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利権まみれの東京オリンピックは返上が一番だ ！
世界を支配する巨大財閥の深層・真相は ？
（「植草一秀の『知られざる真実』」：2019/01/13より抜粋・転載）
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１）～10 ）は前2 回投稿済みです。以下はその続きです。
11 ）スポーツ報道の拡大は、スポーツが巨大な
利権事業と化しているからである ！
しかし、近年、スポーツが、メディアで大々的に取り上げられているのは、スポーツが巨大な利権事業と化しているからである。あらゆるスポーツが、ビッグビジネス化している。
ビッグビジネスというのは、巨大な資金が動くということだ。
東京オリパラも、当初のコンセプトは、「コンパクトな五輪」だったが、予算規模は膨張の一途を辿っている。３兆円規模となれば、「大き過ぎて潰せない」と言われる、原発ビジネスの規模を超える。
12 ）サッカー、オリパラ等、巨大な資金が動く、
ビッグビジネス、巨大利権になっている ！
サッカーにしろ、オリパラにしろ、巨大な資金が動く、ビッグビジネス、巨大利権と化している。
開催地を決定する、ＦＩＦＡやＩＯＣ幹部の投票の金銭的意味が、膨張している。
そのために、開催地取得には、巨大な賄賂資金が不可欠であるというのが、業界の常識になっている。
日本のオリンピック招致委も、その常識に沿って行動したのだ、と考えられるが、その判断そのものが、そもそも正当でない。
事実関係は、まだ明らかになっていないから、現時点では、推測に基づく記述であることを明記しておくが、巨大利権事業である、五輪やワールドカップ招致を、実現するには、「巨大な買収工作資金」が必要ということになる。
完全に、民間の事業であるなら、それぞれの当事者で判断し、各国の法令に抵触しないように行動すれば、それでよいということになるが、公的事業であるなら、まったく話は異なるものになる。
13 ）オリンピック等、巨大利権事業に税金を投入するべきではない ！
そのような、利権事業に国民資金＝税金を投入するべきではない。
五輪が、利権事業であるなら、国家が税金を投入して、オリンピック招致活動など、行うべきでない。
そもそも、日本の主権者の多数は、税金を投入しての五輪開催など求めていない。
五輪で利得を得ようとする者だけが、税金投入の五輪招致に、熱心なだけなのだ。
欲得だけに走る者が、激増していることが、本当の問題だ。
東大教授の鈴木宣弘氏が「いまだけ、金だけ、自分だけ」の「三だけ主義」という言葉を広く世間に知らしめてくれた。まさに「三だけ主義全盛」の世になってしまった。
「三だけ主義」というより、「三だけ教」に近い。
14 ）「三だけ主義全盛」の世になってしまって、
日本を悪い国に劣化させている ！
これが、日本を悪い国に劣化させている、原因である。
未来を見据え、金では測れない大切な価値を尊重し、自分ではなく他者のために行動する、という考え方が求められている。
「友愛とは愛であり、愛の原理は利他である」という考え方が完全に見失われている。
このまま進めば、「一億総金の亡者」ということになってしまう。
この意味でも、安倍政治の罪は深い。
安倍政治の下で、日本は本当に「美しくない国」になってしまっている。
（参考資料）
巨大財閥がマスコミ・政治家などを裏から支配 ！
国際巨大財閥の正体は、全人類支配搾取の強欲 ！
太平洋戦争も9・11も、好戦的な米国の謀略 ！
（神州の泉・ブログ2008 年1月13日 (日)より抜粋転載）。
1941 年・真珠湾奇襲は、ルーズベルトの姦計で日本を開戦に誘導したことがわかっている。
また南京大虐殺は敗戦直後、占領軍が日本民族は先天的に悪玉だという洗脳を施すためにアメリカが「捏造した偽装の史実」である。
アメリカという国の国際行動を過去に遡って冷静に眺める時、歴史の節目で、「悪質な謀略」を行なうことは目に見えているのである。
