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Re: 無能政府は合衆国の国益にかなうことなのです。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/326.html
投稿者 スットン教 日時 2011 年 3 月 17 日 18:00:40: CmuKS.2SNuq/E
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http://www.asyura2.com/10/kanri19/msg/635.html
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Re: 無能政府は合衆国の国益にかなうことなのです。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/326.html
投稿者 スットン教 日時 2011 年 3 月 17 日 18:00:40: CmuKS.2SNuq/E
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http://www.asyura2.com/10/kanri19/msg/635.html
プロ野球パ・リーグは17日、公式戦の開幕日を25日から4月12日に延期すると発表した。
セ・リーグは予定通りに3月25日に開幕する。
ソース
中国新聞 http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp201103170159.html
プロ野球パ・リーグは17日、公式戦の開幕日を25日から4月12日に延期すると発表した。
セ・リーグは予定通りに3月25日に開幕する。
ソース
中国新聞 http://www.chugoku-np.co.jp/News/Sp201103170159.html
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/905.html
企業の自己責任が新自由主義的トレンドですからね。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/328.html#c5
http://www.tadanoriyokoo.com/vision/index.html
地震雲なんて昔からありましたか?
むしろ色つきの雲は縁起がいいと思われていたのでは。
また日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買うと世界通貨の一極にすることが出来る。またキンを原価百分の一の自国の紙切れで買いまくるとデフレを解消できるはず。キン買いを断行できる政治家はいないだろう。しかし巨大地震と原発事故によって,かなえられるかも知れないが出来る政治家は限られている。ただしドル暴落は不可避,それは各国の保有する国債で,ユーロがドルを上回っているからである。香港ドルと固くリンクしているためドルが暴落すると,一気に中国のバブルが弾けることになる。2年半ズレて弾けるだろう。
http://www.asyura2.com/11/hasan71/msg/271.html#c6
件名の続き
今回の原発事故の画像、何でグーグルアースや米シンクタンクの画像しかでてこえへんのん?
グーグルや米シンクタンクでこの程度やったら、一昔前、車のナンバープレートの数字や文字を正確に認識できる
米軍事衛星なら今回の原発の上空からの画像を3次元解析して、横から斜めからどのような構造になってるか朝飯前
、しかも、KH-11というハッブル望遠鏡を積んだ軍事偵察衛星はなんと、地上の人間の顔も正確に認識できるという。
そやから、たぶん、いや絶対に、米国の軍事機関のほうが今回の原発事故の現状分析は日本よりはるかに正確だと思われる。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/329.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110317-00000031-cnippou-kr
福島発の航空機が17日午後、仁川国際空港に到着し、帰国者の中の3人から放射性物質が検出されたとMBNが報道した。
この帰国者は日本人2人と韓国人1人で、この日午後4時30分に到着したアシアナ航空機に乗っていた。
日本人1人と韓国人1人は微量の放射性が検出されたため、衣服などを廃棄して帰宅の措置が取られた。もう1人の日本人は比較的多い量が検出されたことから現在精密検査を受けていることが伝えられた。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/330.html
非常事態の時は、独自判断で動くべきなのだ。
これでは、住民は餓死、死亡する。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/579.html#c4
仏外務省によると在日フランス人は約9千人で、約5千人が東京とその近郊におり、現在は約2千人にまで減っていると発表しています。
即ち、すでに3,000人が東京から避難したことになるのです。
更に、フランス政府は、エールフランスに臨時便を出す命令を出していますが、これは日本に残っているフランス人を救出するためとしています。
枝野官房長官はしきりに安全発言を行っていますが、アメリカ原子力規制委員会のジャッコ委員長は、今回の福島原発事故に対して、「周辺の放射能レベルは緊急作業員にとっては致死量に至る可能性があり、原子炉への接近を困難にしている」と発言し、放射能漏れは、既に極限状態になっているとの認識をしているのです。
*この致死量とは7000から1万ミリシーベルトとなっており、アメリカ政府は既にこの水準に達しているとの認識をしているのです。
日本政府は一体いつまで実態を隠し通すのでしょうか?
アメリカ政府はすでにかなりの正確な情報をつかんでいるようで、この情報はロシア・フランスと共有しており、このためもあり、これら諸国の避難が早かったものです。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/255.html#c59
以下、原子力損害賠償法について一言。
電事連のホームページによると・・・・、
原子力損害賠償法原子力発電、原子燃料製造、再処理など原子力施設の運転中に発生した事故により原子力損害を受けた被害者を救済するため、1961年に原子力損害賠償法(原賠法)が定められています。原子力損害賠償法では以下のことが定められています。
原子力事業者に無過失・無限の賠償責任を課すとともに、その責任を原子力事業者とする。
賠償責任の履行を迅速かつ確実にするため、原子力事業者に対して原子力損害賠償責任保険への加入等の損害賠償措置を講じることを義務付ける。(賠償措置額は原子炉の運転等の種類により異なりますが、通常の商業規模の原子炉の場合の賠償措置額は現在1200億円)
賠償措置額を超える原子力損害が発生した場合に、国が原子力事業者に必要な援助を行うことを可能とすることにより被害者救済に遺漏がないよう措置する。
原子力損害賠償制度 原子力災害は、天災や社会的動乱の場合を除いて、原子力事業者に損害賠償の責任があります。電力会社は「原子力損害賠償責任保険」を保険会社と結び、また、国と「原子力損害賠償補償契約」を結ぶことになっています。事業者の責任が免ぜられた損害や保険限度額を超えた場合は、国が被害者の保護のために必要な措置をとることになっており、事業者と国が一体となって原子力損害の填補を行うようになっています。
賠償措置額については、2009年(平成21年)の原賠法の改正により、現在1サイトあたり最高1200億円となり、適用期間が10年間(2019年末まで)に延長されました。
上記は電事連ホームページより
・・・以上、この表を元に、上記文書上から10行目以降にある“原子力災害は、天災や社会的動乱の場合を除いて、原子力事業者に損害賠償の責任があります”という部分とあわせて考えてみると、事業者としての免責部分について、想像外のM9という未曾有の災害である。ということをまず主張してくると思う。
それ以降は書きませんが、IQの高い当ブログ読者の皆様はもうおわかりかと思いますが、これは事業者が“予見可能な必要な措置を事前にとった場合”のみ主張できることであって、防波堤もない、福島原子力発電所のようなアメリカ内陸型の原子炉にはこれは当たらないので、この辺が争う場所となるかもしれない。
by 名波逸成
引用 http://wikileakes.blog.fc2.com/blog-entry-17.html
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/331.html
上からセメントになる。
チェルノブイリ事故と同じやね。人海作戦しかないのか?
