[日政�U2] 菅首相　五輪「中止の選択肢ない」　東京のコロナ感染、最多の2848人も（東京新聞） 蒲田の富士山
4. 破滅リベラル[-130] lGqWxYOKg3iDiYOL 2021年7月28日 04:28:11 : D3grWFwtkY :TOR S3poWEZhNHkzb1E=[1]
案の定必死に五輪見てる引きこもりバレオｗ
それで自分は馬鹿な日本人とは違うと主張ｗ
そういやお前中国人だったっけ？
だったらさっさと中国帰れ！
http://www.asyura2.com/15/gaikokujin2/msg/281.html#c4

[日政�U2] 安倍元首相の後継者問題が深刻化 地元をライバルの林外相に奪われる危機も／NEWSポストセブン 仁王像
1. パレオリベラル[2198] g3CDjINJg4qDeIOJg4s 2021年12月16日 12:03:03 : D3grWFwtkY :TOR S3poWEZhNHkzb1E=[2]
さようなら、安倍晋三。
さようなら、ネトウヨ。
http://www.asyura2.com/15/gaikokujin2/msg/356.html#c1

[カルト35] スパ・立憲・枝野ら四十人が離党準備。共産と共闘しなければ三人区すら当選が見えないのだから、色々な動きがあって当然である。 ポスト米英時代
22. 日向灘にちきゅう号[1] k_qM_JPlgsmCv4KrguOCpI2G 2022年1月22日 15:42:31 : D3grWFwtkY :TOR S3poWEZhNHkzb1E=[3]
残念ながら「毎日新聞」系列ＴＶ局は「日本沈没」というドラマで
「軍国主義カルト勢力」の「日本破壊災害テロ」のプロパガンダを
行っているわけで所詮は「日本国民」の側に立っているとは言い難い。
人気アナが「このＴＶ局では韓国語を習得しないと出世できない」と
発言したのは何も「日韓平和友好関係」構築に向けたプロパガンダ
などではない電通韓半島カルト勢力による支配システムの本質を代弁
したに過ぎないと推察される
左翼ＮＷＯカルト米国民主党がその正体を欺いたり反キリストの
プロパガンダとして利用している疑似餌「人権」や「平等」や「公平」
という美名にマンマと騙される左翼系ヒューマニストが当該阿修羅
掲示板にも数多く存在しているようである

地震あるところちきゅう号あり

2022-01-22 01:40:24

https://pbs.twimg.com/media/FJpIyyUUUAMVBtz?format=jpg&name=900x900

AntiSmartCityClub...
@museAimi

返信先:@Chikyu_JAMSTECさん

日向灘で潜水艦搭載可能な新竜丸を従え作業中なんですよね？？

なんで、「清水港に着岸中だ」と嘘を吐くんですか？

14:15.2022/01/10

https://twitter.com/love_80s_/status/1484579070478147588?t=rM_SV_sLjmgMxVx4QGL12Q&s=19

何度も過去記事でお伝えしましたが、圧力のかかった状態で地面を掘り、水を注入したら地震が起きるのは常識です。
アメリカでは、シェールガスの採掘に水圧破砕法と言う採掘の仕方をしておりましたが、近隣に地震が頻発したため、水圧破砕法が原因ではないかと取沙汰され、裁判で住民側が勝訴しています。

ニュース
米オクラホマ州で人為的な地震が増加

米地質調査所が地震危険度マップを発表。誘発地震の原因は天然資源採掘

2016.03.31

米地質調査所による最新の地震危険度マップによると、オクラホマ州の危険度が急上昇しており（上右図、赤くなったところ）、カリフォルニア州南部（上左図）とほぼ同レベルになっている。（ILLUSTRATION BY USGS）
[画像をタップでギャラリー表示]
　2016年3月28日、米地質調査所（USGS）は、米国中部および東部の最新の地震危険度予測マップを発表した。注目したいのは、今回初めて人為的な要因による誘発地震の予測が含められたことだろう。予測では、今後1年間に、オクラホマ、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、テキサス、アーカンソーの各州で暮らす700万人が誘発地震のリスクにさらされるという。

　特に危険度が高いのは、オクラホマ州の中央北部からカンザス州南部の一部にかけての一帯だ。建物にひびが入ったり、場合によっては倒壊したりする規模の誘発地震が起こる確率は、年間5〜12％とされている。これは、地震が多いことで知られるカリフォルニア州のある地域で起きる、いわゆる「自然地震」の発生確率とほぼ同じだ。

