18. 2011年3月26日 23:27:51: HalrJpixX2
米国の命令(見返りは政権継続)で管直人は福島原発で人体実験しています。
より多くの日本人に被爆させ、実験データ量を増やす算段していて夜も練れない
管直人 夕食は伸子と豪華料理にワインでニコニコ。
今日は2人の放射能試験データで二ヶ月政権引き伸ばしできた、、ニコニコ
明日はもっと増やそうね 被爆者増えれば政権伸びる---管の白昼夢
★阿修羅♪ > アーカイブ > 2011年3月 > 26日23時27分 〜 ★阿修羅♪ |
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より多くの日本人に被爆させ、実験データ量を増やす算段していて夜も練れない
管直人 夕食は伸子と豪華料理にワインでニコニコ。
今日は2人の放射能試験データで二ヶ月政権引き伸ばしできた、、ニコニコ
明日はもっと増やそうね 被爆者増えれば政権伸びる---管の白昼夢
同じ地震でも地形で増幅されますから
福島原発はリアス式ではない、平坦な海岸沿いですから
地形等を考慮しての話でしょう
>マグニチュード9.0と言いますが、これは、気象庁が勝手に尺度をモーメント・マグニチュードに変えてしまったために大きな数字になっただけで、実際には、従来の気象庁マグニチュードで8.4です。
これは広瀬氏の思い込みでしょう
巨大地震を海外と比較するにはモーメント・マグニチュードを使う必要があります
それに過去の地震との対応もとっていますね
http://cais.gsi.go.jp/KAIHOU/report/kaihou71/10-02.pdf
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%B0%E3%83%8B%E3%83%81%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%83%89
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/709.html#c89
なにやら大部分の陰謀論者は、有るか無いか どころか
どういうメカニズムでそれが可能か、
という議論をする事すら不自然にも避ける傾向にあるようだけど。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/704.html#c35
ニコラ・テスラ(1856〜1945)は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。
ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス(遠隔地球力学)」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送(自由電波出力)の実験でも有名である。
1880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。
ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。
「ニュードーン・マガジン」誌の「地震:自然か人工か」から引用。
テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。
1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。
テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。
HAARPはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。HAARP地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。
1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。
またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。
1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法(暴力団による不当な行為の防止等に関する法律)への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。
このような不自然な事柄は他にも多数ある。
CIAの内部告発者や関係者からの情報によると、2008年5月にミャンマーで起きた3万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。
また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。
他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
2008年6月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。
中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「88日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をPRし、うまく乗り越えてしまった。
この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで2008年6月に「500年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。
広瀬隆講演 3月26日夜の部・前半
http://www.ustream.tv/recorded/13572281
広瀬隆講演 3・26夜の部・後半
http://www.ustream.tv/recorded/13573209
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/800.html#c2
ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験:危険なパターンと傾向(Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。
ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「20世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の20世紀前半の地震の発生率と、1950年から1988年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の50年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間68回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間127回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ2倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。1989年7月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに2度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。20世紀最大の地震は、1976年7月27日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、80万人が死亡したこの地震のわずか5日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その4日後には米国もネバダで実験を行い、それから24時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、1,000人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。1953年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ(一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証)、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5%が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに100万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径15マイル(約24km)を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径15マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
1991年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性(Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」
最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・J・F・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。
軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。
ホピは日本と母なる地球のバランスを回復するための祈りへの参加を求める
2011年3月17日
ホピは今、バランスを失ったこの世界で危機に直面した日本の人々のために、そして世界の人々のために祈っている。
現在は、誰もが母なる地球の大きな変化の時のなかにおり、今起きていることはすでにわれわれのエルダーによって以前から予言されていた。予言も、儀式も、地球のわれわれの聖なる大地が泣いていることを伝えている。そして子供たちは、彼らの未来のためにホピがいのちのバランスを回復してくれることを求めはじめている。
われわれのエルダーたちは、この幾多の変化のなかをいかに通り抜けるかについて、導きを与えてくれていた。人類は今すべてのいのちが従うことになる細い道を選びつつあり、われわれはいずれこの日が来ることを知っていた。
ホピとして、われわれは、あなたがこの仲間に加わり、母なる地球とすべてのいのちのバランスをとるための祈りの輪に加わることを求める。たくさんの祈りをとおして多くの良きハートと共に祈ることで、われわれのエルダーたちが言っていたように、この間に起きた出来事の衝撃を軽減することが出来ると信じている。
ダライ・ラマや世界の人々と共に、日本と地球とすべてのいのちのために癒しを送るための祈りに、われわれはホピとして加わる。この変化の時にあって、世界のすべての人々に、よりバランスのとれた生き方に戻ることを求める。
ホピは言う。われわれがこの変化の時を通り抜けていけるための道はあると。それは、地球を敬い、そのすべてのいのちを敬い、母なる地球の上を優しく歩くことだと。われわれのハートを未来に繋がるこの細い道の心とひとつにもう一度つなぎ直すことだと。
子供たちの未来の世代のすべてのいのちのために、庭で作物を育て、それに水を与えることで、われらの聖なるいのちを敬い、あなたのハートを母なる地球を讃えるホピに繋ぎ合わせてください。
カワク・ワ ロロマニ
(ありがとう。未来に良きことが起こりますように)
リーウェイン・ロマイェステワ
キクモングイ シュンゴパヴィ村チーフ
LeeWayne Lomayestewa
Kikmongwi, Chief of Shungopavi Village
traditionalhopi@gmail.com
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/729.html
阿修羅にはバカばかりだな
菅直人様のチンコ舐めたら〜
南日本新聞政経部 川畑美佳
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上記コメントに記された「南日本新聞政経部 川畑美佳」は
実在する人物であることがわかります。
↓
http://job.mynavi.jp/12/pc/search/corp88223/outline.html
よく公衆便所などに 「××に住んでる××子です セックスしたい人は
電話してね ×××-××××」などという落書きが見られますが、
上記のようなコメントは、たんなる便所の落書きよりも悪質な
実在人物に対する名誉毀損行為です。
2ちゃんねるなら、こういう実在人物への名誉毀損書き込みが
出てきたら、警察に通報されてしまいます。
ご本人なり、この新聞社が、この名誉毀損コメントをみつけて
警察に通報したり告訴すれば、管理人さんにまで責任が及びかねません。
こうしたコメントを安易に書き込んでいる「Jj1rhkU6J6」には、
厳格に対処すべきです。
阿修羅が便所板に成り果てるのを、みているのは悲しいです。
http://www.asyura2.com/10/kanri19/msg/676.html#c2
「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が1944年と45年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した53年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
1946年7月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は1940年から50年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、1973年に祖国オーストラリアで亡くなった。1947年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」
