17. 2012年1月16日 21:44:25 : FmpSCgLHjo
以下は「ある人物」の証言である。
私のもとに情報をもたらしてくれたのは、世界の「闇の支配者」の頂点にいるとされるブッシュ家の下請けをしていた麻薬密売グループだった。
彼らは沖縄のある島から入国して外国から大麻を持ち込み、漁船を使って九州まで運び、中曽根康弘元総理がかつて所有していた東京都日の出町にある「日の出山荘」という別荘に持っていったということであった。実は、彼らの荷物には大麻の他に原子力爆弾が積んであったという。原爆はその後、朝鮮総連のビルの地下に持ち込まれ、その後、「ちきゅう」という船に搬入された。
「ちきゅう」は、地震・津波の発生メカニズムの解明や地下に広がる生命圏の解明、地球環境変動の解明、人類未踏のマントルへの到達という壮大な科学目標を掲げる、日米が主導するIODP（統合国際深海掘削計画）で中心的な活躍をしている科学掘削船だ。
報道によれば、「ちきゅう」は20011年3月11日の段階で青森県八戸港に停泊していたとされているが、その直前まで三陸沖で海底深く掘削し、原子爆弾を埋めていたという。マグニチュード9.0という人類史上最大規模の地震は、この原子爆弾が引き起こした人工地震だったのだ。
「地震・津波の発生メカニズムの解明」を目標に掲げながら、自ら大地震を引き起こすための活動を行っていたとしたら、マッチポンプにもほどがあるが、現実に「ちきゅう」は人工地震を起こす能力を備えている。
「ちきゅう」の乗組員のインタビュー動画がネット上に出回っているが、その乗組員は、船内に配備されている装置について、次のような失言をしでかしているのだ。
「人工地震を発生させまして、その地震波を測定するための装置です」
ペンタゴン（アメリカ国防総省）関係者によれば、東日本大震災で使われた原子爆弾は、2000年に事故によって北極海に沈んだ「クルスク」というロシアの潜水艦に積まれていたうちの１発だったという。つまりアメリカ軍やロシア軍が持っている正規の原爆ではなく、事故のドサクサに紛れて横流しされたものだったのだ。
では、誰がこの狂気の計画を立てたのか。当初、ペンタゴンやCIA（アメリカ中央情報局）筋からペンタゴンが保有する地震兵器がアメリカ本土の２つの基地に格納されていることを知らされていたために、「命令を下したのは軍産複合体の三大派閥（ロックフェラー派、ブッシュ派、ソロス・オバマ派）の中のいずれかであろう」と考えていた。
だが、私の友人であり、ペンタゴンに太いパイプを持つジャーナリストのジェフ・レンス（ニュースサイト「rense.com」主宰者）から、「ペンタゴンに確認した結果、アメリカ本土から攻撃された形跡はなかった」という知らせが届いた。この情報を得てからは、南米をはじめ、世界各地に基地を持つ、パパ・ブッシュ（第４１代アメリカ大統領ジョージ・Ｈ・ブッシュ）を首謀者とする「闇の支配者」のナチス派閥が攻撃を仕掛けた可能性が濃厚だと考えている。
日本との位置関係から考えて、オーストラリアの北にあるインドネシア領ニューギニア島の地下にあるナチスの潜水艦基地から派遣された潜水艦により、日本周辺に原子力爆弾が仕掛けられた可能性もある。
「２１世紀の今になって、なぜナチスが？」といぶかる人もいるだろう。だが、ナチスの残党組織は「オデッサ」という秘密結社として生き残っており、今でも隠然たる影響力を世界に及ぼしている。
「オデッサ」は１９４６年にナチス親衛隊を中心とする旧ナチス党員たちがつくった団体で、彼らにとって第二次世界大戦は終わっておらず、半世紀以上もナチスの復活を願ってきた。ナチスなんていつの時代の話だなんて思われるかもしれないが、彼らは現在の世界政治にも大きな影響力を持ち続けている。
「オデッサ」は世界の麻薬組織や米イエール大学出身者で構成され、アメリカ大統領を何人も輩出している秘密結社スカル＆ボーンズ、またCIAの一部の人間たちなど、さまざまな団体に姿を変え、今も生き残っているのだ。
そのナチスの生き残りが、なぜ現代の日本に照準を合わせたのか。彼らの目的はお金である。金融危機によって彼らも大きな打撃を受けている。それを挽回しようと、世界中で巨額の恐喝事件を立て続けに起こしているのだ。そのひとつの表れが東日本大震災だったのである。彼らは地震を引き起こしたうえで、日本政府に対して「兆単位」の天文学的な金額を要求したというのが真相なのだ。
こうした話は、もちろん大新聞やテレビなどの大手マスコミには出てこないものであり、拒絶反応を示す向きもあるかもしれない。とはいえ、私の情報ソースにはアンダーグランド関係も含まれており、詳しくは明らかにできないが、広域暴力団のトップ周辺も明言している。
