2. 2018年11月11日 21:31:44 : 5a6IAShjFs : MLQCB87HYcw[1]
大きな視野でみると、両大戦はともにドイツとロシアの戦いであったとの指摘には、はっとさせられる。勃興する国とそれよりも遅れていると思われる国を戦わせる。そのような戦略であろう。
従って、本来は、ＵＳなるものの採るべき戦略はロシアとチャイナの戦争状態であっただろうに。
ソ連邦の崩壊をみて、相戦わせずとも両者を打ち負かさるとの自負であったかと思う。
その後は方針を転換し、
ウクライナをひっくり返し、イスラム過激派を道具としてロシアとチャイナの中間地帯にイスラム国を樹立しその地に軍事基地を設置する、そのような見通しだったか？
ウクライナはひっくり返したがクリミアはロシアに属する選択をしてしまい、ロシア海軍の黒海へのアクセスは以前より増してしまう結末となっている。出入りを評価するなら、ロシアが不利になったとは言い切れない。ウクライナはドンバス地方を失い、就労人口のＥＵとロシアへの流出を招いてしまった。ウクライナなる国家はＵＳなるものにとっては資産ではなく負債かもしれない。
ＵＳとその同盟国においては、中産階級は減少するが、インド、ロシア、チャイナでは、中産階級は増大し生活基盤としての社会資本の増大を目指している。
一方のＵＳは軍事予算を増大させてはいるが、彼等の作り出す攻撃兵器の売値は天井知らずの高額であるが、その効能は彼等が侵略先と想定する国の兵器に対抗しうるでろうか？ここ１−２年の双方の通常兵器の実践上での良し悪しをみるに、ＵＳが勝っているとは決して云えない。どちらの兵器が高価であるかは論をまたないが。
自国と同盟国の多数を豊かにせず(中産階級の比率を低下させ)軍備拡張に走り、根拠のない帰納論法もどきを駆使し情報操作している。
突っ込んだ手間暇と軍事費用はどのようにして回収可能なのだろうか？
題名には必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。