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(回答先: リーマン・ブラザーズ破綻の原因と今後の影響【横山 劉仁 2008年09月25日】 投稿者 ワヤクチャ 日時 2008 年 11 月 22 日 15:54:11)
http://www.gyouseinews.com/international/oct2008/002.html
激変の人類史・序章
金融ハルマゲドンが始まった
（10/17）
世界中の金融市場が危ない。近現代を支えてきた唯一の価値観、資本主義そのものが崩壊に向かっているとも思われる。いや、崩壊しようとしているのは、資本主義だけに留まらない。人類を見守り続けてきた自然そのものが壊れ始めているのかもしれない。
世界大恐慌
世界的金融危機に歯止めがかからない。９月14日には米国投資銀行のリーマン・ブラザーズの破綻が明らかにされ、同行は翌15日に破産申請を行った。その同じ日に、メルリ・リンチがバンカメに買収され、米４大投資銀行は1日の間に半分の２行になってしまったのだ。さらに翌日、米保険最大手のＡＩＧが経営難に陥り、9月16日にはFRBがＡＩＧに約9兆円の緊急融資を行うと発表。ＡＩＧは何とか絶望的危機状況から脱することはできたが、ＡＩＧ１社だけを救ってみても、世界の株式市場の暴落に歯止めをかけるには程遠い感がする。
世界の株価の急落は想像を絶する状態で、10月10日の時点で、この1年間に世界中の株式市場から約1,230兆円のカネが吹き飛んだと計算された。しかもその3分の1以上は、リーマン・ブラザーズ破綻の9月15日以降に消失されたものだ。わずか３週間余で信じられない金額が市場から消えてしまった。
一連の金融機関破綻の原因は、昨年夏に明かになった「サブプライム住宅ローン危機」が拡大を続けた結果として起きたものだ。
サブプライムローン問題に関しては、すでに膨大な解説が行われているから、細部の説明は省く。根源的には、金融資本主義という寄生虫が、寄生していた本体を食い潰した結果、本体もろとも死に体に陥ったと考えれば納得できる。当初は資産家だけをターゲットとしていた商売が、やがて中流資産家を狙い、ついには低所得者層までをその攻撃対象にした。しかも最後の最後で、低所得者層のローンを金融派生商品に拡大させて売り抜こうという悪魔のような所業を行った結果がこれである。
このままでは明らかに、1930年代の世界大恐慌を越える混乱に陥ると予測されている。金融市場の動揺は、協調利下げや金融当局の大量の資金供給を通じても、銀行間の資金取引に安心感が生まれて来ない。9月末までは、米国が公的資金投入に踏み切れば沈静化するだろうとの思い込みも一部にはあったが、いまやそうした状況にはない。
10月10日にはＧ７（先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議）が開かれ、主要国は危機解決に向けできる限り迅速な協調行動をとることで一致した。また、国際通貨基金（ＩＭＦ）の主要24カ国でつくる国際通貨金融委員会（ＩＭＦＣ）は11日午後、「米国発の金融危機への対応策として、公的資金による金融機関への資本注入を強く支持すると同時に、緊急時の融資制度の見直しを加速させる」方針を表明。また、金融危機によって「新興国も影響を受けている」と懸念を示し、「例外的な警戒や協力、大胆な行動が必要だ」と訴えた。
これを受けて独政府は13日に公的資金11兆円を金融機関に注入。仏もその半分程度の公的資金注入を表明した。14日には米政府が25兆円にのぼる資金投入を発表。Ｇ７後初めてとなる13日のＮＹ市場は、過去最大の936ドル高を記録したが、それでも３営業日ぶりに9000ドル台を回復したに過ぎず、翌14日にはわずかながら再び下落している。日本の東証株価も連休明けの14日は1,100円を越える大幅上昇を見せたものの、まだまだ不透明感が漂い、株式市場に対する不信感が続いている。
現実には「不信感」「不透明感」どころか、「すでに世界金融システムの崩壊が進行中」「現在ある世界中の銀行の大半は潰れるだろう」「米国債はもう安心できない。ユーロもスイスフランも駄目だ」（エルサレム・ポスト紙）といった見方が広まっており、本紙もこうした観測が的を射たものと考えている。
