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電磁波で電離圏を撹乱させる実験を中国とロシアが共同実施──GPS信号妨害との関連は不明
2018年12月21日（金）19時40分
松岡由希子
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電離圏は多くの通信方式で不可欠なものだ NASA JPL.
ロシアと中国が2018年6月、ロシアのヴァシリスルスクにおいて、電離圏と呼ばれる地球大気の上層に高周波の電磁波を発し、これを撹乱させる実験を共同で行っていたことが明らかとなった。
中国の地震予測研究所（IEF）の研究チームが12月10日、中国地球物理学会（CGS）の学術雑誌「地球物理学報（EPP）」でその成果を発表している。
電離圏は多くの通信方式で不可欠なもの
電離圏は、太陽からの紫外線やX線などによって大気の分子や原子が電離し、これによって生じたイオンや電子が多量に存在する領域で、高度約60キロメートルから1000キロメートル以上に広がっている。電波を反射する性質を持つことから多くの通信方式において不可欠なものだ。
この実験では、1981年に旧ソ連によって開設された電離圏研究施設「スーラ電離圏観測施設（SURA）」から5回にわたって高周波の電磁波を発し、高度およそ500キロメートルにある中国の地震予測衛星（CSES）が電離圏の電界やプラズマ、高エネルギー粒子などを計測した。
6月7日の実験では、日本の本州の約半分に相当する12万6000平方キロメートルのエリアに物理的撹乱がもたらされ、6月12日の実験では電離圏のイオン温度が摂氏100度を超えたという。研究論文では、一連の実験結果について「満足なもの」とし、とりわけ「プラズマの撹乱を測定できたことは、両者による今後の実験に期待をもたらすものだ」と評価している。
ロシアによるGPS信号妨害が告発されているが...
高周波の電磁波を電離圏に向けて発する実験はそれほど珍しいものではない。米アラスカ州ガコナでは1994年に「スーラ電離圏観測施設」よりも強力な電磁波送信設備を有する「高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）」の研究施設が建設されているほか、ノルウェー北部のランフヨルドミンにも「EISCAT」と呼ばれる同様の施設がある。
先日、北大西洋条約機構（NATO）がノルウェーで実施した演習後に、ロシア軍がGPS信号の妨害を図ったことを明らかにするなど、今年はロシアによるGPS信号妨害が告発されているが、高周波の電磁波を電離圏に向けて発する実験が、これに関与している可能性があるとはいえ、証拠はない。
米メリーランド大学のデニス・パパドプロス教授は米メディア「マザーボード」の取材に対して「我々もこのような実験を長年やってきた。ロシアと中国がこの分野に関心を持っていることを示す"メッセージ"としては刺激的だが、実験そのものには驚きはない」と述べている。
その一方で、ロシアと中国との異例ともいえる共同実験に対して懸念する声もあがっている。中国の西安電子科技大学の郭立新教授は、香港の日刊紙「南華早報」で「このような国際協力は中国では極めて珍しい。関連する技術は非常にデリケートなものだ」とコメントしている。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/12/gps-2_1.php
Chinese and Russian Scientists Teamed Up to Manipulate the Earth’s Atmosphere
The two countries were responsible for disrupting the planet’s ionosphere in a series of experiments this June.
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Image: International Space Station
China and Russia quietly conducted experiments this year aimed at manipulating the Earth’s atmosphere.
In June, scientists from the two countries jointly performed five tests that some have speculated to be military related, and detailed their results in Earth and Planetary Physics last week.
The experiments involved heating the ionosphere, which is an upper, electrically charged layer of the planet’s atmosphere. At Russia’s Sura Ionospheric Heating Facility (SURA) in Vasilsursk, a powerful transmitter was used to pump radio energy into the ionized plasma that characterizes this layer, some 310 miles above the town.
Russia's SURA facility.