決死隊結成やね。
ロシアの兵士たちも、この作業のあと放射能で、徐々に死んでいった。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/327.html#c6
東日本巨大地震の発生から16日で5日を経過し、首相官邸に疲労感が目立ち始めた。
菅首相の在庁を示すランプは地震発生以来、視察時などを除いてともったままで、
官邸で寝泊まりを続けているようだ。疲れによる「機能不全」を懸念する声も出ている。
枝野官房長官は15日夜、官邸敷地内の公邸に久しぶりに戻った。
だが、東京電力福島第一原子力発電所4号機から炎が上がった16日早朝には、
枝野氏が午前7時前に再び官邸に戻り、ぴりぴりしたムードに。
首相周辺の疲弊による判断力低下を危惧する声は、内外から高まっている。
連合の古賀伸明会長は15日午後に官邸で首相に会い、「きちんと休みと睡眠を取ってほしい」と要望。
首相と面会した若手議員は、「かなり疲弊してフラフラな印象。心配になった」と語った。
首相は東電との間の意思疎通を強化しようと15日早朝、
「福島原子力発電所事故対策統合本部」を急きょ発足させたが、今のところ、
東電に詰める細野豪志首相補佐官が官邸に報告に訪れただけで、
「具体的な広報体制の改善策などは何も聞いていない」(東電関係者)という。
枝野氏の記者会見は、発生以来5日間で24回に上り、12〜15日は毎日深夜か早朝に会見を開いた。
政府内からは「なぜ早朝や未明にやるのか。頑張っていると見せたい
“政治パフォーマンス”にはついて行けない」(政府関係者)と不平の声も出始めており、16日早朝には記者会見はなかった。
讀賣新聞 http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20110316-OYT1T00638.htm
前スレ http://ninja.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1300264289/
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/908.html
根拠も証拠もない妄想をデマという。
要は、根拠も証拠もないのに「あなたは殺人犯だ」だと言っているのと同じだ。
大災害時には、面白がってデマを広めるバカが必ず出てくる。
それに振り回されないことが重要。
すなわち地震兵器=実在
東北の地震は人工地震=真実
http://www.asyura2.com/10/warb7/msg/433.html#c27
ここでも詐称を使うのか。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/331.html#c1
http://risingsun-kiri.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/post-e651.html
小沢一郎代議士のメッセージ
東北関東大震災に際して
11日発生の東日本巨大地震と津波による大災害に際しまして、岩手県、宮城県、福島県の3県をはじめ、全国で被災された皆様に、心よりお見舞いを申し上げます。
また、被災で亡くなられたご遺族の皆様に、衷心よりお悔やみを申し上げます。
今日の地震と津波による、福島県の原子力発電所における火災や、爆発による放射性物質拡散などの事態につきましては、政府、東京電力に対し、正しい情報を迅速に公表することを、強く求めるものです。
この度の災害は、現在も被害の実態が把握できないほどであり、戦後の荒廃期に匹敵するほどの危機的状況ともいえます。
私たち日本国民は有史以来、幾多の国難を乗り越えてきました。この事態にあたり、今こそ私たちは、その勇気と英知を結集して、この危機を乗り切らなければなりません。
衆議院議員 小沢 一郎
(先行)
東北関東大震災に際して〜衆議院議員 小沢 一郎
http://www.asyura2.com/11/senkyo110/msg/207.html
投稿者 Azuki 日時 2011 年 3 月 17 日 18:38:35: FZ2893qjOMpR6
東北関東大震災に際して
11日発生の東日本巨大地震と津波による大災害に際しまして、岩手県、宮城県、福島県の3県をはじめ、全国で被災された皆様に、心よりお見舞いを申し上げます。
また、被災で亡くなられたご遺族の皆様に、衷心よりお悔やみを申し上げます。
今日の地震と津波による、福島県の原子力発電所における火災や、爆発による放射性物質拡散などの事態につきましては、政府、東京電力に対し、正しい情報を迅速に公表することを、強く求めるものです。
この度の災害は、現在も被害の実態が把握できないほどであり、戦後の荒廃期に匹敵するほどの危機的状況ともいえます。
私たち日本国民は有史以来、幾多の国難を乗り越えてきました。この事態にあたり、今こそ私たちは、その勇気と英知を結集して、この危機を乗り切らなければなりません。
衆議院議員 小沢 一郎
最終更新日:2011年3月17日
http://www.asyura2.com/10/kanri19/msg/636.html
だから、自己判断が必要なのですよ。
この村の人達は、政府、県の指示を待つこと無く、移動したのは正解です。
たとえば、今、前から火事の炎が迫っているのに、国、県、他の指示を待つなど、
してはいけないのです。さっさと、逃げるが勝ち。
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/domestic/fukushima_nuclear_plant/?1300329377
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/318.html#c2
直前の午前0時56分、千葉県沖を震源とするM6・0の地震が発生し、県内でも震度3を観測したが、
横浜地方気象台は「この現象は地震の影響とは考えにくい」としている。
北風が急に強まったときに、(煙ったような現象が)北のほうからゆっくりと下りてきた。
成分を分析していないので分からない」。範囲も不明という。
この現象について、同気象台には、20件前後の問い合わせがあったという。
神奈川新聞 2011年3月16日
http://news.kanaloco.jp/localnews/article/1103160014/
どんよりとした雲が広がり、突然空を覆った=16日午後1時21分、横浜市中区
http://news.kanaloco.jp/common/user/news/photo/1/110316/7_201404.jpeg
前スレ 1=2011/03/16(水) 21:21:17.38
http://ninja.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1300283005/
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/909.html
ってオチじゃないだろうな?
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/309.html#c30
2011年3月17日 10時00分(ゲンダイネット)
http://tv.jp.msn.com/columns/column.aspx?articleid=535544
●日本政府の言っていることは慰めになっていない
海外メディアも24時間態勢で「Japan Earthquake」として報じている。
とくにBBC、CNN。
ひとつは地震の規模についてだが、日本はマグニチュードを7.9としたが、
その後、修正されて8.4になり、さらに8.8とした。
だが、BBCとCNNはともに当初から8.9だ。
日本は13日正午頃、9.0と再修正したが、海外の方がより正しかったわけだ。
また、日本のメディアとは比べものにならないほどシビアなのは原発に関してである。
福島第1原発の爆発についてはこんなふうに報道している。
例えば、12日昼(日本時間)のCNNは「メルトダウン トゥ カウントダウン」としてこう報じた。
「冷却水を炉心にどれだけ入れられるのか。放射能漏れがあって、この世の終わりということになったらどうするのか」
同じ時間帯のBBCは「原発2カ所で緊急事態宣言です。数万人が避難しています」。
また、爆発が起きて海水で冷却しているといわれた12日23時にBBCが「放射能がどのくらいどちらの方向に
いっているかわからない。日本政府はいろんなことを言っていますが、慰めにはなっていません」と伝える一方で、
13日昼時点のCNNは「SFみたい。炉心溶融は危険なわけで海水を注入して冷却するというのはどうしようもない手段です。
いかに必死かがわかります」と専門家を出演させて伝えた。
いずれもチェルノブイリ、スリーマイルなどの事故と比べながら、福島原発はそれ以上の事態を懸念している。
日本政府の見解については「矛盾している」とバッサリである。NHK、民放が政府にまともに真相を追及できず、
経済産業省の会見などを垂れ流しているのと比べて大違いだ。
使用済み核燃料が格納容器に隣接する冷却プール内に貯蔵されてることは
4号機で火災が起きるまで誰も語っていない
これは言語道断の重大な情報隠蔽である
1号機と3号機の建屋が水素爆発と思しき現象で吹き飛んだ時には
格納容器内で炉心の一部が剥き出しになることで発生した水素が
格納容器から漏れ出して建屋上階部に溜まり爆発したとの説明を繰り返していた
建屋の壁が吹き飛んでも核燃料は格納容器内に密封されているので
直ちに危険なわけではないとも繰り返し言っていた
本質的にはテレビで解説している大学教授の責任ではないと思うが
冷却プールが剥き出しになった情報の隠蔽は
どこのレベルで決定されたのだろう?
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/306.html#c4
★小川みさ子です。たった10分、自宅に立ち寄って、配信させて頂いています。
今、テレビ朝日(鹿児島ではKKB)で東芝・元原子炉格納容器設計者の後藤氏
が出ています。専門家のお話です。ごらん下さい。今から、お友達が子宮摘出
のオペです。今から急ぎ、病院に走ります。携帯の方、長々しくてご免なさい!
★今夜3月17日、夜8時〜、朝日ニュースター(BS朝日)から出演依頼があって、
一時間の生番組で福島原発事故有料の衛星放送らしいので、どこでこの番組
を見られるか分りませんが、お伝えします。 広瀬隆
★下記、古藤加奈さんからの紹介です。これまでと重複する情報もありますが宜しく(*^_^*)
●破局は避けられるか――福島原発事故の真相
ジャーナリスト 広瀬隆
http://diamond.jp/articles/-/11514
●日本の悲劇 −東北巨大地震と福島原発
〜本当のことを何も知らされない日本人〜
北海道岩内原発研究会代表 斉藤武一
http://mirainet.exblog.jp/14442697/
●米軍、福島第1から93キロ以内の立ち入り禁止
http://www.nikkei.com/news/latest/article/g=96958A9C9C81E2E2E3E2E2E3E58DE3E4E2E1E0E2E3E3E2E2E2E2E2E2
●日本の原子力発電所は強震に堪えられないと2年前にIAEAから警告されてい
たという記事(英語)
http://www.telegraph.co.uk/news/worldnews/wikileaks/8384059/Japan-earthquake-Japan-warned-over-nuclear-plants-WikiLeaks-cables-show.html
●「レベル7」到達の恐れ=福島原発事故―米シンクタンク
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110316-00000074-jij-int
これがそのISISのレポート(英語)
http://isis-online.org/isis-reports/detail/isis-statement-on-events-at-fukushima-daiichi-nuclear-site-in-japan/
●横浜市内における放射線量の測定状況について
http://www.city.yokohama.lg.jp/kankyo/saigai/
●茨城県の放射線量の状況
http://www.pref.ibaraki.jp/important/20110311eq/
●「緊急被ばく医療研修のホームページ」
被災された地域の方々への情報提供を優先するため、アクセス混雑回避用に設
けられた分散サイトです。
http://remnet.webcdn.stream.ne.jp/www09/remnet/
●タイ副首相、原発導入断念を明言 「国民を危険にさらしたくない」
http://www.newsclip.be/news/2011316_030329.html
●元慶応大学助教授の藤田祐幸さんメッセージ
TV長崎11-03-16 げんぱつ藤田祐幸
http://www.youtube.com/watch?v=aHmGwNb6WHs
●日本、原子力発電不足分補う石油火力発電の余剰ある=IEA
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-20049520110315
●デア・シュピーゲル誌サイト「福島原発の放射能雲の動き」シミュレーショ
ン画像について
http://www.es-inc.jp/lib/archives/110316_123228.html
…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…
(*^o^*) ♪小川みさ子と仲間たち♪ 無所属 草の根市民派
自宅〒891−0175 鹿児島市桜ヶ丘6−20−19魔女庵
TEL&FAX099−265−3787 携帯090−3016−0074
☆E-mail : ogawa-m@oregano.ocn.ne.jp
☆URL: http://www3.ocn.ne.jp/~inochi http://www.ogawamisako.com/
…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…☆…
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/332.html
「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が1944年と45年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した53年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
1946年7月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は1940年から50年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、1973年に祖国オーストラリアで亡くなった。1947年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」
「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の3日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。
「津波の専門家たちは、50年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大30メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、1944年から45年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した53年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは1メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、1つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」
つまり米軍は1970年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。
それも知られれば、政府関係者に買占めされる事も
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/309.html#c34
>その半減期は8日であり
それはヨウ素131のこととして、述べておられますが、
なぜ、ほかの核種についても述べないのか? 意図的ですか?
