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http://www.asyura2.com/acat/t/t3/t3b/T3BXSE40TkdrTTY=/100000.html
[政治・選挙・NHK280] 最終決戦始動。毒ワクチンでは、人類は滅びる。勝てるのは、長寿細胞だけ。早い話、ワクチン会社を倒産させれば良いのです。 阿闍梨(あじゃり)
2. パレオリベラル[1280] g3CDjINJg4qDeIOJg4s 2021年4月24日 12:14:08 : EdOA5OvhRE :TOR T3BXSE40TkdrTTY=[1]
コロナワクチンは発症だけでなく感染も予防、わかり始めた効果
CDCによると米国でワクチン接種を完了した7500万人強のうち、5814人が新型コロナに感染。7%が入院、1%が死亡した。

ワクチンは感染そのものではなく病気になること、すなわち発症を防ぐものだ。
重要なのは、その人が実際には感染していたという事実だ。つまり、ウイルスは細胞内に侵入し、複製を開始していた。だが免疫システムがそれを完全に制圧したので、発症には至らなかっただけだ

新型コロナ感染症の重症度が体内のウイルス量と相関する傾向にある

ワクチン接種を済ませたら、重症化が予防でき、感染から十分守られている可能性が高くなったと考えていいでしょう。でも、変異ウイルスは次々に生まれていますし、私たちは集団免疫には程遠い状況です。今後も用心を怠ってはなりません
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/21/042300207/

ワクチンの効果は確実に出ている。しかし変位が速いので、手洗い、マスク、ソーシャルディスタンスなど、物理的な感染予防対策も忘れてはいけないと…
http://www.asyura2.com/21/senkyo280/msg/411.html#c2

[カルト31] レッジ・AIが顔写真だけで認知症を判断。一歩進めて認知症の者が誤った言動をするのを修正できるところまで開発する事である。 ポスト米英時代
1. ーーーー989[1] gVuBW4FbgVuCWIJXglg 2021年4月28日 22:27:03 : EdOA5OvhRE :TOR T3BXSE40TkdrTTY=[2]
そういう内容で

AIによる一般市民・完全監視管理社会が

正当化され軌道に乗ると

ロシアのプーチンですら

監視管理システム構築には反対していない

認知症を発症しているかどうかというのは

本人や周囲の家族という限られた人にとっての

デリケートなプライバシー情報である場合が多い

昨年の春頃「新型コロナ感染」の症状として

挙げられた「微熱」のチェックが病院の入り口で

大掛かりに展開されたが

あれも個人のプライバシー侵害に繋がる行為の筈だが

AIが「認知症」を判断するシステムが様々な権利が

制限されたり奪われたり人権侵害行為に利用される

可能性は当然考えられる


http://www.asyura2.com/21/cult31/msg/857.html#c1

[政治・選挙・NHK281] <赤旗がスクープ!>東京都が五輪に消防庁職員・団員のべ3万人を投入、救急車も24会場に2台ずつ! インド変異株で感染者急増が… 赤かぶ
33. 偽旗に貢献する共産党[1] i1WK@ILJjXaMo4K3gumLpI5Zk30 2021年6月04日 17:22:51 : EdOA5OvhRE :TOR T3BXSE40TkdrTTY=[3]
当面の間国会議員はワクチン接種を回避」すると先月既に報道されているが

