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「加工肉に発がん性」WHOが招いた混乱の裏側:ハイリスクは避けるとしてもガンにならないために生きているわけではない
http://www.asyura2.com/15/health17/msg/654.html
投稿者 あっしら 日時 2016 年 4 月 21 日 18:20:30: Mo7ApAlflbQ6s gqCCwYK1guc
 


News | 2016年 04月 21日 17:15 JST
特別リポート:「加工肉に発がん性」WHOが招いた混乱の裏側[ロイター]

[ロンドン 18日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)の下で働く科学者たちのおかげで、使っている歯ブラシに発がん性リスクはないとほぼ確信していいだろう。過去40年間にわたり、WHO傘下の国際がん研究機関(IARC)は、ヒ素から整髪料まで989の物質や行為などを評価してきた。

その結果、ヒトに対し発がん性リスクが「恐らくない」のはわずかに1つ、ストレッチ性のヨガパンツや歯ブラシの毛に使われているナイロンの成分だけだった。

残りの988の物質は、IARCによると、ある程度のリスクがあるか、さらなる調査が必要だという。同機関が挙げる発がん性の高い物質のなかには、プルトニウムやマスタードガスや喫煙といった明らかに有害なものが含まれている。

だが、その他は意外性に満ちている。例えば、木材粉じんや中国の塩漬けされた干し魚は、発がん性が認められる「グループ1」にランクされている。

IARCは、塗装業には発がん性が認められ、携帯電話の使用も恐らくそうだとしている。また、パイロットや看護師のようなシフト勤務の仕事も「恐らく発がん性がある」としている。同機関は昨年10月、加工肉をプルトニウムと同じ「グループ1」に分類した。

IARCのこのような分類に、とりわけ科学者ではない人たちは困惑している。

世界で年間800万人以上が命を落とし、1400万人超の新たな患者を生み出しているがんの世界的権威として、IARCは多大な影響力をもち、批判的な人たちの間でさえ、敬意を表する者もいる。

その一方で、学術界や産業界、公衆衛生の専門家たちは、IARCが人々や政策当局者を混乱させていると主張。発がん性リスクがあるかどうかを検討し、それを伝えるIARCのやり方には欠陥があり、改革が必要だと批判する声も上がっている。

赤身肉には発がん性の恐れが、加工肉には発がん性が認められるとして分類すべきとのIARCの発表には、監督する立場のWHOでさえ不意打ちを食らったような格好だ。WHO報道官は、IARCの決定が肉の摂取をやめるべきということを意味するわけではない、としている。

問題なのは、IARCのこのような分類が、何百万人もの生活、国家や多国籍企業の経済活動に影響を及ぼしかねないということだ。それは化学物質の認可、消費者の製品選択やライフスタイルなど多くのことに波及する。

だが、IARCの分類はほとんど理解されておらず、世の中の役にあまり立っていないと、米国立がん研究所にかつて在籍し、現在は国際疫学研究所で生物統計学のディレクターを務めるボブ・タローン氏は指摘。「科学の役にも、規制当局の役にも立たない。それに人々を混乱に陥れるだけだ」と語った。

IARCに19年間勤め、遺伝学と疫学のチームを率いたパオロ・ボフェッタ氏は、同機関を「今でも強く支持」すると述べたうえで、そのやり方は時に「科学的な厳密さ」に欠けると話す。なぜなら判断において、科学者は、自身や同僚の研究の見直しを余儀なくされることがあるからだ。

批判に対し、IARCは断固反論する。同機関で分類プログラムを率いるクルト・ストライフ氏は、どのように発がん性リスクを評価しているのかとの質問に対し、「これはまさに考え得る最強のプロセス」だと答えた。

IARCのクリストファー・ワイルド所長も複数の科学誌で反論。1誌に対しては書簡で、分類に携わる科学者たちは「ヒトのがんの原因を突き止め、病気予防に貢献することで、公衆衛生を向上させたいという強い願いによって奮起している」と語った。

がん対策と世界の健康問題を専門とする英ロンドン大学キングス・カレッジのリチャード・サリバン教授は、いかなる混乱もIARCの役割に対する誤解がまん延しているせいだと指摘。「IARCは純粋に科学を行うための機関であり、それはそれでいいのだが、純粋な科学と、政策や公衆衛生に向けたメッセージとの間に乖離(かいり)がある。そこに問題が生じる」と述べた。

<加工肉とたばこが同じ分類>

IARCは専門家を集め、すでに存在する科学的証拠を見直し、物質や行為を発がん性の度合いに応じて5つに分類している。

IARCの分類が何を意味するかは誤解を受けることもある。IARCは「危険」、つまり、物質や行為が何らかの形でがんを引き起こす可能性をめぐる証拠の強さを評価するとしている。通常レベルのヒトへの暴露量や消費量は考慮されていない。要するに、何かによって、ヒトががんになる「リスク」や可能性を評価しているわけではない。

例えばIARCは、プルトニウムやアルコールによってがんになる相対的なリスク水準について見解を示していない。この2つの発がん性について明らかな証拠があると言っているだけだ。そのため、発がん性が認められる物質として、どちらも「グループ1」に分類されている。

米アルベルト・アインシュタイン医学校のがん疫学者ジェフリー・カバト氏はIARCを公に批判しており、同機関の分類は人々に「危害」を加えていると話す。

「皆が知りたいのは、健康に明らかな影響を及ぼすであろう身の回りの化学物質は何か、ということだ。現実的ではない状況下で影響があるかもしれないというような机上の空論ではない」と同氏は指摘する。

世間が誤解する危険性は、赤身肉と加工肉に関するIARCの発表に対するメディアの反応の一部に顕著に表れていた。ニュースサイト「ハフィントン・ ポスト」は「肉は新たなたばこ」と宣言し、英紙デーリー・メールは「保健当局のトップたち」が「加工肉をたばこと同じレベルに位置づけた」と報じた。

このような解釈は、IARCの見方からすると、誤解を招きやすいと言える。前述のストライフ氏はロイターに対し、混乱の責任は産業界や活動家団体、メディアにあると語った。

同氏は、加工肉とプルトニウムは「両方ともヒトに対して発がん性があるという明らかな証拠がある」として、同じカテゴリーに分類するという決定を擁護した。

<「反科学的ではないものの、ナイーブ」>

批評家の中には、IARCの研究論文はニュースで取り上げられるずっと以前から問題があったと言う人もいる。彼らが懸念するのは、IARCの5つの分類カテゴリーのうち、どこに物質や活動を入れるかを決定する「専門家研究グループ」の構成にある。

これらの専門家の中には、審査中の物質や活動ががんを起こすかどうか、長年にわたって研究成果を発表してきている人も含まれている。彼らは、自らや親しい同僚の研究を審査するIARCの研究グループの一員かもしれない。

例えば、IARCは2012年から2015年の間、314人の科学者が関わる18の研究論文を発表したり、手掛けたりした。ロイターの分析では、このうち少なくとも61人の科学者が、自らの科学的研究を考察する研究論文の研究グループに従事した。

国際疫学研究所のタローン氏や他の科学者は、記事科学雑誌の評論や記事、または書簡で、こうした人々が「同僚や自らの研究の妥当性や方法論の健全性について、最良の判断を下せるか」どうかについて疑問を呈してきた。

IARCのストライフ氏は、同機関の研究グループは「世界で最高の専門家」で構成されており、科学的な証拠を批判的に評価し、自らや親しい同僚による従来の発見に引きずられないグループだと述べた。

ストライフ氏は「正当な理由により、研究について最も知っている人々は、それまでにその研究にかかわってきた人々だとの強い信念がIARCにはある」と話した。

ストライフ氏はIARCの規則上、「筆者や関連のある同僚」は自らが発表した研究について直接評価することはできないと述べた。そして、「擁護などが許容されない」環境下で、20人から30人が議論に参加していることから、中立性が担保されていると話した。

タローン氏はロイターの取材に対し、全ての専門家が分離され、独立しているとするIARCの前提は「反科学的とは言わないものの、ナイーブだ」と述べた。「利己心や評判、出世主義に基づく先入観の問題がないと主張するのは馬鹿げている。邪悪な動機とは全く関係ない。それは単に人間の本能だ」