プロトニウムは何故のべない?
「プルトニウム239および240とそれらの放射壊変物の飛沫の吸引はWHOの下部機関IARCより発癌性があると (Type1) 勧告されている。」(wiki)→福島第1原発 爆発3号機
セシウム137は 30年以上、ストロンチウム90は 28年以上、カリウム40は 12億7700万年、
ウラン238の半減期は44億年6000万年以上。
放射能がそんなに安全だと思うなら、人に勧めたりしないで、/書き込みして何かしようとしたりしないで、/一人で抱いて寝て、安らかにしてらしゃい!
若い人たちに勧めるな!おやめなさい!
福島第1原発3号機は、建屋が爆発、上半分が爆失したが、プルトニウムを混ぜたMOX燃料を使用していたのだった。
2010年9月18日 福島第1原発3号機のプルサーマル試験運転開始。
10月26日 福島第1原発3号機のプルサーマル営業運転開始。
2011年3月14日、爆発。
福島市の水道水から セシウム137を検出。・・・(それは何処から来た?)
(何故ほかの核種は発表されないの?)
”原子力”で飯を喰ってる利権屋や、その分け前にあづかる人の、のたまう発表の、言葉と言葉の間を、よくよく読まないと、受け売りすると、
ひとを騙すお手伝い、
病気にするお手伝い、
ひとを殺すお手伝いとなるだろう。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/319.html#c5
ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった13時47分32秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。
「シャトルは設計により3重・4重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も3つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で1つか2つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は2つの可能性に絞り込まれました。1つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス(EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、1960年代と70年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
2つ目の可能性は、電磁パルス(EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM(大陸間弾道ミサイル)の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」
HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信(HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない)や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。
彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ(BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる90分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した90分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。
これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
2003年2月4日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。
ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。
「イーストランドが1991年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS(国際宇宙ステーション)も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく3秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。1基や2基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、10秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
2003年2月1日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」
マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が(中国の指示で)米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。
もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。
スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト(ColumbiasSacrifice.com)を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。
「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の1カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」
仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な(放射線のない)帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス(EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。
「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。60年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン(米国防総省)が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」
ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。2004年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。
コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。
放出放射性物質 10t(推定)
福島第一
1〜4号機 燃料集合体 ウラン 349.8t
1〜4号機 貯蔵プール 燃料棒 699.2t
合計 1048.8t
広瀬氏の予測や主張が間違ってると言うなら
福島第一原発の近隣で
今後何の異常もなく普通に暮らし続けられることを
あんた達の身を以って実証してみせてくれるか?
本当に実践するなら信じないこともない
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/236.html#c31
2011年1月 東京電力(販売電力量合計) 26,382,875(千kwh)
http://www.fepc.or.jp/library/data/demand/__icsFiles/afieldfile/2011/02/28/kakuho0228.pdf
いずれも販売実績です。(3,300〜3,500kwh)
供給能力はそれ以上と思われます。
「電気は貯めることができません」と言うCMが昔ありました。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/109.html#c10
スパイ画像をみるまで、小生は知りませんでした。
MOX 燃料のプルトニウムが飛散したがための、高濃度汚染だということは、もしかして、自衛隊員や警官にも、知らせてないのかも?
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/329.html#c1
警視庁の高圧放水車による地上からの放水は17日午後7時10分ごろ、3号機に向けて放水が行われたが、風などの影響もあり、目標の使用済み核燃料貯蔵プールに届かなかった。個人線量計のアラームが鳴ったため、隊員に安全な場所への待避命令が出された。警察庁は作戦を続行するか関係機関と協議している。
警察庁によると、派遣されたのは高圧放水車を操縦できる機動隊員10人が2〜3人ずつ交替で車両に乗り込み、3回にわたって放水する予定だった。
警察庁によると、経済産業省の要請を受け、16日に警視庁に出動を指示。警視庁の管理官と警察庁の2人の計13人で編成された部隊は17日未明に現地入りし準備を進めていた。
高圧放水車は、普通の消防車よりも大きい12気圧での放水が可能。放射角30度で約50メートル離れた建屋の高さ30メートル地点に水を届かせることができるとされていたが、風などの影響もあり、目標まで届かなかったとみられる。
隊員らは建屋に近い免震棟を拠点にして作業を展開。陸上自衛隊の化学防護隊員も同行し、放射線量が限度を超えないよう計測したほか、東電の社員らも準備作業に加わっていた。
◇
自衛隊 3号機への放水開始
3月17日 19時55分 :NHK
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20110317/t10014745511000.html
福島第一原子力発電所3号機を冷却するため、自衛隊の特殊な消防車が午後7時35分から放水作業を開始しました。福島第一原子力発電所の3号機と4号機はいずれも使用済み燃料を保管したプールが冷却できない状態になっていて、このままの状態が続くと放射性物質が大量に漏れ出すおそれがあることから政府の対策本部が自衛隊に対して冷却作業を行うよう要請していました。
このうち3号機について、自衛隊は、17日午前、上空からヘリコプターによって、海水を投下したのに続き、午後7時35分から特殊な消防車5台を使って地上からの放水作業を始めました。自衛隊の消防車は、2台目が午後7時45分、3台目が午後7時53分、4台目が午後8時に、それぞれ搭載した水を3号機へ向けて放水したということです。5台目の消防車も、現在、放水の準備を進めています。5台はあわせて30トンの水を積み、いずれの車両も隊員が車両の外に出ずに放水作業を行える特殊なタイプだということです。自衛隊は、15日に福島第一原子力発電所3号機に地上から水を注入する作業を行った際、爆発が起き、4人の隊員がけがをしたことから、放水している間は全員を車両の中にとどめて安全を確保したいとしています。福島第一原子力発電所3号機については、警視庁の機動隊の高圧放水車も放水作業を行いましたが、目標に届かず、放射線量も高く危険なため、作業を中断して安全な場所に退避しています。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/333.html
しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁(無線)波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。
軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。
世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。
もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権(特許)」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が100%出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである(HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である)。
建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。1995年4月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。
「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏(非合法作戦)‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。
HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。
以下はウィキペディア(英語版)の説明だ。
「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000kmから65,000kmまで広がっており、14,500kmから
19,000kmの領域で最も放射線強度が高くなっている。(中略)内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている(地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135km)。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発(スターフィッシュ・プライム実験)によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった(飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため)。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」
