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昨年から年明けにかけて2011年はパニック続出の危険な年になるだろうと私は予言したのだが、まさに私の予言にトレースするが如き危険な年になってしまったのはご承知の通りだろう。私は1990年以降のバブル崩壊を予言し、2001年９１１テロ以降に引き起るバブル再発を予言し、リーマンショック及びその後株の大暴落を予言、金価格の大暴騰予言、今年のパニック続発も予言していたのだ。
昨日、私はめずらしくテレビを見ていたんだが、とりわけ「報道の日２０１１」という番組で、福島原発にかかわる一連の事件に関連して当時の菅内閣の意思決定にいたる内容が報道されていた。それで感じたことだが、日本で最も権力が集中し高度な情報が入手できるはずの官邸が、実は後手後手に回り、むしろ、事態の収拾方法が分からずパニックに陥っていた様子がよくわかるのだ。権力の意思決定機関が情報を的確に収集できず、また分析もできず、処理の仕方もわからない。これを見てると、私は敢えて、民主主義というものに疑問を感じるのだ。
菅直人などデタラメなことばかりを主張、反論しては権力闘争ばかりを繰り返してきた万年野党暮らしの政治家だ。実際に権力の中枢に入ったのはいいが、複雑な構造のスーパーコンピューターのような行政組織が全くわからない。スーパーコンピューターを前に、その操縦方法がわからないのだ。こんな時に限っての未曾有の大震災の発生なのだ。どのような法律が適用され、どのように運用すべきなのか全くわからない。実際に現在に至っても、震災後の対応が適切に対応できないのも既存の法律の適用にこだわっているからだ。官僚には未知の問題の解決能力はないのだ。既存の法律で如何に対応可能なのかと考え、政治家に提案してくるだけなんだろう。
こんなときに、首相や大臣は政治生命のすべてを賭けて「すべて、オレが責任を持つ」と宣言し、多少の不法行為が存在しても、その場の判断で正しいと思えば思い切ってやってしまうことだと私は思う。
田中角栄は40年の証券不況の折、倒産しかけていた山一證券に日銀特融を決断し実行した。そして即刻、赤字国債の増発に踏み切り、恐慌に入りかけていた経済を一気に立て直したのだ。法律の規定では銀行ではない証券会社に日銀特融をぶち込むのは禁じ手だろう。赤字国債の増発も同様禁じ手ではあるが、緊急事態に当たってはその禁じ手に政治判断で挑まなければならない時があるのだ。
つまり、担保なき日銀融資は禁じ手なのだ。日銀が融資する際の担保は「国債」に他ならない。つまり、マネーを市場に供給するために必要なものは「国債」なのだ。この国債が不足した場合に金融メルトダウンが引き起るのだ。だから政府は、市場でマネーの縮小現象が起れば、すかさず赤字国債を増発し市場にマネーを潤沢に流動させなくてはいけないのだ。政府は赤字国債の増発を実行し、金融機関に引き取らせ、その金融機関から日銀は国債を買い取り日銀当座預金に現ナマを大量にぶち込むのだ。一般に日銀による買いオペだが、とりわけリーマンショック以降の市場では世界的に市場の急激な縮小現象が起っているのだ。
大体、日銀の総資産規模は100兆円くらいのものだが、2008年以降、日銀の資産規模は急拡大し、150兆円に到達する勢いなのだ。但し、私が客観的にその日銀資産の内容をみた場合、一部の連中が大騒ぎしている内容ではない。国債の保有が30兆円近く増加している程度で、あとは従来買い現先で超短期運用していた資金をCPや社債、株不動産連動のETFに換えているだけで、リスクといえば、その時価の値下がり損の可能性くらいだろう。また、その多少の実損が現実化したとしても、保有する金地金の含み益の一部で相殺されるだけのことだ。だから、結論をいうと、円通貨は通貨当局により価値は確実に守られているのだ。
つまり、日米通貨でいえば、毀損しているデリバティブ商品を強引に買取りバランスシートが完全に毀損状態にあるFRBと違い、日銀のバランスシートは健全だ。この状態を見る限り、円高ドル安の方向性が途絶えることはない。