世界中の政府が必死で危機を回避しようとしているが、膨大な金額を拠出しても、所詮は世界中にばら撒かれた不良債権の数十、数百分の一程度の処理しかできない。不良債権を買い取ると同時に、実体経済を上昇させない限り、この破壊的金融危機から抜け出すことはできない。実体経済浮上のプログラムは残念ながら存在せず、手詰まり感が漂っているのが現状である。
９月21日には、米証券一位のゴールドマン・サックスと二位のモルガン・スタンレーがFRBに「銀行持ち株会社への移行」を申請し、承認された。FRBが監督する本来の銀行業態に転換して、生き残りに活路を見出そうとしているのだ。この動きを見ただけで、長年続いてきた資本主義経済がいよいよ終焉の刻を迎えようとしていることが理解できる。
FRB（連邦準備制度理事会）とは米国の、実質上の中央銀行。しかし誰もが知っている通りアメリカ政府は株式を所有しておらず、国際金融資本が最大の株主となっている。むろん国際金融資本がFRBを100％所有しているのではない。だが実態は、米国民の税金を元手に、その金利配当を受け取る欧州金融機関が所有する民間銀行（複数の連銀）の司令塔であり、すなわちそれは欧州国際金融資本そのものといっても過言ではない。
東西冷戦終息後、欧州国際金融資本は、この本家本元の支配下から逃れようと、新たな金融商品などを生むことによって既存の金融秩序を破壊し、暴利を貪ろうとしてきた。その最終結末がサブプライム・ローン破綻だったと言えばいいだろう。そして同時に、既存の金融秩序を破壊し続けてきた代表格の投資銀行が破綻したのである。欧州国際金融資本同士の内部争い（営利獲得合戦）に端を発した争奪戦の結果、世界中の金融資本が倒壊滅亡の憂き目に遭ってしまったということだ。
じっさい世界は、予想を越えた混沌状況に向かっている。この数年以内に、人類は過去に体験したことのない「超激変」を味わうことになりそうだ。それは単に、資本主義経済体制が崩壊するといったものではないだろう。
想像もできない大変革の刻が、目前に迫っているのは、間違いないことのようだ。
それでも政治は動く
米金融界が激震し、米議会で「金融レスキュー法案」（Financial Rescue Plan / Bank Rescue Plan）が通るか通らないかと揉めていた（結局は修正して下院も通過）時点で、日本の新聞ＴＶマスコミはこれを「米金融安定化法案」と訳して紹介していた。
「レスキュー」とは緊急救助、救難を意味する。象徴的に言えば、腕が折れたり片足が失くなったりするかもしれないが、とにかく生命を助けるという緊急救助だ。「安定化」(Stabilization)というと、これさえ通ればコタツでお茶を飲んでいられるような、穏やかな日々を想像してしまう。「レスキュー法案」と「安定化法案」との間には、飛躍があり過ぎると感じられた。ある意味、米国に対するゴマすり気分なのだろうが、こうなると日本の大新聞、ＴＶ局のニュースなど信用できなくなってくる。直前に迫った大変革期に、コタツでお茶を飲んでいるような大新聞、ＴＶ局とは縁を切ったほうが良いとも思える。
さて。それはともかく、リーマン・ブラザーズ破綻ショックから10月10日までの間に、世界中の国で株価が下落した。その下落率は、米国が24.9％、ドイツ21.6％、英国20.4％、インド19.1％となっている。米国より高い下落率を見せたのは、有名国では３カ国。ブラジルの29.2％、日本の32.2％、そしてロシアの37.0％だ。
下落率が非常に少なかったのは韓国の16.0％、中国の3.8％など。ただし中国の場合、上海市場は16％を越す下落率だった。
金融危機で国家の存続が危ぶまれるような事態も生まれている。まずはアイスランドだ。アイスランドは10月６日に金融危機に伴う非常事態を宣言。国内金融機関の事実上の国有化に着手した。
同国の大手金融機関の資産規模は、国内総生産（ＧＤＰ）を上回り、金融機関が支援に乗り出すことは、国家の財政を傾かせることになる。このため、同国はロシア政府から40億ユーロ（約5500億円）の緊急融資を受けることになった。こうしてアイスランドはロシア経済圏に呑み込まれ、地政学的にも今後、ロシアに従属することになりそうだ。環北極海経済圏構想を持ち、北極の資源開発に乗り出そうとしているロシアにとっては、渡りに船といった感もある。
