(回答先: テスト 投稿者 不動明 日時 2014 年 7 月 06 日 04:05:05)

パネルにタツチさせてる時點で駄目。
YF-21のBDIシステムのやうにアビオニクスは腦波から直接操作するシステムにしろや。
イルミナテイテクノロジーなら既に其れ位出來る筈。
「シンビオティック・エンジン」とマクロスプラスの登場人物、ガルド・ゴア・ボーマン搭乘機YF-21のアビオニクス｢BDI｣


飛行機ちゃんねる（Aircraft Channel） : 航空機脳波制御プロジェクト「ブレイン・フライト」。ミュンヘン工科大学、フライトシミュレーターで実証に成功

因みにF-16の設計者は駄作だと扱き下ろしてゐる機體。
確かに吾の機體は格好惡い不細工な機體。
F-16設計者、F-35が駄作な理由を語る : ギズモード・ジャパン

　
　
F-15J (航空機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-15J_(航空機)#.E8.BF.91.E4.BB.A3.E5.8C.96.E6.94.B9.E4.BF.AE
近代化改修
大きく分けて、F-15J/DJのJ-MSIP機（J：899-965、DJ：063-098）を対象とした近代化改修計画と、Pre-MSIP機を対象にした近代化改修計画とに分けられる。
J-MSIP機の近代化改修
J-MSIP機の近代化改修計画は計画当初は改修の進捗状況によって形態一型と形態二型に分けられており、いずれも三菱重工業を主契約としていた。実際に機体を改修する予算計上が進むにつれ、当初の形態一型と二型に区分された改修計画が変更されたため、この区分は正式には使われなくなったが[44]、実際には旧区分の多くの改修項目を踏襲して改修するため、本項目では計画の推移を判り易くするため、便宜上、形態一型相当と二型相当の呼称を使用して記述する。
中期防衛力整備計画（平成17〜21年度）においては、当初は期間中に26機を量産改修する予定だった。ところが米国のF-22Aの輸出規制措置により、老朽化したF-4EJ改を代替する予定だった第4次F-X機の選定を2008年（平成20年）以降に先送りとしたため、J-MSIP機の近代化改修でF-4EJ改の減勢による防衛力低下を補う必要が生じた。このため2008年（平成20年）度と2009年（平成21年）度に、当初形態二型に予定されていた統合電子戦システム搭載と次期輸送機の調達を先送りして浮かせた予算を多数の近代化改修に割り当て、これに合わせて2009年（平成21年）度に中期防を改訂して改修機数を48機とした。2010年（平成22年）度からは、先送りされた統合電子戦システムの搭載予算が「F-15の自己防御能力向上」名目で別途計上されている。この時点では4個飛行隊分の88機を対象に近代化改修を行うとされていた[45]が、中期防衛力整備計画（平成26〜30年度）における「F-15の近代化改修」機数が26機と明記されたため、J-MSIP機の近代化改修機数は98機に増加している。
航空雑誌等ではこれらの改修機のことを纏めてF-15J改と呼んでいる。また、海外では「近代化」を意味する「modernized」の頭文字のMが付加されてF-15MJと呼ばれている。
　
　
F-35 (戦闘機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-35_(戦闘機)
F-35 ライトニング II（英: F-35 Lightning II）は、アメリカ合衆国の航空機メーカー、ロッキード・マーティンが中心となって開発した単発単座の多用途性を備えたステルス戦闘機である。開発計画時の名称である統合打撃戦闘機（英: Joint Strike Fighter）の略称JSFで呼ばれる事も多い。
F-35A
F-35Aは、F-35シリーズの基本型でアメリカ空軍での使用が考慮されたCTOL[38]タイプ（通常離着陸）2006年12月15日初飛行。2017年初期作戦能力獲得予定。
2011年5月9日にロッキード・マーティン社からアメリカ空軍へ本機の納入がされた事が発表された[39]。