「地震は自然災害」と一般の日本国民は諦めているが、「災害に見せかけたテロ」という真のメッセージを受け取っている政府や財界のトップは、この脅しに震え上がっていたのだ。
さらには、大地震だけでなく、福島第一原発の「事故」も仕組まれたものだったことが、私の取材で明らかになっている。
大地震を引き起こすために原子爆弾を爆発させる。すると当然、爆弾から放射能が漏れてしまう。ところが、地震が起きただけだと、放射能が海から検出されるのは、あまりにも不自然だ。そこで、原子爆弾の放射能をカムフラージュするために、原子力発電所の「事故」が演出されたのだ。
直接それを証明するのはなかなか難しいことだが、状況証拠なら提示できる。福島第一原発に直接関わる県のある権力者は、私に「事故が起きる今から４カ月前に、アメリカの意向により、日本側の専門家の強い反対を押し切って、否応なしに福島第一原発の３号機にプルトニウムが入れられた」という証言をしている。つまり、この時から事故によってより危険な事態に発展しうる状況が外圧によって出来上がっていたことになる。また、そうしなければ、海底にある原爆から漏れるプルトニウムについて説明できないのである。
さらに日本の民主党関係者など複数の情報源によると、2011年3月9日にアメリカのカート・キャンベル国務次官補（東アジア・太平洋担当）が来日している。表向きの目的は「懸案の日米外務・防衛担当閣僚協議会（2+2）を、5月の日本の大型連休期間中にワシントンで開催するための最終調整」とされていたが、裏ではとんでもない交渉が行われていた。
実は、キャンベルはＪ・ロックフェラーの代理人として民主党の小沢一郎と会談を行っていた。そして、その中でキャンベルは小沢に対して、「民主党を分裂させることを諦めるのであれば、あなたへの検察の追及を止めさせましょう」と語ったという。さらには、「あなたに福島県にあるゼオライトの利権を差し上げましょう」という発言もあったという。
ゼオライトとは放射性物質の除去にも使われる鉱物であり、キャンベルを派遣したＪ・ロックフェラーは、今回の原発「事故」を起こした福島第一原発の原子炉をつくったGE（ゼネラルモータース）の実権を握る人物である。このようなやりとりが、地震によって原発「事故」が発生する２日前に交わされていたとは、にわかには信じ難いと思われるかもしれない。だが、この会談の様子は、すべて秘密裏に録音されて残されている。
一方で、反小沢の旗印を揚げていた菅直人前総理についても残念な情報がもたらされている。日本郵政グループ関係者や警察関係者によると、2011年3月11日の大地震によって原発「事故」が発生した直後に、菅はこの一連の脅しに屈して、犯罪組織ワシントンD.C.に「６０兆円」もの日本国民のお金を渡してしまったという。
これに関して、民主党関係者は、この弱腰な臆病総理が「闇の支配者」たちの脅迫に屈したのは、大地震や原発事故だけでなく、新たに「富士山を噴火させる」という脅しがあったからなのだと話している。また、そうなった背景として、東日本大震災が発生する前から地震直後まで特殊な電磁波が専門家によって測定されていた事実を、一部の民主党関係者が把握していたことを挙げている。このような電磁波が通常の地震発生時に確認される例はなく、また地震の直後に一時止まったという。
そして、「６０兆円」という途方もない金額が支払われた後も、地震で使われたのと同様の電磁波が富士山に向けられていたそうだ。実際に富士山の地下水の温度が上昇していることが確認されている。ある情報源によると、Ｊ・ロックフェラーは、「日本人にもう少し恐怖を与えて、完全に降伏させる」と周囲に話していたという。
「闇の支配者」たちは、地震と津波と放射能で日本列島を荒廃させたうえに、パニックを引き起こし、社会を崩壊させようと煽り立てていた。
特に目立ったのはメディア操作だった。原発「事故」を起こした彼らは、報道を震災関連から放射能問題一色に切り替えさせ、この世の終わりを巧みに演出した。特にひどいのは、欧米マスコミに流させた無責任な報道だ。
「東日本が海に沈んでしまう」と思わせるような、パニックを煽るだけの非科学的な報道が連日のように流されていた。あるメディアでは、アメリカ全土にまで放射能汚染が拡大すると騒ぎ立て、デタラメな地図を公表したりしていた。
ロックフェラーやロスチャイルドのエージェントからも、日本の社会混乱を狙った虚偽情報が複数発信されている。例えば、「自分はチェルノブイリから来た」と自称するエージェントが、インチキな放射能測定器を手に「日本は、すでに大量の放射能による被害に遭っている」と影響力のある人々に吹聴して回っていたのだ。しかし、そのエージェント以外が持つ他の測定器では、同じ時期、同じ場所で正常な数値が確認されている。