タローン氏や他の批評家は、IARCが潜在的な利害対立の対処の仕方で首尾一貫していないと指摘し、携帯電話から放出される放射線の研究をその一例に挙げた。

IARCは2011年6月、携帯電話からの放射線が「おそらくがんを誘発する」と結論づけた。それは、携帯電話を、鉛とクロロホルムと同じカテゴリーに位置づけるものだった。

<赤肉の評価>

IARCの研究グループの会合には、「関連性があり、科学的な信用のある」オブザーバーが招待された。しかし、彼らは守秘義務を負わされ、議事進行について議論してはならないことになっていた。ストライフ氏は、彼らの反対意見や議論が承諾なしに外部に報じられないことによって、科学者たちが率直に話せるようになると語る。

2015年に赤肉・加工肉の研究グループにオブザーバーとして招待された食物と動物の専門家は、ロイターの取材に匿名で応じ、科学的な証拠を審査する専門家パネルが、あたかも特定の結果を狙っているようだったと主張する。

この評価で、IARCは、リスクではなく、その危険性について評価するという通常の権限を超えてしまった。IARCは、赤肉・加工肉製品を食べるリスクについて具体的な警告を出した。

例えば、加工肉を毎日50グラム食べると、結腸がんを発達させるリスクが18%増えるとIARCは指摘。前述のオブザーバーはロイターの取材に対し、これらのデータが「一晩でどこからともなくやってきた」ように見えると話した。

オブザーバーは「科学は高い水準の厳粛さをもって審査されると期待していた。しかし10日過ぎて、科学的な視点からみて、私は本当に大変なショックを受けた」と話した。

ストライフ氏は、それらのデータが、審査中の科学文書の「複合分析」から出てきたと指摘。研究グループの専門家が確信できるような人間の疫学研究での十分な証拠があったことから、IARCの発表に至ったと語った。

ストライフ氏は、オブザーバーによっては、研究グループの議論の一部を見過ごしたかもしれないと言う。「私たちは本当に24時間働いた。夜遅くまで、そして週末も。オブザーバーが常にずっとそこにいたかかどうかは分からない」

IARCによる発がん物質としての加工肉の評価に異議を唱えることはなかったが、WHO本部はその背景を数々のツイートで説明した。「加工肉の健康リスクは、たばこやアスベストとのそれとは大いに異なっている」とWHOは強調。「肉は多くの必要不可欠な栄養を含んでおり、適度に消費される限り、健康的な食生活を送れる」と述べた。

この論争はWHO本部内で、IARCをきちんとコントロールできているのかという疑問を生むことになった。ジュネーブ在住のWHO本部の内部関係者は「IARCを抑える必要性についてここで議論が行われている」と述べた。

英王立国際問題研究所(チャタムハウス)のグローバルヘルスセキュリティセンターに務める国際公共衛生の専門家のチャールズ・クリフト氏は「IARCの赤肉・加工肉の研究成果の発表をめぐって、WHOはもう少し役割を果たすべきだった」指摘。「WHOは正式なガイダンスを出すべきだ。IARCや他から出てくる、間違って解釈されかねないことを単に是認するだけではなく」と語った。

WHOの報道官は、IARCは「機能的に独立」した組織であり、IARCが発がんの危険性を警告する場合、「WHOはそれらの危険性に関連したリスク水準を評価、もしくは再評価する」と語った。「そのリスク評価に基づき、公共衛生を保護する目的で、WHOは既にあるガイドラインを確認したり、新たなものを出したりする」

IARCのストライフ氏は「私たちが現在行っている方法に満足している。本当に科学的コミュニティーの最前線にいる」と話した。

(Kate Kelland記者 翻訳:高橋浩祐、伊藤典子 編集:下郡美紀)

http://jp.reuters.com/article/special-report-who-cancer-meat-idJPKCN0XI0CB?sp=true

 

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コメント
 
1. 2016年4月21日 18:42:57 : b5JdkWvGxs : DbsSfawrpEw[2500]
ホルモン剤入りのアメリカ牛肉・オーストラリア牛肉を食べるとこうなる:


【衝撃】 アメリカのデブが異次元すぎるwwwwww どうやったらここまで太れるんだよ・・・
http://blog.livedoor.jp/nwknews/archives/4537088.html


米国人は80年代後半から急激に太りだしたのだが、それは米国で家畜に対する薬物の使用が一般的になった頃と一致している。

米国人が大食いなのは昔からで、食事量や献立自体にはこの40年間で大差はない。近所へのちょっとした買い物でも、どこへ行くにも車を使うというのも、1960年代からである。

米国の中年で、太っていない人は、内臓疾患/薬物中毒者だと思っていれば、まず9割は当たっている。それ程米国人は一般的に肥満化している。見れば分かるが、日本で中年太りだと騒ぐのとは、桁違いの肥満度である。

 よって、近年になって食品に含まれるようになった物質が“米国全国民肥満化”の原因ではないかと疑われている。例えば、日本のメディアが何故か大騒ぎした“遺伝子組み換え大豆”を与えた実験動物に、何らかの変化・影響が出たという研究結果は、この2013年まで唯の一つもないが、牛に使われる薬物では沢山の疑わしい結果が出ている。

 “太る”以外に疑われている害としては、男性機能後退と女性の胸が大きくなる(いいと思うかもしれないが、癌や婦人病発生率が高くなる)、精神に異常を来たす(イライラ攻撃的になる)というもの。
http://hp.vector.co.jp/authors/VA054130/%EF%BC%A5%EF%BC%B5%E3%81%AE%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E7%89%9B%E8%82%89%E8%BC%B8%E5%85%A5%E7%A6%81%E6%AD%A2%E3%81%AB%E3%81%A4%E3%81%84%E3%81%A6.txt

ガンと肉食 肉食は百害あって一利なし

内視鏡外科医が宣言!

「肉食の末路は心臓病とガン」だ


炭火焼ステーキ1キログラムには600本のタバコに含まれているのと同量のベンゾピレン(強力な発癌物質)が含まれる。

ローレンス・リブモア国立研究所は5年にわたり、肉からどんな毒物ができるかを研究した。そして、染色体に損傷を与えガンに関係する化学物質が8個あることを確認した。これらの物質は豆腐やチーズからはできてこない、と同研究所主任研究員は述べている。

亜硫酸塩は肉製品に存在する。それは人体内で他の物質と化合し、ニトロソアミン(非常に強力な発ガン物質)を形成する。

肉の多い食事は性的成熟年齢を引き下げ、乳癌の危険性を増大させる。

ベジタリアンは肉食の人と異なった組成の胆汁酸を持つことが知られている。これはガン細胞の発達抑制に深く影響している。

ベジタリアンの免疫システムは肉食の人よりも強い。

ある研究で、キラー細胞(ガン細胞を芽のうちに摘み取る細胞)が全く同数なのに、肉食の人の2倍の強さを持つことが示された。

ベジタリアンの生活をすると、環境汚染による影響も肉食の人より少ない。また、母乳の分析の結果、PCB含有率は肉食のほうがはるかに高かった。


肉、魚、酪農製品や、経済的に作られた果物などは有機塩素(PCB、DDT、ダイオキシンなど)の主要な源であるから、肉製品を全く止めたり、無農薬の果物のみを購入しようとすることが重要である。


・ベジタリアンは大量のビタミンAをベータカロチンの形で植物食品からとる。

ベータカロチンは、肺ガン、膀胱ガン、喉頭ガン、結腸ガンから人を守ると考えられている。


ベジタリアンの食事は、フリーラジカル形成を妨げる物質が豊富である。酸素分子は体内で新陳代謝の連続によりフリーラジカルに変化する。この過程で電子を失って生じる分子を「フリーラジカル」という。これらの分子はすぐに他の分子から電子を奪い始めるが、この連続がさらにフリーラジカルを産み、その過程で脂肪酸、タンパク質、炭水化物、デオキシリボ核酸(DNA)に損傷を与える。

今日、60あまりの病気がフリーラジカルと関係があり、アルツハイマー、関節炎、多発性硬化症、そしてむろんガンも含まれる。

ベジタリアンの食事は自然にビタミンA、レチノイド、プロテアーゼインヒビターを含み、これらはフリーラジカル化の過程を阻害し、ガンの発達を停止させる能力があることが示されている。