Russia's SURA facility. Image: Wikimedia Commons
Once the ionosphere was stimulated, sensors aboard the China Seismo‐Electromagnetic Satellite (CSES) Zhangheng-1 recorded observations from orbit.
“There’s a lot of hype but we’ve done all of these things for years,” Dennis Papadopoulos, a professor of physics at the University of Maryland, told Motherboard.
“What was done is nothing exciting, except for sending the message that Russia and China are interested [in this space],” Papadopoulos, who has conducted similar research in the US but was not part of these experiments, added.
Most of the tests did not cause plasma disturbances, the study notes.
However, one test on June 7 reportedly created an electric spike across 49,000 square miles, “with 10 times more negatively charged subatomic particles than surrounding regions,” according to the Hong Kong newspaper South China Morning Post.
The study claims another test increased the temperature of ionized gas in a select area by 212 degrees Fahrenheit.
The ionosphere sits roughly 50 to 400 miles above the ground—where gases are stimulated by the sun’s ultraviolet radiation to form electrically charged ions. Responsible for bouncing radio waves from the Earth’s surface, the ionosphere is crucial to many modes of communication which can be hampered by things such as space weather. The ionosphere is also home to brilliant auroras, caused by charged particles interacting with the planet’s magnetic field lines.
Scientists have long been interested in novel technologies made possible by tampering with the ionosphere, specifically in the military, space, and communications industries.
It’s possible to block communications, for example, by increasing the density of plasma or by creating structures that scatter radio waves, Papadopoulos said. The Air Force even wanted to boost the range of radio signals by detonating “plasma bombs” from micro satellites.
Last year, scientists in the US semi-successfully tried to produce an artificial aurora for the purpose of studying the natural phenomenon.
And while early reports of China and Russia’s collaboration have skewed alarmist, Papadopoulos warned against giving “too much hype to the results.” Adding that in 2014, US researchers were planning a joint study with Russian and Ukrainian scientists that “fell through” due to Russia-Ukraine relations.
Antenna grid at HAARP in Alaska.
Antenna grid at Alaska's HAARP. Image: Wikimedia Commons
Several countries have built specialized facilities for modifying the ionosphere—a field of study with potential military and space applications.
Russia’s SURA was commissioned in 1981 with funding from the Soviet Defense Department. It’s currently operated by the Radiophysical Research Institute (NIRFI) based in Nizhny Novgorod.
In the US, the even more powerful High Frequency Active Auroral Research Program (HAARP) was established in 1993 by the Air Force, Navy, and the Defense Advanced Research Projects Agency (DARPA). The 33 acre facility located near Fairbanks, Alaska maintains 180 radio antennas for inundating the ionosphere with high-frequency radio waves, and was transferred to the University of Alaska Fairbanks after the program was shut down in 2015. HAARP has been the subject of numerous conspiracy theories ranging from weather and mind control—pushing its operators to hold an open house in 2016 just to dispel false rumors.
Norway is also home to an ionospheric heater called EISCAT in Ramfjordmoen near Tromsø.
“We are not playing God,” a scientist reportedly involved with the Chinese and Russian experiment told the Post anonymously on Monday. “We are not the only country teaming up with the Russians. Other countries have done similar things.”
