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[近代史4] ジョージ・W・ブッシュ大統領 (アホ息子の方) 中川隆
3. 中川隆[-12893] koaQ7Jey 2020年4月27日 20:58:55 : zrsOI5p4Io : bEk5OEtmU2hDYVk=[1]

アメリカ・・血まみれの歴史・ブッシュ1


 1800年代初頭、米国ではサギが横行した。ガラス玉を宝石だと偽り、アメリカのネイティブ(差別的にインディアンと呼ばれて来た)から、広大な土地とガラス玉1つを交換し、土地をダマシ取るサギであった。

 しかしサギはまだ良い方であった。いきなりライフルとピストルでネイティブを家族全員殺害し、その畑を略奪する事は常識であった。

 奪った畑では、黒人が奴隷として働かされ、大規模な農場経営が行われた。奴隷はアフリカの西海岸から船で運ばれ、米国のボストン港に「荷上げ」された黒人奴隷であった。

 水も食料も十分に与えられなかったので、黒人の大部分は「輸送途中」で死んだ。

 ボストン港では、黒人奴隷を販売する「市場」が毎日開かれた。この船会社=奴隷の販売業者として財産を作り、奴隷による大規模農場経営で富を作った富豪の代表的一族に、ブッシュ一族とベーカー一族が居た。

 1991年、イラク戦争(湾岸戦争)を起こしたアメリカ合衆国大統領ジョージ・ブッシュと、国務長官(外務大臣)ジェームズ・ベーカーの一族である。

 ベーカーとブッシュ一族の経営する世界最大の商業銀行シティバンク、その親会社=銀行ブラウン・ハリマンの富は、こうして奴隷売買とアメリカのネイティブ虐殺による土地略奪=農場経営で、生み出された。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50655470.html


強姦王ブッシュ・・ブッシュ2

 農業で暮らすアメリカのネイティブ(インディアンと差別的に呼ばれてきた)の家に、ある日突然、ライフルとピストルを持った英国人、フランス人がやって来る。ネイティブは家族全員殺害され、女性は強姦され、売春宿に売り飛ばされる。ネイティブの家と畑は奪われ、その周辺の荒野、森林、山は、英国・フランス人=アメリカ人のものになる。

 こうして、「無料で入手」された土地に鉄道を通す。荒野は駅前の商業地になり、商業地の周辺には住宅地が出来る。無料で手に入れた土地は、高額な不動産という資産に変身する。

 鉄道事業という、この錬金術に目を付けたのが、ブッシュ大統領一族であった。ネイティブの殺害、強姦、女性の売春宿への販売、黒人奴隷の「輸入」と、略奪した畑での奴隷労働。こうして得た利益は、全て鉄道事業に投資され、現在の全米の鉄道網を形成して行った。

 最もすさまじくネイティブを虐殺し、強姦した者が、当然、最もたくさんの土地と鉄道を手に入れた。やがて全米の鉄道を手に入れ、その鉄道事業の利益で、親子2代に渡り大統領になる鉄道王ブッシュ一族。全米の最もすさまじい虐殺王、強姦王が「当然」大統領になる。鉄道王ブッシュ一族の誕生である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50655411.html


奴隷貿易王・ブッシュ・・ブッシュ3

 乗っ取りファンド、スティール・パートナーズが日本のブルドッグ・ソースに乗っ取りを仕掛ける等、乗っ取り屋が話題を呼んでいる。

 こうした乗っ取り屋は、アメリカの建国時代から居た。鉄道が莫大な利益を生み出す事を知ったブッシュ大統領一族は(拙稿「ブッシュ2」参照)、鉄道の乗っ取りに乗り出す。

 既に鉄道が建設され、走っている所に、ブッシュは同じ路線の鉄道を並行して建設し、運賃を極端に低い価格で顧客に提供した。既存の鉄道は、顧客をブッシュに取られまいと考え、競争して運賃価格を下げる。こうして赤字経営に追い込まれた既存の鉄道会社は、資金力のあり余るブッシュ一族に激しい競争の末、敗北し倒産する。倒産すると、その鉄道をブッシュが二足三文で買い叩く、という乗っ取り手法である。

 最終的に、ブッシュ一族の要請に対し、どうしても相手が買収に応じない場合には、相手の家族の誘拐、家屋への放火、「強盗による」相手家族の皆殺し等の「事件」がしばしば起こった。そして結果的には、鉄道乗っ取りは成功した。

