[社会問題9] 3Ｋ職場で遺体解剖に明け暮れ、手取りは700万円台 医学界の「最下層社会」で雇用不安と闘う法医学者 MR
234. 2018年8月27日 01:12:50 : qOTWVDVIZk : UdEOurSuxaY[1]
　解剖医の失業がどれくらいあるのかは、たとえば次のような方法で推定できるでしょう。病理学会や法医学会の会員名簿を3年毎に追っていくと、名簿から消える意思がいるはずです。退会者や休会者がその後職についているかどうかを追っていくことで、失業率をある程度推定できるかと思います。

　どこにも雇ってもらえない医師の今後の処遇ですが、まず考えられるのが再教育かと思います。健康保険の財源や税金を投入すると日本国民の反発が予想されるので、たとえば年収600万円を超える高給取りの医師から一定割合を徴収して再教育の基金の財源とするのがいいでしょう。というのも、失業医は時間はあっても再教育の授業料を払えないでしょうし、年収600万円をこえる高給取りの医師はご本人の努力ももちろんありますが、運やさまざまな場面での優遇措置(だれかが優遇措置を受ければ、別のだれかがその分の割を食らって塗炭の苦しみを受けていると考えられます)を受けて今の地位にいるのでしょうから、相互の助け合いの精神が大切かと思います。また、どこにも雇ってもらえない医師も、失態を糊塗することなく、謙虚な態度で再教育のチャンスを活かすことが大切かと思います。
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