[環境・自然・天文板6] 氷河期状態 ： ヨーロッパのほぼ全域に「北極からの寒気」が直撃し、異常な寒波が各地に到来。少なくとも60人以上が寒さで… お天道様はお見通し
19. 2018年1月22日 23:54:12 : Kv4JlBQAT2 : NDxGGCyIGnI[1]

気の毒に原発村工作員丸分かりになっている。

原発村エリート正社員との噂もあるらしい定番教授引用で断定的な内容の書き込み。
よーするにいずれの側も決定的な論では無い事も多分ご存知のはず。
あたかも確定したかのような説明に無理がありすぎる。

原発村工作員の立場で考えればこの投稿は断定的なイラツクような塊だろう。
従って原発村工作員のお宅としてはムカーとして焦るのも良く分かる。

いずれにせよ京大の学生が京大大学院に落ちたから東大の大学院にでも行くかになるらしい。
あるいは東大の学生が東大よりも大学院は京大を選ぶような時代らしいから単純な色分けは不可能でしょう。

ご存知だと思いますがこれがよくまとまっているから一応ご参考まで。

地球温暖化に対する懐疑論
https://ja.wikipedia.org/wiki/地球温暖化に対する懐疑論

地球温暖化に対する懐疑論（ちきゅうおんだんかにたいするかいぎろん、Skepticism to Global Warming）とは、地球温暖化は人為的なものでない、地球は温暖化していない等とする学説や意見である。
この項目では実在する主張や反論をそのまま記載する。
反論に対する再反論は記載しない。

目次 [非表示]
1 概要
2 温暖化の科学的知見に対する議論・疑問
2.1 気温上昇に対する懐疑論
3 原因に関する懐疑論
3.1 人為説全般
3.2 水蒸気
3.3 太陽活動
3.4 宇宙線・紫外線・太陽風
3.5 小氷期からの回復過程
3.6 地球寒冷化説
3.7 二酸化炭素の温室効果についての議論
3.8 人為的放熱
4 炭素循環に関する議論
4.1 ミッシング・シンク
4.2 海洋による吸収・排出
4.3 濃度変化は温度変化の結果とする説
5 予測内容への批判
5.1 予測精度に関するもの
6 温暖化の影響に関する議論
6.1 氷河融解と海面上昇
7 IPCCに対する批判
7.1 コンセンサス主義に対する批判
7.2 気候研究ユニット・メール流出事件（クライメートゲート）
8 対策に関する懐疑論
9 メディアに関する懐疑論
10 政治的圧力・陰謀説
10.1 原発産業に関する陰謀説
10.2 石油業界に関する陰謀説
11 懐疑論への反論および学者や団体による見解
12 各国における状況
12.1 アメリカ
12.2 ヨーロッパ
12.3 日本
13 姿勢を転換した研究者、研究機関
14 脚注
15 関連項目
16 参考文献
16.1 肯定的
16.2 対談
16.3 懐疑的
17 外部リンク
17.1 肯定的
17.2 対談
17.3 懐疑的

●政治的圧力・陰謀説[編集]
地球温暖化に限らず、自然科学においては客観的な研究がなされることが理論が成立するための前提であるが、地球温暖化に関しては、政治的な圧力がかけられたり、いわゆる陰謀だとする主張（陰謀論）がある。たとえば下記のようなものである。

