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＞こんな予測は今おれがここで屁をこいたのであそこにいる同じ年恰好のあいつも間もなく屁をこくだろうという理屈と変わらない。
「おれ」と「あそこにいる同じ年恰好のあいつ」の間には、屁をこくことについての関連性はありません。よって、０１さんが言われているとおり、正しい理屈にはなっていません。
しかし、上の記事で指摘していることは、プレート間の相互作用なのです。関連性は明確にあります。
例えば、２０１０年に始まった鹿児島県（と宮崎県の県境）の新燃岳の噴火。同じく桜島の噴火など、３１１大地震の前後で強まった太平洋プレートによる西向き圧力上昇による現象と考えられるものはいろいろあります。
まあ、ともかく後、二ヶ月か三ヶ月以内で誰の言っていることが正しいかは自然が証明します。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/342.html#c2
＞２のコメントの最下段の文章、自然が証明する。大賛成である。いくら長くても来年３月末が起源ということでいいのだな。
「いいのだな」という言葉の意味がはっきりしません。
何について、「それでいいのだな」と言われているのか、疑問です。もちろん、来年３月頃までに関東地方でかなり大きな地震が発生すると自分は考えていますが、それの考えについて「それでいいのだな」と言われているのであれば、その通りですとお答えしますが、何かその予測にともづいて行動をされて、地震が起こらなかった場合にその補償を求められても、こちらとしてはどうしようもありません。
自分はあくまで自分が調べたことから未来を予測して、こういったことが起こるはずだということを申し上げているだけです。情報提供に対して対価を取っているわけでもありません。
あくまで自主的に、しかし、根拠を持って未来予測をしているのです。自分の予測について、それを信頼されるのも、信頼されないのも、ある意味、受け手の方の判断でしかありません。
よりはっきり言えば、期間予測はおよその目安でしかありません。地震学など、そんなものであり、自分よりもずっと専門性が高く、長期間、地震予測にたずさわってきた方でも、同じような予測しかできないはずです。
ただ、３１１大地震が起こって宮城県の牡鹿半島付近で５０ｍ程度陸のプレートと海のプレートの境界部分、つまり、陸のプレートの下面と海のプレートの上面が接している部分が滑ったわけで、この影響は必ずその両隣に出ます。
問題は、いつのタイミングでその影響が出るかであり、その規模がどの程度になるかなのです。
規模の問題で言えば、Ｍ９であっても１０ｍから２０ｍ程度しか滑り量はないとされていて、５０ｍの滑り量は特大だとされています。そのため、その隣接地域での地震もＭ７は行くはずです。事実、昨年１１月２２日福島県沖ではＭ７が発生しました。この地震が起こったことからも、より南の地域でＭ７以上が起こることは確実なのです。
時期の問題は難しいです。前例が８６９年貞観地震であり、しかも、あの時は、太平洋プレートが貞観地震で止まった可能性が高く、３１１大地震ではその止まりが解消し、沈み込みが再開したということなので、全体の動きが真逆です。
ただ、２０１５年５月３０日に小笠原諸島西方沖Ｍ８の深発地震が発生し、関東地方の南北でＭ８以上地震が起こってしまっていますから、今後かなり近いうちに関東地方の多分犬吠埼、またはより南の地域でＭ７以上のかなり大きな地震が起こることは確実なのです。
時期の特定は、既に投稿した記事にある様に、３１１大地震の東北地方の推移からの推定です。あくまで推定ですから、確実かと言われても、自分はそう考えるとしか言えません。
注意していただきたいのは、「確実」であるのは、かなり近い将来、関東で相当な大地震が起こることであり、「推定」であるのは、来年の春ごろまでにそれが起こるということです。
確実であること、つまり、かなり近い将来、関東で相当な大地震が起こることについては、多分、専門家の方々も異論はないはずです。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/342.html#c7
元禄地震
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%83%E7%A6%84%E5%9C%B0%E9%9C%87
元禄地震（げんろくじしん）は、元禄16年11月23日（1703年12月31日）午前2時ごろ、関東地方を襲った巨大地震。
震源は相模トラフの房総半島南端にあたる千葉県の野島崎と推定され、東経139.8度、北緯34.7度の地点[注 1]にあたる。マグニチュード（M）は7.9-8.5と推定されている。元禄大地震（げんろくおおじしん、げんろくだいじしん）あるいは元禄の大地震（げんろくのおおじしん）とも呼ばれ、大正関東地震に対比して元禄関東地震（げんろくかんとうじしん）の名称もしばしば使用される。
