(回答先: テスト 投稿者 不動明 日時 2014 年 7 月 06 日 03:55:07)

パネルにタツチさせてる時點で駄目。
YF-21のBDIシステムのやうにアビオニクスは腦波から直接操作するシステムにしろや。
イルミナテイテクノロジーなら既に其れ位出來る筈。
http://www.asyura2.com/11/bd60/msg/462.html

http://blog.livedoor.jp/aircraftchannel/archives/4792803.html

因みにF-16の設計者は駄作だと扱き下ろしてゐる機體。
確かに吾の機體は格好惡い不細工な機體。
F-16設計者、F-35が駄作な理由を語る : ギズモード・ジャパン

　
　
F-15J (航空機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-15J_(航空機)#.E8.BF.91.E4.BB.A3.E5.8C.96.E6.94.B9.E4.BF.AE
近代化改修
大きく分けて、F-15J/DJのJ-MSIP機（J：899-965、DJ：063-098）を対象とした近代化改修計画と、Pre-MSIP機を対象にした近代化改修計画とに分けられる。
J-MSIP機の近代化改修
J-MSIP機の近代化改修計画は計画当初は改修の進捗状況によって形態一型と形態二型に分けられており、いずれも三菱重工業を主契約としていた。実際に機体を改修する予算計上が進むにつれ、当初の形態一型と二型に区分された改修計画が変更されたため、この区分は正式には使われなくなったが[44]、実際には旧区分の多くの改修項目を踏襲して改修するため、本項目では計画の推移を判り易くするため、便宜上、形態一型相当と二型相当の呼称を使用して記述する。
中期防衛力整備計画（平成17〜21年度）においては、当初は期間中に26機を量産改修する予定だった。ところが米国のF-22Aの輸出規制措置により、老朽化したF-4EJ改を代替する予定だった第4次F-X機の選定を2008年（平成20年）以降に先送りとしたため、J-MSIP機の近代化改修でF-4EJ改の減勢による防衛力低下を補う必要が生じた。このため2008年（平成20年）度と2009年（平成21年）度に、当初形態二型に予定されていた統合電子戦システム搭載と次期輸送機の調達を先送りして浮かせた予算を多数の近代化改修に割り当て、これに合わせて2009年（平成21年）度に中期防を改訂して改修機数を48機とした。2010年（平成22年）度からは、先送りされた統合電子戦システムの搭載予算が「F-15の自己防御能力向上」名目で別途計上されている。この時点では4個飛行隊分の88機を対象に近代化改修を行うとされていた[45]が、中期防衛力整備計画（平成26〜30年度）における「F-15の近代化改修」機数が26機と明記されたため、J-MSIP機の近代化改修機数は98機に増加している。
航空雑誌等ではこれらの改修機のことを纏めてF-15J改と呼んでいる。また、海外では「近代化」を意味する「modernized」の頭文字のMが付加されてF-15MJと呼ばれている。
　
　
F-35 (戦闘機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-35_(戦闘機)
F-35 ライトニング II（英: F-35 Lightning II）は、アメリカ合衆国の航空機メーカー、ロッキード・マーティンが中心となって開発した単発単座の多用途性を備えたステルス戦闘機である。開発計画時の名称である統合打撃戦闘機（英: Joint Strike Fighter）の略称JSFで呼ばれる事も多い。
F-35A
F-35Aは、F-35シリーズの基本型でアメリカ空軍での使用が考慮されたCTOL[38]タイプ（通常離着陸）2006年12月15日初飛行。2017年初期作戦能力獲得予定。
2011年5月9日にロッキード・マーティン社からアメリカ空軍へ本機の納入がされた事が発表された[39]。
調達予定国
日本
2011年12月に航空自衛隊のF-4EJ改の後継としてA型を選定する[81]。導入予定機数は42機とされる。F-4だけでなく、F-15Jの初期型(Pre-MSIP)分の100機も代替する案もあり、購入数は42機以上となる可能性もある[82][83]。
当初は2016年度期限内に1号機の納入を、アメリカが確約した旨が伝えられた[81]。だが、その直後に機体強度に関する不具合が確認された為、アメリカ政府高官や軍関係者からは2年程度の配備の遅れを容認する声が上がり始めた[81]。これを受けて、2016年度中の取得は難しくなる見方が強まっている[81]。
