5. 佐助[5265] jbKPlQ 2018年2月08日 21:26:11 : 4Fjr6lspqo : ZbxUOxT@wVA[1]
大恐慌の中心となる日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならない。そのために2019年から次々と「日本の商品の世界的優位性」を失います。
1929年のNYの大暴落は、外国投資の利己的行動によって、避けられなかったのである。ところが、日本のアホノミクスは外国不動産の投資信託への組入れ解禁や、外国の国家ファンドの投資を救世?として歓迎しているから不思議だ。
1929年突然暴落すると、逃走パニックが発生し、バブルは噴出した,当時のモルガン商会は何度も買い支え、何度も反発させることに成功した。だが、買い支えがモルガン商会だけになると、自分が破産することを避けるために、買い支えを諦めざるをえなかった。
当時のモルガン商会は,今回の日銀・年金に置き換えられる。逃走パニックを発動する無条件反射に支配される。そのため、思考停止し売り一色となる。
今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。
この経済蜃気楼を、日本の政治経済の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚している。
今回は,慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小&倒産は避けられない。
前回1929年,米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業なのだ。日本で同じことが起きます。
産業革命に遅れた,日本の大企業の消失は絶対に避けられない。特に財閥系の企業の消失は避けられない。
2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを対策し,産業革命を加速させないと日本と米国の大暴落は必然的。
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