大正12年（1923年）に起きた関東地震（関東大震災）と類似のタイプの海溝型地震である上に、震源分布図も類似することから大正関東地震以前の相模トラフ巨大地震と考えられている。ただし、地殻変動は大正関東地震よりも大きいものであった[1][注 2]。
元禄地震は１７０３年だから３１５年程度前。そろそろ３５０年と言っていい時期。
しかし、自分は、そういった一定間隔で一定の規模の地震がほぼ同じ地域で起こるという考え方は正しくはないと思います。もちろん、そういった考えが当てはまる地域や時代があるのでしょう。つまり、長期間、プレートの動きが一定であれば、そういった考えが妥当です。しかし、沈み込み帯に於いては、海山などが大きな固着域としてプレートの沈み込み速度を変動させるので、少なくとも、３１１大地震後の日本付近については、一定間隔で一定の規模の地震がほぼ同じ地域で起こるという考え方は正しくはないと言わざるを得ないと思います。
つまり、関東や東北北部、かなり近いうちに大きな地震が起こるはずです。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/341.html#c3
ヨーロッパへの影響[編集]
空気中に1億2000万トンもの二酸化硫黄が放出された。これは、1991年のピナトゥボ山噴火に匹敵し、ヨーロッパにおける2006年工業製品生産量の3倍に相当する[10]。この二酸化硫黄粒子は西ヨーロッパ全体に広がり、1783年から1784年の冬までの間に何千もの人が死んだ。
1783年の夏は記録的な猛暑で、アイスランド上空に巨大な高気圧が発生し、南東方向に風が吹いた。毒の雲はデンマーク＝ノルウェーのベルゲン（スカンディナヴィア半島先端）に到達し、6月17日にはボヘミアのプラハに、6月18日にはベルリンに、6月20日にはパリに、6月22日にはル・アーヴルに達した。6月23日にはイギリスに達した。あまりに霧が深かったため、船が港から出られなかった。また、太陽は「血の色 (blood coloured)」と呼ばれた[11]。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
1783年6月8日に等期火山噴火開始：1783年の夏は記録的な猛暑
現在の温暖化は寒冷化に至る途中の一時的な減少である可能性が高い。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/343.html#c1
＞異論はないはずです。何この文章、ほんの２，３か月そんな短期間の間に関東で巨大な地震が発生する。そんな予測に同調する専門家がどこかにいるか紹介してくれんかの。
「ほんの２，３か月そんな短期間の間に関東で巨大な地震が発生する」というのは、「推定」のほうです。
ちゃんと文章を読んでください。
＞確実であること、つまり、かなり近い将来、関東で相当な大地震が起こることについては、多分、専門家の方々も異論はないはずです。
確実だとする根拠は
＞昨年１１月２２日福島県沖ではＭ７が発生しました。この地震が起こったこと
＞２０１５年５月３０日に小笠原諸島西方沖Ｍ８の深発地震が発生し、関東地方の南北でＭ８以上地震が起こってしまっていますから、今後かなり近いうちに関東地方の多分犬吠埼、またはより南の地域でＭ７以上のかなり大きな地震が起こることは確実なのです。
https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG2300T_T20C12A1CR0000/
首都直下地震「４年内に70％の可能性」 東大試算
2012/1/23付
首都直下地震など、マグニチュード（Ｍ）７クラスが懸念されている南関東での地震について、今後４年以内に発生する確率が約70％に達する可能性があるとの試算を、東京大地震研究所のチームが23日までにまとめた。
政府の地震調査研究推進本部はＭ７クラスの南関東での地震について、過去の地震の発生間隔などから、今後30年以内の発生確率は70％程度としている。研究チームの平田直・東大地震研教授は「発生確率はそもそも非常に高かったが、東日本大震災でより高まった可能性がある」としている。
平田教授によると、地震学では経験的に、地震の発生回数はＭの大きさに反比例するとされる。Ｍの数値が１小さくなると回数が10倍になるといわれており、この法則が南関東の地震にも当てはまるとの前提で計算した。
東日本大震災以降、南関東でも地震活動が活発化し、Ｍ３以上の地震の発生が例年の５倍程度になっている。今後も活発化の傾向が続くとすると、４年以内にＭ７クラスの地震が発生する確率が70％程度との試算が導かれるという。〔共同〕