防衛省はF-35Aの調達価格は、2012年度予算ベースで1機あたり本体のみ約89億円、スペア部品などを含めた場合約99億円としていた[84]。2012年度予算案においては、対外有償軍事援助を利用し調達される4機分が395億円（1機あたり98.75億円）、訓練シミュレーター整備費として205億円が計上された[85]。ただし、将来的には日本国内でライセンス生産をする予定であるため、ライセンス料が加算されて1機あたりの価格上昇は確実である。2012年5月3日にはアメリカ国防総省が、日本が導入を予定している42機の売却額が計100億ドル（約8千億円）との見通しを発表したが、これには予備部品及び15年のサポートが含まれており機体のみの価格は不明である[86]。
同年6月29日に日本政府は、米国防総省と2016年度に導入する4機について、正式契約を交わした。1機当たりの価格は約96億円（交換部品を含め約102億円）である。交換部品の購入を減らすなどしたものの、2012年度予算に計上した89億円（同99億円）と比較して、約7億円（同約3億円）の上昇となった[65]。
F-35Aの調達数予算計上年度 調達数
平成24年度（2012年） 4機
平成25年度（2013年） 2機
平成26年度（2014年） 4機
合計 10機
F-35B
F-35Bはアメリカ海兵隊のハリアー IIの後継機として使用するために、旧ソ連のYak-141の技術[40]を使用したSTOVL[41]タイプ（短距離離陸・垂直着陸）2008年7月11日初飛行。2017年より配備予定。
エンジンのノズルを折り曲げて下方に向けることができ、エンジンから伸びるシャフトはクラッチを介して前方のリフトファンを駆動する。リフトファンの吸気ダクト扉は後方ヒンジによる一枚扉となっている。キャノピーの形状はA/Cと違い、完全な水滴型になっていない。
アメリカ空軍はA-10の後継機にA型ではなくB型を充当することを検討していたが、結局A型に一本化された。
イギリス海軍、イギリス空軍もクイーン・エリザベス級STOVL空母の就役を前提に、シーハリアーやハリアー GR.5/7の後継機としてB型の配備を計画していたが、2010年10月25日のストラテジック・ディフェンス・アンド・セキュリティー・レビュー[42]に伴い、これをC型に変更すると発表。しかし2012年にはC型の開発の遅れや、空母に装備するカタパルトやアレスティング・ワイヤーの高価格などを理由に、再びB型に変更することを検討している。
2012年1月11日にF-35Bの完成機2機が、パイロット養成用として初めてアメリカ海兵隊に納入された[43]。同年8月8日には、F-35Bの試験機であるBF-3が大西洋のテストレンジで、高度4,200フィート、速度400ノットで飛行しながら1,000ポンドのGBU-32（JDAM）を胴体内兵器倉から初の投下試験に成功した[44]。
2013年5月10日には、メリーランド州パタクセント・リバー海軍航空基地で垂直離陸試験に成功した[45]。
　
　
防衛省・自衛隊：航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａに係る契約について
http://www.mod.go.jp/j/press/news/2013/09/30a.html
航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａに係る契約について
平成25年9月30日
防衛省
　平成２５年度予算に計上している航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａ（２機）の調達に係る契約が締結されましたので、以下のとおりお知らせいたします。
（契約の概要）
◯ 米国政府からの有償援助（ＦＭＳ：Foreign Military Sales）
（※９月２日、引合受諾書（ＬＯＡ：Letter of Offer and Acceptance）に署名）
・ Ｆ−３５Ａの機体（エンジンを除く）　２機　（約２３０億円）
・ Ｆ１３５エンジン　３台（※スペア１台含む）（約４４億円）
・ 教育用機材　（約１６億円）
・ ＡＬＧＳ整備費用　（約７６億円）等
合計　約４５５億円
◯ 国内企業との契約（※９月３０日締結）
平成２５年度からは、Ｆ−３５の部品等の製造に国内企業が参画することとしており、本年度については、�@機体の最終組立・検査（ＦＡＣＯ: Final Assembly and Check Out）、�Aエンジン部品（１７品目）、�Bレーダー部品（７品目）の製造を実施するため、下記の通り契約を締結しました。
�@ ＦＡＣＯ（三菱重工業株式会社）約６３９億円
�A エンジン部品（株式会社ＩＨＩ）約１８２億円
�B レーダー部品（三菱電機株式会社）約５６億円
合計　約８７７億円
これをもって、Ｆ−３５Ａの関連経費の総額は約１３３２億円（平成２５年度予算上は約１３３９億円）、Ｆ−３５Ａの機体単価については約１４０億円（同約１４９億円）となりました。
※「引合受諾書」とは、取引ごとに日米両政府の代表者（日本側では装備施設本部長等の支出負担行為担当官）が署名する文書で、これに基づき有償援助が行われる。この文書には、両政府が合意する調達品等の内容及び価格、納入予定時期といった条件が記載される。
　
　
航空自衛隊、「26中期防」でF-35A戦闘機を整備 | レスポンス