https://motherboard.vice.com/en_us/article/mbywwb/chinese-and-russian-scientists-teamed-up-to-manipulate-the-earths-atmosphere
誰もが「電離層への介入」を目指している ： 米国、中国に続きロシアまでも高層大気への介入による地球環境コントロール戦争に参入。その行く末は…
投稿日：2018年12月21日
米国科学メディア「サイエンス・アラート」記事より
・Science Alert
本日 12月21日、新しいメルマガを発行させていただきました。
タイトルは『「この方法で多分太らない」……腸内細菌の研究から理解した「肥満のメカニズム」』です。ダイエットの記事みたいで恐縮ですが、そうなんです（苦笑）。これは実は前回の記事、
・「砂糖という存在の正体」の衝撃 ： 単糖は「重要な腸内微生物を腸内から《消し去る働き》」を持っていたことが米国の研究で判明
In Deep 2018年12月19日
を書かせていただいた後に、記事を読み直しているうちに、ふと思い浮かんできたことでして、しかし科学的な確証があるわけでもないですので、強く主張できるものでなさそうで、メルマガのほうに書かせていただきました。ご興味のある方はぜひ。こちらからご登録できます。
ここから今回の本題です。
狙いは「電離層の支配権」の獲得
各国の「気象コントロール」については、たまに記事にすることがあります。というのも、そのターゲットが「電離層」などの高層大気であることが多いため、
「あまりにもやりすぎると、未知数の悪い影響が出てくるのではないだろうか」
というような懸念もあるためですが、最近では、以下の記事で、「アメリカと中国の気象コントロール戦争」というようなものをご紹介しています。
そして、つい先日、冒頭のサイエンス・アラートの記事で、「ロシアと中国が共同して、高層大気の電離層での改変実験を行っている」ということを知りました。
どのような分野であっても、中国とロシアが、このように大規模に協力して科学的実験をおこなうということは大変に珍しいことですので、科学的実験ではあっても
「軍事的な意味合いを帯びている可能性が強い」
というようなことになっているようです。
まずはその記事をご紹介します。
アメリカの HAARP などの単語も出てきますが、要するに、アメリカも中国も、そしてロシアも、みんな、「電離層をコントロールしたくて仕方ない」という様相が見てとれるのです。
電離層とは、地上 50キロメートルから 500キロメートルの高層大気にある場所で、この領域は、「電波を反射する性質を持つ」ために無線にとって非常に大事な領域です。
電波を攪乱させたいのなら、ここに介入することで何らかを成しうるわけです。
しかし、同時にこの電離層は「大地震と関係する領域」でもあります。過去記事でもこのことはふれていますが、それは後で記します。
まずはサイエンス・アラートの記事です。
China And Russia Have Run Controversial Experiments That Modified Earth's Atmosphere
sciencealert.com 2018/12/19
中国とロシアは地球の上層大気を改変する議論の余地のある実験を行っている
中国とロシアは共同して、地球の大気を高周波電波で改変するための一連の実験を行っている。
ロシアは、モスクワ東方のヴァシルスルスク近くにあるスーラ電離層加熱施設 （Sura Ionospheric Heating Facility）と呼ばれるロシアの施設から電離層に向けて高周波電波を放射した。目的は、電離層のコントロールだ。
そして、同時に、中国の「地震電磁観測試験衛星（張衡 / CSES）」が衛星の軌道からのプラズマ外乱の影響を測定した。
このような調査が行われたのは初めてではないが、中国とロシアでの共同での実験へと発展したことが、サウス・チャイナ・モーニングポストなどの各メディアで報じられ、このような科学的実験が軍事的応用へ転換され得ることへの懸念を引き起こしている。
その大きな理由は、電離圏とそこにあるイオン化ガス（プラズマ）は、無線通信に不可欠だからだ。
上層大気のこの部分を構成する荷電粒子を選択的に妨害することによって、科学者あるいは国家の政府は、理論的に長距離無線信号を、妨害あるいは遮断することが可能となる。
今年 6月に行われたこれらの予備実験でさえ極端な影響が見られた。この試験は、将来の電離層研究のためのテストケースとして表面上はおこなわれていた。
