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電磁波障害について調べてみました。
人体被害の実際
欧米には、電磁波はガンを誘発するだけでなく、流産や先天的
障害児、ノイローゼや自殺などの原因になるとの報告が数知れな
い。健康への電磁波障害は科学的な論証は不十分だが、疫学的に
は立証されているといいます。
一方、日本では、疫学的な研究でさえ十分に行われていません。
では、日本では、電磁波の被害者はいないのでしょうか？いえ、
何件もの実例が報告されています。
たとえば、「実験マウスによる高磁場の生態への影響」という
私立医大の実験に１ヶ月間参加した、獣医のＡ子さんは、毎週３
から４日、１日９：００から４：００までのあいだ、電磁波を浴
びつづけました。実験中から、頻繁にめまいや吐き気に襲われ、
医師の診断を受けると、たんのうの腫瘍、乳腺症、子宮筋腫、大
腸ポリープ、糖尿病という、難病にかかってしまっていたのです。
電磁波への規制
機械類の誤動作を防ぐための規制は、各国とも古くからあるが、
極超低周波の電磁波（磁場）の人体への悪影響が論じられて間も
ないため、スウェーデンを除く国では、対応が遅れている。同国
のＶＤＴ（パソコンモニターやテレビ）規制では、画面から３０
ｃｍ離れたところで、２ｍＧ以下と定められて、１９９３年から
は、２〜３ｍＧを基準に小学校や幼稚園の移転、高圧線の鉄塔撤
去等の対策を始めました。
アメリカではすでに、クリントン大統領が電磁波のでない液晶
画面の開発に１２００億円の予算（９５年度）を計上して、開発
にはずみをつけていますし、同じく米国における、ヘアードライ
アーの訴訟敗訴により、現在、日本製のドライアーは販売禁止と
なっております。
また、テレビの生中継で、クリントン大統領と電磁波によって
白血病になった坊やとの会話のやり取りも米国中を騒然とさせた
ビッグニュースにもなりました。
それに引き換え日本では、携帯電話が１０００万台を越えたに
もかかわらず、郵政省も厚生省も電話機メーカーも無害と決め込
んで、沈黙を守っているのが現状で、海外からの情報を防止する
のに躍起になっております。
ちなみに、送電線直下に建物が立てられるほどの規制が激甘な
のは、現在先進国と呼ばれる国の中で、唯一日本だけです。
米国でレーザーガン（スピードガン）を使ってスピード違反の
取り締まりを続けていた警官の一人がリンパ肉腫、一人は睾丸癌
になったという事を会報で報じたところ、「私も被害者だ！」と
２０３名が名乗り出ました。その内５４名が睾丸癌でした。警察
技術管理研究所が調査し、「出力レベルは携帯電話よりも低いか
ら心配ない」と発表したが、不安は募るばかりなので、スピード
ガンの使用禁止を、コネチカット州は法制化しました。
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