6. 5836[1] glSCV4JSglU 2021年3月07日 23:13:34 : rU6eqXGOdU :TOR SS9Scy9reGxkdWs=[17]
一般投資家レベルが入手できたり投資ネタとして利用できたりする
レベルの経済情報や解説内容は蓄積され続ける莫大な額の内部留保
で会社を所有する外資オーナーや大株主らが延々と私腹を肥やし続
けるシステムが確立された状況下どういった意味がそこにはあるの
だろうか?
トランプ政権下米国財政破綻ドルの崩壊をきっかけにした第二次
世界恐慌が確実に引き起こされるという予測を常日頃から事情通を
気取る経済アナリストらが一般庶民に対ししつこくプロパガンダを
行っていたようだが
結局は相変わらずのごまかし経済システムが維持されたままその
バトンはバイデンに引き継がれたと抜け抜けと言い逃れする有様
結局一般庶民に経済予測情報を開陳するアナリストも経済学者や
マスコミが取り上げる経済情報同様外資グローバリストや寡頭支配
権力者のひも付きであり
連中の市場操縦計画を優位に進展させる為のバイアス情報を一般庶民
に信じ込ませるそうした役割を担っているに過ぎないのではないのか
地球温暖化も地震予測も北朝鮮軍事攻撃も預金現金化も金投資も不動産
や株式の売却も全ては支配権力層の利権やビジネスや金儲けという同一
線上にあり「信じた一般庶民は物の見事に踊らされる」だけだと
因みにパナソニックが関わっているテスラもソニーが携わった小型
高性能カメラもどちらも軍事ビジネスとしっかりと結びついている
構造不況が長期化することが確実となった当の昔家電ビジネス業界
では高所得者の懐を当てにする高級高額商品の開発に力を入れたが
デパート業界同様そうしたビジネスで会社の利益を生み出すシステム
も既に破綻
コロナ騒動による経済活動自粛や「新生活スタイル」への強制的移行が
更に拍車を掛け決定的にしたということになる
大企業が一般庶民を対象にしたビジネスで利益を得るシステム自体が
終焉するのは規定された流れのようである