さらに、日本にいる外国人は、みな被災地から遠くに逃げるよう各国政府から通達されている。これもパニックを助長するような演出に他ならない。
だが、「闇の支配者」の手による世論操作が大々的になされても、良識ある日本人たちは冷静だった。菅前総理は退陣させられたが、政府が転覆したわけではない。この一連の流れを観察していると、私は「闇の支配者」が、以前のようには世論操作を自由自在に操る力を失ってきているのではないかと感じている。
彼らの時代が完全に終わるまでは、まだまだ天災や事故に見せかけた大規模な犯罪行為は続くだろう。それでも、「何が真実なのか」を見極める目を持てば、決してパニックに陥らず、どう行動すればいいかが自然と見えてくるはずだ。現代において最も強い武器は情報だ。ただし、情報には正しい情報と間違った情報の２種類があることを肝に銘じてほしい。いくら「闇の支配者」たちが暴れようとも、いずれその支配には終わりが訪れると私は確信している。
兵器としての人工地震の研究は、主に米ソが行ってきた。そうした研究の成果が実ったのが、1976年7月28日に中国河北省唐山市で起こったM7.5の大地震だ。この地震では60万人以上が死亡したが、地震が起きる直前、真夜中だというのに空が昼間のように明るくなったり、さまざまな色の光が周辺300キロ先まで広がったり、木や野菜が焦げたりするなど、異常な現象が確認されている。
私が知る限り、地震兵器が初めて使われたのが唐山のケースだ。当時の中国はちょうど文化大革命が終わり、開放政策が始める間際で、最高指導者の鄧小平（とうしょうへい）は求心力を必要としていた。そこで、ソ連の力を借りて国内に危機感を煽る目的で地震を引き起こした。ちょうど9.11テロと同じような構図だ。
唐山で地震が起きた1970年代は、米ソ冷戦の真っただ中にあり、両国の軍事緊張が高まっていた。事態をさらに悪化させないよう、両国はさまざまな交渉を行っていたが、その中で、核兵器を超える新型兵器に関する議題も持ち上がっていた。
交渉は秘密会で行われているため、内容は公式には明らかにされていないが、米側代表は米軍縮局のデービス次長、ソ連側代表は科学アカデミーのフェドロフ氏である。米国筋によると、昨夏のブレジネフ書記長とニクソン米大統領（当時）の首脳会談（モスクワ）で原則的に交渉開始に同意しており、技術的交渉が昨年11月モスクワで始まったと伝えられていたものである。
人口の地震・津波・干ばつ・・・・・考えられる超兵器-ソ連紙報道
【モスクワ17日＝AFP時事】ソ連の「社会主義工業」紙は15日付日曜版で、ブレジネフ・ソ連共産党書記長がさる13日の演説で触れた「新たな超兵器」とは、米国が開発している恐るべき気象兵器のことかもしれないと報じた。同紙は「現在の科学技術水準は、西方の一部’専門家’をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器ひとつをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。
同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる（これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す）ような新兵器開発のため」国防総省が200万ドル以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こうした恐ろしい手段の開発禁止に関する’ソ連の新たなイニシアチブ’は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結んでいる。≫
同様の報道は、「ワシントン・ポスト」「ニューヨーク・タイムズ」「朝日新聞」など世界中のクオリティペーパーで報じられている事実である。そして、この報道の約１年後に起きたのが唐山の地震だったのだ。ソ連はアメリカが進める気象兵器や地震兵器を恐れ、表では禁止を訴えながら、裏では自分たちでも開発を急ピッチで進め、唐山でお披露目を行ったのである。
http://daidaikonn.blog27.fc2.com/blog-entry-416.html
次に紹介するのは、クリントン政権下で国防長官を務めたウィリアム・コーエンの発言だ。