その「当面の間」は十中八九「この先もずっと」だと受け止めていい筈

既に海外で接種後に多数の死亡者や重大な副作用症状が発生していると報道

されている

そうした被害が報告されちるにも関わらず「問題なし」と65歳以上の

高齢者らを最優先対象としたワクチン接種が現在粛々と遂行中

その「問題なしで65歳以上ワクチン接種遂行」自体が大問題の筈だが

尾身はそのことを完全にスルーしている

オリンピック開催云々で政府に意見したどうのこうの

これを延々と取りざたし騒ぎ一般大衆がそこに意識を集中している間も

この大問題の筈の「問題なしで65歳以上ワクチン接種遂行」が進んでいる

オリンピック開催中止案件が本当に重要な日本国民にとって日本国家の存続

に関しての大問題から目を背けさせるための「エサ」であり「ネタ」であり

「玩具」に過ぎないことをどうして気づけないのだろう

小泉改革「自民党をぶっ壊す」と豪語した小泉と対立していたように

振る舞っていた森はどちらも「制倭会」で同根

「ぶっ潰す」と称して「自民党」から追放されたり粛清の憂き目に遭った

のは田中角栄や小沢などの要は日本のネゴシエーターとして米国陣営が

煙たがっていた「面従腹背」政治家とその派閥

結局米国CIA外資勢力売国政策を一手に引き受け遂行するカルト政治集団

が自民党を独占しただけの話

森は小泉と対立している風を装いながらその実小泉政権の長期安定化を

裏から支援していただけ

その対立演出に協力したのがマスコミ

その構図は現在の「オリンピック開催中止」を巡る対立でも同じなわけだ

一般庶民がそこにのめり込んでくれていればワクチン接種アジェンダは

粛々と推し進められる

国会議員を始め上級国民らがこのワクチン接種を回避できる法律「政令」

が既に成立しているそうだよ

知らぬは「オリンピック開催中止・対立ショー」にのめり込む一般庶民

ばかりなりってところだろう

http://www.asyura2.com/21/senkyo281/msg/261.html#c33

[カルト33] 5・安倍に近い櫻井よしこが韓国のスパイとバレた、ネトゲ・安倍=統一=KCIA=CIA。日本のウヨクは右翼でなくキムチと… ポスト米英時代
6. 本地垂迹とYAP遺伝子[1] lnuSbpCC55GCxoJ4gmCCb4jik2COcQ 2021年8月10日 00:42:09 : EdOA5OvhRE :TOR T3BXSE40TkdrTTY=[4]
カレイドスコープのブログに「秋篠宮家の婚約騒動は
フリーメイソンによる日本の皇統断絶工作である」
という内容の記事が掲載されている。

天皇陛下の五輪開会宣言の「記念して」という意図した
言い換えは東京五輪での「祝う」という誤訳を時を越えて
訂正されたという形になるが、

その原文解釈で仏国語が英語よりも優位に位置するという
ルールとカレイド氏が再掲された「日本政府がロスチャイルド
から資金を借りた時の証文がやはり仏国語と英語で併記されて
いたという話とリンク。

この記事の中で麻生太郎という人物は大昔から天皇を霊的側面
から支えてきた「武内宿禰」という秘密結社の重鎮の血流を
受け継ぐ子孫だと語られている。

統一教会の政治結社「日本会議」の会議で櫻井良子隣席の下
「ナチスに学べ」と提言したカソリック教徒であり
仏国ロスチャイルドとも縁戚関係を有しボルサリーのさながらの
マフィア風出で立ちで外遊するフランシスコ麻生。

彼は一体何重のスパイをこなしているのだろうか?

秋篠宮家の長女の婚約相手の米国ロースクール留学の面倒を看た
国際基督大学卒の女性弁護士は台湾出身だそうで櫻井良子と
被るのである。

この女性弁護士はイエズス会創設メンバーの一人イルミナティー
のイグナチオ・デ・ロヨラの大学で法学博士号を取得している
という。



http://www.asyura2.com/21/cult33/msg/598.html#c6

[医療崩壊9] <これは大きな一歩、世界がひっくり返る助走>ついに、イギリス政府はコロナワクチンが人を殺す可能性がある事を認めた!(ニ… 赤かぶ
30. 英国NWO戦線異状なし[1] iXCNkYJtgnaCbpDtkPyI2Y_zgsiCtQ 2022年7月26日 17:20:38 : EdOA5OvhRE :TOR T3BXSE40TkdrTTY=[2]
英国政府、農家への「一時金」支給で食糧生産停止と土地売却を提案 Ethan Huff

British government offering farmers “lump sum” payments to stop growing food, sell their land Sunday, July 24, 2022 by:

Ethan Huff

https://www.naturalnews.com/2022-07-24-british-government-paying-farmers-sell-land-stop.html#

 

(ナチュラルニュース) イギリスは、農業をやめ、何世代にもわたる家族所有の土地を政府に売却することに同意した農家に対して、不

換紙幣の現金を一括で支払うという新しいプログラムを導入しています。

報道によれば、現金を受け取る農家は、引退するか、政府が認める別の仕事に就かなければならないといいます。英国政府はこのプログ

ラムを「基本支払い制度」(BPS)と呼んでいます。

「その目的はグリーン政策のアジェンダを達成するためと言われている」と、マイク・キャンベル[Mike Campbell]はThe Counter

Signalに書いています。

「農法を変えたくない高齢の農家は、土地をやめるか売るように要求されている。その代わり、新しい農家は、環境に優しい代替農法を

採用することができるのです。」 (蛇足:ゆっくりやらないと、飢餓ですネ)