スペースシャトルやISS(国際宇宙ステーション)、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している(ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある)。
HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風(太陽から全方向に放たれている強い放射線)から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流(広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流)にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。
バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる(地球に降り注がせる)らしいのだが、詳しいことは不明だ。
仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。
DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。
>燃料棒がむき出しになる。そうなれば、超危険な放射性物質が溶け出し、(むき出しになっただけでは、内部の物質がとけださない。被覆が破損や融解をして内部の放射性物質がでるので、時間がややある。)
時間が問題で、すぐにでも物事が進行してしまうようなかき方は、済んでしまったこと(解釈でよい)と違ってこれからの事象については丁寧にしなくてはならない、そしてそれは大変なことで、粗雑なことをいつても役に立たないはずだ。
つまり、こんな表現に、あまり重きをおいてはいけない。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/261.html#c12
「東北地方太平洋沖地震」にかかる被災地の支援について
このたびの東北地方太平洋沖地震により被害を受けられた被災地の皆様に、心からお見舞い申し上げます。
大阪府は、関西広域連合の一員として、和歌山県とともに岩手県を中心に被災地からの要請に迅速に対応し、職員派遣、機材、物資の提供など継続的な支援を行ってまいります。
1. 被災者の方へ(受け入れ等のご案内)
大阪府営住宅における被災者の受け入れ
・被災者の方(福島原子力発電所の事故に伴い避難措置を講じられた方を含む)に大阪府営住宅の空き住戸の提供を行います。
約450戸を提供(今後最大約2,000戸まで拡大予定)
・平成23年3月22日(火曜日)から受付を開始します。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/334.html
打ち消そうとするって事は、やっぱ本当なんだな
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/309.html#c37
これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。1993年2月にMITRE社(マイター社)から「環境影響分析プロセス第1号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年7月には「最終環境影響報告書」の2冊目が提出された。さらに1993年5月14日には「高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。
環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、1993年7月23日の連邦公報で公表され、同年10月18日にジェームズ・F・ボートライト空軍副次官補が「決定事項:最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
1993年11月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン&ブラッドストリートの「米国企業名鑑1993年版」第1巻156頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと25名のスタッフがいて、年間売上は500万ドルとなっている。
ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の5倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報(イーストランドの特許)を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。
HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。
1993年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その1年後(94年暮れ)に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」(ESEC社)という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は2002年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに2つの研究報告を発表している(これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能)。
賛同ありがとう。拡散をお願いします。ブログ ツイッター 掲示板などで浜岡原発即時停止を訴えてください。
「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の2次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物(トンネル・壕・その他潜在的軍事目標)の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」
1994年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム(HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ(EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。
実際、1994年5月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間7,500万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE(計画要素)62601FにおいてHAARP計画継続のために500万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大9,000万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、1995年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、1994年5月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を1996年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター(所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ)で、以下の人物によって構成されていた。
*デニス・パパドプロス(委員長)=メリーランド大学教授(物理学)
*ポール・A・ベルンハルト(能動実験プロジェクトリーダー)=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ハーバート・C・カールソン・Jr=空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
*ウィリアム・E・ゴードン=ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
*アレグザンダー・V・グレビッチ=レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
*マイケル・C・ケリー=コーネル大学電子工学部教授。
*マイケル・J・キスキネン=海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
*ロアルド・Z・サグデエフ=メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
*ゲナディ・M・ミリフ(書記)=メリーランド州研究員。
この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた。
笹森清
1960年 東京電力入社
1982年 全日本民間労働組合協議会 事務局次長
1986年 東京電力労働組合 書記長
1989年 東京電力労働組合 委員長
(以下引用)
■爺々通信(2011/03/16-22:12)
「最悪なら東日本つぶれる」=専門家自任、笹森氏に明かす−菅首相
「最悪の事態になったときは東日本がつぶれることも想定しなければ
ならない」。菅直人首相は16日夜、東京電力福島第1原発の事故を
めぐり、首相官邸で会った笹森清内閣特別顧問にこう語った。
放射性物質の飛散により、広大な地域でさまざまな影響が出かねない
との危機意識を示したとみられる。
笹森氏によると、首相は「僕はものすごく原子力に詳しいんだ」と
専門家を自任。東電の対応について「そういうこと(最悪の事態)に
対する危機感が非常に薄い」と批判し、
「この問題に詳しいので、余計に危機感を持って対応してほしい
ということで(15日早朝に)東電に乗り込んだ」と続けた。
笹森清
1960年 東京電力入社
1982年 全日本民間労働組合協議会 事務局次長
1986年 東京電力労働組合 書記長
1989年 東京電力労働組合 委員長 」(以上引用終わり)
http://blog.goo.ne.jp/ichimurasan2006
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/328.html#c7
1973年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。1998年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。
科学委員会が1995年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・P・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ(情報公開)における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。
レオ・シラード(1879−1945)は、1930年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。1940年、彼はアルバート・アインシュタイン(1879−1955)に働きかけてフランクリン・D・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。
ベリホフとサグデエフは、1983年3月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は3年後、物理学的見地から戦略防衛構想(SDI)を批判する声明文を発表している。
サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理(HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている)、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。
旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている(しかもその実用化は着々と進んでいる)。
レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に3人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。
http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg4545.html
でもって、官邸のサイトにも動画あり
こちらをみると、お正月にご一家がおそろいの動画もありまして
後ろに移る窓がおなじ
つまり
これは御所の一室で12〜16日の昼間に撮影された お言葉 なのであります
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/316.html#c5
「先週可決した2,430億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに500万ドル、高高度オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」の継続に1,500万ドルが割り当てられる。」
ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は1995年から1996年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。