http://response.jp/article/2013/12/19/213320.html
2013年12月19日（木） 07時55分
航空自衛隊、「26中期防」でF-35A戦闘機を整備
航空自衛隊は、政府が決定した「2014年度以降に係る防衛計画の大綱について」（25大綱）と、「中期防衛力整備計画（2014年度〜2018年度）について」（26中期防）に伴う防衛力整備の概要について発表した。
基幹部隊では、8個ある航空警戒管制部隊の20個の警戒群と警戒隊を将来的に統合、28個警戒隊とし、このうち飛行隊を2個から3個に増やす。戦闘機部隊も12個から13個、空中給油・輸送部隊を1個飛行隊を2個飛行隊とする。
作戦用航空機は現行の約340機を約360機に増やす。このうち、戦闘機を現行より20機増やして280機とする。
26中期防では、那覇基地に戦闘機部隊1個飛行隊を移動するとともに、警戒航空部隊に1個飛行隊を新編、那覇基地に配備する。訓練支援機能を持つ部隊を統合する。
周辺海域での安全を確保するため、広域での常続監視を行い、各種兆候を早期に察知する態勢を強化する。このため、新たな早期警戒管制機か早期警戒機を整備する。固定式警戒管制レーダーの整備や現有の早期警戒管制機（E-767）を改善する。
尖閣諸島をはじめとする島嶼部に対する攻撃への対応力を強化するため、F-35A戦闘機の整備、F-15戦闘機の近代化改修、F-2戦闘機の空対空能力とネットワーク機能の向上を図る。近代化改修が困難なF-15戦闘機について、能力の高い戦闘機に代替するため検討する。能力向上型迎撃ミサイル（PAC-3MSE）を搭載するため、地対空誘導弾ペトリオットの能力を向上する。
また、新たな空中給油・輸送機の整備やC-130H輸送機への空中給油機能の付加、UH-60J救難ヘリコプターの整備も進める。
迅速、大規模な輸送・展開能力を確保し、実効的な対処能力の向上を図るため、C-2輸送機を整備する。
《編集部》
　
　
　

こつち方が魚雷がでかくて動きがモツサリしててかわいい。

　
　
P-1 (哨戒機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/P-1_(哨戒機)
P-1は、防衛省技術研究本部と川崎重工業が開発し、川崎重工業が製造、海上自衛隊が保有・運用する固定翼哨戒機である。ターボファンエンジン4発の中型機で、海上自衛隊がP-3Cの後継機として運用する。
2007年（平成19年）9月28日に初飛行した試作機の型式名称はXP-1であったが、2013年（平成25年）3月12日の開発完了の正式発表をもってP-1となった。最初の2機は、2013年3月29日に厚木基地に配備された[1][2]。
導入経緯
開発までの推移
防衛庁（現防衛省）では川崎重工業でライセンス生産したアメリカ合衆国の対潜哨戒機ロッキードP-3Cオライオンを利用してきたが、更新時期が迫ったために次期固定翼哨戒機（当初MPAと呼称）を検討、国内技術の育成を考え、2000年（平成12年）に国産とすることを発表、次年度予算を取得した。次期哨戒機P-XとC-X次期輸送機（後にXC-2）の同時開発を図り、開発費は両機合わせて3,400億円とされた。両機種は部品を一部共用化し、コスト削減を図るとされた[3]。
哨戒機の国内開発は日本の航空産業界長年の希望であり、これまでも川崎重工業のP-2J対潜哨戒機や新明和工業PS-1対潜哨戒飛行艇を生産した。また、1968年（昭和43年）からのP-2J後継機PX-L選定では、当初政府が国内開発の方針を採ったことから、川崎は国産4発ジェット哨戒機を構想して実物大模型まで製作して意気込みを見せたが、防衛予算圧縮と米国機採用の圧力を受けた田中内閣の政治判断により1972年（昭和47年）に国内開発は撤回、1977年（昭和52年）にP-3Cのライセンス国産が決定した経緯がある。
しかしながら、上記のような防衛庁の国産派と航空機産業の希望とは裏腹に、海上自衛隊では次期哨戒機には早くからボーイング757をベースとする案が浮上し、防衛庁内局ではB-757よりも大型のボーイング767をベースにした機体や、アメリカ海軍が開発していたP-8の導入を勧める声が高まり、後に海自もこのP-8計画に便乗する形で、「日米でP-8を共同開発すべきだ」との意見が強まっていった[4]。P-Xを巡る国産派と開国（米国機調達）派の防衛庁を二分する対立は、後にP-Xの国内開発に批判的な石破茂の防衛庁長官就任により、激しさを増していくことになる。
平成13年度予算の要求53億円は満額が認められ、2001年（平成13年）初めより技術研究本部（技本）によって研究が行われた。5月25日に航空メーカーを選定する旨を官報にて告示、30日まで希望メーカーを募集した。応募した8社を招いて31日に説明会が開催され、7月31日午後5時を期限として、仕様の提出を行わせた。なお、1社は希望を撤回した。
