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参院選投票率、過去2 番目の低さ、48.80％、その深層・真相は（下） ？
○台風5 号の深層・真相：安倍晋三一味の
【人工気象兵器】プーチン大統領が発言
（ameblo.jp：2019-07-04 15:11:35より抜粋・転載）
安倍晋三一味の【人工気象兵器】
太陽光発電衛星から送り出すマイクロ波ビームによって大気を加熱し、ハリケーン（台風）の温度を変更できる ！
プーチン大統領が発言：
【九州大雨】鹿児島、宮崎 104万人余に避難指示
2019年7月4日：
九州で【特別警報の可能性も】記録的大雨！参院選前、安倍晋三一味の人工気象！プーチンーチン閣下が変な台風とか大雨などは気象兵器だよ！と教えてくれました ！
４日朝にかけて猛烈な雨、厳重警戒を！いつもの安倍晋三一味の【人工気象】九州大雨、2019年7月４日にかけ雨量増える恐れ【災害級の雨】政権の危機の時は必ず人工豪雨、人工台風、人工地震がやってくる ！
太陽光発電衛星から送り出すマイクロ波ビームによって大気を加熱し、ハリケーンの温度を変更できる！ - みんなが知るべき情報／今日の物語
安倍悪魔「平成30年7月豪雨」宇宙空間の太陽光発電衛星からマイクロ波を発射して日本列島の南西の海上を加熱すると未曽有の豪雨となり2００人超が死にます！安倍朝鮮悪はその間、酒盛りです！ - みんなが知るべき情報／今日の物語
【人工気象操作】日本上空に浮かぶ国籍不明の巨大な静止衛星の正体！人工気象は安倍晋三と米軍の仕業！現代戦争の武器として、米国が気候的操に日常的に関与！米空軍から委託された気象改変装置、高層電離層のかく乱システムの報告書！ - みんなが知るべき情報／今日の物語
避難まとめ 鹿児島 宮崎 104万人余に避難指示（午前７時半）
2019年7月4日 7時37分大雨 避難
各自治体が発表している４日午前７時半現在の避難に関する情報です。
避難指示：
大雨の５段階の警戒レベルのうちレベル４にあたる「避難指示」が出ているのは、鹿児島県と宮崎県で合わせて49万5000世帯余り、104万9000人余りにのぼっています。
避難指示が出ているのは、鹿児島県が▼鹿児島市、▼日置市、▼霧島市、▼いちき串木野市、▼南さつま市、▼姶良市、▼垂水市、▼鹿屋市、▼南九州市です。また宮崎県では▼都城市、▼串間市となっています。
「避難指示」は災害が発生するおそれが極めて高い状況となり、自治体が重ねて避難を呼びかける場合に発表されます。まだ避難していない人は直ちに避難してください。避難場所に移動するとかえって危険な場合には、近くの安全な場所や建物のより高い場所で身の安全を確保してください。
○新潟・山形地震：「安倍の人工地震説」が
SNS でデマ拡散する異常事態 ！
誰も知らない人工地震の真実を今こそ暴露 ！
（news.nifty.com：2019年06月19日 18時10分tocanaより抜粋・転載）
6月18日（火）22時22分、新潟県で最大震度6強を観測する地震が発生した。
震源地は、山形県沖、地震の規模は、M6.7と推定される。この一帯は、北米プレートとユーラシアプレートがぶつかり合い、ひずみが集中しているため、過去に何度もM7クラスの地震が起きていた。また、ここ数日のうちに、大地震発生が危惧される、さまざまな事態が進行していたことも確かだ。まさにトカナの警告が、完全に的中してしまった、今回の地震だが、気象庁は、「今後1週間ほどは、最大震度6程度の余震が起きる可能性がある」、として引き続き警戒を呼びかけている。
◆18という数が“悪魔の数字”
ところで、地震から一夜明け、インターネット上では、何やら不穏な噂が出回り始めているようだ。今回の地震が、2018年6月18日に発生した、大阪府北部地震（M6.1、最大震度6弱）からちょうど1年というタイミングで起きたことや、18という数が“悪魔の数字”こと「6の三並び」を想起させること、さらに22時22分というゾロ目の発生時刻が、カバラ数秘術における「マジックナンバー」である、11の倍数にあたることなど、さまざまな陰謀論的根拠をもとに、ツイッターなどで「人工地震だったのではないか」という声が相次いでいるのだ。