温暖化は欧米などの優位性を保ったり、利益を拡大するために利用され、誇張されている[114]。
地球温暖化説が唱えられるようになった1980年代は、ちょうど軍事産業が低迷した時期と重なっている。
軍事ビジネスに変わるものとして環境ビジネスがターゲットとなり、地球温暖化がその理屈作りに利用されたのではないか[115]。
「(人為的に/二酸化炭素によって)温暖化することを前提にした気候モデルで計算をしているので、結果もその通りになるのは当たり前である」と主張する者もいる[116]。
気候学者はIPCCのメンバーの三分の一にしか過ぎず、政治的に任命された非気候学者、非科学者がはるかに数で勝っており、さらにIPCCの報告書は極端な気候変動を主張するものを偏重して採用している[117]。
フレッド・シンガー(Fred Singer)、ロジャー・レヴェルらは地球温暖化に対処するために直ちに行動は起こす必要はないとする論文を発表したが、その論文の再掲の話が上った際、レヴェルが論文に発表した内容との矛盾が指摘される『地球の掟』を記したアル・ゴア議員は、知り合いの科学者に頼みレヴェルの名前を論文から削除するよう求めたが、シンガーがそれを断ると、シンガーがレヴェルに強制し名前を載せたとのネガティブ・キャンペーンが張られた。
ゴアがシンガーの信用を貶めようと圧力をかけたりメディアを利用したことは、テッド・コッペルのナイトラインという番組において後に明らかにされた[117]。
→その一方、フレッド・シンガーは「ライプツィヒ宣言」の主宰者であるが、石油業界からの資金供与が判明している[6][118]。
IPCCのパチャウリ議長が温室効果ガスの排出量取引などで儲けている銀行の顧問を務め、その報酬として数十万ドルがパチャウリが理事長を務めるエネルギー資源研究所(TERI)に振り込まれていると英紙テレグラフのC.Booker記者がコラムに書き、”パチャウリゲート”と呼んだ[119]。
→OnEarth誌編集責任者のG.Blackは、その資金はTERIを通じてインドの貧困家庭の支援プロジェクト[120]などに「まっすぐ」振り向けられており、個人への報酬と見なすべきではない、と指摘している[121]。
なお、支持派・懐疑派双方に見られる陰謀論は本質的な議論を遠ざけてしまうと懸念する意見もある[122]。

●原発産業に関する陰謀説[編集]
二酸化炭素による地球温暖化説が広まった背景には、原発産業による意向が政府などを通して強く働いていたのではないか、いわゆる陰謀があるのではないか、との見方がある。原発産業による陰謀、とする説が生じてしまう背景には、次のような要因があげられる。

チャールズ・デービッド・キーリングによる二酸化炭素の観測は軍事予算や原子力予算の転用による支援によって行われており、さらに原発業界は各国政府に働きかけることによって、CO2温暖化説の科学者に研究費を出させた[74]。
AR4の第2作業部会の統括執筆責任者をつとめたスティーブン・H・シュナイダーは過去に地球寒冷化説を唱えており、地球温暖化説に変説する以前に原発の推進を唱えていた[123]。
IPCC第1次評価報告書には、原子力エネルギーの利用を図った場合のシナリオが温暖化の抑制効果が高いとされ[124]、IPCC第2次評価報告書には地球温暖化の対策オプションとして「原子力エネルギーへの転換」という項目がある[125]。
それらの結果を踏まえ、電力中央研究所は、「日本の温暖化対策の大きな柱は原子力発電の拡大であり、2010年で原子力約6600〜7000万キロワットの目標」を掲げることとなった[126]。
「火力発電所に比べ二酸化炭素の排出量が少ないとの宣伝を行ってきた原発の建設推進派による陰謀である」との主張がある[127]。
石油業界に関する陰謀説[編集]
一方で、支持派からは懐疑論への石油メジャーなどの関与が指摘されている[6][118]。

「オレゴン嘆願書(en:Oregon Petition)」と呼ばれる文書と共に論拠として論文が配布されたが、これは著名な学会（米国科学アカデミー）の論文に見かけが酷似しているものの実際に掲載された論文ではなく、学会側が正式に抗議する事態となった。
また、嘆願書に賛同したとされる人物のリストにも疑惑が指摘されている[6][118]。
またこれに似た文書として、「ライプツィヒ宣言(en:Lepzig Declaration)と呼ばれるものもある[6][118]。
「地球温暖化科学に関して公衆を混乱させようとする」団体に約18億円を提供した[118]。またIPCCから特定の科学者を解任させるようにブッシュ政権に要求し、実現させた[118]。

以上　適当に抜粋。

http://www.asyura2.com/15/nature6/msg/454.html#c19