参考文献:ぼくが肉を食べないわけ新版
http://www.amazon.co.jp/%E6%96%B0%E7%89%88-%E3%81%BC%E3%81%8F%E3%81%8C%E8%82%89%E3%82%92%E9%A3%9F%E3%81%B9%E3%81%AA%E3%81%84%E3%82%8F%E3%81%91-%E3%83%94%E3%83%BC%E3%82%BF%E3%83%BC-%E3%82%B3%E3%83%83%E3%82%AF%E3%82%B9/dp/4806768065


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肉から発ガン物質ができる                医学博士 森下敬一


発ガンの原因となる食品の代表は肉である。
肉が原因になるのは、腸内で腐敗するからである。
医学博士 森下敬一


胃腸に肉が入ると「腐る」・・・・漢字が教える真理

腐るという字は「府」の中に肉がおさまっている。
この「府」とは、消火器系の内臓を表します。

「五臓六腑にしみわたる」という言葉があります。この「六腑」とは食道、胃、十二指腸、小腸、大腸、直腸を意味しており、消化器官のことです。

「腐」という字は、もともと「腑(消化器官)」に肉が入ることを意味しています。漢字こそは、東洋の叡知といわれ真理をといています。
ですから、「腐」という字は「内臓」の中に「肉」が入ると「腐敗現象が起きる」ということを表しています。

ガンは決して原因不明の病気ではないし、また、局所的な病気でもない。

原因は誤った食生活による血液の汚れである。

したがって、ガンは全身病である。

だから唯一の根本療法は、食生活を正して血液を浄化することである。
医学博士 森下敬一


現代医学を称して、日進月歩の医学などという。ガンについても年々治癒率が向上しており、もやや《死にいたる病》ではない、ともいう。

ところが現実には、ガンによる死亡者数は年々増加の一途をたどっている。世界のあらゆる国が、ガン制圧のために大勢の研究者と巨額の研究費を投入しているにもかかわらず、ほとんど見るべき成果はあがっていない。ガン対策の根本を誤っているからだ。

現代医学ではガンを、

何らかの原因で細胞が突然変異をおこし、無限に分裂増殖する病気」

と定義している。原因はわからない、ということである。

だから、治療法は外科手術、放射線、科学薬剤でガン腫を摘出し、あるいは破壊するという局所的な対処療法しかない。これらの、原因を無視した方法では決してガンを克服できないことは、ガン患者の激増という厳然たる事実が証明している。

たとえガン腫を摘出しても、血液の汚れを治さないかぎり再発、転移はまぬがれない。

発ガンの原因となる食品の代表は肉である。
卵・牛乳などの動物性食品も同じである。

これらの食品で発ガンするメカニズムについては、腸内細菌の研究により理論的に解明されているが、ここ4世紀半のわが国の死亡原因の統計資料によっても明白である。

わが国のガンによる死亡原因の中でもっとも多いのは胃ガンで、ついで肺ガン、肝臓ガンであるが、欧米諸国においては大腸ガンや乳ガンなどが多い。ところが、わが国においても、大腸ガンや乳ガン、子宮ガンが急増しており、食生活の洋風化、すなわち肉・卵・牛乳・乳製品の摂取量の増加との相関関係がはっきり認められている。


◆肉や卵、牛乳、乳製品などの動物性食品を摂るとなぜガンが増えるのか。

肉そのものは、もちろん発ガン物質ではない。
ただし、汚染されている肉の場合は別だ。
肉が原因になるのは、腸内で腐敗するからである。

肉に含まれているタンパク質、脂肪、コレステロールが、腸内細菌によって発ガン物質または発ガンをうながす物質(助発ガン物質)をつくるのである。

私たちが食べた肉はアミノ酸に分解されるが、その一部は腸内細菌によって有害物質のアミンになる。このアミンが、胃や腸で亜硝酸と一緒になると、ニトロソアミンが作られる。ニトロソアミンは、強い発ガン性のある物質である。

亜硝酸は、野菜や飲料水にたくさん含まれている硝酸塩から、消火器内の細菌によって簡単につくられる物質なのだ。肉や魚の加工食品の発色剤としても使われている。そのうえ、唾液にも含まれているし、腸粘膜からも分泌される。

とにかく、どこにでもあるシロモノなのだ。

しかもニトロアミンができるのに、胃はもっとも具合のよい場所ときているから、胃ガンの発生率が高くなる。

また、動物性たんぱく質に多く含まれているリジンやアルギニン、動物性脂肪に含まれるレシチンやコリンは二級アミンのもとになる。したがって、肉を食べると、細菌の多い大腸では二級アミンの量が増加し、これに亜硝酸塩が加わって、ニトロソアミンができることがわかった。

つまり、「肉→腸内細菌→ニトロソアミン=ガン」
という図式が成り立つのである。

肉をたくさん食べると、アミノ酸のチロシンやフェニールアラニンは、腸内細菌の働きでフェニール化合物になる。このフェニールはからだ中をかけめぐって、ガンの発生を助ける。

肉に多く含まれる必須アミノ酸のトリプトファンは腸内細菌によって、アミンやアンモニアのほか、インドールやスカトールなどになる。これらの物質は、ハツカネズミの実験から、発ガンを促す事が明らかにされた。

大腸ガンの原因と考えられているんものの一つに、腸と肝臓の間でキャッチボールされる発ガン性物質がある。腸内に入った食物や薬に含まれる有害物質と腸内でつくられた毒物の一部は、肝臓のグルクロンと腸内細菌のβ-グルクロニダーゼとによって、体の外に排出されず、肝臓と腸の間をいったりきたりするという腸肝循環をおこす。

このとき肉を食べると、腸内のβ-グルクロニダーゼの働きが活発になる。このキャッチボールのタマが、発ガン物質や助発ガン物質だと大腸がんになるのである。

高脂肪の肉食は、その消化吸収のためにたくさんの胆汁を必要とし、腸内に胆汁酸が増える。胆汁酸は腸内細菌の働きによって、デオキシコール酸やリトコール酸など、大腸ガンやそれを促す物質にかわるのではないかという疑いがもたれている。

肉食と発ガンの因果関係を腸内細菌の作用から紹介したが、高脂肪、高タンパク食品がいかに怖いものであるか、「悪いのは脂肪で、タンパク質は関係ないのだ」という栄養学者の主張が、いかに無責任きわまるものかわかっていただけたと思う。


参考文献:肉を食べると早死にする 医学博士 森下敬一著
http://www.amazon.co.jp/%E8%82%89%E3%82%92%E9%A3%9F%E3%81%B9%E3%82%8B%E3%81%A8%E6%97%A9%E6%AD%BB%E3%81%AB%E3%81%99%E3%82%8B-%E6%A3%AE%E4%B8%8B-%E6%95%AC%E4%B8%80/dp/489332022X/ref=sr_1_1?s=books&ie=UTF8&qid=1363789968&sr=1-1


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すべての動物性食品は百害あって一利なし。

心臓病、ガン、肥満を防ぐにはVEGAN(完全菜食)しかありません。健康、動物愛護、環境保護の観点から、私たちが菜食を選択するべき理由をエリックマーカス著「もう肉も卵も牛乳もいらない」にくわしくかかれています。

ガンの原因、予防、診断、治療に対する研究が、あらゆる医療機関において行われています。環境や生活習慣がガンと密接な関係を持っていることはよく知られています。私の肉親も何人かがガンで亡くなりましたが、人はガンになると急に食事を見直します。病気は今までの生活習慣の表れですから、深刻な病気になって初めて菜食を考える人が多いように思います。

肉食によるガンの典型的な例は、肺ガン、乳ガン、大腸ガン、膵臓ガン、甲状腺ガン、胆のうガン、腎臓ガン、膀胱ガン、骨ガン、リンパのガンなどがあります。

これらは肉食傾向のある欧米人に多い病気でした。

日本では、菜食傾向のある昔は少なかったですが、肉食中心の食事をするようになって、現在は日本でも肉食ガンが増加しています。

肉食(肉・卵・牛乳を含む)は、ガンの増殖を抑える免疫力を破壊し、ガン細胞を増殖させます。肉食はガンの「増殖要因」です。これらの肉食ガンのほとんどは肉食を避けることで大幅に防ぐことができます。

