アタマのオカシイ神道主義「日本会議」とイカレた日蓮主義創価学会が、
安倍一派を転がして、日本を滅茶苦茶にして来た、
その最腐敗集団が自衛隊と軍事企業である、
現在、
毎月毎月5000億円の血税を食い散らしているのだ。
腐敗詐欺集団にインチキ防衛費として毎月5000億円！
これでは、教皇がいくら、
「・・武器の製造、改良、維持、商いに財が費やされ、築かれ、日ごと武器は、いっそう破壊的になっています。これらは途方もないテロ行為です。・・・・」
と自衛隊や軍事企業は存在自体がテロだと喚いても、
国民の悲惨は救われない、悪徳は底無しである。http://esashib.com/aegis06.htm

https://www.jcp.or.jp/akahata/aik07/2008-04-30/2008043004_01_0.html

http://www.asyura2.com/19/senkyo267/msg/742.html#c52

山本太郎を認め激賞した唯一の人物小沢一郎を、
検察・マスコミ・官僚と一緒になって叩き落とし、
小沢の盟友鳩山・菅を騙して放逐し、
それによって、
有り得ない無能腐敗の安倍晋三一派の再登場を用意した犯罪者は誰だ？
その犯罪者は国民ではないか。
自分のアタマを金づちでガンガン叩いて血だらけになって慌てふためいているのが、犯罪者である国民なのだ。
未だに自民党に投票するほど洗脳されてしまった。
　http://esashib.com/ozawa01.htm

小沢氏の人物破壊キャンペーンに関する限り、これは世界のあらゆる国々の政治世界でも目にすることのない、きわめて異質なものだ。きわめて異質だとする焦点は、このキャンペーンが実に長期にわたって続けられていることにある」
「世界のどこを見回しても、ひとりの人間の世評を貶めようとするキャンペーンが、これほど長期にわたって延々と繰り広げられてきた例はほかにない」
小沢氏に対する「人物破壊」キャンペーンは１９９３年の政変以降、２０年近くにわたって展開されてきた。
その理由は、小沢氏が実際に何をしたかとはまったく関係がなく、彼と言う存在が体制側にとって最大の脅威であること、それこそが理由なのだ。
政治生命を抹殺するために用いられた手法が「スキャンダル」であり、「スキャンダル」を成功させるためには検察と新聞の協力が不可欠である。
2011緊急出版　『誰が小沢一郎を殺すのか？ 　 画策者なき陰謀』
https://iwj.co.jp/wj/open/archives/456758

http://www.asyura2.com/19/senkyo267/msg/742.html#c57

関東軍日蓮主義オカルト参謀・石原莞爾は熱心な法華経の信者だった。
奇天烈なカルト理論を妄想の中で捏ねくり廻して、未熟で野蛮な陰謀に突っ走り満州帝国の悲劇と喜劇を演出した。
オウム帝国の幹部と満州帝国の石原莞爾は、その痴呆的な妄想において小さな違いさえなかったのだ。

北一輝、西田税、磯部浅一、村中孝次、安藤輝三、石原莞爾、井上日召、
昭和という狂った時代の初めに登場するこの男たちはその行動といい、その言動といい、その考えといい、滅裂な思いつきと子供じみた妄想の、およそ思想などと呼ぶには程遠い代物を撒き散らした、中身の無い幼稚極まりない人間だった。
彼らはみな熱心な日蓮主義者であった。

http://esashib.com/tuzimoto12.htm
宗教や国家にイカれるのは「アタマが貧乏」だからである。
社会も歴史も知らず、ひとりで世界にまみえることが出来ない厨房は自分の下駄箱に頭を突っ込んでその臭いにうっとりするくらいしかない。
いつの時代も幼稚な人間たちが、宗教や国家などという安っぽいカラクリに引っ掛かるのである。

１９３２年（昭和７年）２月１６日、日蓮の誕生日に合わせて、奉天（現・瀋陽）で傀儡たちの「満州建国会議」なるものが開かれた。出席者は張景恵、馬占山、蔵式毅、煕洽、そして本庄繁関東軍司令官、板垣征四郎大佐、石原莞爾中佐、片倉衷大尉などである。その会議場には日本侵略傀儡の形跡を消すために日の丸も五色旗も飾られていなかった。

しかしその何もない会議場に只ひとつ、異様な垂れ幕がぶら下がっていたのである。
垂れ幕には肉太な達筆で「南無妙法蓮華経」と書かれていた。

http://www.asyura2.com/19/senkyo267/msg/742.html#c58

侵略国家アメリカは戦前からずっと中国分割、搾取、労働力・資源の強奪の意図を隠さないな。
トランプの身勝手な野蛮を見ればアメリカの本性がよく分る。

習近平も自国の労働力を切り売り・安価提供するのはもうやめた方がいいぞ。

日本も中国で大儲けである。
儲かるから中国に進出してるんだ。
■中国に進出している日本企業は1万3,934社（一帯一路で更に増加中）
そのうち、本社所在地を都道府県別に見ると、「東京都」が4,743社（構成比34.0％）で最多。
「大阪府」「愛知県」を加えた上位3都府県で7,942社となり、全体の57.0％を占めた。
　　　　　　　　↑　　↑
◎「詐欺集団の自衛隊・米軍がわめく中国脅威論の大ウソ＝実体はホンダの武漢市新規大工場建設」
↓　　　↓
■2016/10/18 日本経済新聞
ホンダは中国内陸部の湖北省武漢市に乗用車の新工場を建設する。早ければ年内にも着工し、2019年春をメドに稼働する。
総投資額は数百億円で中国の生産能力を２割引き上げる。
ホンダは昨秋、景気後退を受けて新工場の計画をいったん見送った。
小型車購入への減税措置で市場環境が良くなり、一転して建設に踏み切る。
中長期で成長余地が大きい世界最大市場の中国で日本を超える生産体制を整える。

■三井住友海上　太平洋保険と保険商品を共同開発
三井住友海上火災保険は、中国の保険大手である中国太平洋保険と共同で保険商品を開発した。
９月９月に訪日中国人向けの旅行保険を発売する。発売するのは、日本滞在時に発生した病気やケガ、旅程の遅延やカード不正使用などに対応する旅行保険である。
太平洋保険の知名度と販売網を活かし展開していく。

中国では小型車減税で日本車販売が大幅増加

■日産　新車販売台数　16.6％増
日産自動車は、８月の中国での新車販売台数が前年同月比16.6％増の10万3,800台だったと発表した。
中国政府の景気対策の一環として始めた小型車減税の影響が続いており、中国で人気の多目的スポーツ車（SUV）の販売拡大が功を奏したという。
http://www.asyura2.com/19/senkyo267/msg/755.html#c3