 元々、ネイティブを虐殺して「土地を略奪する」虐殺部隊=ギャング部隊のボスが、鉄道経営者である。鉄道経営者同士の乗っ取り合戦、つまり鉄道の走る「土地の略奪」に、そのギャング部隊が使われる事は当然である。ターゲットが、ネイティブから「他の鉄道業者」に変わっただけである。


 鉄道は、当時、中国から「輸入」されて来るクーリーと呼ばれる奴隷を酷使し、重労働させる事で建設された。厳しい労働の苦痛から逃れるため、クーリーは麻薬・アヘンを求めた。アヘン無しには鉄道建設は不可能であった。

 全米を統一する鉄道王ブッシュは、中国から奴隷とアヘン=麻薬を輸入する麻薬王、奴隷貿易王となった。

 奴隷貿易=人身売買、麻薬売買は、ギャングとマフィアの仕事である。全米を統一した鉄道王とは、全米を統一したマフィア、ギャングのボスという事である。そのマフィアの暴力、権力、資金力が、米国の大統領の力=パワーの源である。

 乗っ取り屋である鉄道事業者は、レールと貨車を製造する製鉄事業を、やがて自分の「河上」産業として支配下に置く。乗っ取り屋が鉄鋼業を支配したため、2007年現在の乗っ取り屋が「スティール・パートナーズ」=「鉄鋼業者のお友達」という名前を持つ事になる。

 鉄鋼業は、やがて余った製鉄製造力を、戦車、弾丸等の製造に「振り向ける」。鉄道を支配した者が鉄鋼業を支配し、世界最大の米国の軍事産業を生み出す。世界最大の軍事産業は、それが製造する膨大な兵器を「購入し、消費」してくれる世界最大の軍隊が無くては、兵器の「販売先」が無くなる。米国は世界最大の軍隊を持ち、その軍隊の指揮官が大統領=ブッシュである。

 「ネイティブの虐殺による土地資源の略奪者」=乗っ取り屋ブッシュ=鉄道業者=鉄鋼業者=軍事産業=巨大な軍隊=その指揮官・大統領ブッシュ、という円環が形成される。

 「ネイティブの虐殺による土地資源の略奪者」が、後に「イラク人の虐殺による、石油を埋蔵した土地資源の略奪者」ブッシュに姿を変える。

 ネイティブを虐殺したギャング部隊が、システム化され、イラク人を虐殺する米軍に姿を変える。米軍の正体が、アメリカ開拓時代の虐殺集団=ギャング団である事が「明るみに出る」。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50655333.html


映画にもなったテロ組織アサシン・・ブッシュ4


 米国の鉄道網を支配するブッシュ大統領一族は、その鉄道建設のためにクーリーと呼ばれる中国人奴隷を酷使した。クーリーは、厳しい重労働の苦痛から逃れるために麻薬、アヘンを求めた。アヘン無しには、全米の鉄道建設は不可能であった。

 1830年、ブッシュ一族は、米国のアヘン専売会社ラッセル・カンパニーを設立する。

 米国随一の麻薬企業ラッセル社の創立時の取締役を以下に掲げる。

1. ジョン・フォーブス。後に世界の富豪を紹介する雑誌「フォーブス」を創刊し、2007年現在のブッシュ大統領と大統領選挙で争ったジョン・フォーブス・ケリー上院議員を輩出する一族。

 また現在、中国企業の内情を諜報するロックフェラーの軍事コンサルタント企業アクセンチュアの諜報員の要職は、このフォーブス一族で占められている。


2. アビール・ロウ。この人物は、後に、アヘン売買の利益で、コロンビア大学を創立する。


3. ジョセフ・クーリッジ。後に、アヘン売買の利益を元に、クーリッジ大統領を輩出する一族。

 クーリッジ一族は、アヘン売買の利益で、中南米でネイティブ(差別的にインディアンと呼ばれてきた)を奴隷とするバナナ農園の大規模開拓に乗り出す。

 クーリッジ一族は、ネイティブが反乱を起こさないよう、中南米全体を巨大な軍隊で押さえ、スパイし監視する、奴隷監視、弾圧組織を作り上げる。中南米のネイティブの多くが、このクーリッジ一族により虐殺された。その数は数千万人に上る。