今回の実験の 1つでは、電離層障害の影響を受けた領域は、12万 6,000平方キロメートルに及ぶと報告されている。
別の試験では、大気中のイオン化したガスは、摂氏 100℃に上昇した。
実験の関係者たちは、これらの研究は純粋に科学的なものであり、大気への影響はないと主張する。
この実験に参加している研究者の中で匿名で中国紙の取材に応じた科学者は、以下のように述べている。
「私たちは神を演じているわけではない」
「中国はロシア人研究者と協力している唯一の国ではなく、他の国々も同様のことを行っている」
ロシアのスーラ電離層加熱施設は 1980年代初めにソ連によって設立された。
このロシアの施設は、アラスカに建設された「高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）」と呼ばれるアメリカの大型大気加熱施設にインスピレーションを与えたと言われている。 HAARP はスーラ基地建設の 10年後に作られた。
スーラ基地よりもかなり強力な電離層刺激施設である HAARP は、当初、アメリカ軍の一部が資金を提供されていたが、現在はフェアバンクスにあるアラスカ大学によって管理されている。
しかし、アメリカ空軍は、上層大気のコントロールをあきらめたわけではない。米軍の他のプロジェクトの中では、最近、荷電粒子のプラズマ爆弾を上層大気に落下させ、それが電離層にどのような影響があるかを調査している。
さらに伝えられるところによると、中国は、南シナ海全域の電離層を操作することができる中国南部の海南島の三亜市に高度の電離層加熱装置を建設していると報じられている。
今年、ロシアは GPS 信号を妨害し続けていることや、電離層の操作実験に関与している可能性があることが様々な関係者によって告発されているが、証拠はない。
多くの研究者たちが言っているように、 HAARP を含むこの科学分野の情報は、あまりにも長い間、ゴシップ的に鼓舞された陰謀理論に悩まされてきた。
そのため真実がわかりにくくなっていたが、しかし、今年 6月からの中国とロシアによる実験は今までと違っていることを電離層操作の研究者たちは気づいている。
実験に関与していない中国西安大学の物理学者グオ・リシン（Guo Lixin）博士は、以下のように述べている。
「このような国際的協力は中国にとって非常に稀なことなのです」
ここまでです。
そこで、この「電離層への介入」というものが、電波の妨害などの他に、どのような効果を作りだし得るかということについて、これは過去記事から抜粋します。
先ほどリンクしました In Deep の過去記事からです。
In Deep 過去記事より
アメリカ軍が「 2025年までに気象を手にする」と記していた文書を出していたり、中国が建設している気象コントロールに関する装置が、
「上層大気の電離層の電子数に介入する」
ものだったりするというあたりを読みますと、「あーあ」という感じは受けます。
何が「あーあ」かというのは、たとえば、このブログでかつて取りあげていました「 2011年3月11日の日本の巨大地震の直前に高層大気で何が起きていたか」という下の記事などをご参照いただいてもおわかりかと思います。
・衝撃のデータ： 3月11日の地震の前に観測された日本上空の赤外線と電子量の急激な変化
In Deep 2011/05/20
この記事に書かれていることを簡単に書けば、
「 3月11日の巨大地震の直前に、東北上空の電離層の電子数が急増していた」
ということが起きていたのです。
これがどうして起きたか、あるいは、どうして電離層の電子数が増えることが巨大地震の発生と関係するのかなどはまったくわかっていませんが、電子数が増えたこと自体は検証的に認められていて、反証のない確定的な事項となっています。
そして、中国の新しいシステムは、「それ（電離層の電子数の増加など）を人工的に起こせるものなのかもしれない」というようなことが、今回ご紹介した香港のメディアの記事を読んでいると感じてしまうのです。
そして、ふと思ったのが、アメリカの HAARP の開発も含めて、
「地震を含めた地上での自然事象と高層大気の状態のあいだに関係があるということを、いくつかの国の一部の科学者たちは研究によって気づいていたのかもしれない」
ということも今回初めて思いました。
……と、このようなことなのです。
ここでは地震のことについて主に書いていますが、電離層など「上空の電子の状態などと関係する領域」というのは、地球のさまざまな自然現象に対し、大きく関与しているはずなのです。