「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。(中略)国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は1,000万ドルから2,000万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。
正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。
1995年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌1996年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに1,000万ドルが拠出された(スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している)。1997年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトP539カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「1996年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム(HAARP)「原文まま」に1,000万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「1996年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。
あと2週間は続く 「ガソリン不足」レギュラーはリッター160円も (ゲンダイネット)
http://www.asyura2.com/11/senkyo110/msg/210.html
投稿者 亀ちゃんファン 日時 2011 年 3 月 17 日 19:33:42: GqNtjW4//076U
先行投稿
あと2週間は続く「ガソリン不足」(日刊ゲンダイ)レギュラーはリッター160円も
http://www.asyura2.com/11/hasan71/msg/272.html
投稿者 赤かぶ 日時 2011 年 3 月 17 日 17:10:35: igsppGRN/E9PQ
http://www.asyura2.com/10/kanri19/msg/620.html#c5
ホワイトフォード教授は膨大なデータを参照して核実験と地震の相関を調べ、「地震と核実験:危険なパターンと傾向(Earthquakes and Nuclear Testing : Dangerous Patterns and Trennds)」という論文を書いている。「ザ・ウォー・アンド・ピース」の記事を引用。
ホワイトフォード教授は今世紀に起こったマグニチュード5.8を超えるすべての地震について調べた。教授によると「20世紀前半の観測装置は感度が低く、設置場所も限られていたため、この規模を下回る地震の中には観測されなかったものがあることが予想される。しかしこの規模を上回る地震については、地球全体を網羅した詳細な記録が残っている」。ホワイトフォード教授はこの点に留意し、核実験が始まる前の20世紀前半の地震の発生率と、1950年から1988年までの発生率を単純比較してみた。結果、核実験が始まる前の50年間、マグニチュード5.8を超える大型地震は平均して年間68回発生していたことがわかった。一方、実験が始まった後では、平均して年間127回と数が「急に跳ね上がって」いた。地震の発生率がほぼ2倍になっていたのである。米軍は今日に至るまで、地震が増えたのは「偶然」だと主張し続けている。だがホワイトフォード教授は「データの地理的なパターンを見ると、実験の日に連動するかたちで特定地域に地震が集中発生しており、‘純粋な偶然‘として片付けるのには無理がある」としている。
教授はデータの中に、因果関係を示唆する別のパターンも見つけた。1989年7月、カリフォルニアで地震が発生したが、そのわずか数日前に、立て続けに2度、核実験が行われていたのだ。これは核実験に大きな危険があることを示唆している可能性がある。20世紀最大の地震は、1976年7月27日に中国東北部の唐山で起こった地震である。マグニチュード8.2、80万人が死亡したこの地震のわずか5日前、フランスが太平洋ムルロア環礁で核実験を行っていた。その4日後には米国もネバダで実験を行い、それから24時間後に中国で地震が起こっている。
ホワイトフォード教授はさらに詳しい分析を行い、1,000人以上の死者が出たいわゆる「大規模被害地震」についても調べてみた。1953年以降発生したこのタイプの地震をすべて集めて核実験の日程と照らし合わせたところ(一部の実験については期日が判明しなかったため、期日がわかっているもののみで検証)、明らかに相関が見られた。「大規模被害地震」の62.5%が、核実験のわずか数日後に起こっていたのである。その中には、爆発実験の翌日に発生していたものも多かった。核実験と関連があると見られる地震で亡くなった人の数は、現在までに100万人を超えている。これについても、核保有国の政府は「偶然にすぎない」としている。米国のエネルギー省の公式の立場は昔も今も同じで、米国が過去に行った最大規模の実験でも、半径15マイル(約24km)を超えた地域に影響がもたらされたことはないと主張し続けている。
しかし、近代地震学の機器により、この主張も揺らぎ始めた。これらの機器を使えば、局所的な地質学的乱れを計測することにより、世界のあらゆる場所で起きた核実験を検知することができる。ホワイトフォード教授は、仮に実験場の半径15マイル以内で振動が減衰するとしても、それは地殻を通過して地球全体に広がっていく第一波にすぎないと考えている。
1991年、「核の時代平和財団」がホワイトフォード教授の研究結果を「核実験が地震や火山活動を誘発している可能性(Is Nuclear Testing Triggering Earthquakes and Volcanie Activity)という論説にまとめた。この論説で同財団は、カリフォルニア州の地質学者ラリアナ・ミュアルチン博士に実験の長期的な影響についても尋ねている。核実験の効果が集積することで地震や火山が起こされる可能性はあるかとの質問に、博士は次のように答えている。
「単独の実験では、ゾウが虫に刺されたようなもので地球への影響はほとんどないかもしれませんが、効果が集積されると地球のプレートが動く可能性もあるかもしれません。ゾウも虫の大群に襲われれば、走り出す可能性があるのと同じです」
博士はさらに「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」と述べている。
論説は次のように締めくくられている。「突然、かつてない規模の地震や火山が続発して地球を揺さぶり始めたら、誰が責任を取るのだろうか。核実験を行ってきた人々は、自分たちには責任がないと世界を納得させらるのか」
最後のくだりを読んで、民間の気象改変にまつわる法的問題のことを思い出した人もいるのではないだろうか。民間においてさえ、公に被害が生じても、確実に責任を取らせることは難しい。相手が軍や政府で、しかも自分たちのせいで被害が生じたことすら認めない場合、責任を追及するのがいかに困難かは想像に難くない。
「一匹の虫でも、刺されたのがデリケートな場所、たとえば目や耳なら、刺された傷とは不釣り合いに大きな動きが生じる可能性もあるでしょう」というミュアルチン博士の言葉も、ゴードン・J・F・マクドナルドの「地球物理学戦の鍵は、わずかなエネルギーを加えるだけでそれを上回るエネルギーを放出させられるような、環境の不安定な部分を見つけることにある」という指摘と驚くべき一致を見せている。
軍、民間を問わず、人の活動が地震を引き起こす力を持っていることはすでに証明されている。そして、人的活動により偶発的に地震が起きるのなら、意図的に引き起こすことも当然可能ということになる。
1995年4月、開発試作段階の最初の一連の実験が行われた。7月と11月にも同様の初期実験が行われた。9月には航空機警戒レーダー(AAR)の実験も行われていた。航空機警戒レーダーとは、HAARP実験場周辺に設定された「安全区域」に接近したり進入したりした航空機を探知したときに、「継続すべきでない送信」を自動的に遮断する仕組みであった。
HAARP関連文書では、1995年11月21日に行われた開発試作段階最後の初期低出力実験の終了にともない施設が閉鎖されたことになっており、1年以上経ってから科学的研究に使用されるまでHAARP施設で実験は行われなかったというのが公式の説明である。
この‘科学的研究‘は「キャンペーン」と呼ばれ、1997年2月27日から3月14日までの2週間に集中的に行われた。期間中は科学実験が行われただけでなく、いくつかの団体が施設を訪問している。また、近くのコミュニティカレッジでHAARP関係者による一連の説明会が開かれたほか、電離層研究とHAARP施設に関する講演も行われた。HAARPの電波をアマチュア無線で受信する初の実験も行われ、熱狂的なハム愛好家たちがHAARPの信号にダイヤルを合わせた。
1997年8月初旬の実験期間には、当時ちょうどいい位置にあったNASAのWIND衛星を用いたいくつかの実験が行われた。同月23日と24日には3度目のHAARP年次公開実験が行われ、プログラム関係者がプロジェクトについて解説したほか、施設を案内して装置のデモンストレーションを行った。電離層の物理作用の専門家数名により、研究計画や、地球の大気上層の物理作用の解説も行われている。
当時はニック・ベギーチ博士とジーン・マイニングの著書が世に出てから2年が経過しており、ベギーチ博士がラジオにたびたび登場したおかげでHAARPのことは重要なポストにいる人たちの耳にも届いていた。ミハイル・チョスドフスキー教授の「温室効果ガスの排出だけではない:気候変化が引き起こす力を持つ米政府の新世界秩序兵器」という記事によると、ベギーチ博士は欧州議会の目をHAARP問題に向けさせることにも成功している。同記事から引用。
「1998年2月、長年平和活動携わってきた欧州議会スウェーデン代表マジ・ブリット・セオリン女史の報告を受け、欧州議会外交・安全保障・防衛政策委員会がブリュッセルでHAARPに関する公聴会を開いた。これにより同委員会が採択した「決議案」が、欧州議会に提出された。
環境に多大な影響を及ぼす可能性があるHAARPは国際的な懸案であり、法律、環境、倫理的問題を国際的な独立機関により検証する必要がある。(中略)HAARP計画の環境的、社会的なリスクを判断するための情報を公聴会に開示することを米国政府が繰り返し拒否していることを(当委員会は)遺憾に思う。
しかるに「軍事活動が環境にもたらす影響」に関する政策提案をまとめるべきだという当委員会の要請は、「環境と防衛の関連性」に踏み込む権限が欧州委員会に与えられていないとの理由で一蹴された。ブリュッセルはワシントンとの衝突を避けたいという立場のようである。」
この記事を簡単にまとめるとこういうことになる。
APTI社は最初の契約を受注した後、さまざまな要素が統合的に機能することを確かめるためにまず数十基のアンテナ塔を建造して配線を行った。機能することが確かめられたので、さらに多くのアンテナ塔を追加し、必要な配線を施して、アンテナ群が想定した強度の電波を出力できることを確認する実験を行った。これもうまくいったので、「キャンペーン」と銘打って2週間にわたる運用実験を敢行した。
2000年以降、HAARP関係者はさらに厳しい状況に追い込まれる。2002年までに最終電離層研究装置(FIRI)を完成させたいという思惑と裏腹に、予算が打ち切られてしまったのだ。新たに就任したジョージ・W・ブッシュ大統領は、電離層の研究(あるいは特殊電磁兵器の研究)よりもミサイル迎撃ミサイル計画の方に関心があったようで、就任から2年連続でHAARP関連予算を凍結してしまった。
そしてその傷口に塩を塗るかのように、2002年8月にはロシアのインターファックス通信が、ロシア下院がHAARPが「質的に従来と異なる新型兵器」の開発計画であるとして懸念を表明したと伝えた。この種の大規模な地球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書に90名の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。
HAARPのホームページは2000年以降、ほとんど更新されていない。最大のニュースは、発電所に設置される予定だった2台の大型ディーゼル発電機のうち1台を調達したというものである。発電所というのは航空写真に写っている大きな白い建物のことで、HAARP計画の前、ここがまだOTHレーダー(地平の先の領域まで探査できるレーダー)の施設だったところに建設された。このレーダー設備は建設半ばで計画が中止され、発電所も建物が造られたのみで発電機は入っていなかったが、HAARP計画のために1台が設置され、事務所と一部の制御設備がプレハブから発電所に移された。この大型発電機が設置されるまで、IRIの電力は、送信装置とともに「シェルター」に収められた多数の小型発電機で供給されていた。噂によれば、HAARPの科学者たちは指で机を叩きながら、発電機の燃料費が足りなくて何もできないとぼやいていたそうだ。
2002年1月時点で稼働していたIRIのアンテナ素子は8×6の計48基で、送信出力は合計960キロワットだった。実効輻射電力3.6メガワットの最終的な装置(FIRI)は2005年の暮れから2006年の初めに完成したようである。
プロジェクトが始動して間もなく、海軍研究局(ONR)はHAARPの公式ホームページを開設し、空軍も情報を提供するサイトをつくった。後にはアラスカ大学が海軍のHAARPホームページをそのまま引き写した内容のホームページを開設した。それにともない、海軍のHPは閉鎖されている。アラスカ大学のHAARPサイトはほとんど放置状態で、いくつかニュースが追加されただけで3年間にわたり更新が止まっている。これも情報隠蔽のテクニックの一つなのだろうか。現在、HAARPに関する新情報のほとんどは、国防高等研究計画局(DARPA)のサイトで発表されている。
