66. 2021年4月13日 02:44:56 : FL7UJ9BcEg : dmU0bjVlVzU1dkU=[1]
「パンデミックの真っただ中に大会を進めるのは非常に無責任」
WHOは夏のオリンピックに向けて多くのアスリートが居住し訓練しているヨーロッパがパンデミックの震源地であると宣言した。公共放送のNHKが行った世論調査によると、日本国民の80％近くがオリンピックを中止すべきだとしている。しかし、世界の安全基準は日本では受け入れられない。コロナウイルスの騒乱にもかかわらず、ギリシャでオリンピック聖火リレーがはじまった。俳優が古代オリンピアの聖火に火をつけたが、数時間でトーチリレーは公衆衛生上の懸念から中止された。それでも東京2020オリンピックの主催国は、2011年の3回の地震、津波、核のメルトダウンによって壊滅した県である福島で3月26日からトーチリレーが予定どおり進行すると主張した。この決定は、パンデミックに眉をひそめただけではなく、グリーンピースがトーチリレーに沿って放射線のホットスポットを発見したためでもある。（New York Times）
東京オリンピックに参加するアスリートたちは、公共機関を利用できない。観光地も店もレストランにも行けない。2月のブリーフィングでLosAngeles Timesは、報道の自由が規制によって制限されるかどうかについて尋ねたが、「安全と安心を守らなければならない」と日本の言い方で付け加えた。アスリートが行くことができる場所は確実に制限される。日本は長きにわたり、部外者（外国人）を疑いの目で見てきた。国の国境は基本的に封印されており、国民の不満は最小限に抑えられている。住民が外国人と交流することなく競技を主催できるとう考えである。東京オリンピックは世界中から約15000人のアスリートと数万人ものコーチ、職員、審査員、ジャーナリストが200カ国以上から参加する。不可能ではないにしても途方な作業である。（Los Angeles Times）
五輪の選手ムラと言えば、大量のコンドームが無料配布されていることで知られている。その歴史は性感染症の予防目的に、1988年ソウル大会から配布が始まった。大会によって配布数は異なるが、2000年のシドニー大会では12万個、2008年の北京大会では10万個、2012年のロンドン大会では15万個、2016年リオ大会では史上最多の45万個が配られた。さすがにここまでは必要なさそうだが、実際に選手たちは五輪期間中にどれくらい性行為をしているのか。米タイム誌はアメリカの競泳選手の話をして「70〜75%の選手たちは五輪期間中にセックスをしている」と伝えている。昨年1月にスイスで行われたローザンヌ冬季ユース五輪でもコンドームの配布が行われた。70カ国以上から15〜18歳の選手たち1880人が集まった大会だが、用意した1200個のコンドームはあっという間になくなったという。コロナ禍での五輪開催となり、濃厚接触は絶対にNGのはず。にもかかわらず性感染症の予防のためとはいえ、16万個ものコンドームが配布されていることに違和感を感じざるを得ない。いくら競泳中やウ遠泳面で気を使ったとしても、選手村で濃厚接触されてしまってはまったく意味がないと言える。オリンピックの選手村では「75%が性行為」をしている。16万個のコンドームを配布する東京オリンピックは中止すべきである。（MAG2 NEWS）
日本政府の監査によると、東京オリンピックは入札時の73億ドル（約7600億円）から260億ドル（約2兆7200億円）以上に上ったあと、資金を回収する圧力が高まっている。しかし、財政の無責任は世界的な公衆衛生上の緊急事態を悪化させることを正当化するものではない。オリンピックは、ドーピング、アスリートの虐待、そして開催都市の数の減少などの危機に長い間悩まされてきた。オリンピックの陰の実力者（黒幕）の対応は悲惨なものであった。彼らは、疑わしきは罰せずという原則には値しない。中止は不吉かもしれない。だが実際には、それは世界的な連帯の驚くべき行為となる。
世界中からアスリートが訪れることで、オリンピックはコロナウイルスのホットゾーンになる可能性がある。スタンフォード大学の感染症専門医であるイボンヌ・マルドナードは、オリンピックについて次のように述べている。「日本は多くの人を集めて、彼らを世界中に送り返す。それは感染を広めるには完璧な方法である。」
（New York Times）
http://www.asyura2.com/21/senkyo280/msg/227.html#c66
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。