「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の3日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。
「津波の専門家たちは、50年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大30メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、1944年から45年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した53年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは1メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、1つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」
つまり米軍は1970年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。
東日本大震災で大津波が直撃した東京電力福島第1原発(福島県)をめぐり、2009年の審議会で、平安時代の869年に起きた貞観津波の痕跡を調査した研究者が、同原発を大津波が襲う危険性を指摘していたことが26日、分かった。東電側は「十分な情報がない」として地震想定の引き上げに難色を示し、設計上は耐震性に余裕があると主張。津波想定は先送りされ、地震想定も変更されなかった。この時点で非常用電源など設備を改修していれば原発事故は防げた可能性があり、東電の主張を是認した国の姿勢も厳しく問われそうだ。危険性を指摘した独立行政法人「産業技術総合研究所」の岡村行信活断層・地震研究センター長は「原発の安全性は十分な余裕を持つべきだ。不確定な部分は考慮しないという姿勢はおかしい」としている。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/802.html
住友金属工業は26日、鹿島製鉄所(茨城県鹿嶋市)内にある火力発電所の稼働を再開したと発表した。
発電した電力の全量(出力47万5000キロ・ワット)を東京電力に供給する。発電規模は茨城県内の家庭用電力需要をまかなえる規模に相当する。
住金は11日の東日本巨大地震の発生後に発電所の稼働を止めた。設備の一部が損傷したが、25日夕に発電を再開し、26日未明にフル稼働を回復した。
また、同製鉄所では、炉内への送風を止めて休止していた第1高炉も26日午前9時過ぎに送風を再開し、第3高炉とあわせて高炉2基ともに稼働を再開した。
(2011年3月26日22時55分 読売新聞)
http://www.asyura2.com/09/eg02/msg/280.html#c255
(転載はじめ)----------
福島第1原子力発電所による被害が拡大し続けています。大地震や津波は天災ですからその発生は避けられませんが、原発による被害は人災ですから避けられたはずのものです。
福島第1原子力発電所は東京電力の要請によって政府が認め、地元が受け入れました。建設を許可せず、地元が反対していれば、原発はそこに存在せず、今回のような被害が発生しようがありません。
原発が建設されてからでも、共産党の吉井議員の国会での質問や福島県議団の申し入れなど、その危険性や災害対策の不備などについては、数々の指摘がありました。もし、東電が、コストを優先せず、これらの指摘を無視することなくきちんとした対策を取ってきたなら、このような事故は起きなかったかもしれません。
事故が発生した後の対応にも問題がありました。もし、事態を軽視せず、早くから適切な対応を取っていれば、事態はこれほど深刻にならず、被害がこのように拡大することがなかったかもしれません。
全ては、人間の対応如何によって、未然に防げたかもしれない災害であり、被害なのです。「自然の猛威」や「想定外の天災」などという言葉で、人災であることを曖昧にしてはなりません。
地震や津波などの天災の場合であっても、事前の準備や対策によっては被害を少なくすることはできます。しかし、その発生をある程度予見はできても、押さえることは不可能です。
これに対して、原発事故の場合には、事前の準備や対策によって被害を少なくすることができるだけではありません。人間の力によって事故の発生を押さえることは可能であり、当然、それについては責任問題が生じます。
今回の福島第1原発の事故は、今もなお予断を許さない状況にあり、その被害がどれだけ拡大するかは不明です。しかし、すでに現状であっても、スリーマイル島事故のレベルを超えたことは明らかでしょう。
チェルノブイリの事故に匹敵するレベルにまで至るかどうかは、これからの被害の拡大にかかっています。しかし、すでに現状であっても、事故による被害は予想を超えて拡大し続けています。
その被害は、放射能汚染による作業員などの被曝という直接的なものだけではありません。様々なレベルで、多くの被害や損害を及ぼし続けていることを軽視してならないでしょう。
第1に挙げなければならないのは、すでに生じている甚大な被害です。例えば、半径20キロ以内からは何万人もの人々が故郷を追われ、近隣の農家は経済的な損失に打ちひしがれています。
第2に、放射能汚染によって将来予想される被害です。乳幼児の甲状腺ガンや若年者の白血病の発生などが懸念されますが、それがどの程度のもになるかは誰にも分かりません。
第3に、無視してはならない重要な間接的被害、つまり震災に遭われた人々の救援や復興の足を引っ張っているという問題があります。もし、原発事故がなければ注ぎ込むことが可能であったはずの政府のエネルギーやマンパワー、物資などが、原発事故への対応や放射能被害の防止に割かれてしまいました。
日本経団連の米倉会長は、「津波に耐えた日本の原子力行政は胸を張るべき」と語ったそうですが、今もなお、そう考えているのでしょうか。原発事故のために故郷を追われたり、野菜や牛乳を廃棄しなければならなかったりした被害者の前で、これと同じことが言えるのでしょうか。
(転載おわり)----------
以上の記事にかぎり、問題点があるとすれば冒頭部分のここ、
>原発による被害は人災ですから避けられたはずのものです。
ではないでしょうか。これでは原発を容認する前提で、事故の原因は技術的な問題だったと限定されます。東電、政府にとっては歓迎するべき内容になるでしょう。技術的に杜撰だった東電と旧政権以来の日本の核行政の責任を追求すると同時に、現在の原発そのものに反対されるのが、五十嵐先生の主張されたかった方向じゃなかったのかな。それとも、代替エネルギーの問題に迷っていらっしゃるのか。
投稿可能になりましたので、
本番投稿をお願いします。
これから★阿修羅♪掲示板にどんどん投稿をお願いします。
滅亡していいよ、日本なんか。キューバか、いいねえ。でもスペイン語分からない。