HAARPは当初、海軍研究局とマサチューセッツ州にある空軍フィリップス研究所が合同で管理していたが、2002年、HAARP計画の管理はDARPAに移管された。この動きについては、プロジェクトを軌道に乗せるためにDARPAが駆り出されたような印象がある。DARPAのHAARP公式ホームページによると、プロジェクトにおける自分たちの役割、つまりFIRIの建造が完了したため、HAARPは2006年度に再び空軍と海軍に移管される、とある。
被曝に関する知識などは、目をつぶらずに正確に知る必要があるのではないでしょうか。
一般人が不安になるからボかしておく…というのは良くない。
問題ない被曝量、問題が出始める被爆量…
そして現在と今後の放出される放射線量の詳しい情報。
それにより、ある程度の対策・対応、あるいは覚悟を決めることができます。
「深刻な事態が続いている」中、爆発やら放射能を含む大量の水蒸気の噴出
が報道されているのに、「数値は高いですが健康には影響ないレベルです」
などと、いつまで経っても安全〜安全〜を連呼されると不安がつのります。
(明らかに隠蔽していると考えてしまう。)
もう後戻りできない大災害に突入してしまった事ははっきりしたので、次の
覚悟ができるよう、本当の事を知り、覚悟したい。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/236.html#c33
HAARPはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。HAARP地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。
1976年に起きた中国の唐山地震では、約24万人(非公式には65万人ともいわれる)の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。2007年7月の新潟県中越沖地震の前にも、2008年5月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。
またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、2004年12月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。
1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法(暴力団による不当な行為の防止等に関する法律)への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。
このような不自然な事柄は他にも多数ある。
CIAの内部告発者や関係者からの情報によると、2008年5月にミャンマーで起きた3万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。
また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。
他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
2008年6月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。
中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「88日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をPRし、うまく乗り越えてしまった。
この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで2008年6月に「500年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。
ニコラ・テスラ(1856〜1945)は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。
ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス(遠隔地球力学)」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送(自由電波出力)の実験でも有名である。
1880年代から1890年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。
ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。
「ニュードーン・マガジン」誌の「地震:自然か人工か」から引用。
テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。
1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。
テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。
マクドナルド博士は、新世界秩序の研究者から世界主義の陰謀に加担していると名指しされている二つの組織のメンバーでもある。その組織というのは、外交問題評議会(CFR)とJASON(JASON Society research group)という怪しげな顧問団だ。外交問題評議会は、三極委員会や世界連邦主義者連合などの関連機関とともに、グローバル化や世界統治計画を強力に推進している。そのことは、機関紙の「フォーリン・アフェアーズ」にも述べられている。
JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局のために研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、防衛分析研究所(IDA)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。
「防衛分析研究所(IDA)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システムおよびプログラムの技術的分析を行うために兵器システム評価グループ(WSEG)を創設したことに始まる。1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学(MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者たちが、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。」
その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。ほどなく、この部門の役割は拡大し、国防研究技術局長が統轄するすべての組織の科学的、技術的研究を担うようになった。さらに、コスト分析、コンピューターのソフトウェアおよび技術、戦略および戦力評価、運用試験および評価などの部門が追加されていった。
国防研究技術本部(DDR&E)もHAARPの初期の計画立案に加わっていたほか、もう一つの大きな組織として国防高等研究計画局(DARPA)も参画していた。DARPAの前進は、インターネットの原型であるアーパネット(ARPANET)を開発した高等研究計画局(ARPA)である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月にいったんARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。
マクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴(ホール)も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私たち一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。
HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響がもたらされる可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。これに関しては「ネクサス・マガジン」誌に掲載された「空が破壊の舞台に」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。
「政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・J・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「ある種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーをもたらせる可能性がある。(中略)この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。」
マクドナルド博士は1996年にはこんなことを書いている。「基礎環境科学および技術に関する我々の知識は原始的な段階だが、手を加えた結果に対応するための政治形態や手続きに関する知識はさらに原始的だ」
人間の環境科学および技術の知識と、それらを政治の枠組みの中でとらえる能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年ほとんど縮まっていないようだ。
これがHAARPの現在の状況である。数百万ドルかけて造られた同施設は、名目通り「大気上層と太陽地球間の物理作用」の観測のために使われているのかもしれないし、もっと別の用途に使われているのかもしれない。HAARPは高周波‘能動‘オーロラ研究プログラムであり、受動的な観測のようなものではない。能動的に働きかけ、大気を改変しようという研究なのだ。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書にもあるように、HAARPは「純粋な研究から軍事・民間への応用に移行」することを想定している。私たちは、具体的にどのような応用がなされるのかを知るべきである。仮にHAARPが名目通りの使われ方をされるとしても、それはよいことなのだろうか。
HAARPのことを知った当初に抱いた最も大きな懸念は、地球のどこかのかなり広い範囲の人々に、意図せずして精神的、心理的な機能不全が引き起こされるのではないかというものだ。だが、HAARPのことを詳しく知るにつれ、この施設がより深刻なさまざまな危険を持つ‘パンドラの箱‘であることがわかってきた。HAARPが地上に設置されたスターウォーズ兵器であることは間違いない。旧ソ連は米国が第一撃能力を持つことになるとしてSDI兵器に反対した。冷戦構造が解消されても、この危険がなくなったわけではない。相手が旧ソ連から中国に変わっただけで、HAARPは依然として国際関係に不安定をもたらしかねない要因なのである。
環境面にしても、HAARPや類似の技術は底知れない危険を秘めている。今最も恐れているのは皮肉なことに、HAARPが計画通りの使われ方をすることだ。何も知らない民間の技術者が指示に黙々と従って、地球の広大な領域を対象にした危うい実験を進め、未知の結果がもたらされるかもしれないのである(彼らの口からこのような言葉が出てくることはないが、やっているのは実質的にそういうことだ)。
なぜそのような実験を行うのか。彼らはプログラムの柱が大気を兵器に利用すること(あるいは大気の一部である電離層などをいじって高度な軍事目的に利用すること)だと明言している。常識的に考えれば、「大気を兵器化」することは、たとえ可能であるとしても大きな危険をはらんでいる。そのような技術を手に入れたとして、敵国が同じ能力を持つまでどれだけの時間がかかるだろう。お互いが地球物理兵器を保有した状態で戦争が起こったら、どんな事態になるのだろうか。もしかすると、核戦争のほうがまだましだと思えるような、悲惨なことになるかもしれない。
HAARPは実在の施設であり、危険をはらんでいる。だが、おそらく多くの人が考えているような使われ方はしていない。むしろ脅威は他にある。世界では無数の研究プロジェクトが進められているが、そのほとんどについて一般市民は何も知らない。DARPAだけでも何万というプロジェクトを抱えており、今この瞬間にもHAARPが子供のおもちゃに思えるような研究がたくさん進められているのである。我々が知らないだけなのだ。情報に基づいて推測するのは結構だが、まずは正しい情報をつかむ必要がある。
HAARPは、私たちが抱えているより大きな病の一部にすぎない。その病とは、あらゆる手段を用いて戦争に勝たなければならず、自分たちが常に主導権を握らなければいけないという発想である。この発想が、軍産学複合体をより危険な技術の研究へと突き動かし、国防の名の下に私たちの精神を蝕んできた。私たちは今こそこの歪んだ理念に正面から向き合い、理性で見つめ直していかなければならない。
HAARP以外にも、私たちが知らないとんでもない実験や危険な実験が進められていることは十分に考えられる。環境に新たな脅威をもたらしたり、私たちの自由や生活を危険にさらすような研究が、エリア51のような極秘軍事施設で行われているかもしれない。それらの研究は、近くの大学や、町外れの工業施設で行われている可能性もある。それらはまさに私たちの足元で、あるいは‘頭上で‘進められているのかもしれないのだ。
私も先日の静岡東部地震で自動停止しなかったのには驚きました。あの揺れで停止しないということは、震源が若干遠い巨大地震だった場合津波が襲っても運転し続ける可能性があるということです。
このような杜撰な安全装置の原発は即刻停止しなければ福島原発の再来になります。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/323.html#c6
政府は今後どれだけ事態が深刻になろうとも、決して緊急事態宣言することはないと思われる。
なぜなら、どんなに慎重にタイミングとコトバを選んだとしても、
宣言がすなわちパニックのトリガーとなるリスクがあまりにも高いからだ。。。
地方のせいぜい数十キロの範囲内からの退避を告げるのであれば、
緊急事態宣言は非常に有効であろう。
しかし、これが二、三百キロ範囲、それも都心ということになるとこれは事情が違う。。。
三千万人〜四千万人が一斉に避難を開始すればどのような事態になるか?
