しかも
元は中国解体とバブル作裂と、シーラカンス銀行のデフォルトの三つの危機に直面している。

そして
北朝鮮のように，能動的＆受動的に貿易と投資を制限し、世界経済とのリンクを弱めている経済鎖国家も、2018からの３年間、その経済指数を10％から25％ダウンさせることは避けられない。

それなのに日本だけが，最大の経済打撃をこうむる，見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、そして偽装・ねつ造・改竄され，蜃気楼化された経済指数が正体だからだ，それは、1972年ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

しかし，中国の大都市・朝鮮半島・東南アジアの工業都市は，日米欧の世界的商品の優位性を2019年から追い抜かれることになる。米国の高官マスコミは日本のサービス業も低下するとしているが，日本のサービス業は向上します。しかも後進国に抜かれるのに第三の世界通貨は円です。日銀政府が大失敗しない限り明白なる根拠がある。