アイスランド同様に国家の存続が危ぶまれるような事態に追い込まれているのが、隣国・韓国である。しかし、企画財政部の姜万洙（カン・マンス）長官は11日、韓国に於いても各国同様、金融危機状況は続いているとしながらも、「韓国の外貨準備高と外債構造を見た場合、最悪の状況にもうまく管理できる水準だ」との見方を示した。
韓国の経済状態が最悪であり、実際は国家壊滅に近いことを見抜いている中国は、じつに強かだ。「中・韓・日の３カ国による共闘」を提案し始めている。カネに関しては手を出せない米国を尻目に、今のうちにアジア圏から米国の影響力を排除しておこうというのが、最大の狙いだろう。併せて中国の本音は、韓国経済救済は日本のカネで行い、その成果は中国が戴こうというものだ。
こうした状況を理解しているからこそ、韓国財政部の姜長官は、「世界的な協力もそうだが、アジアの国同士の協力も重要だ」と述べ、韓国救済に日本や中国が手を差し出すことを切望している雰囲気を漂わせている。さらに同長官は、近日中に北京を訪れ、「アジア域内協力の強化を目指し、アジア通貨基金（AMF）の早期造成案を模索したい」と語っている。
世界銀行年次総会のため訪れている米国ワシントンで、米国の影響力排除、中国・日本の勢力拡大といったテーマが堂々と話し合われ、それに対して米政府がひと言も口を出せないところに、世界潮流の劇的変化を感じざるを得ない。
威風堂々の北朝鮮
米国発の世界恐慌パニックとはまったく無縁のところにいる国がある。ご存じ北朝鮮だ。米国は10月11日、北朝鮮に対し「テロ支援国家の指定解除」を発表した。そもそもこの指定解除、なにも突然のものではなく、実は昨年1月、すでにBDA（バンコデルタアジア）金融凍結解除をめぐるベルリン会談ですでに決定されていた。しかしながらこの「予定調和」が達成されるまでには、数々の紆余曲折があった。
もともと、核開発を巡る６カ国協議で決めることができなかった個々の問題について、米朝２国間直接協議が続けられ、８月11日には米国がテロ支援国指定解除を行う見通しだった。ところが8月11日当日、米国はなぜか指定解除を行わなかったのだ。米国はこれについて、北朝鮮が未申告施設の検証を拒んだから指定解除を行わないのだと強弁したが、ウラに何かがあると推測するのが、世界中の情報通たちの共通意見だった。
今回、米国は「６者協議の枠組み維持を最優先させ、申告した施設に限って検証する」と、北朝鮮に対して大幅に譲歩した。米国自身、北朝鮮は今後も未申告の施設に対する立ち入り検査や検証を拒否するだろうと考えているとしている。このことは、簡単に言えば、北朝鮮の核保有はもちろん、核開発も認めると、世界に対して公認したと言って過言ではない。北朝鮮の圧勝である。
こんなに無様に米国が折れたウラには何があったのだろうか。いやそもそも、今になってこれほど譲歩するなら、なぜ８月11日の時点でテロ支援国家指定解除を行わなかったのだろうか。
８月に米国がテロ支援国家指定解除を行わなかった時点では、さまざまな憶測が流れた。一般的な憶測は、「米朝間の密約を北朝鮮が反古にした」というものだった。密約を守らなかったため、北朝鮮・金正日は米国の報復を恐れ、建国記念日の式典に不参加。結果として姿を消したのではないかとの憶測だ。
ところが9月に入ってからのヒル国務次官補の訪朝時点から、その憶測は崩れ始め、北朝鮮の威風堂々たる態度ばかりが目につくようになってきた。
つまり、米国と北朝鮮の動きを冷静に見れば、焦り困惑しバタバタと動いているのは米国の方であることが見てとれるのだ。
すると、以下の物語が見えてくる。当初、米朝は水面下で両国の立場を了解。北朝鮮の核保有を納得したうえで、米国はテロ支援国家指定解除を行う予定だった。ところが米国側に何らかの異常事態が発生。指定解除を先送りせざるを得ないことになった。事態が収束に向かい、米国は改めてテロ支援国家指定解除を行うことになったが、この間の遅延を理由に、かなりの部分で北朝鮮の我儘を聞かざるを得ない状況になってしまった。ヒル次官補訪朝以降、北朝鮮のＴＶニュースは勝利宣言のような雰囲気だ。
そのうえ姿を消し、一部報道では重体説も流れていた金正日が、金日成総合大学に現れてサッカー観戦（４日）をしたり、821部隊の視察（10日）を行っている。ただし一部では、公表された写真は夏以前のものとか、数年前のものといった懐疑的情報も流されている。これもまた馬鹿な話だ。北朝鮮当局が公表した以上、それは「公的な真実」なのだ。仮に金正日が偽物であろうと、写真が合成であろうと、公表された事実は北朝鮮が世界に発信した「揺るぎない真実」なのだ。