肉食をすると人間の体内にある種の毒素が溜まります。
動物は屠殺の時に細胞が秒単位でガン化していきます。
人間でも恐怖や極度のストレスを体験すると数日で白髪になったりガンになります。放牧で育てた牛でも屠殺のやり方は同じですので毒素が溜まるのは同じです。
ガンにかからないためにも、肉食はやめましょう。
http://saisyoku.com/cancer.htm

ホルモン入アメリカ牛肉を食べて癌になろう  

牛成長ホルモンの中で唯一、遺伝子組み替えによって製造されたものがあります。モンサント社が開発した「rBST」(recombinant bovine matotoropin)、商品名を「ポジラック」といいます。牛が乳を分泌するときに出す成長ホルモンから分離した遺伝子を大腸菌に注入し、培養して製造します。これを牛に投与すると乳腺細胞が活性化するとともに、代謝全体が急激に高まり、牛乳の生産量を増加させます。

「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」は、「乳牛の生産効率を高め、酪農家の収入を増やせる」とモンサント社は酪農家を煽ります。

確かに「ポジラック」を乳牛に注射すると、毎日出す乳の量が15〜25%増える上に、乳を出す期間も平均30日ほど長くなるといいます。アメリカではどの程度の乳牛に使用されているのかについて米農務省(USDA)によると2002年段階で、投与されている乳牛は全体の32%にあたるといいます。(22%、あるいは30%という説もあります)

しかし月2回の注射という作業に加え、1回当たり5.25ドルというコストがかかるため、小規模農家より数百頭〜数千頭の大規模農家の方がこの「ポジラック」を使用する傾向にあります。

結局アメリカでも牛乳はより一層、供給過剰になり、多くの家族経営の酪農家を廃業に追い込みます。遺伝子組み換え作物と同様、ここでもモンサント社の夢の技術を享受できるのは、大規模な企業経営だけです。


◆乳ガン、前立腺ガンを増加させ、抗生物質の投与も増やす!


遺伝子組み換え牛成長ホルモン「rBST」の投与は、インシュリン様成長因子(IGF-1)という成長ホルモンを増加させます。IGF-1は、人間の血液中にも存在している成長ホルモンと組成はまったく同じですが、細胞分裂を引き起こすもっとも強力な成長ホルモンの一つであり、高濃度で摂取すると様々な悪影響があるといわれます。

そして「rBST」を投与された牛の牛乳中のIGF-1は簡単に人間の血液に侵入します。IGF-1は低温殺菌では破壊されない上に、本来なら人間の胃のなかで分解されてしまうのですが、牛乳の中のガゼインというタンパク質がこの分解作用を妨げることによって、胃腸管の中でも生き延び完全なまま吸収されるといいます。

欧州委員会によって設置された科学委員会は、遺伝子組み替え牛成長ホルモンを注射された牛の乳には、IGF-1が高濃度に含まれていることをつきとめました。委員会の報告書はIGF-1の摂取と乳ガンおよび前立腺ガン発生の関係は、疫学的に立証できるとした上で、IGF-1の過剰摂取はガン細胞の細胞死誘発機能を抑制し、ガンの発生と進行を促進する、と警告しています。EUは「rBST」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。

カナダも1999年にそれまで10年間続いていた「rBST」の禁止を続行することを発表しました。カナダ保健省が出した報告書によると、「rBST」によって牛の不妊症、四肢の運動障害が増加すると報告しています。

もう一つ問題なのは「rBST」を投与した牛は乳腺炎にかかる率が最大25%も増加したということです。それによって牛の体細胞(膿汁)が牛乳に混じる確率も高くなり、また乳腺の炎症を抑えるために抗生物質が常時投与されてそれが牛乳に残存する可能性も増加することになります。


EUは「rBST」を投与した乳製品・肉の輸入も禁止しています。

これまで「遺伝子組み替え牛成長ホルモン」を認可したのは、ブラジル、南アフリカ、パキスタン、メキシコ、東ヨーロッパなど規制の緩やかな国々です。それに対して、EU15カ国を始めとして、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーも認可していません。

日本国内におけるrBSTの使用を認可していませんが、それ以上の規制がありません。食品添加物の場合は、規制値が設定されているもの以外は流通禁止の規則があります。ところが家畜のホルモン剤については2種類(ゼラノール、トレボロンアセテート)だけ残留基準値が設定されていますが、逆にそれ以外は原則として流通が自由なのです。

規制値のないホルモン剤と「rBST」が投与された乳製品や牛肉はフリーパスで日本に輸入されています。しかし、残留はあるのか、どの程度の量なのか、その実態はまったく分からないのです。
http://asyura2.com/0601/gm12/msg/391.html


輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 2012年11月21日


週刊刊文春2012年11月22日号 危険な”残留ホルモン”が国産牛の600倍 輸入牛肉で発がんリスクが5倍になる 奥野修司(ノンフィクション作家)

BSE問題で世間を騒がせたアメリカ産牛肉。だが、禁諭は解除きれ、いまや放射能を気にして、国産よりアメリカ産を選ぶ人までいる。ところが、アメリカ産牛肉は、強い発がん性をもつ「残留ホルモン」が桁違いに高かった。牛肉をめぐる衝撃の最新医学調査を追跡する。

普段、私たちが何気なく食べている食品の中に、食品添加物などよりはるかに危険な物質が残留しているとしたらどうだろう。しかもその物質はパッケージにも記載されず、全く見えない。それを政府が認めているとしたら……。

「牛の肥育にはエストロゲン(女性ホルモン)が使われています。その残留濃度を計測してみたところ、和牛と比べて、アメリカ産牛肉は赤身でなんと六百倍、脂肪で百四十倍も高かったのです」

こんな衝撃的な事実を明かすのは、北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康医師である。

半田医師らは二〇〇九年、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」という論文を発表したが、この数値はそのとき計測されたものだ。アメリカ産牛肉は消費者が利用するスーパーで購入し、数値は三十から四十検体を検査した平均値だという。図1は、アメリカ産と国産の牛肉内にどれほど女性ホルモンが残留していたのかを示したものである。E1,E2とも女性ホルモンの一種であるが、半田医師によると「二十種類以上あるエストロゲンの中でもっとも生理活性が強いのがエストラジオール(E2)とエストロン(E1)。なかでもE2はE1の十倍の活性を示し、がんなどの発症に関与していると考えられている」という。

(中略)

急増するホルモン依存性がん

〇六年にハーパード・メディカルスクールの研究者は、九万人の女性を対象に調査した結呆、牛肉に代表される赤肉をたくさん食べると乳がんのリスクを大きく増加させると発表した。その論文の中で、発がんリスクを増加させる原因は、牛に与えられるホルモン剤の残留ではないかと指摘されている。半田医師は言う。

「マウスに工ストロゲンを投与したら乳がんが発生したと報告されたのは一九四八年です。エストロゲンはホルモン依存性がんの危険因子だという事実は、今や教科書レペルの話です」

図2を参照してほしい。日本では、六〇年代と比べて牛肉消費量が五倍に達している(そのうち約二五%は米国産牛肉)。そして実は、ホルモン依存性がんも五倍(乳がん四倍、卵巣がん四倍、子宮体がん七倍、前立腺がん十倍)に増加しているのだ。両者の増加トレンドは、見事に一致する。

次に図3(ブログ主注:図については直接本誌をご覧ください)を見ていただきたい。乳がんや卵巣がんといったホルモン依存性がんの発生率が、二十〜三十年遅れでアメリカを追いながら、四十五〜五十歳をピークに右下がりになっている。同じ女性なのに、どうして日本とアメリカでピーク年齢が異なるのか。前出の藤田医師はその相関関係を次のように推定している。

「四十〜五十歳代の日本人女性に、何らかの決定的な転換点があったのは間違いない。原因としていろいろ考えたのですが、牛肉を除いて見当たらないのです。

日本は七〇年頃から牛肉の輸入が増加しています。マクドナルドはその象徴ですが、これら輸入牛は主に家庭用の焼き肉やハンバーグとして利用されてきました。九一年の自由化で輸入がさらに加速しましたが、この増加はホルモン依存性がんの増加とほぼ一致します。つまり、この世代は年少の時から牛肉を長期間食べ続けたため、がん年齢になってがんを発症したという推測が成り立ちます。