主契約では川崎がP-X・C-Xの両機製作を希望、富士重工業が両機製作の新会社設立を提案、三菱重工業はどちらか一方（C-Xを希望）とした。分担生産では、川崎が主翼と水平尾翼、富士が主翼・水平尾翼・垂直尾翼・翼胴フェアリング・C-Xのバルジ、三菱が中胴・後胴・垂直尾翼、さらに新明和工業・日本飛行機・昭和飛行機・ジャムコが各部品を希望、計7社が参加を表明した。11月26日に防衛庁は主契約企業に川崎を選定したと発表、「次期輸送機及び次期固定翼哨戒機（その1）」（以下C-X/P-X）契約が締結され、三菱・富士を筆頭に各社が分担生産することとなった。平成14年度予算の要求410億円が承認され、開発が開始された。
なお、このとき一部で国産旅客機「YSX」と共通化させると報じられたが、2001年末に防衛庁と川崎は共同で否定している。しかし、川崎で計画中の125席クラスジェット旅客機（2007年に実現を最終決定）では、P-Xの主翼技術を利用するとしている。また、日本航空機開発協会（JADC）では、平成14年（2002年）度よりP-XおよびC-Xを民間旅客機（100席-150席クラス）へ転用するための開発調査を行っている。
　
　
SH-60K (航空機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/SH-60K_(航空機)
SH-60Kは、日本の海上自衛隊がSH-60Jを基にして、三菱重工業と防衛庁（当時）で独自に改造開発を行い、哨戒能力の向上を目指した哨戒ヘリコプターである[1]。
開発経緯
背景
SH-60 シーホークは元々対潜哨戒専用に作られたヘリコプターであり、1991年（平成3年）から配備したSH-60Jでは捜索用電子機器を大量に搭載したため機内空間が狭く、ヘリコプターが本来持つ汎用性に欠ける面があった。
また、武装はMk46短魚雷2本のみであり、74式機関銃を搭載する場合は装備品の一部を取り外さなければならず、通常の潜水艦捜索任務に加え、不審船など脅威対象の変化や、阪神・淡路大震災を教訓として大規模災害など突発的な事態への対処など、任務の多様化が求められ、SH-60Jの老朽による代替を機に、能力向上を図るべく、同機を基にした日本独自の改造開発が行われた。
なお、対潜哨戒機の改造開発の例としては、川崎重工業のP-2J おおわしやHSS-2A/B ちどりが挙げられる。
機体開発
SH-60J後継機に求められたのは、「対潜戦・対水上戦能力の向上」、「人員物資輸送・警戒監視など多用途性の向上」、「安全性の向上」であった。これらを実現する為、搭載機器類の追加・変更にとどまらず、機体形状の変更やローター、エンジンまで手が加えられた。
SH-60Kは機内空間を拡大したほか、エンジン換装、新開発の高性能ローター、着艦誘導支援装置、戦術情報処理表示装置を装備している。多目的化に付随して、捜索救難および輸送のため、キャビン内の完全防水化と床面強化が要望されていたが、計画段階で見送られた。物品搬出入の効率化のため、キャビンドアが2重式となっている。
対水上レーダーは分解能の高い逆合成開口レーダー（ISAR）に、ディッピングソナーは探知距離の長い低周波ソナーに変更した。
また、対潜魚雷以外にも対艦ミサイル（AGM-114M ヘルファイアII）や対潜爆弾の装備も可能となり[1]、探知能力とともに攻撃能力も向上した。これらの新技術の導入により、SH-60Jとは全く別種の機体と呼べるものとなり、開発にも長い時間を必要とした。
すでに研究は、SH-60Jが配備された翌年の1992年（平成4）に始まっており、1997年（平成9）にSH-60J改として正式に開発・試作を開始した。防衛庁ではUS-1A改と同列の改造開発扱いであったが、三菱では新規開発なみの体制であった。2000年（平成12）7月の初飛行を予定していたが、複合材により一体成形されたメインローターに不具合が生じたため調整が行われ、2001年（平成13）に試作機が工場初出荷、3月27日に初飛行した。2002年（平成14）より2004年（平成16）度まで2機（シリアルナンバー：8401・02）が防衛庁技術研究本部（TRDI）と試験部隊である第51航空隊において、技術・実用試験が行われた。
2005年（平成17）3月に防衛庁長官の部隊使用承認を受け、SH-60Kとして正式採用、同年8月10日に量産初号機（8403）と2号機（04）が海上自衛隊に納入された。なお、元SH-60J改の8401号機は、制式採用後に汎用ヘリコプター（装備試験用のテストベッド）USH-60Kとなり、ナンバーも8901に変更された。
　
　
　

　
　
ひゅうが型護衛艦 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/ひゅうが型護衛艦
ひゅうが型護衛艦（ひゅうががたごえいかん、英語: Hyūga-class helicopter destroyer）は、海上自衛隊が運用するヘリコプター搭載護衛艦（DDH）の艦級。ネームシップは平成16年（2004年）度予算で建造されたことから16DDHとも呼ばれている。
海上自衛隊初の全通甲板型護衛艦であり、いずも型（22/24DDH）のベースともなっている。
概要