あるいは、以下の記事などのように、中国では「大気の流れを変える試み」がわりと長くおこなわれています。この記事は 2016年のものです。
電離層には介入するわ、大気の流れを改変しようとするわ……と、やはり普通に考えますと、
「やりすぎじゃね？」
というようにみなさまは思われはしないでしょうか。
なお、今回の記事に出てきました「高周波活性オーロラ調査プログラム」いわゆる HAARP については、陰謀論的な概念も含めて、昔からいろいろと言われていることが多いです。
しかし私個人は、1990年代にカナダの CBC テレビがドキュメンタリーとして報道したものの中にあるようなことが実態なのかなと思っています。
それは「気象改変装置」です。
CBC テレビのレポートでは以下のように報じられていました。
CBC テレビの報道によると、アラスカ州にある HAARP 施設は、台風、地震、洪水、干ばつを誘発する能力を持っていた。
この指向エネルギーは、電離層を加熱して気象を戦争の武器として使用できる強力な技術といえる。洪水で都市を破壊し、あるいは、砂漠に近づいている軍隊を竜巻で壊滅させることが可能となる。
米軍は、戦闘環境を形作るための気象改変の開発に膨大な時間を費やしてきた。
（Global Research 2018/07/24）
まあ、電離層を刺激することで、ここにあるように、
＞台風、地震、洪水、干ばつを誘発する
というようなことができるのかどうかは何ともいえないですけれど、「できない」ともいえないようには思います。
というのも、結局は、「もともと自然現象というのは、自然のなかにある粒子なり電子なり何なりの動きや変化の結果としての《現象》として起きている」のだから、
その自然の動きや変化の状態を人工的に作り出せば、自然の中に起きる結果は同じになる
というようなことが言えなくもないような気がするからです。
水を手でパシャパシャすれば、波のようなものができますけれど、同じように見える波は普通に自然の中の水場のどこでも起きているわけです。
風とか潮流とかの力で。
この考えをもっともっと壮大にしていけば、「かなりの自然の状態を人為的に作り出すことはできる」のかもしれません。
もちろん、それには強力な科学的な知識と裏付けが必要でしょうけれど。
地震については、電離層と大地震の関係性が明らかになりつつある今、あり得ないことではないとは思います。
しかし、「地震を発生する場所を特定させるのは無理なのではないかな」とも感じますが……。
それにしても、中国にしてもアメリカにしてもロシアにしても、環境や気象を改変する実験や技術は、その本当の目的が何かはともかくとしても、
「副作用のほうがずっと強くなりそう」
というような気がして仕方ない面はあります。
昨年、以下のようなタイトルの記事を書いたことがあります。
2017年の時点で、アメリカでの自然災害の発生数の増加は「信じられないほどのもの」でした。
そして、森林火災や洪水などの発生状況などから考えると、今年 2018年は、アメリカだけではなく、世界中でさらに自然災害の発生が大きく増加している可能性があります。
その原因は……まあ、もちろん最も大きな理由は地球自身の変化ということなんでしょうけれど、もしかすると、ロシアやアメリカ、そして中国がずっと行い続けている、
「高層大気への介入」
ということが、あるいは少しは関係していることもあるのかなと考えたりすることもあります。
これらの国々が気象への介入実験をやめるとも思えないですし、行くところまで行く……ということになるのでしょうか。
大体すでに「高層の大気は奇妙な状態になっている」のですよ。
それは今年 8月の以下の記事で書きましたので、ご参照いただければ幸いです。
この「中間圏」というのは、電離層の最も低い部分にあたります。
気象も自然も崩壊の兆しを見せ始めているような部分もないではないですが、本格的に高層大気の状態が混沌としてしまうと、今どころではない自然や気象の状態が現れないとも限らないかもしれません。
https://indeep.jp/target-is-ionosphere-america-china-and-russia/
- ロシアが極超音速ミサイル兵器の発射実験成功−プーチン大統領 極超音速ミサイルを来年配備 新戦略兵器確保＝大統領 うまき 2018/12/27 11:48:30
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