大人になってから牛肉を食べるようになった年代の人は、アメリカ型の力ーブに乗っていないんです。とすれぱ、いずれ日本のがん発生率も、アメリカのようなカーブを描くようになるでしょうね」
http://blog.goo.ne.jp/datsuchemi/e/638ec630b455f5d785cd9452e6bd34c7


マクドナルドでチキン・ナゲットを食べたら地獄行きなのか? 2013年4月29日月曜日


私たちが使えるカネには限度がある。だから、限られた予算を最大限に使うために誰もが「安いモノ」に惹かれ、群がり、買っていく。

安いというのは消費者にとっては今も昔も購買の際に最も重視される要素である。

だから、企業はモノを売るのに、とにかく製品を安く売ることを考える。安く売るためには、安くするための工夫が必要だ。

たとえば、材質の質を落とすと安くできる。品質を落とすとモノは壊れやすく、チャチに、安っぽくなっていく。しかし、消費者がそれを求めているのだから、世の中はどんどん「安物」にシフトしていく。

これはモノだけでなく、食品にも応用される。

安ければ何でもいいと消費者は考えているので、提供者はとにかくコストを下げるために何でもするのだ。そして、いよいよこの「安く提供するために何でもする」という部分のツケが消費者に回ろうとしている。

食品汚染の蔓延だ。


病死した鶏すらも売り物にしていた

2012年、中国のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンで、大きな問題が起きていた。

これらのファーストフードはチキンを使ったメニューをいくつか出しているが、ここで使われている鶏肉が抗生物質、成長ホルモン剤まみれだったのである。

こういった過剰投与された抗生物質や成長ホルモン剤はもちろん、それを食べた人間の方にも害悪を及ぼす。

さらに、これらの養鶏場では発癌物質にまみれたエサを食べさせていたのだが、それも鶏肉を通して人間の口に入っていく。

マクドナルドやケンタッキーフライドチキンでは、このような鶏肉を仕入れて、加工して、客に提供していた。もちろん、子供たちにもだ。

この問題が発覚すると、当局は鶏肉の回収を指示して大騒ぎになったが、ここで問題は終わらなかった。

マクドナルドやケンタッキーフライドチキンに鶏肉を提供していたのは、「河南大用食品グループ」という会社だったのだが、この会社はなんと病死した鶏すらも売り物にしていたのである。

これを他人事のように読んでいてはいけない。

なぜなら、「河南大用食品グループ」は、日本マクドナルドにも鶏肉を提供していたという事実が発覚しているからだ。当初、日本マクドナルドは「中国の仕入れ先は分からない」とこの問題を突っぱねていた。

しかし、隠しきれないと見ると今度は一転してそれを認め、「マクドナルドはグローバル基準を持っていて、すべてのサプライヤーがそれを遵守しているので安全だ」という見解を出して幕引きをはかっている。


成長ホルモンを大量投与される鶏。私たちはこれを食べる。


消費者がどうなろうと、儲かれば構わない

日本マクドナルドの言い分は矛盾をはらんでいる。なぜなら、マクドナルドの食材はグローバル基準を満たして安全だというのであれば、中国で回収騒ぎにならなかったはずだ。安全でなかったから回収騒ぎが起きた。

さらに、その回収騒ぎの原因となった「河南大用食品グループ」の鶏肉を日本マクドナルドも使っていたのだから、日本でも回収騒ぎが起きていないとならなかった。

それが隠蔽されて闇に消された。いや、闇に消されたのではなく、あなたがマクドナルドのチキンタツタやナゲットを食べて消化してしまったのかもしれない。

少なくとも多くの日本人の子供たちがマクドナルドで「河南大用食品グループ」が出荷した疑惑の鶏肉を食べたのは事実であり、本来であればマクドナルドはテレビでコマーシャルなど流している場合ではなかったとも言える。

もちろん、マクドナルドは鶏肉を提供する企業に対して抗生物質の使用を中止しろとグローバル基準で謳っている。

しかし、中国の企業がそんなものはお構いなしだったのは「河南大用食品グループ」の実態を見ても分かる。そして、重要なのは、中国で問題になっている企業はこの1社だけではないということだ。

ほぼすべての養鶏場が、成長ホルモン剤、抗生物質を大量投与しているのである。

養鶏場にとって鶏は工業製品のようなものだ。成長ホルモン剤をどんどん与えて成長スピードを速め、次から次へと出荷できればそれだけ儲けが大きくなる。

それによって消費者がどうなろうと、儲かれば構わないと考えているのである。

病死した鶏も食用にするのも同じ理由だ。廃棄したら1円にもならないばかりか廃棄する費用がかかる。黙って売ってしまえば利益になる。拝金主義の前にモラルなどないようだ。


生まれて45日後には、もう食品になっている


抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれ

仕入れる側のマクドナルドやケンタッキーフライドチキンはその事実を知らなかったのだろうか。いや、知っていた。

上海市の調査では、ケンタッキーフライドチキンは社内検査によって抗生物質が大量に検出された鶏肉も、検査結果を当局に報告しないで使っており、そういった養鶏場とも取引を続けていたのである。

つまり、鶏肉を提供する企業も、鶏肉を加工する企業も、どちらも「これを人間が食べたら問題になる」と分かっていながら、それを提供し続けて来たということになる。

何しろ商品が提供できなければ、売上が落ちる。だから、売上を死守するためには、薬まみれだろうが、死肉だろうが、何でも提供する。それが資本主義社会の未来だったのだ。

現代社会で、問題になっているのは、鶏肉だけではない。牛肉でも豚肉でも、まったく同じ問題が発生している。すべての肉は抗生物質、ホルモン剤、発癌物質まみれなのである。

その上に、食品偽造、産地偽装まで重なって行く。

ヨーロッパでは馬肉を牛肉と偽って販売されていたことで大問題になったばかりだ。

こういった問題が出るのは、「いつでも肉を食べたい」「いつでも安く食べたい」と消費者が望み、企業がそれに対して応えようと努力した結果であるとも言える。

いつでも、そして安く「肉」が食べられるように、食肉の提供業者は家畜を工業生産のように「製造」する。成長ホルモンを使いまくって成長を早めて「出荷」する。

家畜を工業製品のように扱うことが、消費者の望みを叶える唯一の方法だから、どんどんそのようになっている。


まだ「安さ」がメリットだと信じている

今はマクドナルドやケンタッキーフライドチキン等のファーストフードだけの問題のように多くの人々は捉えている。しかし、それは間違っている。

これは高度に発達したグローバル経済の問題でもある。

もうすでに現代は、原産地で取れる食材を食べるような時代ではなくなっている。食材は「どこかから買ってくる時代」なのである。

鶏肉、豚肉、牛肉だけではない。小麦も、大豆も、各種野菜もすべてそうだ。どこかから買ってくる。

当然、バイヤーはビジネスのために「安いところ」から買ってくる。顧客は安いものを求めており、安いと売れる。

安いというのは安いなりの理由がある。しかし、グローバル経済ではツケを払うのは、常に安いものを買ってしまう人間であり、提供した側ではないのだ。

今のところ、100円ショップで安物を買った人間も、スーパーで安い肉を買った消費者も、ファーストフードで安いハンバーガーを食べている人間も、みんな満足している。

新聞やインターネットの片隅で、食品偽造のニュースや抗生物質・発癌物質・ホルモン剤が大量に混入されているという記事を読んでも、自分の食べている肉がそうだと結びつける感受性を持っていない。

まだ「安さ」がメリットだと信じている。

人間は「ただちに影響がない」と言われると、危機感を持続できない。

しかし、無視すれば問題が解決されるわけではないから、いずれ「安さの追求が地獄行き」になる事実を思い知る日が来る。

「安物」というのが、自分を破壊する「危険物」だということを、人々はいつ認識するようになるのだろうか。もしかしたら、永遠に認識しないのかもしれない。
http://www.bllackz.com/2013/04/blog-post_29.html?utm_source=BP_recent


アメリカ産牛肉に発がんリスク
URL http://www.seikatsuclub.coop/item/taberu/knowledge.html

それでも輸入肉を食べますか?