本型は、その外見のために事実上のヘリ空母として言及されることが多いが、公式の種別では、前任のはるな型（43/45DDH）を踏襲して本型も「ヘリコプター搭載護衛艦（DDH）」とされており、また、実際にも航空母艦としてではなく護衛艦としての機能がかなり重要視されている[1]。対潜・対空ミサイルを発射できる垂直発射システムと新開発のC4ISTARシステムによって、艦自身も、強力な対潜・対空戦闘能力と高度な指揮統制能力を備えている。これは、本型をベースとして開発されているものの最低限の自衛火器しか搭載しないいずも型とは対照的に、在来型のヘリコプター搭載護衛艦の延長線上にあるコンセプトである。
そして同時に、広大な全通甲板と大きな船体容積によって、多数のヘリコプターを同時に運用できる強力な航空運用能力を備えている。これにより、従来のヘリコプター搭載護衛艦よりも優れたゾーン対潜戦能力を実現するとともに、輸送ヘリコプターや救難ヘリコプターにも対応できることから、戦争以外の軍事作戦（災害派遣や国際平和活動など）や水陸両用作戦など多彩な任務も柔軟に遂行できる。なお、従来の軽空母や強襲揚陸艦の一部をも上回るほど巨大な船体を備えていることから、ハリアーのようなSTOVL型の戦闘機を運用する軽空母と比較されることも多いが、防衛省は本型での固定翼機の運用については公式にいかなる発表もしておらず、また、自衛艦隊司令官経験者からも、空母とはまったく本質を異にする艦であると指摘されている[2]。
　
　
いせ (護衛艦) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/いせ_(護衛艦)
いせ（ローマ字：JS Ise, DDH-182）は、海上自衛隊の護衛艦。ひゅうが型護衛艦の2番艦。艦名は令制国の伊勢国に由来し、戦艦（航空戦艦）伊勢に次いで二代目、海上自衛隊の護衛艦としては初代である。
艦歴
「いせ」は、中期防衛力整備計画に基づく平成18年度計画13,500トン型ヘリコプター搭載護衛艦2320号艦として、アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッド横浜工場で2008年（平成20年）5月30日に起工し、2009年8月21日にアイ・エイチ・アイ マリンユナイテッド横浜工場で挙行された。進水･命名式において、防衛大臣政務官岸信夫により「いせ」と命名された[1]。艦番号は当初DDH-146、建造番号2406号が与えられていたが、その後艦番号DDH-182、建造番号も2320号に変更された。
2011年（平成23年）3月16日に就役。第4護衛隊群第4護衛隊に編入され、護衛隊旗艦となった。定係港は呉であり、就役後呉基地を拠点として訓練が実施された。艦名板は伊勢神宮大宮司：鷹司尚武の揮毫によるもので、木材は宇治橋に使用されていた欅が使用された[2]。
2013年11月8日、フィリピンを襲った台風30号の被害の救援のため、フィリピン国際緊急援助隊が編成され、輸送艦「おおすみ」、補給艦「とわだ」、と共に派遣された（「サンカイ（現地語で友達）作戦」）[3]。11月18日、呉を出港、11月22日レイテ湾に到着[3]、救援物資輸送や医療、防疫活動を実施し、12月20日帰国した。
　
　
いずも型護衛艦 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/いずも型護衛艦
いずも型護衛艦（いずもがたごえいかん、英語: Izumo-class helicopter destroyer）は、海上自衛隊が取得を進めているヘリコプター搭載護衛艦（DDH）の艦級である。
先行して建造・配備されたひゅうが型（16DDH）をもとに大型化し、航空運用機能や多用途性を強化したものとなっている。1番艦「いずも」が平成22年度（2010年度）予算で、2番艦が平成24年度（2012年度）予算で建造中の護衛艦であるため、ヘリコプター護衛艦を意味する記号の「DDH」を付けて、それぞれ22DDH、24DDHと呼ばれている。
設計
艦型は、ひゅうが型（16DDH）と同様、上甲板（第1甲板）を全通甲板とした平甲板型とされているが、同型と比して、基準排水量にして約6,000t、全長にして51m大型化している。現在海上自衛隊が保有している艦船（自衛艦）の中では最大の艦型となる。これは第二次世界大戦当時、旧日本海軍が運用した正規空母「飛龍」の基準排水量：17,300トン、公試排水量：20,165トン、全長:227.35mを上回り、当時のアメリカ海軍のヨークタウン級航空母艦（基準排水量：19,800トン、全長：247m）と同規模となる。現代において同規模の艦にはイタリア海軍の軽空母「カヴール」、スペイン海軍の強襲揚陸艦兼軽空母「フアン・カルロス1世」がある。ジェーン海軍年鑑など日本国外のメディアにおいてはヘリ空母（helicopter carrier）に分類されている[4]。「いずも」の進水式に際して朝日新聞は「準空母の登場」、「日本の右傾化の象徴」と批判的に取り上げた[5]。
