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自公機関誌《紙》読売新聞、朝日新聞、自公擁護宣伝紙の如く成り果てた次に来るのは、読者離れで、倒産が待ち構えているのだ。
1.読売新聞、もともと、社主であった正力松太郎氏が自民党の議員であったから、自民党よりの、論調であったが、いつにまにやら、朝日新聞や毎日新聞の論調の方向が、自公政権よりの論調が主流となってしまっている。
2.自活して独立してから。40年以上の間に、1,2年間は、読売を購読したが、後は、朝日新聞の購読をしてきたが朝日新聞の近年の論調は、購読に耐えないものになりはててしまっているのである。
3.この論調の変転に、大きななぞが、隠されている様である。
4.新聞は、もともと、広報宣伝と社会的な論争においては、どこかの機関誌ではないのであるから言論の公正さと客観的な正義が、読者から強くもとめられるべきものである。
5.しかし、これが、現在の日本での、大新聞会社は、それと正反対なことをしているのである。他の報道機関の状況も似たものである。
6.若者の多くは、ワーキングプアーになり、年長のもの達も、そのような、機関かみきれに、あいそがつき始めて来ているのである。
7.自分達のしていることが自分の首を絞めていることに、気がつかないのであろうか???
7−1.たぶん、このようなことをしなければならないなんらかな理由と外部からの力が加えられているのあろう。
8.たぶん、この裏には、隠された仕組みと資金がな隠されているのであろう。
9.もはや、日本の新聞業界全体が、言論誌ではなくなったのである。
10.なんとも、情けのない業界になってしまった。
11.国民の多くは、インターネットで、広く情報を得るようになっているが、そのインターネットを利用できない老齢者は、この購読新聞記事を頼りに、社会問題についての判断をしてしまうのである。公平さのない真実を歪曲するような論調は、このような人たちをあざむいていることになるのである。
12.新聞業界がこのようなものでは、社会をかく乱し、社会の発展に妨げになってくるのである。
13.新聞業界が、将来に渡り、生き残ることを望むならば、自分達の危機感と使命感をもって、社会的な公平さと中立性と社会的な正義を提示して、読者の信頼を勝ち取って行かなければ、そこに、待つのは滅亡にほかならないのである。
14.残されている時間は、少ない。
15.切に、このことを、特に若い記者達や報道関係者に願う次第である。
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