 このクーリッジの企業=ユナイテッド・フルーツ=チキータ・バナナの巨大スパイ、軍事組織が後にCIAとなる。


4. 中国の広東で、アヘンと中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノ。デラノ一族は、アヘン売買の利益で、後にルーズベルト大統領(フランクリン・デラノ・ルーズベルト)を輩出する。大統領は、アヘンと奴隷密売人デラノの孫に当たる。
 

5. アルフォンソ・タフト。この一族は、麻薬売買の利益で、後にタフト大統領を輩出。

 ラッセルの取締役タフトは、アヘン売買の利益で「有色人種は劣った人種であり皆殺しにせよ」と主張する、キリスト教原理主義教会を創立。現在、アメリカ人の46%が「日本人等の有色人種を絶滅させよ」と主張する、このキリスト教原理主義教会の信者。


6. ダニエル・ギルマン。この一族は、アヘンで「人間を支配する」テクニックの研究に没頭。それが後に、心理戦争の概念に発展。心理戦争の専門研究機関ジョンズ・ホプキンス大学は、ギルマンの麻薬売買の利益で創立された。

 広島、長崎に原爆を落とし、「日本人の戦意喪失」を図る心理戦争計画は、このギルマンの経営するジョンズ・ホプキンス大学が設計した。ラッセルの麻薬資金により、日本の広島、長崎への原爆投下計画が立てられた。

 また、ギルマン一族は、アヘン売買の利益を、フーバー研究所・フーバー財団の形で残した。

 レーガン大統領時代に、米国は極端な核兵器の軍備拡大を行ったが、そのプランを立てたのが、このフーバー研究所であった。

 「アヘンによって人間を支配する」という、ギルマンの心理戦争研究は、「膨大な核兵器=人類絶滅の恐怖により人間を支配する」フーバー研究所の戦略として「実った」。「世界の支配者=米国に逆らうと、核兵器で人類を滅ぼす」という脅迫作戦である。人類を絶滅の危機にさらす膨大な核兵器は、ラッセルの麻薬資金によって計画的に「生み出され」て来た。


7. クリーブランド・ドッジ。ドッジ一族は、後にブッシュ一族と共に、世界最大の銀行シティバンクを経営。

 第二次世界大戦後、日本に米軍を常駐させ、日本を再軍備=自衛隊を作り、それと引き換えに日本を経済成長させ、「日本と中国、ロシアとの戦争に備えさせる」政策=いわゆるドッジ・ラインを作成した一族が、このドッジである。

 現在の日本に常駐する米軍、また自衛隊、日本の「豊かさ」は、麻薬企業ラッセルの取締役ドッジ一族により「設計」されて来た。


8.ブッシュ一族は、麻薬企業ラッセルの監査役を担当した。

 また、ラッセルの取締役ではないが、社員としては、遺伝子組換え食品の専門企業=コーンフレークのケロッグ一族。

 さらにラッセルのメンバーであった法人としては、ブッシュ一族、ベーカー一族と共に、西アフリカのリベリア等で黒人を奴隷とし、ゴム農園を経営していたファイアーストーン社が居る。ファイアーストーンは、現在、自動車のタイヤ・メーカーとして有名。ファイアーストーン・タイヤのゴムは、アフリカで黒人を奴隷として酷使し、作られたものであった。

 また、ラッセル社に協力しながら、単独でアヘン売買を行っていたグリーン一族は、その麻薬売買の利益で、後に名門プリンストン大学を創立。

 ラッセル社は、その麻薬売買の利益で、後にCIAスパイ養成所と呼ばれる名門イエール大学を創立する。

 また、ラッセル社は、その一部が企業から財団に姿を変え、1954年、共和党基金財団となっている。米国共和党最大の選挙資金プール財団の正体は、この麻薬企業ラッセルである。

 また、ラッセルの麻薬の利益の大部分は、南アフリカに投資され、黒人を奴隷とした金塊、ダイヤモンド採掘企業アングロ・アメリカン社=デビアス社に姿を変えている。

 当時、米国内で麻薬密売を担当したのが、パーキンス・シンジケートというマフィアであった。そのボス、トマス・パーキンスのさらに上司=ボスは、モルガン銀行とその経営者ロックフェラーである。