　今回、USGSが地震危険予測マップに、新たに人為的な誘発地震を加えることにしたのには理由がある。米国では、2009年以降、中部および東部で、エネルギー産業の活動が関連すると考えられる誘発地震の発生回数が急増し、その程度も深刻化しているからだ。

人為的な地震が発生する仕組み
　オクラホマ州をはじめ多くの州では、近年、水平掘削坑井技術と水圧破砕法（「フラッキング」と呼ばれる）の進歩したことで、シェールガスやシェールオイルの産出が可能となり、エネルギー産業が目覚ましい発展を見せている。

だが、水と砂、化学薬品を混合した液体を高圧で地下へ注入して、埋蔵されている石油やガスを取り出すという水圧破砕法には賛否両論がある。というのも、注入した液体が石油やガスを地表へ押し上げる際に、化合物が含まれる地下水が大量に排出されるからだ。事業者は、この地下水を廃水として、地下へ戻して処理している。

　オクラホマ州のある地域では、こうした地下から出た水の廃水量が5〜10倍に膨れ上がると、マグニチュード3.0以上の地震も急増。1970〜2009年までの間でも100件以下だった地震発生数が、2014年の1年で600件近くに、2015年には907件にまで跳ね上がった。

　ほとんどの廃水は、「アーバックル地層」と呼ばれる岩の層へ注入される。すると、さらに奥深くにある地震を引き起こす基盤岩の層に水圧が伝わる。注入される水の量が増えるほど、ただでさえストレスがかかっている断層の間隙水圧がますます上昇し、通常はしっかりと固く接着している断層面が滑りやすくなって、地震が発生するのだ。

オクラホマ州プラーグでは2011年に、廃水の注入が原因と考えられるマグニチュード5.6の地震が発生した。同州の記録では、過去最大規模の地震で、煙突が倒れるなどの被害が出た。この地震で受けた被害の賠償を求めて、事業者を相手どった民事訴訟も起きている。USGSの研究者によれば、オクラホマ州には有史以前にマグニチュード7規模の地震を引き起こした断層がある。このため、「廃水の注入や小規模の誘発地震が、より大きな地震を誘発してもおかしくない」とUSGSの研究者は指摘する。

相次ぐ訴訟
　地震の危険度予測マップは、緊急時の対応策や建物の安全基準の作成、保険料の算定などに用いられる。「新たに誘発地震の危険度予測が加えられたことで、危険地帯とされた地域に住む住民や自治体は、事業者が行う石油や天然ガスの産出目的の掘削の影響で、これまで以上に金銭的負担を強いられることになるかもしれません」と、環境保護団体シエラクラブのオクラホマ支部長ジョンソン・ブリッジウォーター氏はナショナル ジオグラフィックへ対して語った。

　最近、オクラホマ州では住宅所有者による地震保険への加入率が約10％にまで増えた。これはカリフォルニア州とほぼ同じレベルで、「フラッキングブーム」以前は、オクラホマの地震危険度は低かったことから、住民や環境保護団体はシェールガスやシェールオイルを産出する事業者の責任追及を求めて動き始めている。

　2015年には、クリスマス休暇中に2度の大きな地震が州都オクラホマシティとエドモンズを襲い、住宅所有者らが訴訟を起こした。シエラクラブの同州支部も、今年2月にカンザスとの州境付近で起こったマグニチュード5.1の地震のあとに、事業者を相手どって訴訟を起こしている。

　「オクラホマ州の人たちは、地震に備えて保険に入らざるを得ません。けれども、こうした保険料は、当然のことながら家計が支出すべきものではなく、本来ならばエネルギー産業界が負担すべきものだ、と怒っているのです」と、ブリッジウォーター氏は言う。

　USGSの危険度予測マップの予測期間は、今回から1年に短縮された。これまでのマップは自然に地震が発生するリスクを長期間にわたって予測したものだった。しかし、現在発生している人為的な誘発地震のように、発生頻度そのものが、当局の政策や市場の変化で大きく変わることになるからだ。

　USGSで、予測マッププロジェクトの責任者を務めるマーク・ピーターセン氏によると、オクラホマ州と同じように、誘発地震が続いていたオハイオ州などは、地震の回数が大幅に減ることが予測されているという。これは、オハイオ州が廃水の注入を制限するなど、規制を強化したため、潜在的な誘発地震の発生の危険度が低下したからだ。オクラホマ州でも変化の兆しは見られる。最近の原油価格の急落で、採掘のペースが落ち、これまで一番、誘発地震の影響があるとされていた25の郡で、廃水の注入量がぐっと減ったからだ。

https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/033000115/?ST=m_news

米オクラホマ州で人為的な地震が増加3月に米国で発表された地震危険度マップには、新たに人為的に発生する誘発地震の予測が加えられた。背景には、シェールオイルやガスの採掘がある。リンクnatgeo.nikkeibp.co.jp