食肉の自給率(重量ベース・2011年度)は牛肉40%、豚肉52%、鶏肉66%で、低下傾向に歯止めがかかりません。"安い"輸入肉がスーパーの棚を埋め、外食産業でも大量に消費されています。

コスト削減至上主義から生まれた食肉は、成長ホルモン剤(エストロゲン)の残留など私たちの健康を脅かす多くのリスクを抱えています。


アメリカ産牛肉に発がんリスク?

肉牛を短期間で効率よく肥育するための成長ホルモン剤。

その食肉への残留濃度と、子宮体がんなどのホルモン依存性がん発生数の増加が無関係ではないとする論文が「日本癌治療学会」などで2009年に発表されました。


アメリカ産牛肉と国産牛肉の成長ホルモン残留濃度を比較した結果、アメリカ産には国産の600倍もの濃度の成長ホルモンの残留が判明。

調査に参加した医師のひとりで北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康さんは

「やはり国産を選択するのが賢明。
日本とアメリカの牛肉消費傾向からエストロゲン高濃度の牛肉の摂取と、子宮体がんや乳がんなどのホルモン依存性がんの発生増加の関連性が考えられる」

と話しています。


EUはアメリカ産牛肉の輸入を禁止

アメリカ同様、日本への牛肉輸出量が多いオーストラリアやカナダでも、牛の成長促進や繁殖のための治療を目的とするホルモン剤の使用が認められています。

このため欧州連合(EU)は発がん性が疑われるとの理由から、1988年にアメリカ産牛肉と牛肉関連製品の輸入を禁止しました。


この決定に対して「輸入禁止措置は欧州産牛肉の保護にあたる」とアメリカとカナダが抗議。「関税と貿易に関する一般協定(GATT)」)に提訴し、欧州からの輸入品に対する報復措置に出ました。両者の対立は世界貿易機関(WTO)に持ち込まれ、いまも議論が続いています。


日本で承認されているホルモン剤の用途は、家畜の繁殖障害の改善と人工受精のタイミング調節などに限定されています。


アメリカ産牛肉と豚肉の半数以上から耐性菌が!

効率重視の工業的家畜生産では病気予防や治療のために抗生物質や合成抗菌剤が頻繁に投与され、飼料添加物としての利用も一般的です。

こんな現状に世界保健機関(WHO)の専門家は

「抗生物質の多用が抗生物質の効かない耐性菌を出現させる」

と警告。2013年4月には、米国食品医薬品局(FDA)が「全米耐性菌監視システム」の年次報告書のなかで、アメリカ国内で流通している多くの食肉から抗生物質に耐性を持つ細菌が検出されたことを明らかにしました。


いつまで世界中から買い集められる?


日本の総人口は約1億2800万人、世界の総人口に占める割合はわずか「1.7%」にしか過ぎません。そんな日本では食料の確保を海外に依存し、世界中から買い集めています。


畜産物と密接に関係する遺伝子組み換え

アメリカでは牛乳の生産量を増加させるため、乳牛にもホルモン剤が投与され、なかには「遺伝子組み換え(GM)微生物(細菌)」を利用したホルモン剤もあります。


日本はアメリカから多くの乳製品を輸入していますが、GMホルモン剤を含むホルモン剤が残留している可能性があります。

さらにアメリカやブラジルなど、日本向けに大量の畜産物を輸出する国々では、家畜の飼料として GMトウモロコシが与えられています。年々増加していますが、これらの GMトウモロコシは日本にも輸出され、多くが家畜の飼料として使われています。


今年7月から日本もTPP交渉に参加し、協議が続けられていますが、食肉の輸入関税をなくすのを条件に合意に達する可能性があるとされています。そうなれば食肉輸入が加速化するのは確実です。そのとき、TPPでは食の安全性重視の観点からの輸入規制が「自由貿易の障壁」と見なされる可能性があります。

さらに注視しなければならないのが、遺伝子組み換え(GM)食品の表示義務と食品添加物の規制。いずれもアメリカの認証基準に従うことになれば、安全性の確保がより困難になるとされています。

これが輸入食肉に適用されれば、肉牛の肥育に使う成長ホルモン剤の残留基準を持つ日本の食品行政に対し、アメリカやオーストラリアから「非関税障壁」の批判とともに、"圧力"がかかる恐れがあります。
http://www.seikatsuclub.coop/item/taberu/knowledge.html

危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し 発がんリスク、世界中で禁止
2015.09.20 文=小倉正行/ライター Business Journal

 今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。

 EC(欧州共同体)は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、世界人口の45%にも及んでいる。
 
 こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、日本になっている。昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。

 輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。この研究目的は以下の通りである。

「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、これに並行するように牛肉消費量も増加している。国内消費量の25%を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」

 半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取とホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
http://biz-journal.jp/2015/09/post_11632.html


2. 2016年4月21日 18:46:15 : b5JdkWvGxs : DbsSfawrpEw[2501]

「がん」による若死、なぜ増加?肉・卵・牛乳等の高脂肪が原因か 医師が解説

Business Journal 11月25日(水)22時31分配信


 今や、日本人男性の平均寿命が80歳、女性で87歳と日本は世界でトップレベルの長寿国である。「今、生きている日本人の誰もが、平均的にこの年齢まで生きられる」と勘違いしている人が多いが、早計にすぎる。

 「平均寿命」とは、「今年生まれた0歳児の平均余命」のことである。つまり、今年の平均寿命は赤ん坊たちの「予測寿命」ということになる。

 仮に、男女合わせた平均寿命を85歳としてみる。1世代=30年として、55歳以下で亡くなった人を「早死」としよう。

 今年に亡くなった有名人に限っても、以下のとおりがんで早死された方が目立つ。

・1月20日:斉藤仁さん(54歳)胆管がん…ロサンゼルス五輪、ソウル五輪の95キロ超級の柔道金メダリスト
・5月2日:柳生真吾さん(47歳)咽頭がん…テレビ番組『趣味の園芸』(NHK)のキャスター、父は俳優の柳生博さん
・5月22日:丸山夏鈴さん(21歳)転移性肺がん…タレント
・5月22日:大内義昭さん(55歳)食道がん…音楽プロデューサー、『愛が生まれた日』がミリオンセラーに。
・5月28日:今井雅之さん(54歳)大腸がん…俳優
・7月11日:岩田稔さん(55歳)胆管がん…任天堂社長
・9月19日:黒木奈々さん(32歳)胃がん…アナウンサー
・9月24日:川島なお美さん(54歳)胆管がん…テレビドラマ『失楽園』などで有名な女優

 1975年の医師数が約13万人、がん死者数も約13万人だった。その後の40年間で、医師数は約3万人増加しがんに関する研究や治療は格段に進歩したとされているのに、14年のがん死者数は36万人を越えた。

 60年から毎年9月は「がん征圧月間」と銘打ち、官民挙げて「がんの早期発見・早期治療」によるがん征圧に躍起になっているが、それをあざ笑うがごとくがん死者数は減るどころか激増している。医師たちは過酷な労働に耐え、懸命の治療の努力をしているにもかかわらず、この様である。

●早期発見は「早期」ではない

 ということは、西洋医学の方向性、論理、やり方が、正鵠を射ていないのではないかと考える人も少なくないだろう。

 早期発見こそががん征圧の最重要ポイントである、と西洋医学は断言する。

 しかし生物学的にみると、がん細胞が1個体内に発生して、それが分裂増殖して医学が早期発見できる最小の大きさ(直径=0.5ミリ、がん細胞=10億個=1グラム)に成長するまで最低10年、長くて30年、平均なら20年かかるとされている。よって、臨床医学(内科、外科、婦人科等)で、“早期”発見したときは、生物学的にみるとかなり“晩期”発見であるといえる。

 また、西洋医学的には、がんの原因は「不明」とされる。がんの治療はなんらかの原因の「結果」(=がんという腫瘍)を手術で切り取る、放射線で「焼く」、抗ガン剤で壊滅させることでなされている。「結果」を消滅させても、「原因」を取り去ったわけではないのだから、再発や転移をしてくるのは至極当然である。

●背景に食の欧米化か

 1950年から2010年までの60年間でみても、平均的にみて肉の摂取量9.8倍、卵6.3倍、牛乳・乳製品が18.2倍と著増し、米が半分、芋類は10分の1と激減した。