上部構造物は5層からなっており、右舷側に寄せたアイランド方式を採用している。上甲板（第1甲板）は、ほぼ全域にわたってヘリコプター甲板とされている。キャットウォークは、ひゅうが型では左舷側のみに設置されていたのに対し、本型では両舷に設けられた。第2甲板はギャラリデッキとされ、司令部区画や居住区画、医療区画などが設けられている。その下のハンガーは、16DDHより1層多い3層分の高さを確保しており、第5甲板を底面としている。第6甲板が応急甲板とされており、これ以下のレベルに食堂、科員居住区、機械室や発電機室などが設けられている[1]。
主機関は、基本的にはひゅうが型と同様、ゼネラル・エレクトリック LM2500ガスタービンエンジンをCOGAG方式で2基ずつ4基、両舷2軸に配しているが、艦型の大型化に伴って、より大出力のモデルが採用されており、単機出力25,000馬力から28,000馬力に増強されている[1]。
　
　
　

　
　
そうりゅう型潜水艦 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/そうりゅう型潜水艦
そうりゅう型潜水艦（そうりゅうがたせんすいかん、英語: JMSDF SS Sōryū class submarine）は、海上自衛隊の通常動力型潜水艦の艦級。海上自衛隊初の非大気依存推進（AIP）潜水艦であり、13中期防の4年度目にあたる平成16年度（2004年度）予算より取得を開始した潜水艦（SS）であることから、16SSとも呼ばれる。
概要
そうりゅう型は、おやしお型潜水艦の後継として、開発された。AIP機関の搭載により、排水量が増大しており、実用的な戦術用潜水艦としては世界最大の排水量（約4,200トン）である。なお、試験艦も含めれば、世界最大の通常動力潜水艦は、弾道ミサイル等の装備試験用途に供されている中華人民共和国の032型弾道ミサイル潜水艦（水中排水量約6,600トン）となる。AIP潜水艦としては既にスウェーデン海軍のゴトランド級潜水艦やドイツ海軍の212A型潜水艦などが就役しているが、いずれも水中排水量2,000トンに満たない小型艦であり、本型はAIP潜水艦としても世界最大（2013年時点）ともなっている。
2014年（平成26年）現在、10番艦まで計画されており、価格は約513億円（平成26年度予算10番艦）となっている[2]。
　
　
　
ＮＨＫサイエンスゼロ津波地震計：余命３年時事日記：So-netブログ
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-03-10
ＮＨＫサイエンスゼロ津波地震計
　先にブログで「中国軍事委員会で日本との戦争を断念せざるを得なかった周近平は当分韓国共々嫌みの対応しかできないだろう」と記述いたしました。案の定、韓国朴といいコンビでいろいろとやっております。南京事件は全人代で記念日に制定するそうですが為政者としては噂のとおり最低ですね。胡錦涛が周の能力では最大限任期限りだから今期はこれでいいと言った意味はそういうことですね。次期は今の執行部若手がすべて胡錦涛派ですから江沢民も太子党も終わりました。
　その軍事委員会での決定的資料は韓国提供による自衛隊極秘情報、ケーブルセンサーシステム情報でした。
「対中韓アンケートと第1列島線」ブログにおいてケーブルセンサーについて詳述しておりますが、３月２日、ＮＨＫにおいて「サイエンスゼロ」という番組でケーブルセンサーシステムが取り上げられました。
　そのテーマは海底津波地震ケーブルセンサーというもので何ということもない科学テーマだったのですが、内容そのものは多分に軍事機密に関する部分が多く、チェックが入っていたようで、かなり解説にぼかしが入っていたようですが、まあまあ無難にまとめておりました。ただ問題は映像でした。
．．．．太平洋東北部ケーブルセンサー網が図示されたこと。
　150のセンサー敷設図が示されました。今回だけの分ですが、ご承知のとおり、日本海には数百のセンサー（軍事機密として公表されていない）東南海、九州、沖縄、東シナ海、尖閣周辺および海峡島嶼周辺もケーブルセンサー網で覆い尽くされています。日本は1970年代から30年かけて網をかぶせたのです。2004年中国原潜が青島軍港出港後ずっと追跡されていたこともこれでおわかりかと思います。米軍もこの能力を知りませんでした。現在、中国は防空識別圏を新たに設けましたが、以前、米が設けた防空識別圏ぎりぎりまでセンサーは伸びています。質問者が関東以西の状況を尋ねたところ完璧なぼかしで「それなりに進めている」との模範回答でした。
　軍事技術がある水準を超えた場合にはじめて民間に技術が開示供与されます。その意味で日本は海においての戦闘は決して負けない形を作り上げたのです。この中国沿岸まで延びているセンサー網をみたら誰でも戦争はあきらめるでしょう。
．．．．ＯＢＳの大量の存在が見えてしまったこと。
　球形の海底地震計ですが深海爆弾、魚雷をセットすれば機雷ですね。敷設しておいて有事の時、攻撃オンに無線指令をすると機雷となります。セット状況は軍事機密です。