以上の事実を勘案して再度情勢を俯瞰してみると、北朝鮮側には何の変化も異常もなく、米側に何かが起きていたことが理解できる。では、８月の時点で米国側に起きた異常事態とは何だったのか。それは２つしか考えられない。一つはグルジア紛争であり、もう一つは米金融界の崩落である。あるいはその両方だったかもしれない。いずれにせよ、北朝鮮はずっと胸を張り続けていたわけだ。
そんな北朝鮮では今、金正日の後継者を巡って一人の女性の言動に注目が集まっている。現在の金正日の夫人とされる金玉（キム・オック）だ。韓国系の新聞では彼女のことを「最高指導者の司令代理という重要な役割を担っている」と報じている。
金玉女史は現在、北朝鮮の最高意思決定機関である「国防委員会」の第三課長という要職に就いているとみられている。ちなみに国防委員会委員長は金正日である。
彼女は1980年代には、金正日書記室に配属され、書記室課長という肩書きで金正日の業務を補佐していた。韓国系の情報筋が彼女を最初に確認したのは、2000年10月に趙明禄国防委第一副委員長が米国ワシントンを訪問した際に、「国防委課長」の肩書きを持つ「キム・ソンオク」という女性が随行した時点だった。
彼女はその後も、2005年７月に金正日が玄貞恩（韓国・現代グループ）会長に会ったときにも同行。2006年に金正日が訪中した際には、国防委課長として随行し、宴席では胡錦涛国家主席を初めとする中国政府の要人たちと挨拶を交わしている。金正日の夫人のなかで外交行動に関与したのは金玉女史だけだ。
韓国情報筋と同様、米国情報筋も金玉女史に注目しており、「彼女が重要な位置にいることは間違いない」としている。
しかし、これまでの三人の夫人とは別で、金玉に関してはその素性や経歴が一切謎に包まれているのだ。噂では、彼女は生粋の北朝鮮の人間ではないという。中国東北部の流れを引くとか、香港系の血が流れているとか、日本（または在日）の血筋ともされる。ただし、彼女の父親が「金正日から特別に信用され、労働党財政経理部副部長職に就いている」（韓国情報筋）人間で、その父親がいるから金正日は彼女を信頼しきっているとされる。
また韓国筋によると、金正日は70歳になるまでは後継者を決めないと労働党幹部に公言していたという。中国系の情報では、北朝鮮は近々、いったん集団指導体制を採った後に、金正日の血統を継承する後継者登場を演出する可能性が高いという話もある。そうしたすべての筋書きは、金玉女史に委ねられている可能性が高い。
北朝鮮では、かつての日本で「皇紀」という年号があったように、「主体暦」という年号がある。金正日が70歳を迎えるのは「主体暦100年」の節目でもある。それは西暦2012年。あと４年後の話だ。
44歳の金玉女史は、彼女の側近でもある「七人衆」と共謀して、主体暦100年（西暦2012年）の年に、金王朝が目標としてきた最終形を披露するつもりだとも考えられる。その最終形とは、すなわち、未来永劫に続く金王家の在り様であり、それは万世一系の天皇家を模倣したものと考えられる。
金玉を支える七人衆の筆頭は、彼女の父親とも噂される金国泰。金国泰は北朝鮮建国の英雄、金策の息子である。金策に関しては、日本人ではないかとの噂が今も残る奇妙な人物でもある。
主体暦100年すなわち西暦2012年に何が起きるのか、不安と期待を籠めて見守っていきたい。
激変の予兆
福島県の熱塩加納村から大峠トンネルを越えると、山形県米沢市に入る。トンネルを越えた辺りは深い山の中で、平成四年に大峠トンネルが開通するまでは、林業に関わる人々しか住んでいない地域だった。紅葉が始まった9月末、米沢市郊外、大峠に近い塩地平の古老が、険しい目をしながらポツリと呟いた。「山が騒がしい」。
山林の樹木や草を頼りに生きてきたこの地域の人々は、古くから樹木や草を供養する「草木塔」を建立して、草や木の魂を慰めてきた。幼いころから自然崇拝の世界で生きてきた古老が、いったい何を語っているのか、しばらくは理解できなかった。
古老は言う。「山が騒がしい。獣たちが落ち着かない。だから獣たちは里に降りてくる」。
猿や鹿だけでなく、熊や猪が里に下りてくるのは、下草が刈られることなく、里と山の境界線が消えていることに原因があるのだと、ずっと思っていた。ところが古老は、獣が里に現れる理由は、そんな事情からではないと言う。「今年は果物も豊作で、獣たちが食糧に困ることはない。山が騒がしいから、獣たちも落ち着きがないのだ」。