 つまり、肉・卵・牛乳・バター・マヨネーズなどに代表される「高脂肪」の欧米食こそが現代日本人のがんの大きな原因である。

 その証拠として、以前多かった胃がんや子宮頸がんなどの日本型のがんは減少して、肺、大腸、乳、卵巣、子宮体、前立腺、すい臓、食道がんなどの欧米型のがんが著増している。

 つまり、2000年も前から漢方医学でいわれるとおり、「食は生命」なのである。

 「がんの診断」はある日突然下される。しかし、がんと診断できる大きさになるまで、約20年もかかっているのである。よって毎日の生活の中でこそ、がんの予防をすることが肝要である。

 まず、高脂肪食は控え、なるべくなら和食中心の食生活にすることを心がけること。

 また、82年に米国科学アカデミーが「がんは税金みたいに逃れられるものでない」として、がん予防の野菜として「人参」をあげている。

 米国の国立がん研究所が90年から「がん予防効果のある食品のピラミッド」を発表しているが、ニンニク、キャベツ、大豆にも強力な抗がん効果があることがわかっている。日頃こうした食物をサラダにしたり、ジューサーにかけてジュースにして、存分に摂られるとよい。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151125-00010001-bjournal-soci


3. 2016年4月21日 18:58:21 : OO6Zlan35k : ScYwLWGZkzE[435]
News | 2016年 04月 21日 17:15 JST 関連トピックス: トップニュース

 特別リポート:「加工肉に発がん性」WHOが招いた混乱の裏側

[ロンドン 18日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)の下で働く科学者たちのおかげで、使っている歯ブラシに発がん性リスクはないとほぼ確信していいだろう。過去40年間にわたり、WHO傘下の国際がん研究機関(IARC)は、ヒ素から整髪料まで989の物質や行為などを評価してきた。

その結果、ヒトに対し発がん性リスクが「恐らくない」のはわずかに1つ、ストレッチ性のヨガパンツや歯ブラシの毛に使われているナイロンの成分だけだった。

残りの988の物質は、IARCによると、ある程度のリスクがあるか、さらなる調査が必要だという。同機関が挙げる発がん性の高い物質のなかには、プルトニウムやマスタードガスや喫煙といった明らかに有害なものが含まれている。

だが、その他は意外性に満ちている。例えば、木材粉じんや中国の塩漬けされた干し魚は、発がん性が認められる「グループ1」にランクされている。

IARCは、塗装業には発がん性が認められ、携帯電話の使用も恐らくそうだとしている。また、パイロットや看護師のようなシフト勤務の仕事も「恐らく発がん性がある」としている。同機関は昨年10月、加工肉をプルトニウムと同じ「グループ1」に分類した。

IARCのこのような分類に、とりわけ科学者ではない人たちは困惑している。

世界で年間800万人以上が命を落とし、1400万人超の新たな患者を生み出しているがんの世界的権威として、IARCは多大な影響力をもち、批判的な人たちの間でさえ、敬意を表する者もいる。

その一方で、学術界や産業界、公衆衛生の専門家たちは、IARCが人々や政策当局者を混乱させていると主張。発がん性リスクがあるかどうかを検討し、それを伝えるIARCのやり方には欠陥があり、改革が必要だと批判する声も上がっている。

赤身肉には発がん性の恐れが、加工肉には発がん性が認められるとして分類すべきとのIARCの発表には、監督する立場のWHOでさえ不意打ちを食らったような格好だ。WHO報道官は、IARCの決定が肉の摂取をやめるべきということを意味するわけではない、としている。

問題なのは、IARCのこのような分類が、何百万人もの生活、国家や多国籍企業の経済活動に影響を及ぼしかねないということだ。それは化学物質の認可、消費者の製品選択やライフスタイルなど多くのことに波及する。

だが、IARCの分類はほとんど理解されておらず、世の中の役にあまり立っていないと、米国立がん研究所にかつて在籍し、現在は国際疫学研究所で生物統計学のディレクターを務めるボブ・タローン氏は指摘。「科学の役にも、規制当局の役にも立たない。それに人々を混乱に陥れるだけだ」と語った。

IARCに19年間勤め、遺伝学と疫学のチームを率いたパオロ・ボフェッタ氏は、同機関を「今でも強く支持」すると述べたうえで、そのやり方は時に「科学的な厳密さ」に欠けると話す。なぜなら判断において、科学者は、自身や同僚の研究の見直しを余儀なくされることがあるからだ。

批判に対し、IARCは断固反論する。同機関で分類プログラムを率いるクルト・ストライフ氏は、どのように発がん性リスクを評価しているのかとの質問に対し、「これはまさに考え得る最強のプロセス」だと答えた。

IARCのクリストファー・ワイルド所長も複数の科学誌で反論。1誌に対しては書簡で、分類に携わる科学者たちは「ヒトのがんの原因を突き止め、病気予防に貢献することで、公衆衛生を向上させたいという強い願いによって奮起している」と語った。

がん対策と世界の健康問題を専門とする英ロンドン大学キングス・カレッジのリチャード・サリバン教授は、いかなる混乱もIARCの役割に対する誤解がまん延しているせいだと指摘。「IARCは純粋に科学を行うための機関であり、それはそれでいいのだが、純粋な科学と、政策や公衆衛生に向けたメッセージとの間に乖離(かいり)がある。そこに問題が生じる」と述べた。

<加工肉とたばこが同じ分類>

IARCは専門家を集め、すでに存在する科学的証拠を見直し、物質や行為を発がん性の度合いに応じて5つに分類している。

IARCの分類が何を意味するかは誤解を受けることもある。IARCは「危険」、つまり、物質や行為が何らかの形でがんを引き起こす可能性をめぐる証拠の強さを評価するとしている。通常レベルのヒトへの暴露量や消費量は考慮されていない。要するに、何かによって、ヒトががんになる「リスク」や可能性を評価しているわけではない。

例えばIARCは、プルトニウムやアルコールによってがんになる相対的なリスク水準について見解を示していない。この2つの発がん性について明らかな証拠があると言っているだけだ。そのため、発がん性が認められる物質として、どちらも「グループ1」に分類されている。

米アルベルト・アインシュタイン医学校のがん疫学者ジェフリー・カバト氏はIARCを公に批判しており、同機関の分類は人々に「危害」を加えていると話す。

「皆が知りたいのは、健康に明らかな影響を及ぼすであろう身の回りの化学物質は何か、ということだ。現実的ではない状況下で影響があるかもしれないというような机上の空論ではない」と同氏は指摘する。

世間が誤解する危険性は、赤身肉と加工肉に関するIARCの発表に対するメディアの反応の一部に顕著に表れていた。ニュースサイト「ハフィントン・ ポスト」は「肉は新たなたばこ」と宣言し、英紙デーリー・メールは「保健当局のトップたち」が「加工肉をたばこと同じレベルに位置づけた」と報じた。

このような解釈は、IARCの見方からすると、誤解を招きやすいと言える。前述のストライフ氏はロイターに対し、混乱の責任は産業界や活動家団体、メディアにあると語った。

同氏は、加工肉とプルトニウムは「両方ともヒトに対して発がん性があるという明らかな証拠がある」として、同じカテゴリーに分類するという決定を擁護した。

<「反科学的ではないものの、ナイーブ」>

批評家の中には、IARCの研究論文はニュースで取り上げられるずっと以前から問題があったと言う人もいる。彼らが懸念するのは、IARCの5つの分類カテゴリーのうち、どこに物質や活動を入れるかを決定する「専門家研究グループ」の構成にある。

これらの専門家の中には、審査中の物質や活動ががんを起こすかどうか、長年にわたって研究成果を発表してきている人も含まれている。彼らは、自らや親しい同僚の研究を審査するIARCの研究グループの一員かもしれない。

例えば、IARCは2012年から2015年の間、314人の科学者が関わる18の研究論文を発表したり、手掛けたりした。ロイターの分析では、このうち少なくとも61人の科学者が、自らの科学的研究を考察する研究論文の研究グループに従事した。

国際疫学研究所のタローン氏や他の科学者は、記事科学雑誌の評論や記事、または書簡で、こうした人々が「同僚や自らの研究の妥当性や方法論の健全性について、最良の判断を下せるか」どうかについて疑問を呈してきた。