大分県、宮崎県で震度5強の地震　津波の心配なし

22日午前1時8分頃、日向灘を震源とするマグニチュード6.6の地震が発生し、大分県、宮崎県で最大震度5強を観測しました。この地震による津波の心配はありません。

地震の概要

22日午前1時8分頃、大分県、宮崎県で最大震度5強を観測する地震が発生しました。震源地は日向灘(北緯32.7度、東経132.1度)で、震源の深さは約45km(速報値の約40kmから更新)、地震の規模(マグニチュード)は6.6(速報値の6.4から更新)と推定されます。

この地震による津波の心配はありません。

気象庁は、この地震について緊急地震速報を発表しています。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8ff845c92c87117670881caa8c69f9860c8e0ff8
http://www.asyura2.com/21/cult35/msg/557.html#c22

[政治・選挙・ＮＨＫ285] 大阪のコロナ禍の実態をリポートしたＴＢＳ『報道特集』について、「事実だけど内容が偏っている」として大阪維新の府議会議員… 赤かぶ
52. 口を塞ぐ炭鉱のカナリア[1] jPuC8I3Hgq6SWY16gsyDSoNpg4qDQQ 2022年2月18日 13:49:56 : D3grWFwtkY :TOR S3poWEZhNHkzb1E=[4]
まだ現在のようにＳＮＳ情報拡散システム

など構築されていない「ＴＶ報道＝真実報道」という

「洗脳システム」の体裁が繕われていた当時

日本のいわゆる一般視聴者「圧倒的情報弱者」に対する

「炭鉱のカナリア」的ジャーナリストとしての

務めをＴＶ報道の世界で果たそうとしていたのが

「筑紫哲也」氏であったと認識している

晩年「米国発世界金融恐慌リーマン・ショック」

が発生する以前から「サブプライムローン問題」に

ついて繰り返し警笛を鳴らしていたと記憶している

その「筑紫哲也」氏と同じ方向性のジャーナリスト

として期待されていた筈の「金平氏」

担当されている「報道特集」は「新型コロナ対策」

と称して事実上の強制が行われている「ワクチン接種」

を推進する内容の報道で占められ現在明らかになって

きている「ワクチン接種被害」の実情についても

スルーし続けなのは情けないの一語に尽きる

http://www.asyura2.com/22/senkyo285/msg/536.html#c52

[政治・選挙・ＮＨＫ285] ウクライナ開戦前夜　日本の対ロシア外交「絶望的誤ち」の元凶　軍事ジャーナリスト・黒井文太郎レポート（FRIDAY） 赤かぶ
27. オリガルヒと戦争屋[1] g0mDioNLg4uDcYLGkO2RiImu 2022年2月24日 16:09:26 : D3grWFwtkY :TOR S3poWEZhNHkzb1E=[5]
ネオナチ＆ＮＡＴＯ＆米国民主党ヒラリー配下のヌーランド陣営
がウクライナの親ロシア派政権（ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ政権）
転覆クーデターを画策実行した時も

米国は民主党政権（バラク・オバマ）でありタイミングがやはり
冬季五輪（露国ソチ開催）が閉幕した後である

開催期間中の対立する国家間の「停戦友好」を「謳い文句」として
「平和開催」される「五輪」のその「理念」とは裏腹にそれを
隠れ蓑にして「戦争」や「侵略」や「政権転覆クーデター」や
「偽旗自由民主独立運動」や「大量殺戮」の下準備を着々と進める
のが連中の常套手段である

少し前にそのネオナチ＆ＮＡＴＯ＆米国民主党ヒラリー配下のヌーランド陣営
の傀儡として親ロシア派ウクライナ住民の殺戮弾圧追放排除の先頭に立った
要は「戦犯容疑」を断罪されてしかるべき前ウクライナ大統領ポロシェンコの
訴追が有耶無耶にされたと報道されている

現職のゼレンスキー大統領が「オリガルヒ」が所有するＴＶ局の番組で一般
庶民の人気を獲得した人物であることと当大統領の「米国への軍事支援」依頼
の件でトランプ大統領が米国民主党のナンシー・ペロシらにより弾劾訴追追い
落としをされたこととは密接に連携している筈である

