217. アラジン2[1420] g0GDiYNXg5My 2021年12月11日 20:22:13 : AQ33JiKkF6 : azR1aWpOTmpucTI=[1]
>>215
あなたが完全に間違っているのは、戦争するには前もって準備が必要だという点です。
「誰かが戦争したい」と思い付いたからと言って、一朝一夕にできるものではない。
阿修羅の20年前のスレです。
■「三菱こそフリーメーソンの牙城だ!」No.3 連邦準備制度(2001/6/6)
http://www.asyura2.com/sora/bd13/msg/483.html
(略)
普通、電力と聞けば電灯をつけることぐらいしか思い浮かばないかも知れないが、電気は工業動力としても使われるのである。そしてこの時期に工業の発展を支えたのは、戦争であった。つまり日本の電力事業は、戦争とともに発達したのである。
逆にいえば、重化学工業や電力事業を急発展させるためには、戦争という非常事態が必要だったわけである。これは、兵器の進歩についても当てはまる。第2次世界大戦がなければ、原爆など開発出来なかったに違いないからだ。
英米両国が日本の電力会社に金を貸したのも、日本に戦争の準備をさせるためであったのだ。この金は電力会社の人事も左右した。
「当時財界の問題になっていた東京電灯株式会社の整理が行悩みとなり、6月15日払いの同社外債利払いについて、来日中のアメリカ、ガランチ−・トラスト商会のウオ −カ−から、はなはだ悲観的な通信があった。
同社取締役会長にしてモルガン商会の首席パ−トナ−たるラモント(当時ロンドン滞在中)から、右社債の利払が不能なと きは新起債の所作もむずかしいから、その利払確保に対し政府の責任ある言明を求めるという照会がきた。
井上蔵相( 井上準之助)は、ただちに東電当局その他関係方面の意見を徴したところ、利払送金の実施はもとより、将来の会社経営の人的方面についても、蔵相は、ウオ −カ−から承認を得た案にまとまり、また配当率についても、双方譲歩的な具体案が進められるに至ったことを知った。
以上のほか、会社整理案関係方面から得た印象によって、井上蔵相は、関係者が会社経営の改善、配当率の引下げ、将来に対する資金調達策につき全力を傾注していた
ので、その整理案の実現確実なりと認め、したがって社債の利払等にも支障をきたすことのないことを確信し、その旨ラモントの覚え書に対する回答文を送った。
その結果、ウオ−カ−ならびにラモントの満足を得、ようやく問題は解決の運びに至って、発行の所作を再開しえた」(『国債』)
この時東電に外資を導入するのに便宜を与えた人物が、三井の池田成彬であった。国債や地方債への外資の導入も同様に、英米による日本政界のコントロ−ルに寄与したであろうことは、想像に難くないのである。
●連邦準備制度
これまでの話で、太平洋戦争は某財閥とその手先である政治家が結託して引き起こしたものであったことがお分かりになったと思う。
そしてその財閥や政治家に海外から指令を下していたのが、英米ユダヤ金融財閥であった。
彼らは日本の外債を引き受け、日本に金解禁を強要し、大恐慌を引き起こして日本を未曾有の不景気の中に投げ込んだ。そして愚かな軍人を煽って、日本を地獄の戦争へと駆り立てていったのだ。
彼らは顔の見えない透明人間ではない。日本の外債を引き受けた銀行名は分かっている。
パ−ス銀行、香港上海銀行、横浜正金銀行、ロスチャイルド商会、ロスチルド商会、ウェストミンスタ−銀行、ベアリング・ブラザ−ズ商会、モルガン・グレンフェル商会、シュレ−ダ−商会、J・P・モルガン商会、ク−ン・レ−ブ商会、ナショナル・シティ−商会、ファ−スト・ナショナル銀行である。
これらの銀行を動かしている人物を探ることで、戦争犯罪人の名前を明らかにすることが出来る。
その前に、ある重要な事実について述べなければならない。英米ユダヤ金融財閥は海外にいて日本政治・経済を遠隔操作するだけではなくて、日本国内に自らのエ−ジェントをしっかり送り込んでいたのである。
1931年に満州事変が勃発したが、その翌年にジョゼフ・グリュ−が駐日アメリカ大使として着任している。そして満州事変勃発の年に、ロンドンから駐日イギリス大使として着任したのが、フランシス・リンドレ−であった。
リンドレ−は日露戦争の日本勝利の翌年に当たる1906年に東京へ来た経歴がある。シフやロスチャイルドが日本に大金を貸し付けたので、その返済の裏交渉に走りまわるため、表向きはイギリスの外交官として2年間も滞在していた。
そして1931年から34年まで、今度はグリュ−と欧米連合を組む形で、正式の大使として活動した。
(略)
http://www.asyura2.com/21/senkyo284/msg/501.html#c217