 ラッセル社が、アヘンを買い付けていたトルコでは、アヘン栽培の大規模農園が作られていた。英国が中国に持ち込んだのが、インド・アヘンであったのに対し、米国はトルコ・アヘンであった。

 トルコで、このブッシュ一族のアヘン農園を経営していたのが、ドイツ人のゼボッテンドルフ一族である。このゼボッテンドルフ一族が、後にドイツでナチスを創立する。アドルフ・ヒトラーはゼボッテンドルフ一族の「あやつり人形」に過ぎない。

 トルコでは、このアヘン農園を監視、経営し、アヘン販売ルートでゼボッテンドルフと競合する業者を殺害するギャング団、暗殺組織が雇われていた。イスラム過激派のテロ組織アサシンである。

 この組織は、麻薬漬けにした人間に麻薬欲しさに殺人を行うよう仕向ける、「殺人ロボット」を養成していた。麻薬=ハシッシュを意味するアサシンが、殺人組織の別名となった理由はここにある。その麻薬を提供していたのが、ブッシュ一族である。

 このテロ組織アサシンの「麻薬を用いた人間ロボット化」が、ジョンズ・ホプキンス大学の心理戦争研究に引き継がれて行く。

 テロ組織アサシンへの麻薬提供の見返りに、ブッシュ一族はアサシンにより「警護」され、麻薬ビジネスをトルコで「安全」に行っていた。

 なお、近代初頭まで、古代シュメール、古代ギリシアの古文書の多くは、イスラム寺院に保管されて来た。これら古代文明発祥の地の一部が、オスマン・トルコの支配下に入った歴史、ローマ帝国=カトリックが、シュメールやギリシアの古文書を異端として排除したためである。必然的に、ローマ帝国に逆らい、カトリックに反対する異端宗教を信仰するフリーメーソンの拠点は、イスラム、その中心地トルコに置かれた。

 ゼボッテンドルフ一族は、カトリックを敵視するフリーメーソンであり、異境の地トルコでの活動資金を作るため、アヘン栽培を行い、ローマ・カトリックを敵視するイスラムと組んでいた。シュメール語版聖書を経典とするキリスト教原理主義教会の創立者=ラッセル=ブッシュ一族が、シュメール語版古文書の保存地であり、シュメール語版聖書を経典とするフリーメーソンの拠点トルコのアヘン販売を担った理由はそこにある。

 キリスト教原理主義教会が、トルコの地を「精神的故郷」とし、トルコにおいてイスラムの「最深部」アサシンというイスラム・テロ組織と一体化して来た歴史には、注意を要する。アサシンは、カトリックを敵視し、ヨーロッパ世界の指導者を殺害するためのイスラム・テロ組織である。

 現代では、アサシンはアルカイダに該当する。アサシンとブッシュ一族との一体化は、9.11テロにおいて、アルカイダとブッシュ大統領との一体化として「歴史的に再帰」してくる。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50655195.html

http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/814.html#c3

[リバイバル3] 原油価格の底値は 30ドルから 40ドル前半 中川隆
10. 中川隆[-12892] koaQ7Jey 2020年4月27日 21:03:03 : zrsOI5p4Io : bEk5OEtmU2hDYVk=[2]

原油の次に暴落するもの2020年4月26日
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440

新型コロナウィルスの世界的流行により飛行機や自動車の利用が激減したことから原油価格が暴落したが、原油暴落の本当の原因は新型ウィルスではない。それは元々存在したバブルであり、それが20年かけて崩壊したのである。

20年来の原油バブル

原油価格の長期チャートを見てもらいたい。

原油はもともと20ドル前後だった。それは長らく20ドル前後だったのだが、2001年のドットコムバブル崩壊によってアメリカ経済が景気後退に陥ったことで、当時のグリーンスパン議長が4%もの利下げを行なったところから猛烈な勢いで原油価格に資金が流入し始めた。20ドルだった原油は100ドルを越え、ついには150ドル近くにまで達した。

このグリーンスパン氏の低金利政策によるバブルは2008年のリーマンショックの原因となるのだが、原油価格の高騰がそのバブルと同じ根を持ったものであることを証明するように原油相場も2008年のバブル崩壊とともに暴落している。