何よりウクライナのガス会社に息子を通じ深く関わっていたのは
米国民主党バイデンである

ゼレンスキー大統領の顔写真を見て連想したのが
米国民主党と密接に繋がるハリウッド映画界の俳優ダスティン・ホフマン
目と雰囲気が似ているので検索するとやはり「ウクライナ系ユダヤ人」の
血統を受け継いでいる

「ユダヤ人ジョーク集」という有名な本があるとおり「ユダヤ人」と「笑い」
とは古くから縁が深い

米国で有名になったスタンド・アップ・コメディアンのほとんどを占めるのも
「ユダヤ人」である

モサドと噂されているデイブ・スペクターもレベルは落ちるがその系譜であろう

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https://famousdna.wiki.fc2.com/wiki/Y%E6%9F%93%E8%89%B2%E4%BD%93J%E7%B3%BB%E7%B5%B1

ダスティン・ホフマン
アメリカの俳優・ダスティン・ホフマン(Dustin Hoffman, 1937-　　)のY染色体は、ハプログループJ1a1b1b1a2a1a1a4b1a(J-ZS227, subclade-Z18271)である(注1)(注2)。
dustin_hoffman.jpg
picture from Wikipedia
ダスティン・ホフマンは、ウクライナ系ユダヤ人と、ルーマニア系ユダヤ人の両親を持つアシュケナージ・ユダヤ系アメリカ人である。

Y染色体J系統
ユダヤ人とは、現在では、ユダヤ教(旧約聖書のみを信じ、新約聖書を信じない宗教)を信仰する者(宗教集団)、あるいはユダヤ人を親に持つ者（民族集団）という2つの捉え方がある。ユダヤ王国があった当時のイスラエル人は有色人種であり、白系ユダヤ人(アシュケナジム)は8世紀頃、ハザール人のユダヤ教への改宗によって、ユダヤ人を名乗ったことに由来するとの説があり、血統上のユダヤ人とは、有色人種系(セファルディム)のみであるという説がかつては支配的であったが、分子生物学による研究の結果、白系ユダヤ人(アシュケナジム)は、形質はヨーロッパ人に良く似ているが、彼らのY染色体ハプログループの多くは、中東系に起源を有する「J1」ないし「J2」に属しており、本当にユダヤ人の男系子孫に属する血統であることが明らかとなった。

https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/b/b1/Volodymyr_Zelensky_Official_portrait_%28cropped%29.jpg/240px-Volodymyr_Zelensky_Official_portrait_%28cropped%29.jpg

ウォロディミル・ゼレンスキー
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

ウォロディミル・オレクサンドロヴィチ・ゼレンスキー(英語: Volodymyr Oleksandrovych Zelenskyy、 1978年1月25日 - ）は、

ウクライナの俳優・コメディアン・政治家。

2019年5月から現職の第6代ウクライナ大統領である。

>オリガルヒの専横に関しては

>自身が出演するテレビ局を保有する

>オリガルヒのイーホル・コロモイスキーとの関係を

>BBCに問われた際、

>「自分は誰かの傀儡ではない」とした上で

>「貴方は4000万名のウクライナ人が全て信念が無いと言いたいのですか？」と答えている[34]。

細かい政策論争を挑まず、理念的な行動を取る事に批判の声もあるが、腐敗と閉塞した状況が続くウクライナ社会に強い不満を持つ青年層や労働者層を中心に絶大な支持を集めている。

政治的アウトサイダーである彼は、選挙に向けた世論調査ですでにフロントランナーの一人となっていた。

第2回投票では73.2％の得票率でポロシェンコを破り当選した。

ポピュリストとして、議会解散と立法院選挙の圧勝、

COVID-19の流行とその後の経済不況の管理、

ウクライナの汚職への取り組みなどの功績がある。

近年、ゼレンスキー政権は

権威主義的な方向に進んでいると批判されており、

汚職の増加や民主主義の後退が挙げられている。

ガリツィア地方の中心であるリヴィウ州以外の

すべての州で勝利。

特にロシア語圏である東部や南部では

得票率が8割を超える圧倒的な勝利であったことは、

特にポロシェンコ政権によって

国民の間で利用率の高かったロシアのSNSの禁止、

映画やドラマ等のロシア文化の排除や

両国間の直行便の就航の停止等の政策が行われる中、

双方に親族も多くいる等

関係の深い隣国ロシアとの関係の正常化

に対する期待の大きさをうかがわせる。

日本との関係

2019年10月21日に迎賓館赤坂離宮で

安倍晋三内閣総理大臣と会談を行い、

翌22日の即位礼正殿の儀に参列した。
http://www.asyura2.com/22/senkyo285/msg/604.html#c27