[リバイバル3] スピーカーの歴史 _ 何故、過去に遡る程 スピーカーもアンプも音が良くなるのか？ 中川隆
98. 2023年9月07日 05:30:48 : qPbwyCHQ7o : MXNiT2l1d1FVVEU=[1]
晴耕雨聴
2023年09月06日
オーディオマニアにもニュータイプが（その２．）
https://kojomotohisa1958.seesaa.net/article/500644230.html?seesaa_related=category

2.パナトロープ.JPG
https://kojomotohisa1958.seesaa.net/upload/detail/image/2.E38391E3838AE38388E383ADE383BCE38397-thumbnail2.JPG.html

　（世界最古の電蓄、ブランズウィック社のパナトロープです）

　電気音響によるオーディオは1920年のラジオ放送がその始まりでは。
　ラジオでふんだんに音楽が流されるのでレコード（当時はSP）が売れなくなったレコード会社、機械式蓄音機の会社は1925年に最初の電気蓄音機を販売しはじめます。
　写真のブランズウィック社・パナトロープです。私も機械式蓄音機の最高峰であったHMVが最初に発売した電蓄、HMV-3000を所有していますが既にしてなかなかの音です。

※この辺りの経緯は配信とCDなどのフィジカルメディアの対立に似ていますなｗ

　1926年にパートトーキーの「ドン・ファン」、1927年にフルトーキーの「ジャズシンガー」が封切られ、ウエスタンエレクトリック社を中心に電気音響再生の技術は急速に進化します。
　マグネチックスピーカーは程なくダイナミックスピーカーになり、最初のダイナミック型ドライバー（レシーバー）のWE555が1926年発表、1933年にはWE594Aが発表されます。

　映画は当時の娯楽の王様でしたし、音響再生は当時の最先端技術でしたから予算もふんだんに使え、技術者のレベルも高く、この分野は急速に発達しました。
　1947年にはDr.オルソンが自身のオルソンアンプとRCAのLC-1スピーカーを使って、生オーケストラと録音再生したオーケストラのブラインドすり替えテストに成功しました。
　異論はあるでしょうが、この時点で一般大衆が音響機械に求める音質は達成されたと言えるでしょう。

　1950年代にはJBL、ALTEC、EV、タンノイ、グッドマンなどのスピーカー、マランツ、マッキントッシュ、QUAD、リークなどのアンプ、シュア、オルトフォン、EMTのカートリッジなどで家庭においてもオーディオは完成に近づきます。
　実際、よく整備された当時の機材で再生される音は、現代のオーディオ機材から再生される音と比較しても優劣は何とも言えず、評価は「その人の好みによる」というレベルに到達しています。

　1970年に向けてメーカーはそれらの優秀な機材の技術をコストダウンしていき、オーディオは一般大衆にも手の届くものになり、日本ではオーディオブームが起こります。
　しかし1960年代以降、音質の飛躍的向上が見られなかったことに加え、あまりにも一般化、普及したオーディオは1980年代に入ると大衆の興味・趣味から外れ家電化していきます。

　1982年に発売されたCDが象徴するデジタル革命で家電化はさらに進み、PC、ipod、スマホと進むにつれ、日常的に音楽を聴く人の増加と反比例するようにオーディオを趣味とする人は急速に減少、大きな規模のメーカーは次々とオーディオから撤退し、現在ではガレージメーカーや大メーカーからスピンアウトした小メーカーが少数のオーディオマニアに機材を販売しています。

　デジタル革命は今までアナログで行われていた事を手間、暇、カネをかけずに大量に行うという技術でしょう。多くの分野でデジタル革命は成果を上げていると思います。

　しかしオーディオは「音質」を興味の対象、最大の眼目としています。
　ご存じのように、デジタル音源はCD、SACD、ハイレゾDL、ハイレゾストリーミングどれをとっても質的にLP、2Tr38テープを凌駕するとは言い切れず（到達していない、むしろ劣るとの意見もある）、デジタル革命は他分野のように成功していません。