しかし原油はその後100ドル近辺に戻ってしまった。この歴史的な観点から見れば分かるが、それは100ドルが原油の適正価格になったということではなく、2001年からの原油バブルがまだ続いていることを意味していた。それは米国シェール産業による供給増加で2014年に100ドルから50ドル近辺まで下落し、コロナショックによって50ドルから地の底まで落ちることになったのだが、それらは単に元々存在したバブルを崩壊させるトリガーに過ぎなかったのである。

原油の後に続くもの

原油は元の水準にまで戻ったが、同じようにバブルになってまだ元の水準まで戻っていないものがある。例えば銅相場である。

これも全く同じ種類のバブルだということが理解してもらえるだろう。銅の価値が2000年代にいきなり急上昇したというわけではない。そして原油相場と違ってまだ崩壊していない。

銅相場のバブルがまだ崩壊していない事実は株式市場にも同様の資金が入り込んでおり、まだ出ていっていないことを意味している。以下は米国株のチャートである。

2008年以前のトレード経験のない金融関係者が多くなってきている今では忘れられていることかもしれないが、量的緩和以前の世界では米国株は必ずしも毎年上がり続ける資産クラスではない。実際に2009年までの10年間では横ばいを続けていたのである。原油相場や銅相場に帰るべき適正水準があり、量的緩和もそれを止められなかったとすれば、株式だけその運命を逃れる理由があるだろうか。

金融市場でないバブルも挙げてみよう。例えばイタリアのGDPである。原油相場を押し上げたアメリカの低金利は世界中に低金利をもたらし、低金利は債務の膨張を可能にする。債務が膨張すればGDPも膨張する。それで元々それほど上がるはずもなかったイタリアのGDPも2008年までは成長していたのである。

しかしこのバブルも2008年が頂点であり、コロナショックによって下落トレンドが確定的なものとなるだろう。ギリシャは更に一歩先に行っている。スペインやポルトガルはイタリアに続くだろう。以下の記事で説明した通りである。

•新型コロナによる世界恐慌でユーロが下落する理由

この結果イタリアの株式市場がどうなっているかと言えば、原油価格のように元の水準に戻っているのである。

そしてイタリアがこの運命を逃れられないように、結局はすべての国がこの運命を逃れることは出来ないのである。

このようにはっきりした前例があるにも関わらずそれを認めない人は多いだろう。しかし何故米国や日本がイタリアと違うと言えるのだろうか。バブルによって経済を無理矢理支えてきたという点ではどの国も同じであり、銅より早かった原油と同じようにイタリアは他の国より早かったというだけのことなのである。

スペインやポルトガルの後に続くのはドイツや日本であり、アメリカも同じように続くだろう。世界最大のヘッジファンドを運用するレイ・ダリオ氏が話しているのはそういうことである。

•世界最大のヘッジファンド: アメリカの覇権が中国に奪われる4つの道筋

このトレンドは20年来の巨大なトレンドであり、原油が他のものより先に暴落したようにすべてが一気に崩壊するのではなく、長い時間をかけて順番に崩壊してゆくことになる。

しかしはっきりしていることは1つある。量的緩和やヘリコプターマネーを使ったところで原油暴落やイタリア経済の斜陽化が止まらなかったように、それは単に順番の問題に過ぎないということである。そして金融緩和による延命が成功すればするほど最後の下落は痛ましいものになるだろう。

https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440
http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/1040.html#c10

[近代史4] ペトロダラーシステム 中川隆
7. 中川隆[-12891] koaQ7Jey 2020年4月27日 21:04:35 : zrsOI5p4Io : bEk5OEtmU2hDYVk=[3]

原油の次に暴落するもの2020年4月26日
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440

新型コロナウィルスの世界的流行により飛行機や自動車の利用が激減したことから原油価格が暴落したが、原油暴落の本当の原因は新型ウィルスではない。それは元々存在したバブルであり、それが20年かけて崩壊したのである。

20年来の原油バブル

原油価格の長期チャートを見てもらいたい。

原油はもともと20ドル前後だった。それは長らく20ドル前後だったのだが、2001年のドットコムバブル崩壊によってアメリカ経済が景気後退に陥ったことで、当時のグリーンスパン議長が4%もの利下げを行なったところから猛烈な勢いで原油価格に資金が流入し始めた。20ドルだった原油は100ドルを越え、ついには150ドル近くにまで達した。