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http://www.sankei.com/life/news/150518/lif1505180016-n1.html
2015.5.18 10:30
首都圏の大地震…生きてる間に１度は発生 平田直・東大地震研教授に聞く
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（1/3ページ）
関東の地震の予測
■高い危険性意識し備えを
政府の地震調査委員会は相模トラフ（浅い海溝）沿いで起きる海溝型地震に続き、関東の活断層地震について地域別の発生確率を４月に公表した。首都圏の地震リスクをどのように受け止め、防災に生かせばよいのか。東京大地震研究所の平田直教授に聞いた。（黒田悠希）
◇
−−南関東では、相模トラフからフィリピン海プレート（岩板）が北西方向に沈み込む影響で、首都直下地震の一種であるマグニチュード（Ｍ）７級の地震発生確率が３０年以内に７０％とされる。また、関東全域のどこかでＭ６・８以上の活断層地震が起きる確率は同５０〜６０％とされた。
平田 プレート境界（海溝型）と活断層の２タイプで予測が公表されたが、これらはセットで考えてほしい。一般にプレート境界地震の確率は、活断層地震より１桁高い。首都圏では、まず７０％の高い確率を意識すべきだ。また防災上は地震のタイプよりも、強く揺れる恐れがどの程度なのかを意識するのが分かりやすい。３０年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われるリスクを示した地震動予測地図が毎年公表されており、全てのタイプの地震による揺れの予測が統合されている。最新版は活断層の新予測の公表前のものだが、首都圏の全域で危険性が高く、備えが必要なことが分かる。
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＞バックドラフト現象に過酸化物は要りません
バックドラフト現象そのものに過酸化物が必要だと言っているわけではありません。
３号機の屋根と最上階、及びその下の階の壁を吹き飛ばした爆発がプール下部で起こったという主張にしても、原子炉建屋の最上階で水素爆発が起こって、それが３号機の屋根と最上階、及びその下の階の壁を吹き飛ばしたという主張にしても、無理があると指摘をしているのです。
１２８さんは水素爆発を主張されていますが、それが最上階で起こったとして、その推移を書いていただけませんか。つまり、水素ガスが格納容器の蓋から最上階の空間へ漏れてきて、それが爆発するまでの過程です。もちろん、簡単なものでＯＫです。酸素と水素の比率がどのように変化するかを書いていただければ十分です。
こちらで考えるものを先に書いておきます。
１．仮に最も１２８さんの主張に沿って、濃度１００％水素ガスが格納容器の蓋の隙間から漏れてきたとして、その水素ガスは最上階の空気と比べて高温ですから、基本的には最上階の空間の屋根際に溜まります。空気との混合はある程度起こりますが、水素ガスが溜まれば溜まるほど酸素はその部分から排除されていき、水素ガス濃度が高まるでしょう。このことは、仮に水素ガスに着火したとしても、酸素濃度の高い部分との境界でしか、燃えないということです。ガスコンロの炎がガスコンロのガスの噴出孔近くでは燃えていないのと同じで、水素ガス濃度の高い部分では酸化するための酸素がそもそもないため、燃えようがないわけです。
２．よって、最上階の空間の比較的低い位置で酸素と水素の混合気が存在し、そこで着火するなら着火し、その後、燃焼が継続することになります。この場合、空間の水素ガス濃度が高い部分の下で最初の燃焼が起こるため、その燃えて高温になった空気が上昇し、上部にある水素濃度が高い空間を撹拌します。ここで、酸素と水素の混合が達成され、一気に大規模な爆発に至るかという点が問題です。
３．原子炉建屋はそれなりに密閉された空間ですから、その空間の中層で最初に発火した時点で、空間中の酸素は少なくとも半分ぐらいは消費されてしまうでしょう。その結果、酸素不足になり、たとえ、下層の空気が上層へ運ばれたとしても一気の燃焼を起こすための酸素と水素の混合比にはなり得ないのです。
４．３号機爆発の映像を見ると、建屋の壁や屋根は最初の爆発でかなりの程度、つまり、半分以上は吹き飛んでいます。この爆発が水素爆発で起こったとするためには、１．から３．までの過程で起こるはずの爆発では無理です。最初から理想的な混合比の、かつ、相当に高圧の気体が存在しないとあそこまでの爆発は起こり得ないのです。まして、黄色の閃光など発生しえません。
＞ところで地震予測評論家がどこかの地震をジャストポイントで当てたことなどかつてあったのか。日本中どこでも地震が起こる可能性があるというだけだ。
