103. アラジン2[1389] g0GDiYNXg5My 2021年12月08日 12:31:04 : ZaaZ9ZykzI : a2s2Q2dvLkFiSEE=[1]
第2次世界大戦の戦争責任者は天皇でも無ければアメリカでもない。
責任は欧米の国際金融資本家にある。
彼等は金儲けのために戦争を起こす、という記事です。
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■日本人の知らないニッポン
http://www.thinker-japan.com/thinkwar.html
●抜粋
（前半部分は幕末のロスチャイルド系列の武器商人グラバー等の話で・略）
戊辰戦争を振り返って見ると、以上のようになります。
英のロスチャイルド家と仏のロスチャイルド家が二手に別れ、薩長倒幕勢力と江戸幕府の両方を資金と武器で支援します。その後、両者を戦わせて、どちらが勝っても支配権と利益を手に入れます。
さらにこの後、明治政府を作らせた後に今度は、外国と戦わせます。
日露戦争です。
（略）
この頃の日本は軍事国家街道をまっしぐらで国家予算のうちの軍事費の占める割合が５１％を超え、世界一になっていました。
さらなる戦費の調達に困っていた当時の日本銀行副総裁、高橋是清は日本の国債を外国に買ってもらうために、イギリス・アメリカへと渡ります。
アメリカでは、ロスチャイルド家と血縁関係のある大銀行家ジェイコブ・シフから５００万ポンドの国債を買ってもらいました。
国債を買ってもらうということは、後で利子をつけて返す、つまりお金を借りることと同じです。
同様にイギリスではロスチャイルド支配下の銀行団から５００万ポンド、後にロスチャイルド本家からもさらなる融資を受けます。
このように戦費を調達した日本は、ロスチャイルド系列の軍需企業から主力戦艦・三笠（英・ヴィッカーズ社製：当時のお金で８８万ポンド）などを購入し、ロシアと戦争をします。
日露戦争もロスチャイルド家の視点からみると、イギリスやアメリカのように、まだ支配下にない大国ロシアを、育て上げた日本と戦わせ、封じ込めるための戦争だったのです。
そのために日本に戦費を貸し付け、自分たちの会社の武器を買わせ、ロシアと戦わせ、ロシアを叩いた上で日本からも巨額の利子を取り上げるという構図です。
形として、戦争には勝ったものの戦勝国の利権である賠償金はロシアから一切もらえませんでした。その結果、政府はロスチャイルド家とシフ家に高い利子と元金を払い続ける羽目になりました。
おかげで、国家財政は火の車、不満を持った国民が東京で暴動を起こし、戒厳令が敷かれたほどです。
ロシアは戦争に負け、日本は経済的な大打撃を受けるだけに終わり、結局この戦争で勝ったのは、ロスチャイルド家だけだったのです。 ←★★★
（略）
（太平洋戦争）開戦当時、ロスチャイルド・ロックフェラー・モルガン一族などの一部の国際金融権力者だけで世界の富の８０％を所有していたと推測されます。
つまり、彼らはその膨大な富を使い、政治家を操り、武器を売り、世界中のどの国でも戦争をさせることが可能でした。←★★★
事実、彼らはヨーロッパにおいては、イギリス・アメリカ連合国の敵国であるドイツのナチス党に裏側で資金を提供し、支援して大きく育て上げ、戦争を起こすことに成功していました。
ヒトラーを支援したのは、ロスチャイルド家から意向を受けたアメリカの財閥でした。←★★★
細かく言えば、ロックフェラー財閥のスタンダードオイル社が石油を提供し、資金を提供していたのはブッシュ元大統領の祖父・プレスコット・ブッシュ氏です。
ヨーロッパで第二次世界大戦を勃発させた後は、アジアにその火種を広める準備が着々と整っていました。
（略）
当時の米大統領ルーズベルトは、不景気だったアメリカをニューディール政策で持ち直すことができず、経済不況を打開するには戦争しかないと考えていました。
（略）
「私は宣戦しない。戦争を作るのだ。」は彼の言葉です。
（略）
ここで考えてほしいのは、なぜ日本に原爆の投下が必要だったのか？それも２回もです。さらに広島に投下されたものと長崎に投下されたものは異なる２種類の原子爆弾でした。
まず、原子爆弾の開発にはロスチャイルド・ロックフェラー両財閥の大きな力が働いていました。原子爆弾の開発に必要な２０兆円にも上るといわれる莫大な資金は両財閥から提供されていました。
それはすべて、大戦後に「核の脅威」を用いて世界を支配するために、核がどれほど凄まじい威力をもった兵器かを国際社会に見せつけておく必要があったからです。
（略）
国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。
これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。
また主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈（血縁者）とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。
つまり、振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。←★★★
原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。
（略）
ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。
その一方で、国連平和維持軍（ＰＫＯ）は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も（ニュースでは報道されない）あるのです。
ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。
（略）
大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。
（略）
ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会（ＣＦＲ）のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。
このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと５大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約２００の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。
（略）
国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、１９７０年にある条約が締結されます。核拡散防止条約（ＮＰＴ）です。
この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。
（略）
最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。
これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。
その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。
「核武装疑惑・テロリスト国家」＝「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。 （私注★このあたりロスチャイルドが力を持ったのは通貨発行権を手に入れた中央銀行（アメリカではFRB）の所有者だからという説明が、前半部分にあるのですが、省略しました）
(略)
また世界のニュースを独占する「ロイター通信」（現トムソン・ロイター）は、イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社です。
現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流しています。
そして、現在このＡＰ通信とロイター通信の２社でほぼ世界のニュースを独占している状態です。そして、いうまでもなくＡＰ通信はロックフェラー財閥の企業であり、ロイターはロスチャイルド財閥の企業です。
また、残念なことに明治以来、英米の強力支配にある日本は、欧米より厳しい情報統制下にあるため、先進国にも関わらず、教養人でさえ世界情勢の裏側を知る人が大変少ない状況にあります。
（略）
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2010年現在での記事なので、後半部分は現実の歴史とは違う部分もあるので略しました。
要するに、戦争責任は天皇にもルーズベルトにもありません。
責任は国際金融資本家にあります。彼等が金儲けのために戦争を起こすのです。
ナチスが彼等に支援されていたのは有名な話です。
■戦勝記念日！ロシア人は2600万人戦死の記憶はあるが、米国資本主義が
ナチスドイツの戦争を金銭面で支えていた事実は知らない。(2021/2/25)
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-507.html
■ナチスの経済政策〜国際金融資本に戦いを挑んだナチス・ドイツ〜(2018/01/17)
https://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=332771
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。