このグリーンスパン氏の低金利政策によるバブルは2008年のリーマンショックの原因となるのだが、原油価格の高騰がそのバブルと同じ根を持ったものであることを証明するように原油相場も2008年のバブル崩壊とともに暴落している。

しかし原油はその後100ドル近辺に戻ってしまった。この歴史的な観点から見れば分かるが、それは100ドルが原油の適正価格になったということではなく、2001年からの原油バブルがまだ続いていることを意味していた。それは米国シェール産業による供給増加で2014年に100ドルから50ドル近辺まで下落し、コロナショックによって50ドルから地の底まで落ちることになったのだが、それらは単に元々存在したバブルを崩壊させるトリガーに過ぎなかったのである。

原油の後に続くもの

原油は元の水準にまで戻ったが、同じようにバブルになってまだ元の水準まで戻っていないものがある。例えば銅相場である。

これも全く同じ種類のバブルだということが理解してもらえるだろう。銅の価値が2000年代にいきなり急上昇したというわけではない。そして原油相場と違ってまだ崩壊していない。

銅相場のバブルがまだ崩壊していない事実は株式市場にも同様の資金が入り込んでおり、まだ出ていっていないことを意味している。以下は米国株のチャートである。

2008年以前のトレード経験のない金融関係者が多くなってきている今では忘れられていることかもしれないが、量的緩和以前の世界では米国株は必ずしも毎年上がり続ける資産クラスではない。実際に2009年までの10年間では横ばいを続けていたのである。原油相場や銅相場に帰るべき適正水準があり、量的緩和もそれを止められなかったとすれば、株式だけその運命を逃れる理由があるだろうか。

金融市場でないバブルも挙げてみよう。例えばイタリアのGDPである。原油相場を押し上げたアメリカの低金利は世界中に低金利をもたらし、低金利は債務の膨張を可能にする。債務が膨張すればGDPも膨張する。それで元々それほど上がるはずもなかったイタリアのGDPも2008年までは成長していたのである。

しかしこのバブルも2008年が頂点であり、コロナショックによって下落トレンドが確定的なものとなるだろう。ギリシャは更に一歩先に行っている。スペインやポルトガルはイタリアに続くだろう。以下の記事で説明した通りである。

•新型コロナによる世界恐慌でユーロが下落する理由

この結果イタリアの株式市場がどうなっているかと言えば、原油価格のように元の水準に戻っているのである。

そしてイタリアがこの運命を逃れられないように、結局はすべての国がこの運命を逃れることは出来ないのである。

このようにはっきりした前例があるにも関わらずそれを認めない人は多いだろう。しかし何故米国や日本がイタリアと違うと言えるのだろうか。バブルによって経済を無理矢理支えてきたという点ではどの国も同じであり、銅より早かった原油と同じようにイタリアは他の国より早かったというだけのことなのである。

スペインやポルトガルの後に続くのはドイツや日本であり、アメリカも同じように続くだろう。世界最大のヘッジファンドを運用するレイ・ダリオ氏が話しているのはそういうことである。

•世界最大のヘッジファンド: アメリカの覇権が中国に奪われる4つの道筋

このトレンドは20年来の巨大なトレンドであり、原油が他のものより先に暴落したようにすべてが一気に崩壊するのではなく、長い時間をかけて順番に崩壊してゆくことになる。

しかしはっきりしていることは1つある。量的緩和やヘリコプターマネーを使ったところで原油暴落やイタリア経済の斜陽化が止まらなかったように、それは単に順番の問題に過ぎないということである。そして金融緩和による延命が成功すればするほど最後の下落は痛ましいものになるだろう。

https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440
http://www.asyura2.com/20/reki4/msg/822.html#c7

[近代史4] イスラエルは中東の対立を煽る為に作られた 中川隆
3. 中川隆[-12890] koaQ7Jey 2020年4月27日 21:05:10 : zrsOI5p4Io : bEk5OEtmU2hDYVk=[4]

原油の次に暴落するもの2020年4月26日
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440

新型コロナウィルスの世界的流行により飛行機や自動車の利用が激減したことから原油価格が暴落したが、原油暴落の本当の原因は新型ウィルスではない。それは元々存在したバブルであり、それが20年かけて崩壊したのである。