房総半島の突端、館山から千倉一帯の海を生活の場としている漁業関係者が嘆いている。「海が死んだ」と。
房総半島だけではない。日本近海で漁をする人々はみな、海が死に始めていると考えている。海流の蛇行やオニヒトデ大量発生などという問題ではない。海そのものが生命力を失っているのだ。
生命科学研究の第一人者、川田薫博士も同じようなことを発言されている。「海が死に、山が騒がしく、土壌は生命力を失っている」と。
自然の様子がおかしいことは、多くの人々が理解している。ゲリラ豪雨が日本各地を襲ったかと思うと、今年は台風が一つも上陸しなかった。天気予報の的中率は下がり、思わぬ雨に出会って苦労した方も多いのではないだろうか。世界的に見ても自然がおかしい。五輪終了後の中国では各地で洪水が起き、米国では巨大ハリケーンが猛威を振るった。
モラルの崩壊とか、尊厳が喪失したとか、現在の社会がいろいろな意味で壊れていることは、格段の物的証拠はないが、何となく理解している。米国の投資銀行の崩壊により、金融資本主義が崩壊に向かい、それがやがて、資本主義そのものを壊滅させるだろうという予感もある。何かが大きく変化していることは間違いない。
オカルトや似非科学の話の中に「フォトン・ベルト」の物語がある。私たちがいる太陽系は11,000〜26,000年に一度、高エネルギーのフォトン（光子）の帯を通過し、そのときに地上の生命体は莫大な影響を受けるというのだ。最近の異常気象や地震、火山活動は、このフォトン・ベルトの影響であり、2012年12月23日には最大の影響を受けるとされている。
フォトン・ベルトの物語が真実とは思えない。だが、フォトン・ベルトと関係があろうがなかろうが、人類文明が未曾有の大転換期にさしかかっていることだけは確かだ。かつて天動説という、人々が疑うことのなかった「常識」がガリレオによって覆されたように、マネー（カネ）という普遍の神がその勢力を失う刻が間違いなくやってくる。そのとき私たちは、何を信じて生きていけばいいのか。
金融や証券の世界だけの話に留まらず、今、あらゆる世界で激変が起きようとしている。いや、すでに起きている。まさに歴史のターニング・ポイントに差しかかっているのだ。
この極めて重要な時期に、日本の政治家は何を思い、何を考えているのか。私たち庶民大衆は、いったい誰に未来を委ねればいいのか。もう、前回のような誤魔化しは許されない。日本の未来のため、人類の明日のために、私たち自身に冷徹な判断が要求されている。
川田薫博士は、こう言っている。
「幸せなことに、日本列島には黒潮が流れてくるのです。海がその生命力を取り戻したときには、日本は瞬時に生命力を取り戻すでしょう」
たしかに日本列島は、豊な大自然が守っていてくれる。
だが、列島に住む庶民大衆を守るべき政治家は、真に私たちを守ってくれるのだろうか。
http://www.gyouseinews.com/international/oct2008/002.html
- 「世界の巨大金融機関を救うのは金融機関ではなく、金融機関の破綻で苦しむ国民」 ──国家が試されている 【新井淳一】 愚民党 2008/11/22 16:44:48
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- リーマン・ブラザースの本体は生き延びた？【オルタナティブ通信】 ワヤクチャ 2008/11/22 20:16:12
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- クレディ・アグリコル ワヤクチャ 2008/11/22 20:20:28
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- クレディ・アグリコル ワヤクチャ 2008/11/22 20:20:28
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- リーマン・ブラザースの本体は生き延びた？【オルタナティブ通信】 ワヤクチャ 2008/11/22 20:16:12
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