同意。沢山の人に、与国さんの動画

https://www.youtube.com/watch?v=fs8EkuNt_CQ
不正選挙ドキュメンタリー動画
与国チャンネルBAN-BA-BAN

を見ていただきたいものです。ヒントにあふれています。

何しろ、これまで動画にＵＰされた多くの不正選挙の内容が、米国市民によればどれもこれも犯罪だったと言えるわけですから。
日本人の犯罪意識は、裁判所レベルに合わせた落胆主義だったのかもしれない。

米国大統領選挙といえば期間は長いけど、不正選挙追及は日本より遥かに難しい。
電子投票では、証拠が全く残らないシステム。
この中で、相当練って考えだされたのが、報道の問題を犯罪にするというもの。

日本では、ある地域で不正が発覚しても、大勢の選挙結果を左右するものではないとして、結果を変えることはできない。

米国大統領選でも、監視カメラで投票用紙を不正に投函していた姿が捉えられていても、ある州の一部でしかない。
しかし、この不正画像とともに、メディアが犯罪に加担したという手法で、出口調査の犯罪を主において、提訴すると訴えた。

つまり、日本でも、各種の不正がバラバラの地域ごとに動画にＵＰされていることや、年ごとに撮影された投票文字が、同じ文字が使いまわしされているということなどをもち、過去からのメディアの出口調査を並べて、この報道の問題を主体に訴えるということが可能だった。

6年間を整理すると面白いものが出てくるかもしれません。

いずれにしろ、そろそろトランプ政権によって、世界の規範とするＧＥＳＡＲＡが実行される情報が出ており（ＱＡＪ）、その中には、不正選挙の監視と犯罪者に対する刑罰を歌っているので、今回の参議院選挙も米軍により潜伏調査されているというのですが。期待したいものです。

どんどん良い方向に行っているようで、長い間、耐えつづけてきた日本人にも夢と希望を与えてもらいたい。太郎は人間的にも、その先駆者として称えています。

http://www.asyura2.com/19/cult22/msg/137.html#c12