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COVID-19への恐怖を煽るためにインフルエンザも使われる可能性
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202011070000/
2020.11.07 桜井ジャーナル
北半球ではインフルエンザのシーズンに入った。例年、アメリカでは流行状況をCDC（疾病管理予防センター）が調査、発表するのだが、今年はデータを集めないのだという。
インフルエンザの症状はSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）が引き起こすCOVID-19（コロナウイルス感染症-2019）の症状と基本的に同じで、区別することが難しい。COVID-19がインフルエンザと違うのは、味覚や嗅覚をなくすことくらいだという。
アメリカに次ぐ額の寄付金をビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団から得ているWHO（世界保健機関）は今年3月11日にパンデミック（感染爆発）を宣言、「新型コロナウイルス」なる悪霊が世界を徘徊しはじめた。
この悪霊への恐怖を利用して強大な私的権力の少なくとも一部は世界を収容所化しようとしている。欧米の政府や有力メディアは感染拡大を宣伝、人びとに自らの主権やプライバシーを放棄させ、経済活動を麻痺させている。通常なら生産活動を続けられたにもかかわらず借金漬けになった企業の場合、金貸しに乗っ取られることになるだろう。
金貸し、つまり金融資本はすでに行き詰まっている。リチャード・ニクソン大統領が1971年8月にドルと金との交換停止を発表、ドル体制を支えるためにドルの回収システムを作り上げ、経済のカジノ化が進むのだが、その教義が新自由主義にほかならない。
金融カルトだとも言えるだろうが、政治学者のデイビッド・ハーベイによると、このカルトを広めるためにアメリカの大企業は年間9億ドルを政治家、学者、研究所、メディアなどへ撒いたという。カルトの伝道師がフリードリッヒ・ハイエクやミルトン・フリードマンなどで、彼らの政策は金融マジックにすぎない。
このマジックによって投機市場は肥大化、金融資産が膨らむが、この金融資産は絵に描いた餅にすぎない。何らかの事情で市場が縮小しはじめると一気に資産は消えていく。その予兆にも見えることが2008年9月に起こった。アメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングズが連邦倒産法の適用を申請したのだ。
もっとも、これは破綻寸前の金融資本を救済するために仕掛けられたショックだとも考えられている。そのショックを利用し、アメリカ政府は「大きすぎた潰せない」という口実で金融機関を救済、「大きすぎて罪に問えない」ということでその責任者を不問に付した。
そうした政策で支配システムの腐敗はさらに進み、システムの維持は困難になりつつある。WEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月、「パンデミック」を利用して資本主義を大々的に「リセット」すると語っている。経済を麻痺させ、魅力ある企業を倒産させて乗っ取るということだろう。ボリス・エリツィン時代のロシアでシティやウォール街が行ったことだ。
リセットするためにはCOVID-19という悪霊で人びとを脅す必要がある。そのためにはインフルエンザも利用するつもりだろう。仕上げは怪しげなワクチンだ。
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