オランダも同様に、「グリーン」化のために農業を排除しようとしていますが、農家の前にインセンティブとして現金をぶら下げて農業

部門をからめ取り、遵守させるのではなく、強制的にそうしているのです。

イングランドの環境大臣によれば、英国がグリーン政策を進められないのは、高齢の農家が「変化を妨げている」ためだといいます。つ

まり、グリーン化するためには、イギリスの農業を終わらせなければならないのです。そうすれば、人口が減り、エリートが享受する新

しい世界秩序が生まれるでしょう。

英国の多くの農家は、政府と市場の腐敗のために借金を抱え、店をたたむしかないのかもしれない

武漢コロナウイルスのプランデミックのおかげで、英国はすでに農業廃止への道を歩んでいます。サプライチェーンの問題、市場の腐敗

、インフレの高騰が相まって、すでに多くの農家が意に反して廃業に追い込まれています。

英国でコミュニケーションとスポンサーシップのコンサルタントをしているジェームス・メルヴィル[James Melville]は、トラクターな

どの農業機械に使用される赤色ディーゼルが、現在のインフレ状況以前の2倍になっているとツイートしました。

「農家は赤色ディーゼルの配給を強いられている」と、メルヴィルは付け加えました。「肥料も高騰している。農家は肥料をあまり使わ

なくなった。肥料が少ないと作物の収量が減る=農業の危機 #NoFarmsNoFood」

別の言い方をすれば、農家は、中央銀行の大物や他のグローバリストの建築家たちによって、しばしば家族経営であるこのビジネスから

追い出され、それが価格高騰、供給不足、市場全体の混乱というパーフェクトストーム状況を作り出しているのです。

これはすべて「グレートリセット」の一部であり、すべての平民は「何も持たずに幸せになる」一方で、上層部の太った猫たちは他のす

べての人々の犠牲の上にすべての富と過剰を浴びることになるのです。

「肥料、ガス、その他農作業に必要なあらゆるものの値段が上がっているため、政府の申し出は魅力的です」と、キャンベルは、英国政

府が家族経営の農家に提供している現金支給について付け加えています。

世論調査により、英国農家の75%が政府の「銀」30枚のために農場を閉鎖することに「真剣に」関心があることが判明

フェイクニュースをよく報道するBBCニュースが、The Tenant Farmer's Association of England(英国借地農業者協会)が行った世論

調査の結果を発表し、ほとんどの農家が金を持って逃げることを強く考えていることを示唆しました。

イギリスの農家の約75%が、農業をやめて土地を売り払い、政府から現金を受け取ることに「強い関心」を持っていると同協会に語った

といいます。

オランダも、場合によってはカナダと同様に農地の買い取りを申し出ていると伝えられています。カナダの元農業大臣デヴィン・ドリー

シェン[Devin Dreeshen]は、ジャスティン・トルドー[Justin Trudeau]首相がイギリスの後を追うように、カナダの農家を買い取ると申

し出ることに懸念を表明しました。

メルヴィルは別のツイートで、この傾向を「あらゆるものの資産収奪」と呼んでいます。つまり、西側諸国中の妥協し、浸透された政府

が、農地などの有形資産と引き換えに、ダンピングされて価値がなくなる寸前の高膨張の不換紙幣を提供しているということです。

「一方、アメリカでは、ビル・ゲイツが18州で24万2000エーカーの農地を買い占め、19州で26万8984エーカーの多目的農地を購入し、ア

メリカ最大の農地所有者になっている」と、メルヴィルはさらにツイートしました。

「Gmewizard.loopring.eth」(@GmeWizard)というツイッターハンドルを持つ別の人物は、メルヴィルのツイートに対して、企業が農地

を買い占めて「木を植えて他の企業に貸し出し、炭素クレジットを相殺する」とツイートしています。

「草地での肥料不足&干ばつは、冬のストック飼料を深刻に枯渇させるので、在庫数は減少し、入手しにくくなって価格が上がることを

意味する」と、この人物は付け加えています。

「これは資本主義ではなく、縁故主義、操作、農家を辞めさせて売らせるための厳しい規制だ」と、「Gee」(@CuriousMacaroon)とい

う名の別の人が書いていました。「規制当局が、規制する団体から資金を得ている場合に起こることだ。」

「TechSavvy」(@PointClickDigi1) というハンドルネームの別の人は、バイデン政権が同様に、アメリカの農家に農業をしないように通

常よりさらに多くのお金を支払うことを提案しているという記事をリンクしていました。

欧米経済の意図的破壊に関する最新のニュースは、Collapse.newsで見ることができます。

Sources for this article include:

Gov.uk

TheCounterSignal.com

NaturalNews.com

Governing.com


http://www.asyura2.com/22/iryo9/msg/499.html#c30

   

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