調達予定国
日本
2011年12月に航空自衛隊のF-4EJ改の後継としてA型を選定する[81]。導入予定機数は42機とされる。F-4だけでなく、F-15Jの初期型(Pre-MSIP)分の100機も代替する案もあり、購入数は42機以上となる可能性もある[82][83]。
当初は2016年度期限内に1号機の納入を、アメリカが確約した旨が伝えられた[81]。だが、その直後に機体強度に関する不具合が確認された為、アメリカ政府高官や軍関係者からは2年程度の配備の遅れを容認する声が上がり始めた[81]。これを受けて、2016年度中の取得は難しくなる見方が強まっている[81]。
防衛省はF-35Aの調達価格は、2012年度予算ベースで1機あたり本体のみ約89億円、スペア部品などを含めた場合約99億円としていた[84]。2012年度予算案においては、対外有償軍事援助を利用し調達される4機分が395億円（1機あたり98.75億円）、訓練シミュレーター整備費として205億円が計上された[85]。ただし、将来的には日本国内でライセンス生産をする予定であるため、ライセンス料が加算されて1機あたりの価格上昇は確実である。2012年5月3日にはアメリカ国防総省が、日本が導入を予定している42機の売却額が計100億ドル（約8千億円）との見通しを発表したが、これには予備部品及び15年のサポートが含まれており機体のみの価格は不明である[86]。
同年6月29日に日本政府は、米国防総省と2016年度に導入する4機について、正式契約を交わした。1機当たりの価格は約96億円（交換部品を含め約102億円）である。交換部品の購入を減らすなどしたものの、2012年度予算に計上した89億円（同99億円）と比較して、約7億円（同約3億円）の上昇となった[65]。
F-35Aの調達数予算計上年度 調達数
平成24年度（2012年） 4機
平成25年度（2013年） 2機
平成26年度（2014年） 4機
合計 10機
F-35B
F-35Bはアメリカ海兵隊のハリアー IIの後継機として使用するために、旧ソ連のYak-141の技術[40]を使用したSTOVL[41]タイプ（短距離離陸・垂直着陸）2008年7月11日初飛行。2017年より配備予定。
エンジンのノズルを折り曲げて下方に向けることができ、エンジンから伸びるシャフトはクラッチを介して前方のリフトファンを駆動する。リフトファンの吸気ダクト扉は後方ヒンジによる一枚扉となっている。キャノピーの形状はA/Cと違い、完全な水滴型になっていない。
アメリカ空軍はA-10の後継機にA型ではなくB型を充当することを検討していたが、結局A型に一本化された。
イギリス海軍、イギリス空軍もクイーン・エリザベス級STOVL空母の就役を前提に、シーハリアーやハリアー GR.5/7の後継機としてB型の配備を計画していたが、2010年10月25日のストラテジック・ディフェンス・アンド・セキュリティー・レビュー[42]に伴い、これをC型に変更すると発表。しかし2012年にはC型の開発の遅れや、空母に装備するカタパルトやアレスティング・ワイヤーの高価格などを理由に、再びB型に変更することを検討している。
2012年1月11日にF-35Bの完成機2機が、パイロット養成用として初めてアメリカ海兵隊に納入された[43]。同年8月8日には、F-35Bの試験機であるBF-3が大西洋のテストレンジで、高度4,200フィート、速度400ノットで飛行しながら1,000ポンドのGBU-32（JDAM）を胴体内兵器倉から初の投下試験に成功した[44]。
2013年5月10日には、メリーランド州パタクセント・リバー海軍航空基地で垂直離陸試験に成功した[45]。
　
　
防衛省・自衛隊：航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａに係る契約について
http://www.mod.go.jp/j/press/news/2013/09/30a.html
