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http://mainichi.jp/life/today/news/20090608org00m020028000c.html
「天使と悪魔」は世界的ヒットとなった「ダ・ヴィンチ・コード」の続編。
ローマ法王の逝去に伴って新法王を選ぶ儀式コンクラーヴェの最中に、有力候補の枢機卿4名が誘拐され、殺害予告される。同時にローマ全市が吹き飛ぶ「反物質」の時限セットも予告。この陰謀の仕掛けが、もはや存在しないはずの組織イルミナティによってなされたと知ったラングドン教授は、ガリレオ・ガリレイが残した暗号に挑む。
反教会組織イルミナティの復活がこの歴史サスペンス映画の軸になっていたように、最近まで「米国消費の沈滞=長期世界最大不況」説が幅を利かせていた。その結果、100年に1度、とか1929年の大恐慌再来も恐怖感と共に言われていた。
ところが、恐ろしげな予言を裏切るような明るい指標が続々と発表され続けている。一番、弱気論者がアレレといいそうな指標は米民間調査機関コンファレンス・ボードの「米国消費者信頼感指数」だろう。
5月に54・9と前月の40・8から急回復した。特に、6カ月後の期待指数は72・3と2007年12月以来の水準となった。
このほか4、5月に入り好転している指標は、(1)製造業、非製造業のISM(全米供給管理協会)景況指数、(2)自動車販売台数、(3)中古・新築住宅販売−−などなど。
◇景気の底は2月
米国だけでない。日本も2月が景気の底だったことはいまやコンセンサスだ。最も早く、的確に底と述べたのは三菱UFJ証券景気循環研究所長の嶋中雄二さんだ。
嶋中さんによると、景気動向指数の一致指数を構成する11の個別指数のうち、6個が2月に「谷」。また景気ウオッチャー調査などをみると順調に上昇。政府の景気対策効果であり、新型インフルエンザの影響も実質成長率を0・2%押し下げる程度だろう、という。4〜6月期に前期比プラス成長に転じ、7〜9月期以降は回復スピード加速、としている。私も賛成だ。
10年はカナダのバンクーバー冬季五輪、南アフリカのサッカーワールドカップ、上海万国博などのイベント効果と米オバマ政権の景気対策効果が見込める。また恐らく11年4月からの消費税引き上げによる駆け込み需要が回復を加速させる。
私はそれに輸出の復調がプラスすると考える。既に2月以降、対アジア輸出数量は連続増加中で、自動車の対米輸出が7、8月以降再開されると成長に寄与する。結論。景気にも株価にも私は依然強気だ。
映画のセリフから。19世紀に、ある法王の決定でバチカンの男性の裸像は何十体も性器を削り落とされ、イチジクの葉で補修された。その去勢された像の脇で、「あなたは去勢反対者ですか」と尋ねる案内者に、ラングドン教授は「いや、私は破壊行為の反対者です」。ある時代にされたことが間違っていることは歴史では数多い。大恐慌再来説も、そのうちになくなってしまうのでは。【国際エコノミスト・今井澂】
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コメント
昨年の株式、商品市場などの暴落は、世界の多くの既得権益財産家を苦しめたようです。なぜならば、時期が早すぎたということです。なかなか読み通りには市場はいかないようです。
そこで誕生したオバマ大統領、そのを選ぶ国民も素晴らしいともいえるし、また、変化を国民が望んでいるということが選挙に反映されるということもやはり米国の底力をみせてくれています。
オバマ大統領の閣内人事が、まだ確定できないでいるのも大統領になる前の準備がおろそかであったことが原因なのかもしれません。
日本の場合、与党麻生政権が、このまま続けずに新たなる自民党党首の顔が変わったとしても麻生政権との大きな違いが見えず、たとえ民主党政権に変わったとしても果たして日本がどう変わるというものが見えてこない。
中曽根元首相は、民主党に関し、保守主義も外交も大体同じ。違っているのは旧社会党左派が中にいるために、中心勢力が彼らに妥協しなければならないとけん制しましたが、自民党も政権を死守するために旧社会党と組んだわけであり、そのことにより公務員の勤務状況は、国民目線でなく組織労働者目線となり本来のパブリックサービスを忘れ去られてしまったのではないでしょうか。
昭和の時代の自民党政治家というのは、利権政治ではありましたが、人間性があったように感じます。しかし、今や組織性が重要となり、全会一致をすることが党を守るということになり、多くの自民党政治家の個性が表に現れなくなってきています。これは、ある程度民主党にもいえるようで、あるマスコミ関係者は、学級委員の集まりだと酷評しています。
大手企業も同様であり、身内の利益重視にはしっており、大手企業の地位を利用し取引先との間にペーパーカンパにーのような商社を天下り機関として設置し、その負担を下請け業者などに支払わせていたり、他の民間会社に利益を与えるよりは小会社を作りそこに仕事を回し、マージンをとって業者に渡すというような構造となっており、もはや日本の官僚の天下り構造と同じとなりウリ坊となっているのが社会全体の動きであり、閉塞的といえるのはその部分ではないかとも感じられる。
非正社員などが裁判に訴えるにしても一つのシナリオを作って対峙しもらいたいものです。相手の士気をくじく主要な方法は、どこにいるのか、なにを期待していいのかわからない漫然とした状態に相手を追い込み、加えて正反対の情報を流して、厳しい懲戒措置と良い待遇の約束との間をなんども行き来させることによって状況の構造をあいまいし、特定の計画が自分の目標に向かって進んでいるのか、それとも不利な状態になりつつあるのかを知ろうとすることにあきらめるように無力化させるにはどうしたらいいかを検討したほうがいいのではないでしょうか。
相手を取りみだしさせ、困惑させ、恐れおののきうろたえるとこまでいかせれば大きな権力を持っている企業といえどもしっかりと相手のことを考えてくれます。そのためには横のつながりを広げていくことだと感じます。
今や景気の底がいつになるかということが話題になっていますが、底の時期がわかったとしても現大手企業経営陣にとっては茨の道を歩いているようなもので、いずれ大きな変化が現れます。
6/9の東京市場は、米国債の入札動向に慎重なのか利益確定売りに押されたといったような下落でした。日本株は、世界にほこれるような素材技術を持つ企業も多く、世界の他の市場の戻しが順調の中、戻りが弱いというのは、やはり日本企業に世界の投資家がみることができる大きな欠格があるのかもしれません。
そのことが株価が上昇トレンドになりかけているにもかかわらず与党麻生政権の支持率が上がらない、不支持が多いという理由につながっているのかもしれません。