http://www.asyura2.com/10/idletalk39/msg/268.html#c20
東日本大震災や福島第1原発事故を受け、関西電力と中部電力は25日、プルサーマル運転に使うため、今春に予定していたプルトニウム・ウラン混合酸化物(MOX)燃料のフランスからの海上輸送を当面、延期することを明らかにした。
海上輸送には厳重な警備が必要だが、関電によると、国から「災害復旧に全力を挙げており、十分な警備体制をとれると確約できない」と連絡があったほか、事故の影響も踏まえたとしている。
関電は1月、高浜原発3号機(福井県高浜町)でMOX燃料を使い、同社初のプルサーマル営業運転を開始。輸送予定だったのは3号機に追加するMOX燃料集合体。
中部電は、関電と同じ船便で輸送予定だった。同社は浜岡原発4号機(静岡県御前崎市)でプルサーマル発電を計画、今回の事故の影響で実施を2013年以降に遅らせることを決めている。
輸送時期について、両社は「震災の情勢の推移を見極めて検討する」としている。 2011/03/25 20:16 【共同通信】
http://www.asyura2.com/09/eg02/msg/280.html#c256
ネイティブ・アメリカン部族国家会議がホワイトハウスで開催される
2009年11月5日木曜日、オバマ大統領はホワイトハウスにおいて部族国家会議を主催すると、ホワイトハウスが発表した。
・・・・・・・・・
かつてアメリカ合衆国大統領は就任に当たってイロコイ連邦を表敬訪問するのが慣習となっており、近年のジョンソン大統領まで続いた。(ウィキ「イロコイ連邦」)
てっきり、これも復活すると思ってましたが・・・
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/729.html#c1
「具体的には2007年度の 水力と火力の設備容量は2.2億kw ほどであるのに対し、 最大電力(真夏の2〜3時頃の電力消費のピーク)は 多く見ても 1.8億kwである。 よって、原子力がなくても、停電することはありえないはずだ。」
「この数値に対する反証を見せないのなら、あなたの主張には根拠がない。」
ということができますね。 とりあえずこんな感じですか。
なお、全国の火力・水力発電所の一覧表を現在作成中。現在わかった範囲でも、「原子力発電」に遠慮して、わざわざ能力を下げている発電所がありますね。(建設中の上越火力発電所、横須賀火力発電所など)
なお、皆様の電気事業連合会の以下のHPによれば、まず原子力ありきという構成がありありとわかって微笑ましいです。
http://www.fepc.or.jp/learn/hatsuden/fire/sw_index_03/index.html
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/709.html#c90
世界の水道水の放射線基準値は下記のとおりです。
●世界の基準値
WHO基準 1ベクレル(Bq/L)
ドイツガス水道協会 0.5ベクレル(Bq/L)
アメリカの法令基準 0.111ベクレル(Bq/L)
●3/17までの日本の基準値
ヨウ素 I-131 10ベクレル(Bq/L)
セシウムCs-137 10ベクレル(Bq/L )
出典は下記です。203-204ページ、表9-3参照
http://whqlibdoc.who.int/publications/2004/9241546387_jpn.pdf
日本には放射能に関する飲料水基準は無く
世界保健機関(WHO)基準相当を守っていました。
飲料水中の放射性核種のガイダンスレベル(WHO) です。
しかもセシウム-134とセシウム-137の合計値が370Bq/kg。
基準値を超える物は輸入させないというものでした。
愛知県衛生研究所 2006/04/28
http://www.pref.aichi.jp/eiseiken/4f/chernobyl.html
食品中の放射能濃度の暫定限度は、日本の国民一人一日当たりの
輸入食品の摂取量を考慮した上で、放射線防護の国際専門機関である
国際放射線防護委員会(ICRP)の1990年勧告
「公衆の被ばく線量限度は1年間に1ミリシーベルト」
も十分に下回る量として設定されています。
●3/17以降・現在の日本の暫定基準値
・ヨウ素(I-131)131 300ベクレル(Bq/L)
飲料水 300 Bq/kg
牛乳・乳製品 300 Bq/kg
野菜類 (根菜、芋類を除く。 ) 2,000 Bq/kg
・セシウム(Cs-137)137 200ベクレル(Bq/L)
飲料水 200 Bq/kg
牛乳・乳製品 200 Bq/kg
野菜類 500 Bq/kg
穀類 500 Bq/kg
肉・卵・魚・その他 500 Bq/kg
※100 Bq/kg を超えるものは、乳児用調製粉乳及び
直接飲用に供する乳に使用しないよう指導すること。
厚生労働省医薬食品局食品安全部長通知
平成23年3月17日付「食安発0317第3号」によって
放射能汚染された食品の取り扱いについて下記のとおり
飲食物摂取制限に関する指標が明示されました。
緊急時における食品の放射能測定マニュアルの送付について
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000001558e-img/2r9852000001559v.pdf
参考サイトは下記です。
都内環境放射線測定結果
http://113.35.73.180/monitoring/index.html
全国の放射能濃度グラフ
http://atmc.jp/
全国の水道水の放射能濃度グラフ
http://atmc.jp/water/
全国の雨の放射能濃度グラフ
http://atmc.jp/ame/
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/804.html
菅直人”発狂”でもはや官邸は完全に機能不全状態 〜そして相次ぐ二次災害(暗黒夜考)
http://www.asyura2.com/11/senkyo110/msg/612.html
前代未聞のプレッシャーがかけられた菅首相は情緒不安定になり、突然泣き出すこともあるという。
菅首相に近い人物によると、首相は突然泣き出すこともあるという。有名コラムニストの勝谷誠彦氏はブログの中で、「菅直人首相が号泣するなど精神的に不安定になっている」という情報を複数の官邸筋から入手したと記した。
「新聞社などの集計だと、避難所で死んだ人が30人を超えたという。死因は公表されていないが、大半は凍死です。灯油が届かない避難所は最悪で、朝方は冷蔵庫の中の寒さと同じです。毛布にくるまっても、小学校の体育館の木の床が冷たくて段ボールを敷いたくらいじゃ、眠れない。それで死んでしまう老人が多いのです。せっかく大地震と津波から生き延びて避難所に逃げたのに、かわいそうなものです」
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/699.html#c40
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