2. 2019年2月22日 09:34:00 : ioi7C6Azq2 : Si4zSFRLSlFuSDI=[1]
都心の新築マンションの価格は4000万円以上であり、一般サラリーマンが住宅を手に入れるには相当な負担になります。都心にオフィスを構える会社がいつまでの健全な経営状態でいられるなら、マンション購入者は減らず、マンションを売却をする人も増えないでしょう。
要するに何が言いたいかといえば、不況になったら、都心のマンションの価格は大幅な下がる可能性が十分あるということです。米国の旺盛な需要がピークアウトしています。二大経済大国の米中が不況になりそうです。世界不況が今年か来年には表面化しそうです。日本の不動産バブルは世界の不動産バブルと同時に崩壊するはずです。
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