「ところで地震予測評論家がどこかの地震をジャストポイントで当てたことなどかつてあったのか。」ということを問題視するよりも、公的に地震予測をしている地震調査研究推進本部（地震本部）やまたは気象庁の方が問題です。
http://www.jishin.go.jp/evaluation/long_term_evaluation/
に
＞長期評価
＞主要な活断層で発生する地震や海溝型地震を対象に、地震の規模や一定期間内に地震が発生する確率を予測したものを「地震発生可能性の長期評価」（長期評価）と呼んでいます。
がありますが、今後30年での発生確率であり、現実的な意味はあまりありません。もちろん、不燃化を進めたり、延焼を防ぐための広い道路や公園の設置など、都市計画に於いて遺棄されている面がありますが、一般市民や一般的な企業体が地震に備えるための参考としてはほとんど生かされていないと思います。
短期予測、つまり、数か月とか数週間での予測が出来ないわけではなく、地震静穏化が起こっているかを見ることによって、それがほぼ確実にできると思っていますが、少なくとも公的機関が地震静穏化について、統計的にそれが起こっているかどうかをみはっているという話を自分は聞いたことがありません。
＞まず当たたらなかったときにどうするかの質問に答えてくれんか。根拠のない感情的でアホみたいななコメントを求めているわけではない。まず日本語を理解したらどうかね。
「まず当たたらなかったときにどうするかの質問に答えてくれんか」とのことですが、これはどういった意味なのでしょうか。腹を切れとか、賠償金をよこせという意味なのですか。そこのところを、まず、11さん自らがハッキリと述べて頂けないと、こちらとしてはお答えのしようがありません。
＞あとほんの数か月で関東に海溝型の大地震が起こるというものだ。海溝型ということの定義がはっきりしないがプレートが大きく変動するプレート境界の変動に起因する大地震が起こるということであればその可能性はつねにある。
海溝型の意味は、プレート境界の地震という意味です。ふたつのプレートが接触している面で滑りが起こり、大地震になるということです。
また、プレート境界で起こる地震でＭ７以上が発生することはあまり頻度が高い訳ではありません。その意味で、「可能性はつねにある」と言ってしまうのは多少誤誘導であると思います。
ところで、次の記事を本日たまたま見つけました。
全文を引用します。
http://www.news-postseven.com/archives/20120229_90388.html
東大発表の「首都直下地震4年以内に70％」に東大内から異論
2012.02.29 16:00
「マグニチュード（M）7級の首都直下地震が今後4年以内に約70％の確率で発生する」
今年1月、東大地震研究所（地震研）の研究データが明るみに出ると、テレビや週刊誌が一斉に「首都潰滅」を煽った。何しろ地震研と言えば、日本の地震研究の権威である。これまでの予測とはまったく意味するものが違うと考えた人は多いだろう。しかしこの発表のみならず、日本のこれまでの地震予知自体に、「信憑性なし」と異論を唱える声が、同じ東大から上がっている。以下、ロバート・ゲラー東大教授の解説である。
＊ ＊ ＊
実は、この「4年で70％」という「試算」は、地震研の酒井慎一准教授らの研究グループが昨年9月、地震研談話会（所内ゼミナール）で発表したもので、当時はほとんど話題にならなかった。ところが今年1月下旬、読売新聞がメンバーのひとりである平田直教授のコメント入りで1面で報じたとたん、新聞各紙、テレビ、週刊誌が競うように飛びついた。
私に言わせれば、この試算や弾き出された数値には何の普遍性もない。その1つの証拠に京大の研究者が少し違うデータを使って同様の手法で試算し、「5年以内、28％」としている。同じ手法に拠りながら、数値にこれだけ大きな誤差やバラツキが出ること自体、試算に信憑性がないことを強く示唆している。
平田教授自身、一部週刊誌の取材に「僕のヤマ勘ですよ」と答えたと報じられ、身内の地震研でさえホームページに「このサイトに掲載されたからといって、地震研究所の見解となるわけではまったくありません」などと見放すようなコメントを記している。
私は試算に信憑性がないと言ったが、だからといってM7級の地震が首都圏を直撃するリスクがないとは思っていない。東日本大震災の翌日、長野と新潟の県境でM6.7の地震が発生した。あの日、あの程度の地震が首都圏で発生したとしても何の不思議もなかった。発生確率の数値とは無関係に、日本のどの地域においても、いつでも大きな地震は起こり得るのだ。