歴史をきちんと眺める目を持った時、9・11テロ自作自演疑惑と、ルーズベルトの誘い込みが絡んだ真珠湾攻撃は、よく似た位相を持つと考えられるであろう。
Ⅰ．国際金融巨大財閥の本音は、悪魔を信仰する、全人類支配搾取の強欲 ！
以下は、ヘンリー・メイコウの主張です。
サバティアン-フランキストは、ユダヤ教の異端で、17,18世紀のユダヤ人世界の半分の心を虜にした。彼らは、神は悪であり、逆もまた真なりと説いて、あらゆる道徳を遠ざけた。
彼らは、混沌と荒廃が、救世主の帰還を早めると信じている。
彼らは,地下に潜（もぐ）り、非ユダヤ人と結婚し、便宜的にユダヤ人あるいは、非ユダヤ人の身元を騙(かた）ることによって繁栄した。
「カトリック」の半ユダヤ人、ジョン・ケリーあるいはマデレーン・オルブライトがその例である。
私の作業仮説は、“大半の戦争/紛争はこの悪魔主義カルトによっておぜん立てされた”というものである。
同一の人々が、「我々自身を除いたすべての集団的勢力」（「シオンのプロトコル」）を弱体化させ、世界政府による専制政治（別名「グローバル化」）を確立するために、ひそかに両陣営の出来事を操作する。
言い換えれば、あるひとつのオカルト的エリートが、人類に対して「戦争を遂行」し、我々はそのことを知りさえもしない。
Ⅱ 世界を支配するために、衝突紛争、飢餓、疾病の接種を計画実施 ！
以下は、ヘンリー・メイコウの主張です。
プロトコルで、その著者は、私はその著者はサバティアンのライオネル・ロスチャイルド[Lionel Nathan de Rothschild (1808.11.22-1879.6.3) ]であったと疑っているが、彼らの目標を以下のように記している：
「衝突紛争、憎悪、不和抗争、飢餓、疾病の接種、欠乏困窮によって、すべての者たちを疲労困憊させること。
非ユダヤ人達が、われわれの金と権力にすがる以外、ほかに逃げ出す道を見いだせなくなるまで。」（プロトコル10）
[そして] 「 ．．．我々が、障害なしに、世界のすべての政府権力を吸収して、1つの超政府を形成することを可能にする。」（プロトコール5）
「その時、いったい誰が疑うであろうか？
これらの人々はみな、何世紀にも渡って何びとも推測すらしなかった政治的計画に従って、我々によって踊らされていたことを。」（プロトコール13）
紛争を作り出すことは、悪魔的な意味をなす。
もし彼らが彼らの真の意図を述べたとすれば、彼らはあらゆる方面からの反対に遭遇するだろう。
そのかわりに、彼らは、競合する権力を作り出し、その裏に隠れて「真の信者たち」（腐敗堕落していない改革者）がその過程で死ぬことを保証する結果へと操作する。
大部分のだまされた人々は、闘うのに忙しすぎて、真の敵と真のアジェンダを理解出来ない。
私は、このパラダイムに適合するいくつかの任意の紛争を取り上げることからスタートするつもりである。（それらを調査して、私が正しいかどうか理解して下さい。）
それでは、この戦略が熟考した上でのものであることを示すいくつかの見本を挙げてみよう。
紛争の種：私は、労働運動、女性運動、そして米国の同性愛者や黒人公民権運動すべてがこのパターンに適合すると疑っている。
それらは、すべて銀行家によって後援を受け、フリーメーソンのユダヤ人や彼らの「お先棒担ぎ」によって運営されていた。
彼らは、いくつかのもっともな不当に取り組む一方で、“彼らの真の目的は「分断の種を撒く」こと”であった。
以下のようなハロルド・ローゼンタールの言葉は信憑性がある：「我々の国家的銀行、連邦準備銀行、を通じて、我々は、すべての地方銀行に対して我々が無から作り出した帳簿上の信用貸しを供与する．．．
[こうして]我々は、産業、経営者、及び労働者に我々に対する借金を負わせる．．．
そして経営者を労働者に対して争わせ、その結果、彼らが、結束して我々を攻撃し、借金のない産業のユートピアに案内することが決してなくなる。
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