「一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも≪特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている≫と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない」
1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」で、当時クリントン政権の現役国防長官という重職にあったコーエンは、まさしくそのように述べたのだ。繰り返すが、コーエンは国防長官であり、先の発言は現在でもペンタゴンのホームページに記載されている。コーエンの発言はアメリカ政府の公式見解と言える。
HAARPで地震を起こす場合、唐山地震の時のように、地震発生直前には空に光るプラズマが見える。
2007年の新潟県中越沖地震や2006年の中国・四川大地震が起きる前にもこの現象が確認差されている。しかし、2010年1月に起きたハイチ地震と、今回の東北地方の太平洋沖で起きた地震の前には、今のところプラズマが確認されたという情報はない。
ペンタゴン筋の情報によれば、ハイチ地震も海底に仕掛けられた原子爆弾により引き起こされたものだったという。これは東日本大震災で使われたのと同様の特殊な電磁波を発する原子爆弾だ。
アメリカの地震兵器や気象兵器の開発は、どのように進められてきたのか。
まず、第二次世界大戦が終わった時のアメリカ政府の公開文書には、海底の震源地に原子爆弾を置いて津波を起こす計画が立てられていた話が出てくる。
1999年ニュージーランドの報道で明らかになったところによれば、1944年から1945年にかけて、アメリカ軍とイギリス軍がニュージーランドのオークランド沖合で「プロジェクトシール」という名称で津波爆弾の実験を行っていたという。津波の専門家によれば、半世紀上前にニュージーランドで行われていた爆発実験を発展させ、現代の技術で実行すれば、最大で30メートルもの津波を発生させることも可能だという。
そして近年、地震兵器、津波兵器、気象兵器などの研究の真打ちとして浮上しているのが「HAARP」という軍事プログラムだ。
HAARPは「High Frequency Active Auroral Research Proguram」（高周波活性オーロラ調査プログラム）の略称で、アメリカ空軍、アメリカ海軍、国防高等研究計画局の共同研究であり、大出力の高周波を電離層に照射して活性化させ、電離層の挙動や無線通信等への影響を調査することが目的であると説明されている。プロジェクトにはアラスカ大学をはじめとする14以上のアメリカ国内の大学が関わり、東京大学も一部に参加している。
計画は1980年に始まり、2005年にアラスカ州ガコナにアンテナ施設の建設が完了した。施設には22メートルのアンテナ塔が無数に林立している。
1990年代前半に一般にその存在が知られるようになり、さまざまな面で物議をかもしてきた。
HAARPはAMラジオ局の72倍にあたる3600キロワットという世界最大の無線電波を発生させることができ、これを電離層と呼ばれる大気の最上層に照射する。大気の特定部分に太陽と同じようなやり方でエネルギーを与えることで、気候変動のメカニズムが理解できるようになるという。
だが、それはあくまで表向きの説明に過ぎない。HAARPの技術を発展させれば、気象の状態を自由に制御し、雨を降らしたり、嵐や竜巻を自在に起こしたりすることも可能になるかもしれない。
また、火山の噴火を誘発したり、電磁波で地震を引き起こしたり、人間の心臓を止めたりすることも可能だという議会での証言もある。さらに、人の脳に感情や命令を直接送り込み、特定の集団の心や意識をコントロールすることもできるという指摘すらある。ニューワールド・オーダー（新世界秩序）を標榜する者たちが、世界支配のために空に立体映像を投影し、意識に考えを直接送り込んで、彼らが生み出した新しい「神」を受け入れさせようとするプログラムだという都市伝説すら囁かれている。
HAARPの施設で働いているのはアラスカ大学の学生や教授たちだが、彼らは現場の仕事をしているにすぎず、そこで行われていることの真の目的を知らされていない。だが、我々は少ない情報からでも、その裏の目的を推し量ることができる。
1990年2月にアメリカ空軍地球物理研究所と海軍研究局がまとめた「高周波能動オーロラ研究プログラム合同サービスプログラムの計画および活動」という報告書には次のような文言が記載されている。
「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術が活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」
