16. バイデンもS&B!?[1] g2@DQ4Nmg5OC4FMmQoFJgUg 2022年5月21日 11:18:49 : ozjhJl7hHg : eUsuSlU1cDBzbG8=[147]
ブラウン・ブラザース・ハリマンやユニオン・バンキングでプレスコットはW・アベレル・ハリマンと重役仲間だったが、このふたりはエール大学で学生結社のスカル・アンド・ボーンズに入っていた。ハリマンの弟子にあたる人物がジョー・バイデンである。
★★ バイデンもS&B:スカルボーンズ勢力か!? ★★
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★★ アイゼンベルグマフィア系企業の顧問弁護士 :黒魔女、ヒラリークリントン ★★
★★ ローズ社の傘下ラファージュ社(顧問弁護士ヒラリー)が、麻生太郎財務大臣の実家、麻生セメントの親会社である。★★
『CIA創立時に、そのスパイ技術を伝授したCIAの教師が、アイゼンベルグ社=ローズ社であった。』
イスラエルの戦争マフィア、ローズ社の傘下にある欧州最大規模のセメント会社ラファージュの顧問弁護士ヒラリーは、会社上司のローズ社からの命令で荷物を転送していた。
麻薬取締局が捜査に乗り出すと、ヒラリーと共にコカイン売買を行っていた証人となる人物達が次々と失踪し、不審な死を遂げた。 イスラエルの殺人株式会社が証拠隠滅に動き出していた。
元々、ブッシュ大統領の麻薬企業ラッセル社の下部組織として、犯罪者から押収した麻薬を転売し、副収入にしていた米国麻薬取締局は、ブッシュの命令でヒラリーの捜査を打ち切った。麻薬はCIAの重要な資金源でもある。
★★ ブッシュの経営する軍事産業投資会社カーライルの親会社が銀行ディロンであり、ディロンの親会社がイスラエルのローズ社であった。★★
『CIA創立時に、そのスパイ技術を伝授したCIAの教師が、アイゼンベルグ社=ローズ社であった。』
ブッシュはボスのローズ社の命令で、「仲間」のヒラリーを守った。ちなみにローズ社の現在の当主の母親は日本人である。
この★★ ローズ社の傘下ラファージュ社が、麻生太郎財務大臣の実家、麻生セメントの親会社である。★★
麻生セメント株式会社は福岡県福岡市に本社を置くセメント製造会社。株式会社麻生と、フランスのセメント大手であるラファージュ社との合弁会社である。
数々の疑惑にヒラリー自身が答えることは絶対に無いだろう。米国の政府機関も動くことはない。というより誰もさわることが出来ない。誰もが自分の命は惜しい。ジャーナリストが解明に動けば恐らく解明する前に行方がわからなくだろう。しかし多くの関係者はその真実と結末を認識している。
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◆李嘉誠と李一族
92年、中国空前の企業買収劇となり世界を瞠目させたCITIC・中信 による企業・恒昌の買収も、実は李嘉誠が実働部隊であった。
この中信の「花形」であるハイテク部門・中信技術公司の総技師長(技術部長)が小平の次男・質方であり、現在では出世し、中信グループ全体を仕切る中信興行公司総経理の地位に就いている。
また中信の軍需部門、つまり中国の軍事産業の中核企業・保利公司の総経理には小平の娘婿・賀龍(中国軍の元帥)の息子・賀平が就任している。
文字通り「株式会社・中国」である。
それが李一族の手によって経営されている。
この中国の軍需産業の中核をも担う中信は、米国のウォルマートの中国支部、ウォルマート華東を共同経営している。このウォルマートは、米軍の下部組織である。
「株式会社・中国」は李一族である。
そして、中国の軍事産業の中核が米軍と一体化している。
米国ヒラリー国務長官は、長い間このウォルマートの顧問弁護士を務め、先だっての大統領選挙でも、このウォルマートが最大手の選挙資金源であった。ヒラリーの人脈は、中国共産党中枢と「ストレート」に、連携している。日本の大和鋼管=米国アーカンソー州のセンチュリーチューブ社は、ビル・クリントンが州知事であった時代には大きな選挙資金提供者であったが、中国共産党のクリントン人脈への「食い込み方」は、日本とは比べ物にならない程、深い。米国=中国による「対日挟み撃ち戦略」には、警戒してし過ぎる事はない。
ヒラリーの表の発言だけを鵜呑みにしていると、飛んでもない間違いを犯すことになる。
この李嘉誠を中心とする企業群の経営コンサルタントが、オバマ政権の国務長官ケリーの一族である「Forbes」である。
麻薬ディーラーとしてアジアの地下経済に通じたイスラエルは、アジアの「統一支配者」李一族と既に提携している。
台湾の李登輝元首相一族、中国の李鵬元首相一族と李先念国家主席一族、中国・香港の支配者李嘉誠(リカシン)一族、シンガポールの元首相李光耀(リークアンユー)一族。
これら李一族は全て同一血族であり、アジアの表経済、地下経済は李一族とパーミンデックスが既に固めている。黒社会しかり。
その下部組織ドレフィスは、中国華北、東北(旧満州)の水田を既に独占契約し終わり、韓国・日本へのコメ輸入自由化WTOの圧力を強めている(韓国では農民が抗議の焼身自殺を計っている)。
ドレフィスの行った日本のバブル経済破壊、続くランベールの行ったBIS規制強化、さらに3度目のイスラエルによる日本攻撃=コメ輸入自由化がドレフィスを通じて始まっている。TPPは日本の食料支配への始まりである。
http://www.asyura2.com/22/senkyo286/msg/533.html#c16