20年来の原油バブル

原油価格の長期チャートを見てもらいたい。

原油はもともと20ドル前後だった。それは長らく20ドル前後だったのだが、2001年のドットコムバブル崩壊によってアメリカ経済が景気後退に陥ったことで、当時のグリーンスパン議長が4%もの利下げを行なったところから猛烈な勢いで原油価格に資金が流入し始めた。20ドルだった原油は100ドルを越え、ついには150ドル近くにまで達した。

このグリーンスパン氏の低金利政策によるバブルは2008年のリーマンショックの原因となるのだが、原油価格の高騰がそのバブルと同じ根を持ったものであることを証明するように原油相場も2008年のバブル崩壊とともに暴落している。

しかし原油はその後100ドル近辺に戻ってしまった。この歴史的な観点から見れば分かるが、それは100ドルが原油の適正価格になったということではなく、2001年からの原油バブルがまだ続いていることを意味していた。それは米国シェール産業による供給増加で2014年に100ドルから50ドル近辺まで下落し、コロナショックによって50ドルから地の底まで落ちることになったのだが、それらは単に元々存在したバブルを崩壊させるトリガーに過ぎなかったのである。

原油の後に続くもの

原油は元の水準にまで戻ったが、同じようにバブルになってまだ元の水準まで戻っていないものがある。例えば銅相場である。

これも全く同じ種類のバブルだということが理解してもらえるだろう。銅の価値が2000年代にいきなり急上昇したというわけではない。そして原油相場と違ってまだ崩壊していない。

銅相場のバブルがまだ崩壊していない事実は株式市場にも同様の資金が入り込んでおり、まだ出ていっていないことを意味している。以下は米国株のチャートである。

2008年以前のトレード経験のない金融関係者が多くなってきている今では忘れられていることかもしれないが、量的緩和以前の世界では米国株は必ずしも毎年上がり続ける資産クラスではない。実際に2009年までの10年間では横ばいを続けていたのである。原油相場や銅相場に帰るべき適正水準があり、量的緩和もそれを止められなかったとすれば、株式だけその運命を逃れる理由があるだろうか。

金融市場でないバブルも挙げてみよう。例えばイタリアのGDPである。原油相場を押し上げたアメリカの低金利は世界中に低金利をもたらし、低金利は債務の膨張を可能にする。債務が膨張すればGDPも膨張する。それで元々それほど上がるはずもなかったイタリアのGDPも2008年までは成長していたのである。

しかしこのバブルも2008年が頂点であり、コロナショックによって下落トレンドが確定的なものとなるだろう。ギリシャは更に一歩先に行っている。スペインやポルトガルはイタリアに続くだろう。以下の記事で説明した通りである。

•新型コロナによる世界恐慌でユーロが下落する理由

この結果イタリアの株式市場がどうなっているかと言えば、原油価格のように元の水準に戻っているのである。

そしてイタリアがこの運命を逃れられないように、結局はすべての国がこの運命を逃れることは出来ないのである。

このようにはっきりした前例があるにも関わらずそれを認めない人は多いだろう。しかし何故米国や日本がイタリアと違うと言えるのだろうか。バブルによって経済を無理矢理支えてきたという点ではどの国も同じであり、銅より早かった原油と同じようにイタリアは他の国より早かったというだけのことなのである。

スペインやポルトガルの後に続くのはドイツや日本であり、アメリカも同じように続くだろう。世界最大のヘッジファンドを運用するレイ・ダリオ氏が話しているのはそういうことである。

•世界最大のヘッジファンド: アメリカの覇権が中国に奪われる4つの道筋

このトレンドは20年来の巨大なトレンドであり、原油が他のものより先に暴落したようにすべてが一気に崩壊するのではなく、長い時間をかけて順番に崩壊してゆくことになる。

しかしはっきりしていることは1つある。量的緩和やヘリコプターマネーを使ったところで原油暴落やイタリア経済の斜陽化が止まらなかったように、それは単に順番の問題に過ぎないということである。そして金融緩和による延命が成功すればするほど最後の下落は痛ましいものになるだろう。

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[リバイバル3] 株で損した理由教えてあげる 新スレ 中川隆
269. 中川隆[-12889] koaQ7Jey 2020年4月27日 21:12:33 : zrsOI5p4Io : bEk5OEtmU2hDYVk=[5]

原油の次に暴落するもの2020年4月26日
https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440

新型コロナウィルスの世界的流行により飛行機や自動車の利用が激減したことから原油価格が暴落したが、原油暴落の本当の原因は新型ウィルスではない。それは元々存在したバブルであり、それが20年かけて崩壊したのである。

