★阿修羅♪ > カルト5 > 476.html ★阿修羅♪ |
Tweet |
創価学会が脅えた私の「極秘メモ」 元公明党委員長の告発手記 矢野絢也
http://www.bunshun.co.jp/mag/bungeishunju/index.htm
文藝春秋八月号に掲載された矢野氏の手記から、『身元不詳の多人数グループ』が加え続けた所業の概要は以下の通り。
●身元不詳の多人数グループによる自宅近辺への監視カメラ設置と自宅監視
●矢野氏や妻、秘書などによる4、5台の車輌+10名前後の人間による執拗で継続的な尾行、威追行為
●班編成で交代しながら連日行なう。
●身元不詳の多人数グループは地下鉄のホームで矢野氏の真後ろに立つ
●車で十字路に突っ込んできては急ブレーキを踏むなどの危険行為を行なう
この一連の所業から見出せる『身元不詳の多人数グループ』の概観については既に記述しましたので割愛します。
次は前回からさらに一歩踏み込んで、
『身元不詳の多人数グループ』が創価学会関係者である場合と、創価学会関係者でない場合を考えて見ます。
■『身元不詳の多人数グループ』が創価学会関係者である場合
(1)創価学会内部の集団ストーカー組織
この場合、『身元不詳の多人数グループ』は通常の職業社会に身を置く者というより、このような集団ストーカー活動を本業とする専門職的な者達ということができます。
そうでなければ『●班編成で交代しながら連日行なう。』といった、シフト勤務体制で代わる代わる活動することは不可能でしょう。
すると創価学会内部には集団ストーカー活動を専門的に行う部署、あるいは組織が存在していることになります。
この組織は全国的に点在しなんらかの名称・役職でカモフラージュしながら常駐し、通常は表向きの活動を行いながら、いざ裏活動を行なうときは班編成でシフト勤務体制をとってることになります。
これらの専門組織を基幹として現地に居住する組織構成員や、現地の店舗等を経営する構成員、現地の警察・消防・役所・医療機関・電気ガス水道といった生活インフラ関連などに勤務する組織構成員を参加させることにより、活動規模を大きくさせるレバレッジ効果を効かせていると推定できます。
というよりこのように考えていかないと集団ストーカー活動を十分に説明できない。
(2)創価学会内部の集団ストーカー指揮系統
このようなダーティワークを専門的に行なう組織が存在しているとすれば、そのような組織を自在に動かす中央司令部のような部署がどこかに存在していることになります。
●このような組織が公式的に存在するとは考えらない
●おそらくは裏組織として存在している。
●裏組織であるならば表向きの名称でカモフラージュされている。
●中央司令部に相当する部署も表向きの名称でカモフラージュされている。
●裏組織の中央司令部はかなり高位の階層に位置している
上記は国家と諜報機関の関係を例にとって考えれば判ると思いますが、諜報機関は必ず国家指導層との裏面での繋がりがあることから、『身元不詳の多人数グループ』もこれと同様な図式を見出せることになります。
また、このような関係は必ず指揮系統が確立されていることから、『身元不詳の多人数グループ』は指揮系統に従って活動していることになり、その指揮系統は裏面の指揮系統であり、かなり高位の指揮系統に従っていると見積もられます。
(3)集団ストーカー活動訓練センター
集団ストーカー活動を専門的に行う裏組織が存在しているとする場合、指揮系統だけではなく、このような集団ストーカーノウハウを伝授する訓練センター的なものが存在していることになります。
訓練センターがあるならばこれら一連のハラスメントノウハウを伝授する教官もしくはインストラクターが存在していることになります。
このような訓練センターを考えるとき、
@集団ストーカー活動の基幹要員を外部機関に送り込み一連のノウハウを習得させる。
A外部から集団ストーカーノウハウを持つインストラクターを招いて基幹要員に習得させる。
B外部から集団ストーカーノウハウを持つ組織集団を雇い入れハラスメント活動を一手に任せ、比較的簡単なノウハウのみを創価学会関係者に教えるに留める。
など、いくつかが考えられます。
(4)活動隠蔽方法
@政治権力
『身元不詳の多人数グループ』による一連の人権侵害活動が明るみに出ないようにするための隠蔽方法として考えうるのは政治権力による圧力でしょう。
この圧力は被害相談を扱う全ての関係機関(警察・マスコミ・各種相談所など)へ加えられるものと言えます。
A精神障害
このような圧力をモノともしないで撥ね付ける者には、精神障害(例えば統合失調による妄想)のレッテルを貼り付け、病院へ行かせようとする。
場合によっては強制処置入院という手段に出る。
B反社会的人物
被害者をあたかも性質の悪い反社会的人物であるかのごとくもっともらしい虚偽情報で周囲を感化させる。
C自暴自棄
自暴自棄に至らしめ警察によって逮捕させる。
D罰が当った、不幸になった
全てを罰が当った、辞めたから不幸になったという名目にすれば、これも隠蔽手段としては一定の効果があるでしょう。
(5)結論
『身元不詳の多人数グループ』が創価学会関係者であるとした場合、全ての創価学会員がこのような『身元不詳の多人数グループ』として集団ストーカー活動に加担しているとは考えられない。
このような活動を行うのは一部の確信犯的な裏活動の専門組織だろう。
また、加担していたとしても、その活動を正当化する尤もらしい思考を植えつけられた上で加担しているものと推定される。
それが人権侵害行為であることを知った上で加担している構成員は少ないのではないだろうか。