◆リチャード・コシミズ氏：人工地震の可能性に言及 ！
ジャーナリストのリチャード・コシミズ氏も、ブログで人工地震の可能性に言及するなど、今までには、見られなかったような世論の動きが、巻き起こっているのだ。
「人工地震なんてあるはずがない」、そう反射的に考えてしまう読者もいるかもしれないが、その姿勢が間違いであることだけは指摘しておかなければならない。
人工地震は、決して、ただのオカルトでも陰謀論でもなく、科学的事実として発生していることが、世界各国の研究や政府文書から判明しているのだ。また、元総理大臣の鳩山由紀夫氏が、人為的に誘発される地震について言及したことも記憶に新しい。
もっとも、人工地震か自然地震かを見分けることは、極めて難しく、果たして今回の新潟地震がどちらなのか断言することはできない。
加えて、「安倍が人工地震を起こした」などと根拠のないデマが拡散するのは、許しがたいことだ。その前提を踏まえた上で、しかしながら、ここでもう一度、人工地震に関する、衝撃的事実を語ってくれた国際政治学者、浜田和幸氏の声に耳を傾けてみよう（初掲：2018年12月15日）。私たちはあらゆる“想定外”を排除し、次々とやって来る災害に備えなければならないことを世界の誰よりも痛感している国民ではないか。
国際政治経済学者として活躍する、浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク（CSIS）に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。
今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。
■人工的に自然災害を起こす計画は“当たり前”
――このインタビューでは、先生が普段お考えになっていることを、遠慮なくすべてお話いただければと思います。
浜田和幸氏（以下、浜田）：トカナの読者は、気象改変装置や人工地震などに関心をお持ちでいらっしゃるようですが、それらは全て国際政治や国際金融という大きな枠組みの中で捉える必要があります。
たとえば、ケムトレイル（※）によって具合が悪くなる人が増えれば、それを治療するニーズも出てきますから、もはや軍需産業のみならず製薬業界にも直接関わってくる実に深いテーマなのです。
日本では、そういう話になるとすぐに陰謀論的な受け止め方をされてしまいますが、柔軟に視野を広げていくことも必要だと思います。知っている範囲で、みなさんと情報共有できればと思っています。
※ 政府系組織が航空機などによって何らかの有害な人工物質を散布すること。
――ありがとうございます。やはり、政治家や政治経済学者として、浜田先生のもとには普通の人では知り得ない“ウラの情報”が入ってくるわけですね。先生は参議院議員時代から人工地震説を唱えられており、あの東日本大震災もアメリカに狙われたと主張されていますね。
浜田：自然現象を戦略的に改変していこうという試みがあることは、東西冷戦時代からアメリカ、ソビエト、中国などの大国では公になっています。
極秘裏に地震や火山噴火を起こしたり、天候をコントロールして、狙った国に壊滅的な打撃を与えたり、脅しをかける。そして、表向きはあくまでも自然の猛威に見せかけるのです。
直近の話題でいうと、アメリカはイランとの核合意を破棄すると言い始めています（その後、現実に破棄された）が、その流れの中で、彼らは突然イラン上空の雨雲を消し去ることによって影響力を行使しようとしています。
イランは砂漠の乾燥地帯ですから、実際にこれをやられると干ばつになり、経済的にも非常に厳しい状況に陥る。イラン政府は、この点について声を大にして非難していますよ。
――それにしても、現在はアメリカの同盟国である日本に対して、そのようなことを実行するのはなぜでしょうか？
浜田：歴史的な経緯が絡んでいます。実は、アメリカは第二次世界大戦が勃発する何年も前から日本人のメンタリティを文化人類学的に研究していました。
そして終戦後、アメリカに到底逆らえないようにマインドコントロールするには、日本人の心に刻まれている地震や火山噴火に対する恐怖心をうまく利用するべきだという結論を導き出していたのです。