航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａに係る契約について
平成25年9月30日
防衛省
　平成２５年度予算に計上している航空自衛隊の次期戦闘機Ｆ−３５Ａ（２機）の調達に係る契約が締結されましたので、以下のとおりお知らせいたします。
（契約の概要）
◯ 米国政府からの有償援助（ＦＭＳ：Foreign Military Sales）
（※９月２日、引合受諾書（ＬＯＡ：Letter of Offer and Acceptance）に署名）
・ Ｆ−３５Ａの機体（エンジンを除く）　２機　（約２３０億円）
・ Ｆ１３５エンジン　３台（※スペア１台含む）（約４４億円）
・ 教育用機材　（約１６億円）
・ ＡＬＧＳ整備費用　（約７６億円）等
合計　約４５５億円
◯ 国内企業との契約（※９月３０日締結）
平成２５年度からは、Ｆ−３５の部品等の製造に国内企業が参画することとしており、本年度については、�@機体の最終組立・検査（ＦＡＣＯ: Final Assembly and Check Out）、�Aエンジン部品（１７品目）、�Bレーダー部品（７品目）の製造を実施するため、下記の通り契約を締結しました。
�@ ＦＡＣＯ（三菱重工業株式会社）約６３９億円
�A エンジン部品（株式会社ＩＨＩ）約１８２億円
�B レーダー部品（三菱電機株式会社）約５６億円
合計　約８７７億円
これをもって、Ｆ−３５Ａの関連経費の総額は約１３３２億円（平成２５年度予算上は約１３３９億円）、Ｆ−３５Ａの機体単価については約１４０億円（同約１４９億円）となりました。
※「引合受諾書」とは、取引ごとに日米両政府の代表者（日本側では装備施設本部長等の支出負担行為担当官）が署名する文書で、これに基づき有償援助が行われる。この文書には、両政府が合意する調達品等の内容及び価格、納入予定時期といった条件が記載される。
　
　
航空自衛隊、「26中期防」でF-35A戦闘機を整備 | レスポンス
http://response.jp/article/2013/12/19/213320.html
2013年12月19日（木） 07時55分
航空自衛隊、「26中期防」でF-35A戦闘機を整備
航空自衛隊は、政府が決定した「2014年度以降に係る防衛計画の大綱について」（25大綱）と、「中期防衛力整備計画（2014年度〜2018年度）について」（26中期防）に伴う防衛力整備の概要について発表した。
基幹部隊では、8個ある航空警戒管制部隊の20個の警戒群と警戒隊を将来的に統合、28個警戒隊とし、このうち飛行隊を2個から3個に増やす。戦闘機部隊も12個から13個、空中給油・輸送部隊を1個飛行隊を2個飛行隊とする。
作戦用航空機は現行の約340機を約360機に増やす。このうち、戦闘機を現行より20機増やして280機とする。
26中期防では、那覇基地に戦闘機部隊1個飛行隊を移動するとともに、警戒航空部隊に1個飛行隊を新編、那覇基地に配備する。訓練支援機能を持つ部隊を統合する。
周辺海域での安全を確保するため、広域での常続監視を行い、各種兆候を早期に察知する態勢を強化する。このため、新たな早期警戒管制機か早期警戒機を整備する。固定式警戒管制レーダーの整備や現有の早期警戒管制機（E-767）を改善する。
尖閣諸島をはじめとする島嶼部に対する攻撃への対応力を強化するため、F-35A戦闘機の整備、F-15戦闘機の近代化改修、F-2戦闘機の空対空能力とネットワーク機能の向上を図る。近代化改修が困難なF-15戦闘機について、能力の高い戦闘機に代替するため検討する。能力向上型迎撃ミサイル（PAC-3MSE）を搭載するため、地対空誘導弾ペトリオットの能力を向上する。
また、新たな空中給油・輸送機の整備やC-130H輸送機への空中給油機能の付加、UH-60J救難ヘリコプターの整備も進める。
迅速、大規模な輸送・展開能力を確保し、実効的な対処能力の向上を図るため、C-2輸送機を整備する。
《編集部》
　

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