***そこで予言なのだが
まず、円ドル相場に関しては円高ベースは継続することになる。日本政府日銀の連携で市場でのドル買いを継続するだろうから乱高下するだろうが構造的に円高が継続する。
日経平均は８５００円を境に攻防が続く。
欧米のデフォルト懸念が継続し神経質な相場展開となる。欧米は、ユーロ通貨に対する通貨の価値保全にドイツが拘っているために、いわゆる無担保を前提とするECBによる特融を避けようとしている。この場合、「無担保」状態とは、ギリシャなどPIGS諸国の発行するデフォルト確実な国債を無制限に買い取ることだ。PIGS諸国の国民が保有する総資産を上回る国債を発行することを私は「無担保」と見なしている。これをPIGS諸国でけではなく、ドイツやフランスなども含めユーロ主要国をも加算したユーロ加盟国全体の国民資産の総合計を上回る国債が発行されECBが軒並み飲み込んでしまった場合、一気にユーロ通貨は暴落に向かうだろう。
ここがユーロ通貨の生命線だ。ユーロが正常化するためには、このユーロ加盟国の総資産を上限にECBが国債の強烈な買いオペを行うか、もしくは、ドイツがデフォルト確実なPIGS諸国に財政投資するかしかない。前者でいえば、問題はPIGS諸国にユーロ通貨をジャブジャブに満たしたところで再び消費が一巡すれば問題規模が拡大するだけになるのではないかということ。だから、実際の実現性は薄いだろう。後者は、真面目で堅物なドイツ人がキリギリス諸国連中を諸手を上げて救済することに合意できるのかということ。不真面目なキリギリスを生かすために真面目なドイツ人の多大な犠牲を伴うからだ。これでぶち切れないほうがおかしいだろう。だから、絶対に合意には至らない。
結果、欧州は破綻する。その破綻の結果、究極的には「欧州財政統合」ということになる。
この場合、大破綻に至らないと決着には至らないだろう。
欧州で続々引き起るデフォルトは欧州の大銀行と連動して米国の大銀行にも飛び火する。結果、欧米の大銀行に火の手があがり、新興国に買い込んでるドルを回収する動きが急激に起る。急成長してきた中国にも火の手があがる。中国では資産デフレが引き起り不動産価格の暴落が始まる。従来から積みあがった巨額の不良資産が表ざたとなり、中国経済は大混乱に陥る。中国経済の急激な縮小現象で中国国内で労働者の大反乱が頻発し、やがて大暴動になってゆく。世界中が大混乱になってしまうだろう。
①政府日銀は、国債増発しマネー流動性を拡大させる。ドル買い、日経平均８５００円を死守しようとする。
②欧州は破綻する。その連鎖で米国銀行が崩壊、NYダウが急落する。米ドルはさらに急落。米国内戦状態へ。
③中国など成長新興国からドルの回収が本格化。貸しはがし状態となるだろう。
④中国経済崩壊。各地で暴動続発、軍出動となる。
⑤世界中が大混乱。解決方法なき会議が延々続くことになる。
⑥朝鮮半島で戦争勃発。北朝鮮＋中国＋ロシア VS 韓国＋米国 （日本双方に密かに資金支援)
⑦中東で戦争勃発。イスラエル＋ＮＡＴＯ VS イラン＋中国＋ロシア
⑧中東戦争＋朝鮮戦争＝第三次世界大戦へと戦線拡大。 核全面戦争。
⑨株式市場大暴落 市場閉鎖 銀行閉鎖 金融システム崩壊
⑩原油価格 食品価格急騰 金大暴騰
⑪第二次関東大震災発生 首都東京陥落 日本政府統治能力喪失
⑫関東首都圏インフラ全面ストップ 先の大震災の桁違いの大量死傷者発生
⑬世界大混乱 大量難民 餓死者 殺人インフルエンザ蔓延
従来で常識と考えられていた範囲を超越した大混乱が世界に広がる。
株式相場の暴落も尋常なものではないだろう。現在の日経平均８５００円は最高値でその半値になってしまう。
投信、デリバティブ商品など続々紙切れになってゆく。
先物市場は閉鎖され、ETFは紙切れになる。
信じられない光景が前面に広がるだろう。今まで当たり前にあったものが突如なくなっているという現象が目の前で現実となるだろう。
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