　いやデジタル無くしては今ほど多くの人が良い音で、大量に、安価に音楽を聴いている時代は来なかった、だからデジタル革命は音響分野においても成功したという人はいます。
　一面それは正しいと思います。
　しかしオーディオを趣味とする人たちにとって、その革命は革命といえるほどの多大な恩恵をもたらしたように思いません。
https://kojomotohisa1958.seesaa.net/article/500644230.html?seesaa_related=category
http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/858.html#c98

[リバイバル3] アナーキストが誰にも相手にされない理由 _ 一般大衆は自由であるよりも支配されることを望んでいる 中川隆
22. 2023年9月07日 06:56:01 : qPbwyCHQ7o : MXNiT2l1d1FVVEU=[2]
リバタリアニズム、リベラリズム、アナキズムの違い
https://a777777.bbs.fc2.com/?act=reply&tid=14143354

保守vsリバタリアン／対談本発売！
もぎせかチャンネル
https://www.youtube.com/watch?v=gPVJ8P78Zh4

『いまの世界がわかる哲学&近現代史
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http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/737.html#c22

[近代史02] 鈴木傾城 _ アメリカ株で儲けるほど簡単な事は無い 中川隆
111. 中川隆[-12379] koaQ7Jey 2023年9月07日 23:10:54 : qPbwyCHQ7o : MXNiT2l1d1FVVEU=[3]
米国株が完全に割高である理由と株価の推移予想
2023年9月7日 GLOBALMACRORESEARCH
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/39671

アメリカで長期金利が上がっている。誰も大して気にしていないことだが、前回の記事でも言ったように、高金利こそが今年前半の銀行危機を引き起こしたのである。

アメリカ銀行危機の次の危機が株価を下落させる
それは銀行危機の継続を意味しているのに、誰も気にしていない。だが今回の記事では株式のファンダメンタルズについて話してみよう。

米国株の動向

米国株は2022年に下落し、その後上昇に転じた。S&P 500のチャートは次のようになっている。

下落の原因は前回の記事で説明したように長期金利の上昇である。

株安の原因となった長期金利が2022年の高値近辺にあるのに、株価が回復しているところに注目したい。

前回の記事で説明したように、これだけ見れば2022年の高金利で下落した株価が、今長期金利が同じ水準まで戻っているのに高値で推移していることは不合理に見える。

企業利益の推移

だが、株価に影響するもう1つの主な要因がある。企業利益である。こちらも考えなければ株価の動向は見えてこない。

そこで、S&P 500の1株当たり純利益を並べてみると次のようになっている。

2022年3月: 197.91ドル
2022年6月: 192.26ドル
2022年9月: 187.08ドル
2022年12月: 172.75ドル
2023年3月: 175.17ドル
2023年6月: 181.17ドル（予想値含む）
2023年9月: 187.59ドル（予想値）
2023年12月: 200.52ドル（予想値）
これは未来の数字を含んでいるので、当然予想値が含まれている。筆者の感覚では、直近2023年9月の数字はそれほど大きな誤差はなく大体当たるが、数ヶ月後の12月の数字はそれほどはあてにはならない。

だが最近の株価上昇は、金利は上昇しているのだから、1株当たり純利益の予想値が回復していること（及び株式投資家の楽観）に起因している。

企業利益の動向予想

だが企業利益はそれほど都合よく回復するだろうか。そもそも2022年から2023年にかけてS&P 500の企業利益が下落した理由は何だっただろうか。

企業利益が下落した原因は、これもまた高金利である。マクロ経済学的には、GDPの構成要素のうち企業利益に直結するのは投資と純輸出であって、例えば消費は企業利益と直接の関係性はない。