20年来の原油バブル

原油価格の長期チャートを見てもらいたい。

原油はもともと20ドル前後だった。それは長らく20ドル前後だったのだが、2001年のドットコムバブル崩壊によってアメリカ経済が景気後退に陥ったことで、当時のグリーンスパン議長が4%もの利下げを行なったところから猛烈な勢いで原油価格に資金が流入し始めた。20ドルだった原油は100ドルを越え、ついには150ドル近くにまで達した。

このグリーンスパン氏の低金利政策によるバブルは2008年のリーマンショックの原因となるのだが、原油価格の高騰がそのバブルと同じ根を持ったものであることを証明するように原油相場も2008年のバブル崩壊とともに暴落している。

しかし原油はその後100ドル近辺に戻ってしまった。この歴史的な観点から見れば分かるが、それは100ドルが原油の適正価格になったということではなく、2001年からの原油バブルがまだ続いていることを意味していた。それは米国シェール産業による供給増加で2014年に100ドルから50ドル近辺まで下落し、コロナショックによって50ドルから地の底まで落ちることになったのだが、それらは単に元々存在したバブルを崩壊させるトリガーに過ぎなかったのである。

原油の後に続くもの

原油は元の水準にまで戻ったが、同じようにバブルになってまだ元の水準まで戻っていないものがある。例えば銅相場である。

これも全く同じ種類のバブルだということが理解してもらえるだろう。銅の価値が2000年代にいきなり急上昇したというわけではない。そして原油相場と違ってまだ崩壊していない。

銅相場のバブルがまだ崩壊していない事実は株式市場にも同様の資金が入り込んでおり、まだ出ていっていないことを意味している。以下は米国株のチャートである。

2008年以前のトレード経験のない金融関係者が多くなってきている今では忘れられていることかもしれないが、量的緩和以前の世界では米国株は必ずしも毎年上がり続ける資産クラスではない。実際に2009年までの10年間では横ばいを続けていたのである。原油相場や銅相場に帰るべき適正水準があり、量的緩和もそれを止められなかったとすれば、株式だけその運命を逃れる理由があるだろうか。

金融市場でないバブルも挙げてみよう。例えばイタリアのGDPである。原油相場を押し上げたアメリカの低金利は世界中に低金利をもたらし、低金利は債務の膨張を可能にする。債務が膨張すればGDPも膨張する。それで元々それほど上がるはずもなかったイタリアのGDPも2008年までは成長していたのである。

しかしこのバブルも2008年が頂点であり、コロナショックによって下落トレンドが確定的なものとなるだろう。ギリシャは更に一歩先に行っている。スペインやポルトガルはイタリアに続くだろう。以下の記事で説明した通りである。

•新型コロナによる世界恐慌でユーロが下落する理由

この結果イタリアの株式市場がどうなっているかと言えば、原油価格のように元の水準に戻っているのである。

そしてイタリアがこの運命を逃れられないように、結局はすべての国がこの運命を逃れることは出来ないのである。

このようにはっきりした前例があるにも関わらずそれを認めない人は多いだろう。しかし何故米国や日本がイタリアと違うと言えるのだろうか。バブルによって経済を無理矢理支えてきたという点ではどの国も同じであり、銅より早かった原油と同じようにイタリアは他の国より早かったというだけのことなのである。

スペインやポルトガルの後に続くのはドイツや日本であり、アメリカも同じように続くだろう。世界最大のヘッジファンドを運用するレイ・ダリオ氏が話しているのはそういうことである。

•世界最大のヘッジファンド: アメリカの覇権が中国に奪われる4つの道筋

このトレンドは20年来の巨大なトレンドであり、原油が他のものより先に暴落したようにすべてが一気に崩壊するのではなく、長い時間をかけて順番に崩壊してゆくことになる。

しかしはっきりしていることは1つある。量的緩和やヘリコプターマネーを使ったところで原油暴落やイタリア経済の斜陽化が止まらなかったように、それは単に順番の問題に過ぎないということである。そして金融緩和による延命が成功すればするほど最後の下落は痛ましいものになるだろう。

https://www.globalmacroresearch.org/jp/archives/10440#more-10440
http://www.asyura2.com/09/revival3/msg/823.html#c269

   

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