暖化に懐疑的な学者の論文が出てくるとピアレビューで難癖をつけ、その学者の権威を落とす策を続け、温暖化懐疑論を封じ込めてきた。懐疑論を封じ込めるため、専門誌の編集者や、専門誌に併設されているピアレビューのための学者の編集評議会に圧力をかけることも行われていた。（Subject: Re: Fwd: Soon & Baliunas）
学界の多くは、上の世代の権威ある学者たちが、下の世代の学者たちの出世を決める。地球温暖化は、最初に問題にされてから２０年近くたつが、これだけの期間があれば、下の世代の学者たちの中から懐疑論者を冷遇して追い出し、国際的な気候学界の論調全体を変えることを何世代か繰り返し、学界を「純化」できる。マスコミは温暖化問題を誇張する学者を重用し、名声欲や上昇志向の強い学者ほど誇張を言うようになる。状況に不満な学者たちも、権威筋から攻撃されたくないので、懐疑論を唱えることを避ける傾向が強まる。頑張って懐疑論を唱え続けても、マスコミは報じないので人々に伝わらず、本人に対する冷遇が強まるだけだ。
教授など大学の専任教員は、いったん就任したらよっぽど問題がない限り定年まで辞職に追い込まれないので、いったん作られた学界の歪曲体質は、簡単には壊れない。クライメートゲートによって、米国のマイケル・マンや、英国ＣＲＵの上層部など「首謀者」とされる人々は追放されるだろうが、その他の「加担者」たちは黙るだけで職位を維持できる。
こうした学界の状況の上に「専門家（学者）しか語る資格がない」という社会的縛りが作られる。「ピアレビューされた論文に書いてある主張以外は、無知な素人か勝手に言っているだけだから意味がない」という「常識」が作られる。クライメートゲートが暴露された後、ＦＯＸニュースのライブのテレビ番組のキャスターが、温暖化対策推進の著名な運動と討論し、キャスターが懐疑論を展開したのに対し、運動家が「お前は専門家じゃないんだから黙れ」と叫び続けたのが象徴的だった。（TV Environmentalist Goes Nuts Over ClimateGate）
23： 777 ：2010/01/16(土) 02:20:38
▼近現代を象徴する諸分野での情報操作
ピアレビューと専門家のみに発言権を与えるやり方で情報操作が行われるときがあるのは、金融、財政、経済、外交、安全保障、軍事、歴史解釈、環境など、広範な分野だ。いずれも近現代を象徴する分野だ。近現代は情報操作の時代でもある。日本の記者クラブ制度もピアレビューの一種だ。９１１テロ事件の後には、諜報機関や公安のＯＢが「テロ専門家」としてマスコミに登場し、実は有名無実の「アルカイダ」が、いかに恐ろしい敵であるかを解説していた。イラク戦争の前後には「軍事専門家以外は、イラクについて語るな」という風潮が米国や日本などにあり、専門家は「米軍侵攻はイラク人を幸せにする」と解説していた（今でも「イラクは失敗じゃなかった」と言っている専門家もいる）。リーマンショックの直前まで（人によっては今も）、金融専門家たちは永遠の右肩上がりを予測していた。
現代の世界が情報操作と不可分である以上「騙される方が悪い」とも言える。温暖化やインフルエンザについて、私が記事を書くたびに、読者から「科学と政治を混同するな」「ＮＨＫや大手新聞が報じる事実を認めないのか」といったメールをよくいただいた。政策が関係する場合、科学は不可避に政治と重なる。それがわからない「科学信奉者」は、騙され続けるしかない。新聞の無誤謬を疑わない「ジャーナリズム信奉者」（さすがに最近は減った）も同様だ。
学界やマスコミの歪曲状況による長期的な弊害は「おおかみ少年」の状態である。地球の気候は以前から大きく変動し続けており、人為排出の二酸化炭素と無関係に、今後も温暖化や寒冷化が起こりうるが、その時に世の中の気候学に対する信頼性が低下していると、気候学者たちが歪曲なしに「もうすぐひどい寒冷化（温暖化）が起こりそうだ」と叫んでも、世の中の人々は「また羊飼いの少年がウソを言っている」としか思わず、対策が遅れる。本当にひどいインフルエンザが流行しそうなときや、本当に大規模テロが起きそうなときも同様だ。ＷＨＯは最近「まだ豚インフルエンザが変異して大流行しうる」と発表した。これも誇張だと疑われるものの、確定はできない。現代人は、不確実な状況を厭わず、気楽な軽信状態に安住せずに生きていく必要がある。
http://tanakanews.com/100112flu.htm
24： 777 ：2010/01/18(月) 21:19:49
虚言・妄言のルーツ
世の中では「本当ではない事」、あるいは「真実ではない事」が、あたかも「常識」として通用している。どういうわけか特に日本にこのような例が昔から多い。筆者はこれらを虚言・妄言の類と呼んでいる。
最近の例としては新型インフルエンザ騒動である。他の国に比べ、日本ではこのインフルエンザに対する対応が異常であった。街には多数のマスクを付けた人々が行き交っていた。世界中でこのような無気味な光景が見られるのは日本だけである。
しかし新型インフルエンザが流行し始めた頃、ある専門家がテレビ番組に出演し、それほど心配する必要はないと言っていた。この話が論理的で説得力があったため、筆者は最初から何も心配していなかった。この良心的な専門家は「今回の新型インフルエンザの毒性は弱い。また日本では在来型のインフルエンザでも毎年1万人くらいは死んでいる。」と説明していた。もちろん死亡のほとんどはインフルエンザによる合併症による。
後の様子を見ていると、この専門家の話は本当であった。新型インフルエンザは、感染力はなかなかのものであったが、在来型のインフルエンザに感染して毎年1万人程度が死んでいることを考えると、死者の数（ほとんど合併症による）は極めて少ない。今日、人々は新型インフルエンザにほとんど興味を示さなくなっている。
しかし新型インフルエンザ発生当初はマスコミも大騒ぎをしていた。いい加減な評論家がテレビに登場し、一ヶ月くらい外出できなくなるおそれがあり、食料品を大量に買いだめしておくことを勧めていた。翌日、スーパーには「食料品の買い備えは当店で」という張紙が貼ってあったのには筆者も驚いた。
前述の専門家だけでなく、ほとんどの医療関係者は、最初から今回の新型インフルエンザが大したことがない事を知っていたふしがある。しかしマスコミに登場すると、このような専門家の多くは新型インフルエンザの脅威を強調していた。このようになったは、日本のマスコミやメディアが、真実を伝えるより、人々を脅かすことに重点を置いた報道姿勢にあるからと筆者は見ている。
新型インフルエンザの例に見られるように、日本のメディアは科学的に物事を追求しない。この結果、日本では虚言・妄言の類がはびこるようになった。また虚言・妄言の類が「常識」となっている日本においては、むしろこれらに異論を唱えるまともな論者はマスコミやメディアから排除される。
http://www.adpweb.com/eco/
http://www.asyura2.com/17/ban7/msg/379.html
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。