つまり、直感に反するかもしれないが、消費が増えてもそれだけでは企業利益は増えないのである。

また、投資と純輸出を比べると、規模で言えば投資の方が圧倒的に大きいので、基本的に投資が企業利益を決めるということになる。

そして例えば企業が設備投資を行なう場合、多くのケースではお金を借りて投資を行なうことになる。よって金利が高いか低いかが企業の投資意欲を大きく左右する。だから投資は金利で決まる。そして企業利益は投資で決まるので、高金利こそがそもそも企業利益が2022年に減少を始めた理由である。

上で数字を挙げたように、企業利益は回復の兆しを見せている。だがそれは、最近減速の気配を見せた住宅価格と同じではないのか。

米国の住宅価格が再び上昇、インフレは止まらないのか？
住宅価格も金利上昇によって下落に転じた後、一度金利が下がったことで再上昇したが、最新のデータでは最近の高金利によって減速している。

それは金利の推移に沿った動きである。金利はまた以前の水準まで上がっている。

だから、足元の企業利益の回復が、金利が一時的に低下したことによる回復なのだとしたら、金利はまた上がっているのだから、住宅価格のようにまた減速に転じると考えるのが妥当だろう。

また、米国企業の海外の売上や資産についても、金利上昇によるドル高にマイナスの影響を受けるはずである。

結論

だから、金利上昇は株価にとって2つの意味で重荷となる。1つには、安全資産とされる10年物国債の金利が4%を超える中、リスク資産である米国株はそれを超えるリターンを10年間出し続けなければ投資家にとって魅力を失う。

そしてもう1つが、今回の記事で説明した高金利の企業利益への影響である。こちらについても、金利は同じように上がっているのだから、企業利益もまた下がると考えるのが自然だろう。

だが仮にそうならないとしよう。アナリスト予想のようにS&P 500の1株当たり純利益は200ドルに向けて回復してゆくとしよう。その場合、株価の下落前と下落後における長期金利と1株当たり純利益はどうなっているか。

株価: 4,800ドル -> 4.500ドル（やや下落）
1株当たり純利益: 197.91ドル -> 200.52ドル（ほぼ変わらず）
長期金利: 1.5% -> 4.2%（大幅上昇）
おかしいではないか。誰も疑問に思わないのか？　誰がこの水準を妥当だと説明できるだろうか。そしてそもそも、上記の考察では1株当たり純利益が回復するという前提さえあやしいのである。だから実際には米国株は上記の数字で見て感じる以上に割高だということになる。

投資家は楽観を続けられるかもしれないが、今年の後半から来年の前半にかけて、アメリカ経済は減速を始める。失業率や住宅価格にその兆候が表れ始めている。

8月雇用統計は遂に失業率の上昇開始、インフレ後の大量失業の始まり
そして何より、銀行危機を引き起こした水準まで金利が再び上がっているのだから、その水準の高金利が来年前半まで続けば、高確率で銀行危機のような新たな危機が何処かのセクターで起きるだろう。

アメリカ銀行危機の次の危機が株価を下落させる
何度も言うが、米国株の長期上昇トレンドはもう終わった話である。

「株式投資は長期的にはほぼ儲かる」という主張が完全に間違っている理由
ドラッケンミラー氏: 今後10年の株式市場はバイアンドホールドでは勝てない

米国株は今年の後半から来年の前半に2回目のピークを迎える。それは先月の高値がピークであった可能性を排除しないが、アメリカ経済の減速は緩慢だから、また高値を更新する可能性もある。だが、結局重要なのは長期的見通しである。
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/39671
http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/895.html#c111

[番外地11] 現在、東アジアの軍事的な緊張が高まっているのだが、その切っ掛けを作ったのは菅直人政権にほかならない。 中川隆
1. 中川隆[-12378] koaQ7Jey 2023年9月07日 23:21:39 : qPbwyCHQ7o : MXNiT2l1d1FVVEU=[4]
アメリカの対中露戦争で日本は最前線の拠点、韓国は大陸侵攻の橋頭堡になる。琉球の併合、台湾への派兵、江華島事件、日清戦争、日露戦争という明治維新後の流れと同じになりつつある。