．．．．センサーの船舶からの敷設状況がまるわかりとなったこと。
　もちろん敷設の際には球形のＯＢＳ地震計だけですが沈設形状でいろいろとわかってしまいます。ケーブルセンサーはともかく、よく映像を流したものです。
その他ざっとあげておきます。
．．．．このセンサーは深海7000ｍに対応できる能力を持つ。
　さらっと記述しましたが、これは大変な能力で当然軍事センサーの技術発展からきたものでしょう。対潜哨戒機Ｐ−１の項でふれましたが日本は深海爆弾、深海魚雷を持っています。米ロが対立して原潜の深海魚雷戦が想定された時代には双方が装備していましたが、現在では両国とも通常の浅海型のみしか製造していません。保有は世界で日本のみです。
ちなみに潜水艦の2013年度における潜航可能深度は各国軍事機密で？ですが．．．。
中国　　原子力潜水艦　230ｍ
中国　　キロ級　300ｍ
ロシア　タイフーン級 400ｍ
ロシア　ボレイ級　450ｍ
米国　　オハイオ級　300ｍ
英国　　トラファルガー級　600ｍ
日本　　はるしお級　550ｍ
日本　　おやしお級　650ｍ
日本　　そうりゅう級　特定秘密
だそうです。
　当然のこととして自身の潜航能力に応じた深深度魚雷は装備しているわけですから約700ｍというところでしょうか。中国のレベルでは太刀打ちは全く不可能だということがよくわかります。今年ロシアからベトナムにキロ級潜水艦が引き渡されます。2016年までに６隻が提供されるとのことです。能力は現有中国キロ級よりはるかに上だそうですから、中国にとっては海南島から南シナ海は危険海域になりました。
　現在、ケーブルセンサーは津波地震警報システムとしてインドネシアからインドまでフォローしております。集計基地はハワイです。
　もし日本が武器輸出三原則を見直して、ベトナム海軍にＰ−１情報と、このケーブルセンサー情報、また深深度魚雷を提供するならば、中国潜水艦は東シナ海同様、南シナ海においても行動は不可能となります。中国のインド洋に抜けるシーレーンは完璧に封鎖されるでしょう。
．．．．ケーブルセンサーのセンサーの数は６個。２個使用。４個は予備だそうです。
　太平洋ケーブルにおける地震津波センサーは、水流、水温、水圧、傾斜、磁気、音響です。一方、一般的な機雷センサーは水温、水圧、磁気、音響です。全部で６種類です。不思議な一致ですね．．．．．．。
．．．．センサーの感度は超精密。
　番組では軍事機密にふれない範囲で、一円玉落下時の振動検知と海水面５�pの水圧検知を映像で流していましたが、海上航行艦船がどのような種類かがピタリとわかるのは不思議でもなんでもないことがわかります。この番組は純粋な科学番組でしたが軍事上、海上
海中における３０数年にわたる日本の技術進歩の凄まじさを教えてくれました。もし見ていない方は機会があれば是非にと思います。
関連の遺稿記事を再掲しておきます。「対中韓アンケートと第1列島線」
機雷封鎖．．．．機雷といっても現在の機雷は魚雷機能をもってかつ自動的にセンサーで目標を追尾するすぐれものだ。ホーミングで検索すればどこでも詳細が閲覧できる。
　一般的に海上における機雷封鎖は港湾とか河口とか地理的条件があるのだが、日中、日韓戦争に限っていえば戦略的にぴたりと当てはまる戦術なのである。
　日本は海を越えて中国や韓国を侵略するような意図はない。敵国が海を越えて攻撃してくるのを防御すればいいだけだ。よって対馬北方から竹島ライン。沖縄からフィリピンラインにかけての封鎖で敵は干上がる。
　海上戦闘において艦隊がその姿をさらけ出しているということは、よほど戦力に差と余裕がない限りは撃滅される可能性が高い。空母をもたない艦隊は航空戦力の援護には限りがあるので外洋侵攻の場合には最低でも潜水艦の露払いは必要となる。しかし東シナ海のような浅い海では潜水艦は撃沈されるために航行するようなもので全く役には立たない。　よって第1列島線ＥＥＺに沿って機雷をばらまいておけば艦隊は身動きができない。戦闘機や空母あるいはイージス艦は話題となるが戦争の決着をつけるのは海の下なのだ。
　中国海軍がこの状況を打破する方法は一つしかない。第１列島線を突破して東側の太平洋に出ることである。東側に何隻かの原潜がいるだけでこれは大変な脅威となるからだ。機雷封鎖はフィリピンラインにかけてが限界であるので以南は別の対応となる。
海底ケーブルセンサー．．．．最近、中国海軍艦船が宗谷海峡突破とか宮古島突破とか中国では報道されているが、平時に公海を航行するのに制限はない。突破という話にはならないと思うのだがまあそういっている。実は日本に重要な戦闘情報を与えていることに彼らは気がついていないのだ。
　日本は日露戦争の時代から通信ケーブルは重要な軍事扱いであった。戦後になっても政権に関係なく必要な作業は進められていた。1970年代から同軸ケーブルから光ファイバーに切り替えが進んで、現在では第５太平洋ケーブルまで完成している。その時代から日本は離島中心にケーブル敷設を進めてきた。そして重要海峡にはケーブルセンサーを設置してきたのである。