大気を加熱すれば当然、気象は変化する。さらに分子がバラバラになるまで加熱すると、電離層は極低周波の電流を放出する。この電流は地面や海の深部まで到達する。HAARPプロジェクトの真の目的は、ここにある。
電離層を利用して生み出したELF（極低周波）で深海の潜水艦と交信したり、EPT（地下透過トモグラフィ）という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設などに照準を合わせて監視したりできるようになるのだ。このことが立証されたことで、アメリカ上院は、EPT技術を使った地下の大量破壊兵器の探知や監視をHAARPの最優先目標にすべきだと主張した。
実際にそのような目的でHAARPが使われたとする公式記録は存在しないものの、ELFの操作は、さらに発展させれば、恐ろしい兵器に転用される危険性をはらんでいる。
振動するビームであるELFは遠距離に伝えることも可能だ。また、人間の脳波の周波数に対応させ、人間の思考を混乱させることもできるという。
2002年8月には、着々と進められるHAARPの研究にロシアが警笛を鳴らした。ロシア下院は、HAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明し、この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に90人の議員が署名。嘆願書は当時のプーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳にに送られ、マスメディアや科学界にも伝えられた。
2003年2月1日に起きたスペースシャトル・コロンビア号の空中分解事故がHAARPによって引き起こされたと主張している研究者もいるし、9・11テロの翌月にHAARPがずっと最高出力電磁波を照射していたという報告もある。
さまざまな憶測や疑惑が渦巻いているものの、いまだその実態については不明な点も多いHAARPだが、いずれにせよ底知れない危険性を秘めているのは間違いない。電離層の加熱や、それに伴って発生する極低周波の操作は、人類がこれまで経験したことのない領域であり、万が一、事故が起きて、世界を破滅させるような事態にならないことを願いたい。
最新の情報によれば、HAARPの他にも地震兵器は複数存在することがわかっている。
ひとつは、ヴィルヘルム・ライヒという人物が発明した、ある種のエネルギーを蓄えて電磁波を発生する「オルゴン蓄積器」という装置だ。
ライヒはウクライナ系のユダヤ人で、オーストリア・ハンガリー帝国領で生まれたフロイト派の精神分析家だ。ユダヤ系だったためナチスの迫害から逃れ、1934年にノルウェーに亡命し、オスロ大学で性科学を研究した。ライヒは、その研究の中で、減菌した肉汁の中から激しく動く青い光を放射するものを発見した。ライヒはこれを性エネルギー、生命エネルギーの源であるとして、オーガズム（性的絶頂）から「オルゴン」と名付けた。
当初、ライヒはオルゴンが病気治療に有効であると考えていたが研究は失敗。実験動物は死に、研究員は吐き気や頭痛で研究所を退去した。そのうえ、1カ月も黒い雲が研究所の上空を覆う奇妙な現象が起きた。ライヒはオルゴンを集中的に放射する投射機を開発して上空に向けたところ、黒雲を消すことに成功し、これを「クラウド・バスター」と名付けた。ライヒは1954年にクラウド・バスターがUFO撃墜に必要であると主張している。
オルゴンの技術は不可思議な力を持っていたが、1957年にオルゴン蓄積器の販売が違法であるとしてライヒは投獄され、同年、心臓発作によって刑務所で死亡した。だが、オルゴンの技術は今でも失われておらず、改良を加えられて、地震兵器として秘密裏に使われているとされている。
もうひとつの地震兵器は、特殊な電磁波を発する原子爆弾を利用して地震を誘発する兵器で、地底もしくは海底に仕掛けるタイプだという。
この3種類の 地震兵器の基本的な原理はすべて同じで、特定の周波数の電磁波を大量に発生させることによって地盤を揺らすものだ。人間もある特定の周波数の声を一定の時間だけ出し続けるとグラスを割ることができるのだが、これと似た現象だと理解していただきたい。