現在、東アジアの軍事的な緊張が高まっているのだが、その切っ掛けを作ったのは菅直人政権にほかならない。2010年6月に発足した菅内閣は尖閣諸島に関する質問主意書への答弁で「解決すべき領有権の問題は存在しない」と主張、同年9月に海上保安庁は尖閣諸島付近で操業していた中国の漁船を取り締まり、漁船の船長を逮捕している。

　1972年9月に田中角栄と周恩来が日中共同声明に調印しているが、その際、尖閣諸島の問題を「棚上げ」にすることで合意している。その合意を破ったのだ。その時に国土交通大臣だった前原誠司はその月のうちに外務大臣になり、10月には衆議院安全保障委員会で「棚上げ論について中国と合意したという事実はございません」と答えているが、これは事実に反している。

　昨年8月2日にはアメリカの下院議長だったナンシー・ペロシが突如台湾を訪問、「ひとつの中国」政策を行動で否定した。1972年2月に大統領だったリチャード・ニクソンが北京で中国を「唯一の正当な政府」と認めたところから始まったアメリカと中国の友好的な関係を傷つける行為にほかならない。

　軍事的な緊張が高まる東アジアで最も好戦的な姿勢を見せている国は日本だろう。自衛隊は2016年に軍事施設を与那国島に建設、19年には奄美大島と宮古島にも作り、23年には石垣島でも完成させている。

　アメリカの国防総省系シンクタンク​「RANDコーポレーション」が発表した報告書​によると、アメリカ軍はGBIRM（地上配備中距離弾道ミサイル）で中国を包囲しようとしているが、配備できそうな国は日本だけだと考えている。

　その日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約があるため、アメリカはASCM（地上配備の対艦巡航ミサイル）の開発や配備で日本に協力することにする。そしてASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成されたという。

　日本は軍事拠点を作るだけでなく、高性能兵器の開発にも乗り出していると伝えられている。例えばアメリカと共同で音速の5倍以上で侵入してくるHGV（極超音速滑空体）を迎撃するミサイル技術の研究開発を考え、昨年7月24日には宇宙航空研究開発機構（JAXA）が鹿児島県の内之浦宇宙空間観測所で迎撃ミサイルに必要な速度に到達することが可能だとされるエンジンの飛行試験を初めて実施した。

　極超音速で飛行するミサイル自体も研究だと言われ、HGVではなくエンジンによって推進力を得る極超音速巡航ミサイル（HCM）の開発を目指しているという。2026年には九州や北海道の島々へ配備したいようだ。

　​日本政府は国産で陸上自衛隊に配備されている 「12式地対艦誘導弾」の射程を現在の百数十キロメートルから1000キロメートル程度に伸ばし、艦艇や戦闘機からも発射できるよう改良を進めていると昨年8月に伝えられている​が、その背景にアメリカのGBIRM計画があった。

　​日本は射程距離が3000キロメートル程度のミサイルを開発し、2030年代の半ばまでに北海道へ配備する計画​だとも伝えられている。それが実現するとカムチャツカ半島も射程圏内だ。

　こうした当初の計画では準備が間に合わない事情がアメリカに生じ、トマホークを購入することにしたのだろう。それだけ事態は逼迫しているということになる。

▲△▽▼

防衛費を増やしてはいけない _ アメリカの代理戦争_ 沖縄の自衛隊が続々強化‼

日本の自衛隊はアメリカの戦略に基づき、すでに南西諸島でミサイル発射基地を建設している。2016年には与那国島、19年には宮古島と奄美大島、今年3月には石垣島で駐屯地が建設されたが、​昨年、アメリカ国防総省系のシンクタンク「RANDコーポレーション」が発表した報告書には、GBIRM（地上配備中距離弾道ミサイル）で中国を包囲する計画が記載されている。​