政府が行いうることは、情報を小出しにしながら、
”もはや政府の言を信用できないと気付いた者たちが次第に自主避難の流れをつくる”
(願わくば、出来る限り少しづつ。。。)
に任せるかしかない〜つまり最悪よりはマシという選択肢なのかもしれない。。。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/335.html
>この中で空港消防に特に重要とされてい
るのが泡消火剤や粉末消火剤などを搭載す
る化学消防車で、現在国内最大級の大型車
4 台を含む計5 台を配備している。この大型
車は1 分間当たり6000リットルの放水の能
力があり、射程距離も約100mに及ぶため、
B747 型(全長約70m)など大型機の消火活
動にあたる際にも端から端までカバーでき
る。
空港専用なので出動要請は無理かな。
それに大きすぎて公道の走行にも支障があるそうだ。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/333.html#c7
日野市
http://park18.wakwak.com/~weather/geiger_index.html
江東区
http://www.ustream.tv/channel/geiger-counter-tokyo?lang=ja_JP
大田区
http://www.ustream.tv/channel/ガイガーカウンタ#utm_campaign=hootsuite.com&utm_source=7517126&utm_medium=social
日野市は昨年のグラフが下にでているので、比較ができます。一カ所高くなってギョッとするかもしれませんが、パソコンのトラブルだそうです。
事故発生以来観察していますが、15日が高かったものの平常値が続いています。
原子力資料情報室(新宿区)
http://www.cnic.jp/modules/news/article.php?storyid=1022
一時高くなって、いまのところ、平常値です。
雨・風向きも考えつつ、いまのところは大丈夫ではないかと個人的に判断しています。
最終的にどう判断するかは、各々の自由意志でしょう。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/255.html#c61
政府,行政機関などをあてにしているともっとひどい目に合うぞ。
自分で判断して自分で家族を守らないとだめだ。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/335.html#c1
法当局が「人為的に地震を起こせるよ」と言い切っているげな報道に、私自身はちょっと首を傾げてしまうのですが、
- nature のコラム http://www.nature.com/nature/journal/v462/n7275/full/462848a.html
によると「地熱発電で地震が誘発されるのは良くある事」とありました。
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BBC News、nature、スイスの司法当局が
「地下深くに水を入れると地震起きるぞ」
って認めてるんだから、多分同じ方法で地震は起こせそう。
一方2chでは
-「アメリカが電磁波地震兵器HAARPを使用した」 信じるtwitterユーザーたち http://hato.2ch.net/test/read.cgi/news/1299889678/
「人工地震なんて出来るわけない」の連呼だった。
HAARPが本当に地震兵器かどうかは知らないけど、「BBCもnatureも嘘www」を連呼するのはどうかと思うんだ。
(twitterがデマ拡散マシンというのは私も思うんだけどね)
http://d.hatena.ne.jp/mytestdone/20110317/1300361017
にも載せました
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/592.html
放射性物質だって主に風下に流れていくはずだから、風上から放水するのが理に適っている……と思う。
それとも、何か事情があるのかね?あるいは、風向きが安定していない、とか?
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/333.html#c8
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直ちに福島原発を廃炉にせよ [春名幹男「国際情報を読む」] (日刊ゲンダイ)
http://www.asyura2.com/11/senkyo110/msg/216.html
投稿者 クマのプーさん 日時 2011 年 3 月 17 日 20:41:28: twUjz/PjYItws
http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-2593.html#more
blog 『日々坦々』の資料保存用ブログです。 http://etc8.blog83.fc2.com/ まで。。
直ちに福島原発を廃炉にせよ [春名幹男「国際情報を読む」]
March.17 2011 東日本大震災 comment(0) trackback(0)
直ちに福島原発を廃炉にせよ [春名幹男「国際情報を読む」]
(日刊ゲンダイ2011/3/17)
政府と東電は決断せよ。
まさに、戦争の時もそうだった。日本国内では真実は報道されない。「国際情報」の方が事態は正確に把握できる。
欧米の報道やシンクタンクの情報から判断される結論は、福島第1原発の「廃炉」処分である。
放射能漏出はいつまでも続く。もはや小手先の逐次的対応は限界に達した。1号機から4号機まで、廃炉にするしかない。つまり、チェルノブイリ原発のようにコンクリートをぶち込んで、固定化させる。「原発の墓場」にするということだ。
そうしなければ、数カ月間あるいは1年にもわたって、原発内に閉じこめられた放射能物質がすべて放出される。広島・長崎以上の核汚染が起きる。太平洋は死の海になり、漁業は壊滅、偏西風でハワイや米国にまで放射能汚染が拡大する。
チュー米エネルギー長官が急きょ30人もの専門家の日本への派遣を決めたのは、決断できない菅政権と東京電力に早急に措置を迫るためだ。
15日付のインターナショナル・ヘラルド・トリビューン紙(ニューヨーク・タイムズ紙国際版)は、海水とホウ素を1号機に注入した12日の対策を「捨て鉢の行動」(desperation move)と表現。廃炉処分しかない、と判断したのは、その処置も失敗したからだ。
同様のトラブルは2〜4号機にも次々発生した。いずれも震災で発電機が故障、ポンプで冷却水を循環できない状況なのだ。
さらに16日付の同紙は「大破局への瀬戸際」と伝えた。もはや小手先の措置では事態は打開できない。
同紙にも、日本国内では報道されていない真実が多々暴かれている。
第1に、米原子力専門家の調査チームは地震発生直後、日本に駆けつけ、調査に乗り出していた。13日には、複数の米軍ヘリが福島上空を100キロにわたって飛行、大気中のチリを採取し、セシウム137やヨウ素131などの放射性同位元素を検出したようだ。
さらにこの米専門家チームは関係者らから聞き取り調査も行い、事故の明確な問題点を把握。その結果、米政府高官は「どう見ても、問題はすぐには片付かない」と事態の長期化を予測した。
日本のテレビでは、原子力工学の専門家らが毎日、原子炉の構造などを詳しく話しているが、肝心な事実は全く分からない。いつどのようにして窮地を脱するのか、誰も説明しないのだ。だが、米専門家らは、炉内の水量を計測する機器が地震と津波で故障しているため、いくら水を注入しても炉内の正確な水量は不明という重大な疑いも指摘している。
同原発がウランとプルトニウムを混合したMOX燃料を使用しているため、漏出する放射能の毒性が高いことも米側は懸念している。
建造から40年もたった原発にホウ素と海水を注入すれば、事実上原発は使えなくなる。
菅政権は直ちに決断すべきだ。思い切った対策で炉心が全面的に溶融する惨事が長期化するのを回避しなければ、日本は世界の非難を浴びる。
放射能レベルの上下に一喜一憂する枝野官房長官の姿が滑稽に見える。
※日刊ゲンダイはケータイで月315円で読める。
この貴重な媒体を応援しよう!
http://gendai.net/
オカルト連中の云うことなどに耳を傾けるな。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/592.html#c1
御発信ありがとうございます。
ベンチャーの経営者のみなさん、感動で一杯です。
逃げる事ではなく、ともに闘い、生きる事を選ばれた。
あなた方のような高貴で、愛情あふれる若い人たちが、この国を救う。
3月25日号の週刊朝日のタイトルです。「負けないぞ!ニッポン」
我々はここで負けるわけにはいかない。
すべてを涙をのんで、甘んじて享受してでも、次に続く我々の大切な同胞のため、
最高の英知を結集させ、確固たる自信の元、必ず勝つ。
菅内閣なんかもうどうでもよい。
個人から、地方から立ち上がろうではないか。
沖縄の方々、西日本の方々、心を向けてください。
岩手の、宮城の、福島の知事さん、中心となって指揮をとってください。
それが仲間を救出し、この国をもう一度蘇らせる、唯一の手段であると考えます。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/582.html#c12
その穴から煙が、3/16には、でている!http://www.nytimes.com/interactive/2011/03/12/world/asia/20110312_japan.html#8
すごい画像ばかりです! 日本を分析するっていうタイトルも、さすがスパイ画像だ。空恐ろしい。
東電・政府が、だむまりを決め込んで、せっかく国民を騙してたのに、
「枝野は よくやている(よく蒙蔽してる)」と評判だったのに!
米まで買い占めてるのは、果たして、庶民だけだろうか?庶民が知る前に、恐るべき事態を熟知している連中と、その取り巻き連中は、どうしただろうか?
超望遠画像を公開せざるをえなかったのも、
欧米のその筋から、スパイ画像を突きつけられて、情報公開が遅いじゃないかと、脅されたからかも 知れません。カンべんしてもらうために、カン内閣は、何かを求められて「譲歩しろと」、言われてるかも?