文部科学省の地震調査研究推進本部が発表している確率論的地震動予測地図（いわゆるハザードマップ）を見れば、そのことが一目瞭然である。同地図は今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われると予測される確率分布図で、確率が高い地域ほど濃い色で塗り潰されている。最も危険とされているのは、関東から四国に至る太平洋岸。「東海」「東南海」「南海」の地震発生が想定されている地域である。
ところが現実には1979年以降、これらの地域では震度6弱以上の地震は起きていない。逆に10人以上の死者・行方不明者を出した地震は、ことごとくリスクが低いとされる地域で発生しているのだ。
3.11の大地震で甚大な被害をもたらした東北地方も同様である。この矛盾からだけでも、ハザードマップの作成に用いられた方法論に欠陥があるのは明らかである。
地図作成の根拠になっているものの一つは「固有地震説」である。これは基本的に各地域で同じ規模の地震が周期的、定期的に繰り返されるという仮説である。
たとえば1854年に頻発した安政の大地震と、1923年の関東大震災の間には69年の間隔が空いている。だから次の大地震は69年後の1992年前後に起きる可能性が高いと推論するわけだ。幸い大地震は起きなかったが、こうした予測が外れると、今度は新たな｢○年周期説」が声高に叫ばれるようになる。モグラ叩きのようだ。
しかし「周期説」には科学的根拠と言えるものは何もない。安政の大地震の最も大規模なものは駿河湾の断層面で起きており、関東大震災の震源域は相模湾の断層面だ。二つの地震はまったく異なる断層面で起きており、両者を比較すること自体、間違っている。
※SAPIO2012年3月14日号
以上で引用はおわりですが、注目するべき点が二つあります。
１．「私に言わせれば、この試算や弾き出された数値には何の普遍性もない。その1つの証拠に京大の研究者が少し違うデータを使って同様の手法で試算し、「5年以内、28％」としている。同じ手法に拠りながら、数値にこれだけ大きな誤差やバラツキが出ること自体、試算に信憑性がないことを強く示唆している。」
２．「「周期説」には科学的根拠と言えるものは何もない。安政の大地震の最も大規模なものは駿河湾の断層面で起きており、関東大震災の震源域は相模湾の断層面だ。二つの地震はまったく異なる断層面で起きており、両者を比較すること自体、間違っている。」
この二つとも、ゲラーさんのある意味見事な誤誘導なのです。なぜか？
１．については、東大の発表時と京大の発表時では1年程度のずれがあり、東大の方が先なのです。311大地震からの経過時間が短いため、まだ余震が多い時期の余震頻度を基に推測したため、東大の方が確率が高く出ています。京大の方は東大よりも遅い時期までのデータ、つまり、３１１大地震の余震が収まってきた時期のデータも使って予測をしたため、当然確率が小さくなったということです。ゲラーさんがおっしゃっている「試算に信憑性がない」という表現は、ゲラー流の見事な誤誘導です。
２．についても同じことです。つまり、石橋克彦氏が唱えた関東地震70年周期説は、「安政の大地震の最も大規模なものは駿河湾の断層面で起きており」などということはまだはっきりとはしていなかった時期のものであり、いわば、飛行機がない時代に何か月もかけて太平洋を渡っていた人々を、我々は10時間もあれば太平洋を渡れるのに、数か月もかけていたなんで、彼らの文明が劣っていた証拠だと言っているようなものなのです。科学の進歩に従って、その時々で人々は最善の推定をしているわけで、ゲラーさんの「両者を比較すること自体、間違っている」は現在の科学の成果を知っているからこそ言えているだけであり、石橋克彦氏が70年周期説を提案した当時は誰一人として、そんなケチをつける人はいませんでした。
分かっていただきたいのは、地震学は、その他の幾つかの科学同様、実験室で仮説を確かめることが出来ない科学であり、未だあまりあてになるものではないのです。しかし、反面、だからこそ、色々なデータをもって、様々な仮説が出されているわけです。こういった過程を経て、徐々にどのような仮説であれば、どのようなものごとの捉え方であれば、地震現象をうまく説明でき、未来予測ができるかが、はっきりとしてくるわけです。
自分が根拠を持って予測をしていると申し上げているのは、根拠を挙げることにより、その結果の予測があっているか、外れたかで、その根拠の正しさが検証されていくからです。
そして、地震静穏化については、自分自身、311大地震や昨年の熊本地震、そして、昨年11月22日の福島県沖Ｍ７について、地震予測の有効性を確認してます。
また、相当多くの地震静穏化についての論文も書かれていて、それなりの有効性はあるとされていると思います。
http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/342.html#c14
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。