2011年5月に当時のIMFトップのドミニク・ストロスカーン専務理事が性的暴行事件で逮捕された事件があった。ストロスカーンと彼を訴えたホテルの客室係の女性が関係を持ったのは事実だったようだが、供述に虚偽があり、起訴が取り下げられた。とはいうものの、ストロスカーンは、翌年の大統領選でサルコジと争う最大野党・社会党の最有力候補と見られていたが、無実とはいえども事件の影響で出馬をあきらめた。案の定、女性はサバタイ派ユダヤ人（サバタイ派マフィア）が送り込んだCIAの工作員だったという。
サバタイ派の狙いはどこにあったのか。ストロスカーンはスキャンダルの発覚でIMFの専務理事を辞めたが、その後、G20で議論することが予定されていた、ドルに替わる新しい国際通貨SDRの導入の話がピタッと止まってしまったのだ。これは、主要通貨を加重平均して評価する標準バスケット方式を採用したものだ。
その後、ストロスカーンはWDS（ホワイト・ドラゴン・ソサエティ）関係者に接触し、闇の組織についての内部事情を語り始めた。また、ストロスカーンは仲間を使ってサルコジ大統領とつながる現IMF専務理事クリスティーヌ・ラガルドに対する文書偽造と公的資産横領の捜査を始めた。こうした旧体制勢力の仲間割れによる情報の暴露は、これからもますますエスカレートしていくだろう。
サバタイ派マフィアが勝つのか、あるいは反旧体制勢力が勝つのか。我々にとって極めて重大な意味を持つ世紀の戦いだが、ここに来て、反旧体制勢力が有利に戦いを進めているという情報もある。それが2011年8月23日にアメリカのヴァージニア州リッチモンドの北西56キロを震源として起きたM5.9の「地震」だ。
複数の情報源から、この「地震」は地下で起きた原子爆弾の爆発で引き起こされたものだと聞いている。この「地震」とされている事象のデータを見ると、通常は自然発生する地震の前に見られる初期微動の形跡が全くないのだ。つまり、爆弾によって起きた現象であることがわかる。
では、なぜ「地震」は起きたのか。実は、震源地には戦争や自然災害等による大参事が起きた場合の緊急避難用として、アメリカの空軍がつくった地下トンネルがあった。当時、そのトンネルを使って、核爆弾をデンヴァー空港の真下にあるCIAの地下施設に持ち込んでワシントンD.C.に運ぶ計画があったという。ところが、愛国心あふれるアメリカ兵がそれを奪い、安全な場所に移動させたうえで、そのまま地下で爆発させたのだという。
また、テンプル騎士団関係の別の情報によれば、「エリートたちが第三次世界大戦に向けて、自分たちの家族や仲間たちだけのためにひそかに用意していたワシントンD.C.とデンヴァー空港の地下にあった２つの施設が狙われて爆破された」という。これまでサバタイ派は自作自演でテロを起こし、アメリカに戒厳令を敷いて絶対独裁の体制を敷き、第三次世界大戦に持ち込もうとしてきた。
２つの情報は若干ニュアンスが違うものの、共通する部分が多く、信憑性が高いと思われる。そして、彼らによると、地下施設が爆破された真の意味は、「お前たちが核テロや戦争を起こした場合には、一般市民と共に自分たちも命を落とすことになる」という警告だったという。
ヴァージニア州の核爆弾事件がWDS（ホワイト・ドラゴン・ソサエティ）関係者によるものなのかどうか、またWDSとサバタイ派の戦いがどのようなものなのか、漏れ伝わってくる情報は多くはない。だが、アジアの秘密結社の人間からは、「近々、何らかの大きな変化が起こる。楽しみに待っていてください」というメッセージを受け取っている。
反旧体制派に勝利の女神が微笑み、世界が光で照らされることを願いたい。
とのことです。
この点をふまえると、昨年11月17日、豪州議会で豪北部ダーウィンヘの海兵隊配備を表明したオバマ大統領の狙いも見えてきます。
昨年１１月の豪州議会演説で、オバマ大統領は、「在日米軍、在韓米軍を維持する」と表明しました。その狙いは何か。米軍事戦略に詳しい菅英輝・西南女学院大教授に聞きました。
一方、米国は軍事費削減を余儀なくされるなかで、同盟国の役割を重要視しています。そもそも、同盟国をうまく使いこなせるのが、真のヘゲモニー国家です。弱体化しても同盟国に負担を求め、覇権を維持する。今後、対中戦略のなかで、日本の役割分担は高まるでしょう。
新基地建設に反対する住民らは９７年に「命を守る会」、「ヘリ基地反対協議会」を結成します。座り込み運動などを継続し、現在も基地建設予定地に「杭（くい）一本」も打たせていません。
市担当者は、以前は静かな西海岸側からも爆音の苦情が寄せられているとして、「飛行経路が変わったのではないか」と語りました。嘉手納基地（同県嘉手納町など）滑走路の改修に伴い、同基地所属のジェット機も普天間基地を利用し、その爆音の苦情も寄せられています。
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。