大戦末期、日本は敗戦が濃厚になっても、本土決戦さえ厭わないと宣言していました。「一億玉砕」の覚悟で竹槍を手にしてでも戦う――と。そうなると、（いずれ日本に勝てることは確定事項とはいえ）アメリカ軍にとっても無駄な被害が広がるリスクがある。
それを防ぐためには何が効果的か、ということで最終的に原爆投下に至るのですが、その前段階では「もう天が日本を見放した」という形で日本人に戦意を喪失させるため、人工的に自然災害を起こせばよいと、彼らは用意周到に考えていました。
事実、第二次大戦末期のアメリカは、大きな地震や津波を人工的に引き起こす実験をオーストラリアやニュージーランドの海域で何度も行っています。10年ほど前にオーストラリアの情報公開法によって公になっていることです。
そして、天皇に対する日本国民の信仰心も厄介でした。これを何とかしようと彼らが注目したのは、火山です。終戦間際の日本列島では、30近くの休火山・活火山で小規模とはいえ火山性地震をはじめとする噴火の予兆があって、ちょっとしたキッカケさえ与えれば大噴火するかもしれないから、要所要所にどんどん爆弾を投下しよう――という計画も進んでおり、準備まで行われていたことが、アメリカの情報公開法によってわかってきています。
■アメリカは原爆投下とともに人工地震も起こした
――終戦前後、南海トラフ地震が2回起きています。最初は、1944年12月7日の「昭和東南海地震」（Mw8.2）、そして終戦翌年（1946年12月21日）の「昭和南海地震」（Mw8.4）。これらも人工地震ではないかと主張する人がいますが、先生の見解はいかがですか？
浜田 そうだと思います。先ほど述べた通り、戦意を完全に喪失させるために地震と津波など、日本人に根付いた自然信仰のようなものを上手く使おうとしたのでしょう。ただ、その実験は成功しているけれど、アメリカの政策議論において、そういうまどろっこしいことより先を見越していっそ原爆を投下した方が、旧ソビエトや中国に対するメッセージにもなると。
まだ当時は、ソ連も核開発に成功していませんでしたから、戦後の国際政治を圧倒的な力で牛耳るにはここで原爆を投下すべし、と判断されたのでしょう。
――だとすると、戦後に起きた「昭和南海地震」は不要だったようにも思えますが、他の国々に対する“見せしめ”のような意図もあったのでしょうか？
浜田： わずか1〜2回、人工的に地震や津波を引き起こすというよりは、実績を積み重ねることが大切ですから。何度も起こすことで、誰も不思議に思わなくなります。本当はアメリカが裏で人工的な気象改変を行っていても、そもそも列島は「リング・オブ・ファイア（環太平洋火山帯）」上にあるのだから仕方ない、と誰もそんな話を信じなくなるだろうということですね。
■アメリカは日本を恐れている
――しかし、アメリカの企ては今も続いている。つまり、同盟国となった現在でも日本のことを完全に信頼してはいない、ということですね？
浜田：現在、あくまでも表向きには「日本は重要な同盟国」。
しかし同時に、科学技術・経済・文化などのさまざまな面で、自分たちに挑戦してくる可能性を秘めているという潜在意識がアメリカにはあります。「かつて原爆を2発も投下した日本が黙っているはずはないだろう。将来、必ず力を溜めてリベンジしてくる。日本は放っておくと何をするかわからない」というわけです。
実際、日本がバブルの頃は、東京の土地の値段だけでアメリカ全土を買収できるほどの金融力、経済パワーを持っていました。ハリウッド版の映画『ゴジラ』は、日本を揶揄している映画です。いつか日本人がアメリカを破壊する、その恐怖をゴジラに投影しているのです。
――そのような経緯を踏まえて東日本大震災について考えますと、日本が自分たちにとっての脅威とならないように、定期的に痛めつけておく必要があるという意識が働いたということですか？
浜田： もともと福島の原発は、アメリカのGE社が40〜50年以上前に作った原子炉をそのまま使い、耐用年数もオーバーしていました。GEの幹部たちは、「これは早晩に原子炉を解体する必要があり、放っておくとどのような事態になるかわかりませんよ」と、前々から警告していたのです。
もし日本が廃炉・解体を決断すれば、アメリカにとって再び大きなビジネスになる。
―以下省略―
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