IARCのストライフ氏は、同機関の研究グループは「世界で最高の専門家」で構成されており、科学的な証拠を批判的に評価し、自らや親しい同僚による従来の発見に引きずられないグループだと述べた。

ストライフ氏は「正当な理由により、研究について最も知っている人々は、それまでにその研究にかかわってきた人々だとの強い信念がIARCにはある」と話した。

ストライフ氏はIARCの規則上、「筆者や関連のある同僚」は自らが発表した研究について直接評価することはできないと述べた。そして、「擁護などが許容されない」環境下で、20人から30人が議論に参加していることから、中立性が担保されていると話した。

タローン氏はロイターの取材に対し、全ての専門家が分離され、独立しているとするIARCの前提は「反科学的とは言わないものの、ナイーブだ」と述べた。「利己心や評判、出世主義に基づく先入観の問題がないと主張するのは馬鹿げている。邪悪な動機とは全く関係ない。それは単に人間の本能だ」

タローン氏や他の批評家は、IARCが潜在的な利害対立の対処の仕方で首尾一貫していないと指摘し、携帯電話から放出される放射線の研究をその一例に挙げた。

IARCは2011年6月、携帯電話からの放射線が「おそらくがんを誘発する」と結論づけた。それは、携帯電話を、鉛とクロロホルムと同じカテゴリーに位置づけるものだった。

<赤肉の評価>

IARCの研究グループの会合には、「関連性があり、科学的な信用のある」オブザーバーが招待された。しかし、彼らは守秘義務を負わされ、議事進行について議論してはならないことになっていた。ストライフ氏は、彼らの反対意見や議論が承諾なしに外部に報じられないことによって、科学者たちが率直に話せるようになると語る。

2015年に赤肉・加工肉の研究グループにオブザーバーとして招待された食物と動物の専門家は、ロイターの取材に匿名で応じ、科学的な証拠を審査する専門家パネルが、あたかも特定の結果を狙っているようだったと主張する。

この評価で、IARCは、リスクではなく、その危険性について評価するという通常の権限を超えてしまった。IARCは、赤肉・加工肉製品を食べるリスクについて具体的な警告を出した。

例えば、加工肉を毎日50グラム食べると、結腸がんを発達させるリスクが18%増えるとIARCは指摘。前述のオブザーバーはロイターの取材に対し、これらのデータが「一晩でどこからともなくやってきた」ように見えると話した。

オブザーバーは「科学は高い水準の厳粛さをもって審査されると期待していた。しかし10日過ぎて、科学的な視点からみて、私は本当に大変なショックを受けた」と話した。

ストライフ氏は、それらのデータが、審査中の科学文書の「複合分析」から出てきたと指摘。研究グループの専門家が確信できるような人間の疫学研究での十分な証拠があったことから、IARCの発表に至ったと語った。

ストライフ氏は、オブザーバーによっては、研究グループの議論の一部を見過ごしたかもしれないと言う。「私たちは本当に24時間働いた。夜遅くまで、そして週末も。オブザーバーが常にずっとそこにいたかかどうかは分からない」

IARCによる発がん物質としての加工肉の評価に異議を唱えることはなかったが、WHO本部はその背景を数々のツイートで説明した。「加工肉の健康リスクは、たばこやアスベストとのそれとは大いに異なっている」とWHOは強調。「肉は多くの必要不可欠な栄養を含んでおり、適度に消費される限り、健康的な食生活を送れる」と述べた。

この論争はWHO本部内で、IARCをきちんとコントロールできているのかという疑問を生むことになった。ジュネーブ在住のWHO本部の内部関係者は「IARCを抑える必要性についてここで議論が行われている」と述べた。

英王立国際問題研究所(チャタムハウス)のグローバルヘルスセキュリティセンターに務める国際公共衛生の専門家のチャールズ・クリフト氏は「IARCの赤肉・加工肉の研究成果の発表をめぐって、WHOはもう少し役割を果たすべきだった」指摘。「WHOは正式なガイダンスを出すべきだ。IARCや他から出てくる、間違って解釈されかねないことを単に是認するだけではなく」と語った。

WHOの報道官は、IARCは「機能的に独立」した組織であり、IARCが発がんの危険性を警告する場合、「WHOはそれらの危険性に関連したリスク水準を評価、もしくは再評価する」と語った。「そのリスク評価に基づき、公共衛生を保護する目的で、WHOは既にあるガイドラインを確認したり、新たなものを出したりする」

IARCのストライフ氏は「私たちが現在行っている方法に満足している。本当に科学的コミュニティーの最前線にいる」と話した。

(Kate Kelland記者 翻訳:高橋浩祐、伊藤典子 編集:下郡美紀)
http://jp.reuters.com/article/special-report-who-cancer-meat-idJPKCN0XI0CB?sp=true


 


米白人の平均寿命が低下、黒人男性は延びる
黒人男性の平均余命は0.4歳延び72.2歳に
自殺や薬物過剰摂取による死亡率上昇が2014年には米白人女性の寿命低下につながった。WSJ記者が説明する(英語音声、英語字幕あり)Photo: Mike Blake/Reuters
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BETSY MCKAY
2016 年 4 月 21 日 12:57 JST
 米疾病対策センター(CDC)が20日発表したデータによると、2014年に米白人の平均寿命は低下したが、米国人全体でみると横ばいだった。また、自殺や薬物過剰摂取とそれに関連した要因により、健康と繁栄の重要な判断基準の一つとされる寿命に影響が出ていることも分かった。
 これによると、2014年に出生した米白人の平均余命は78.8歳と、13年生まれの78.9歳から若干低下した。この変化の主因は女性だった。
 米国のヒスパニック系以外の白人女性は、男性および黒人男女と比較して平均寿命が長く、14年は81.1歳だった。ただ、13年の81.2歳からは若干低下した。ヒスパニック系以外の白人女性の平均寿命の低下は08年(前年の80.8歳から80.7歳に若干低下)以来だった。同報告書の執筆者、エリザベス・アリアス氏はインタビューで、「基本的に、09年当初に逆戻りした」と語った。
 14年のヒスパニック系以外の白人男性の平均寿命は76.5歳。前年から若干低下したものの、四捨五入すると横ばいだった。
ENLARGE
米白人女性の平均寿命、2014年には低下。全体では横ばい
 こうした低下は小幅とはいえ、豊かな先進諸国にはまれだ。医療や公衆安全が改善し生活水準が上がるなかで、富裕な国では平均寿命は延びる傾向にあるからだ。
 米国全体の平均寿命は78.8歳で、12年以降延びておらず、欧州数カ国やカナダ、オーストラリア、日本の平均寿命を下回っている。
 米国でも1960年は69.7歳、2000年は76.8歳、10年は78.7歳と数十年間は着実に延びていた。
 ただ、米国でも向上がみられるグループもあり、14年の黒人男性の平均寿命は72.2歳と、前年比で0.4歳延びた。
 長年にわたり、健康上の問題や社会経済的問題のために一部国民の平均寿命の向上が阻害されている可能性が示されている。米ワシントン大学の保健指標評価研究所(IHME)は08年に、1980年代から90年代にかけて米国では平均寿命が停滞もしくは、男性で約4%、女性で19%低下したと報告した。同リポートは、喫煙や高血圧、肥満に関連した疾病が関係していると指摘。貧困地域と富裕地域でも平均寿命に大きな開きがあった。
 現在は、自殺や薬物過剰摂取などの要因の影響が大きいようだ。昨年11月に公表された別の調査によると、中高年の米白人(男女とも)の自殺と急性アルコール中毒、慢性肝疾患による死亡率が今世紀初め以降上昇していることが分かった。
 アリアス氏によると、14年には白人男女ともに自殺および、アルコールや薬物の過剰摂取による死亡者数の増加が、がんや心臓疾患といった長年の主要死因による死亡者数の減少分と同じ程度となった。こうした死因の増加は白人女性で顕著だった。また、アルコール性肝臓疾患を含む慢性肝疾患による死亡者数の増加も白人女性の平均寿命に影響を与えていた。CDCの報告書は死亡診断書のデータに基づいている。
 ただし、米国人全体では女性の平均寿命は男性より4.8年長い。
https://si.wsj.net/public/resources/images/NA-CJ867_WOMEN_16U_20160419181806.jpg


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