　RANDによると、そうしたミサイルを配備できそうな国は日本だけ。その日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約があり、ASCM（地上配備の対艦巡航ミサイル）の開発や配備で日本に協力することにし、ASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成されたとされている。アメリカがウクライナでクーデターを実行、ロシアと中国が急接近した頃にミサイルの配備計画は考えられたのかもしれない。

　イギリスやアメリカの支援で明治維新が実現した直後の1872年9月に明治政府は「琉球藩」をでっちあげて琉球を併合、74年5月に台湾へ派兵、75年9月には李氏チョウセンの首都を守る要衝の江華島へ軍艦を派遣して挑発、「日朝修好条規」を結ばせて清国の宗主権を否定させることに成功した。

　チョウセンで甲午農民戦争（東学党の乱）が起こり、体制が揺らいでいた1894年に明治政府は軍隊を派遣、その一方でチョウセン政府の依頼で清も軍隊を出して日清戦争につながる。

　1895年には日本の官憲と「大陸浪人」がチョウセンの宮廷を襲撃して閔妃を含む女性3名を殺害、その際に性的な陵辱を加えたとされている。その中心にいた三浦梧楼公使はその後、枢密院顧問や宮中顧問官という要職についた。

　閔妃惨殺の4年後、中国では義和団を中心とする反帝国主義運動が広がり、この運動を口実にして帝政ロシアは1900年に中国東北部へ15万人の兵を派遣。その翌年には事件を処理するために北京議定書が結ばれて列強は北京郊外に軍隊を駐留させることができるようになった。

　イギリスはロシアに対抗するため、1902年に日本と同盟協約を締結し、その日本は04年2月に仁川沖と旅順港を奇襲攻撃、日露戦争が始まる。日本に戦費を用立てたのはロスチャイルド系のクーン・ローブを経営していたジェイコブ・シッフだ。

　1905年5月にロシアのバルチック艦隊は「日本海海戦」で日本海軍に敗北するが、そこで登場してくるのが「棍棒外交」のテディ・ルーズベルト米大統領。講和勧告を出したのだ。9月に講和条約が調印されて日本の大陸における基盤ができた。

　この条約はカンコクにおける日本の優先的な地位を認め、旅順や大連の租借権や長南と旅順口との間の鉄道の経営権を日本に譲り、サハリンの南半分を日本に割譲し、沿海州やカムチャツカの漁業権を日本に譲渡する等々を定めている。賠償金の支払いは認められていない。

　講和条約が結ばれた2カ月後、桂太郎首相はアメリカで「鉄道王」と呼ばれていたエドワード・ハリマンと満鉄の共同経営に合意したが、ポーツマス会議で日本全権を務めた小村寿太郎はこの合意に反対し、覚書は破棄される。日露戦争で獲得した利権をアメリカに取られると主張したのだが、桂首相は利権をアメリカへ渡したかったのだろう。

　この当時、 日本にはテディ・ルーズベルトと親しい人物がいた。金子堅太郎だ。ふたりともハーバード大学で学んでいる。そのふたりを何者かが引き合わせたのだ。

　日本政府の使節としてアメリカにいた金子は1904年にハーバード大学でアングロ・サクソンの価値観を支持するために日本はロシアと戦っていると演説し、同じことをシカゴやニューヨークでも語った。日露戦争の後、ルーズベルトは日本が自分たちのために戦ったと書いている。こうした関係がカンコク併合に結びつく。日本のカンコク併合はアメリカの戦略でもあった。（James Bradley, “The China Mirage,” Little, Brown and Company, 2015）

　アメリカやイギリスにとって日本や台湾は大陸を軍事侵略する拠点であり、チョウセン半島は橋頭堡。日本人は彼らの傭兵だった。この構図は今も生きている。
http://www.asyura2.com/23/ban11/msg/303.html#c1