　ケーブルセンサーとは聞き慣れない用語かもしれないが前身は海底電線である。電話線がデーター送信線になったというわけだ。ところが軍事用インターネット、つまり無線の時代が来て衛星通信が華やかになるにつれて海底ケーブルは落ち目となっていった。
　70年代後半通信距離の問題とデーターの質の問題から光ファイバーの敷設が一気に進んで今では世界中が何重にもネットワーク化されている。この同軸ケーブルと光ファイバーケーブルの切り替え時期にケーブルセンサーの取り組みが始まったのだ。
　同軸ケーブルは送信する電気信号減衰を数キロごとに増幅する必要があるが光ファイバーは数十キロで速度にも格段の差がある。勝負はあった。
　ところが使い道があった。地震計である。海底地震計は沈めた後に浮上させて回収する。電源がないので交信ができないからだ。ところがケーブルにつなぐとケーブルには中継器を動かすための電力がある。よってそのままデーターの交信ができるようになるのだ。
　地震計には海流速度、温度、水圧、傾斜計等いろいろなセンサーがついている。当初は一定の時間ごとに集計していたが現在ではリアルタイムだ。これは発展して現在では緊急地震速報として完成したシステムとなっている。この地震計が日本近海だけで数百個は敷設されている。実は軍事機密で実際はどのくらいなのかはわからない。海底ケーブルのラインは現在では何重にもリンクしていて一カ所切断しても関係がないようになっている。東京から５本の太平洋ケーブル、ハワイ、グアム、フィリピン、シンガポール、タイ、インドと全部リンクしている。またいくつも途中分岐しているのだ。長崎ナホトカ日本海ライン、長崎釜山ライン、長崎上海ライン、沖縄フィリピンライン、沖縄台湾ライン等もリンクしている。
　従前は日本近海ラインとハワイまでの太平洋ケーブルへの地震計設置で米と日本の管轄内での運用であったが、インドネシアやインド津波の影響で現在ではインドラインまで範囲に入っている。そしてハワイに地震津波センターがある。
　さてこの地震計、内蔵しているセンサーは水流、水温、水圧、傾斜、磁気、音響とある。あれれ地震計に音響センサーなんて関係があるのかな？一方機雷センサーは水温、水圧、磁気、音響であるからまるで同じだ。イプシロンロケットに衛星を乗せれば衛星ロケット、核を乗せればミサイルだ。地震計も魚雷をつければ機雷となるということだ。
　まあ現実にはそんなことはないが艦船の動向チェックには完璧に有効だ。たとえば先般演習帰りの中国駆逐艦２隻が津軽海峡を通過したが敷設のケーブルセンサーによって、固有の磁気、艦の大きさ、エンジン音、スクリュー音がすべて記録された。
　もしこの艦が東シナ海で開戦時機雷網にかかったら瞬時に撃沈される。なぜなら敵データーとして登録されているから識別の必要がないからだ。
　現在、韓国海軍の全艦船と中国海軍の大型艦及び海洋警察の５割以上、そして潜水艦は原潜含めて全部が把握されている。フィリピン以南の第１列島線を突破した原潜は必ずこのケーブルセンサーの上を通過しなければならないようになっている。よって出口で待ち伏せされて撃沈される。万万が一にも逃げられる可能性はない。
　その万万が一に備えただめ押しが今年。日本海溝深部における地震センサー140基設置である。ここはまさに原潜の隠れ場所だ。そこがうまく逃げおおせた中国原潜の墓場となる。当然のことながら米とは情報共有、世界の地震津波情報は日米がにぎっているということだ。
日米英の外洋国家はこのような不断の努力をしているのだが、韓国にしても中国にしてももともと沿岸海軍で外洋の航行経験もなければ艦隊運用経験もない。当然のことながら戦闘経験もないので実戦において何が不要で何が必要かという基本的なことが全く準備できてないというよりはわかっていない。
　韓国海軍は自身の敷設した機雷に触雷して哨戒艦が沈没なんてレベルだから無理はないが、釜山にはケーブルが通っているし、長崎ロシア日本海ケーブルは竹島の西を通っているくらいのことは知っておくべきだろう。もっとも日本がすべてわかっていて知らないふりをしていたことがばれたらファビョンでしょうな。
　ところでこの件は中国も慌てているようだ。しかし中韓ともに自前のケーブル一本もっていないのだからどうにもなりませんな。
「中国軍事委員会検証座談会」より
開戦時の東シナ海、南シナ海の機雷封鎖は結構大がかりです。しかしセンサー機器だけの設置であれば漁船でもできるのです。昨年敷設の日本海溝深海地震計140個もノンケーブルでした。電源の電池の性能が大幅に向上したことと長波の利用機能アップによるものです。
　軍艦船だけの通過状況をセレクトしてケーブルセンサーに送るだけであれば電力はほとんど消費しません。近くのケーブルに送られた信号はすべて集計され処理されます。軍事衛星だけではなく海中でも100％軍艦船の動きはチェックできるのです。所在がわかっていれば撃沈は容易です。
　中国政府は自衛隊機密を解析することによりやっと軍事格差わかってきたのでしょう。
2014-03-10 07:23
　

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