日本の医師資格がなくてもOKにすると言い始めたし。TPPもドサクサOKにしようとするでしょうか?
増税されて消費税・その他税、死ぬまでずっと 払うだけが、日本人庶民の”生きる道”?−−−−フザケルナ!!
台風の時は違いますが、概ね西日本は風の影響で放射能被害は少なくなる可能性がある。
神戸、大阪の公共住宅も被災者入居可能の報道が、神戸新聞のサイトにあります。
直接市役所に電話も、OKですよ。罹災証明、取れたら取りましょう!
暫く避難して、落ち着いたら身の振り方を考えましょう。
人生は長くて短い、あせらないこと。
神戸も大阪も、食いもんもウマイですよ。
神戸は北に山、六甲山、 南は、海、須磨の海岸は海水浴場。
最大の繁華街は三宮。風光明媚。地下鉄、バス、便利です。
地理は、大阪より分かりやすい。
阪神大震災で、義援金、私も貰いました。
こういうときは、助け合いましょう。
大阪、神戸に、いらっしゃい!!! 関西も、エエで!
知らないほうがどうかしてます。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/336.html#c1
気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。
気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。
もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。
戦争末期の1944年、OSS(米戦略事務局、現在のCIAの前身)が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。
この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。
クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。
「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか? コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。
この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。
この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。
『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」(ジェイソン・ジェフリー執筆)という記事には、次のような記述が見られます。
「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。(太字は引用者)
人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。
地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。
40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、(財)地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。
いろんな提案をしていただくのはありがたい事ですが、、
災害を受けた地域に、どのようにしてバスを配備し、輸送する人員を確保し、
道路の保安を確保し、燃料を手配するのか??
輸送するためのインフラの整備にどれだけの労力と費用と日数がかかるのかな??
被災者として言える事は、言葉への感謝だけです。
申し訳ございません、こんな言葉で、。
まず,メルトダウンして融解した核燃料のことだが,その中でウランが均等に溶けていれば再臨界は起こらない。つまり,均等に溶けているという前提が必要だ。だが,均等に溶けているという保証はどこにもない。
ホウ酸も同様。効果的にホウ酸が散布できれば再臨界は起こらない。だが,今のような状況で効果的に散布できる方法はないし,それをたしかめる手段もない。
だから,再臨界が起こらないと断言することは出来ない。
私のあまり根拠のない主観的な憶測ではほとんどないだろうとは思うが。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/576.html#c4
ところで、フジテレビと言えば産経新聞。
広告沢山集まってるんだろうか。
フジテレビからの潤沢な支援金は今後も大丈夫か。
http://www.asyura2.com/10/hihyo11/msg/638.html#c7
ただ、M5を超えるような地震はこのような方法では誘発できないと思います。つまり、M1とかM2を超えるようなエネルギーをそもそも、水の注入で直接起こすことなどは、とても無理。地盤そのものが持っているゆがみエネルギーを水を注入することで開放することで地震が起こると言うだけの話なので、M5を超えるような巨大なゆがみがたまっている場合は、その歪みを解放させるためのエネルギーもそれなりに大きくなり、とても水の注入ではできない。
ただ、原爆などを地下5kほどで爆発させることで、大きなゆがみ解消の動きを誘発はできるはず。しかし、こちらは、どこに歪みがあり、どこを爆破するか、それが判断できないはず。
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/592.html#c3
格納容器の損傷3号機「圧力は安定」原子力安全・保安院
産経新聞 3月16日(水)12時54分配信
原子力安全・保安院によると、原子炉格納容器の損傷が疑われる福島第1原発3号機では、原子炉圧力容器内の水位は低いものの変化はなく、圧力も安定しているという。
==============================================
放射能で高濃度汚染された環境下で、自衛隊ヘリによる海水投下や警視庁機動隊の高圧放水車による給水といった、決死の作業を前にしてもこんな寝ぼけたことしか言えない原子力安全・保安院。普通だったら原発安全神話をまき散らしたことを恥じていち早く証拠隠しに奔走するところだなんだが…。
いまだにホームページに堂々と「耐震安全性」についてのPDFパンフを平気で載せている。
さすがにそのうち恥ずかしくなって消去するかこっそり手直しするだろう。そんなことをする前に阿修羅の原発板に証拠を残しておこう。こちらがそれなんだが…。 ⇒
HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。
HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。
HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。
著者は、古い友人(天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです)のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
基本的に今年(2006年)の熱帯低気圧は、(HAARPによる)シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません(それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです)。今年は、どのハリケーンもシールド(表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています)にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。
この話はどこかで聞いたことがありませんか? 我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。(南方の島々は別です) これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか?
とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT(欧州非干渉散乱)」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。(詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照)
我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。
水を投入するのならクレーン船にポンプ、ノズル、ホースを仮設して海から水をくみ上げて放水する方がずっと効果があるように思う。相当大きな設備でも擬装するのは可能だ。日本には最大4100t吊りあげるクレーン船があり3000tクラスなら何隻もある。余震が続き、津波が予想される間は危険だが今のうちに準備をしておくのも一つの手かなとふと思った。
クレーン船、押し船、曳き船の操縦室を密閉すれば可能な気もするが。
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/333.html#c9
格納容器の損傷3号機「圧力は安定」原子力安全・保安院
産経新聞 3月16日(水)12時54分配信
原子力安全・保安院によると、原子炉格納容器の損傷が疑われる福島第1原発3号機では、原子炉圧力容器内の水位は低いものの変化はなく、圧力も安定しているという。
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放射能で高濃度汚染された環境下で、自衛隊ヘリによる海水投下や警視庁機動隊の高圧放水車による給水といった、決死の作業を前にしてもこんな寝ぼけたことしか言えない原子力安全・保安院。普通だったら原発安全神話をまき散らしたことを恥じていち早く証拠隠しに奔走するところだなんだが…。
いまだにホームページに堂々と「耐震安全性」についてのPDFパンフを平気で載せている。
さすがにそのうち恥ずかしくなって消去するかこっそり手直しするだろうのだろうが、そんなことをする前に阿修羅の原発板に証拠を残しておこう。こちらがそれ。 ⇒
*+*+ jiji.com 2011/03/17[06:31:24.38] +*+*
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2011031700081
http://www.asyura2.com/10/lunchbreak44/msg/911.html
史上最低の政権であったことが、われわれの不運だった。
これからどうなるか。
1.まず1号機から4号機までがすべてメルトダウンし、ぶすぶすと放射性物質をまき散らし始める。当然すべて火災となるが誰も近づけない。
2.あたり一帯が汚染されれば5号機と6号機も手が出せず、来週末には同様の運命となり、6基の原発すべてから大量の放射性物放出が始まると言う前代未聞の事態となる。映像は衛星写真からしか入手出来なくなる。
3.やがてブルサーマルでプルトニウム(原爆の材料で半減期2万4000年の世界一の猛毒物)を燃料として使っていた3号機の溶けた燃料の中から、もっとも重いプルトニウムが自然に一箇所に集ってくる。
4.この先は人類が経験したことがない世界であるが、プルトニウムがある量集ると、自分で核爆発(自発性連鎖反応と言う)を起こし、全世界(!)に放射性物質を放出する。しかもその量は広島・長崎とは比較にならない大量なもの。もちろん、東日本には人は住めなくなるし、日本全体もだめだろう。そればかりか、人類破滅もありうる大惨事となる。
このうち1と2は100%確実に起きる。あと数日でそうなる。
すでに米軍は80km内を(米軍人に対し)立ち入り禁止とした。6基の原発すべてとなったら、200km離れている東京も危ないだろう。
3と4は可能性が秘かにささやかれているが、テレビ・新聞ではまだ誰も口にしてはいない。だが、なぜ3号機ばかり放水しているのか、その理由はここにある。
こんなこと、絶対起きてほしくないのだが。
残された道は、チェルノブイリのように「石棺」化することだけだ。
それすら、誰がやるんだ?
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/255.html#c62
この手の兵器は自然災害との区別がつかない最も卑怯な攻撃手段であり
主体を隠して攻撃するのだからもちろんジュネーブ条約違反である
あの悪名高き竹中平蔵が米政府に地震兵器で脅されていたと話したという
ベンジャミンフルフォード氏の証言が真実なら
今でも脅されていると考えない方がおかしい
本当にそのような脅迫がなされているなら
日本側から脅されていることを公表しない限り
永遠に脅され続けることになる
例えブラフであったとしてもだ
http://www.asyura2.com/09/jisin16/msg/592.html#c5
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