3. 闇のロッジ[1] iMWCzIONg2KDVw 2020年10月12日 01:16:49 : WUatv1O5R6 :TOR emlpek5xMmRyQU0=[64]
いまだに、というか、ここにきてなおさらというか、「共産主義」を
「自由主義」と対立させ、統治システムから経済貿易分野まで「共産主義」
という概念で捉える人士が激増しているのは、やはり米国ディープステート
の手先CIA・CSISの「反共」を隠れ蓑にした対中国包囲網戦略が
手下の菅体制下急速に進められているからに他ならない。
だが、その「共産主義」の概念を生み出し、手先の諜報工作組織を使い
世界中の一般市民に刷り込んできたのは、西欧寡頭支配権力層である。
つまり「自由主義」も「共産主義」も産みの親は同じ、敢えて対立事項を
作り出すことで途切れることのない金儲けビジネスを構築、更にはキッシン
ジャーが繰り返し述べている「NWO体制」へと収束させる狙いがあった。
安倍体制の下、日本の国土が中国系投資家のビジネスに利用され売り買い
されているという悲劇的な状況が加速度的に進んだが、そうした惨状の
理由を「中国」や「共産党」に擦りつけるのは、物事の背景を全く理解
できていないいわば「反射的・反共脳」の持ち主が多数存在している故か。
戦後、CIAが日本で全国展開させた「テレビ放送網」による「洗脳」の
賜物、否、被害と言えるであろう。
坂本竜馬を利用し、日本の幕藩体制転覆を実現したトーマス・グラバー
の後ろ盾は、中国の上海を拠点として阿片や武器の貿易を行い巨富を
手に入れていたジャーディン・マセソン、つまりユダヤ系企業。
中国が「共産主義体制」へと移行した後も、このユダヤ系企業による
中国での貿易特権はなんら変わることなく「自由」に行使されたそうで
香港や中国本体が稼いだカネの60パーセント近くがこのユダヤ系企業
に渡っていたとされる。
つまり、現在の中国の経済・貿易システムも本質的には何も変わっていない、
ユダヤ系企業のビジネスや支配戦略ををカモフラージュするのに「共産主義」
や「中国系」という表向きのレッテルが利用されているに過ぎない。
「共産主義」だろうが「自由主義」だろうが、ワン・テイクス・オール
世界寡頭支配権力層が最大限の利益を手に入れる仕組みなわけである。