[自然災害19] 「前兆とらえ予知可能」＝地震学以外の研究必要―人材育成が急務・上田東大名誉教授 （時事通信）　 赤かぶ
9. クリリンゴン[1] g06DioOKg5ODU4OT 2016年5月07日 12:21:57 : 2pKTXCpPhU : 0H4eciUlvcI[1]
ここに投稿している「地震予知はできない」と言っている人は洗脳されている人。
コスト論を述べる人間もそう。実はお金はいくらでもある。

（いくらでも海外にお金をばらまき、中央銀行に金を刷らせたあげく、金が足りん！と国民を騙して増税していることからも分かる。但し、政治力と利権の優先順位に従ってその順番にお金は配られるだけの話である。利権につながる軍事、大企業、外交は最優先、本当のためになる福祉や研究は後回しというのが政治家の考え方。だってそうでないと当選できないもん！

官僚もおこぼれにあずかれない。現に軍事や海外バラマキ資金のことで財源はどこにあるのか！と批判するマスコミは一つもない。そうコントロールされていることからわかる。子供関係の福祉の話とかは、自己責任論と財源どこにあるのだ論で、アホな国民を扇動して潰せばよい、ということはきちんと政治家も官僚も心得ている。）

いずれにせよ、メディアコントロールさえしっかりしておけば、政府にとって戦争と地震は滅茶苦茶都合がいい。統制を強化でき、大多数の国民は政府を頼るしかないからである。特に官僚は何があっても食うのに困らない。官僚組織とは、あの戦争ですら解体されなかった程である。

加えて、国家主導の歴史が長い日本において、東京大学に限らず学会は閉鎖的で、排他的な集団。地震学に限らず、医学界の北里柴三郎への執拗な妨害とか、枚挙にいとまがない。真相を暴くのはいつも命がけ。昔、水俣病の原因を究明した学者への執拗な誹謗中傷、今の子宮頸がんワクチンの件もしかり。

それに、簡単に付和雷同してメディアに騙される国民の民度の低さも加わってくる。そして国民の多くは米国真理教の信者でもあり、思考能力は奪われている状況である。

結論として、上田氏の研究は以下の理由により、総合的に中止という判断となったということでしょう。

１メディアのやんわりとした誘導。彼を全否定まではしないが単なる「傍流」であるとの印象操作。
２当該研究が米国の最先端の軍事研究（HAARPの黒い噂は絶えない）につながる禁断の技術に触れる可能性
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35840231.html
３学会そのものが持つ閉鎖的な体質
４政治家と官僚にとって利権を生まない。既存の利権（学閥と米国）と激突するほどの必要性も価値もない。
５上田氏が善人であるため、そもそも政治的な力がない
６政治家にとって緊急事態はそんなに都合の悪い話ではない。現にそう発言した政治家がいたことからもよくわかる。

そこで、乱暴だが最後に提案を。この研究を採用してもらうためには以下のように叫べばよい。

「地震総合フロンティア計画」を実施しないとチュウーゴク（中国）に支配されます。
日本は負けます！チュウゴクに支配されます。これに反対する人間は全て国賊です！

日本が地震で滅びたらチュウゴクが台頭する！それでいいんですか！！神聖な日米同盟が揺らぎます！

とでも訴えてみることだろう。付和雷同する単純な国民性と今の右傾化の流れを逆手に利用すれば案外うまくいくかもだ。

ちなみに、米国でインターステートフリーウェイ（無料の高速道路）が整備されたのも、戦争の時に役に立つ。ソビエトと戦争になったらどうするんですか？ということをお題目として整備したと聞く。
http://members.jcom.home.ne.jp/u33/i%20think%200212302k.htm

http://www.asyura2.com/13/jisin19/msg/272.html#c9