設備投資と労働賃金上げるために，企業と金持ちの減税させて，貧乏人には我慢，社会保障・年金を減額し、消費税増税は，1％の富と99%の不幸政策なので，日本の景気は軟着陸することはない。

頭が良くなる薬を買った男が、売った男に「効き目がない」と抗議した。すると、売った男は「それ、そのように効き目が現れたではないか」と手を叩いて喜んだことと同じ。

日本の総理と財務大臣は「貧乏人や中小企業は首をつって死ね（そうすれば淘汰され景気は早く回復する）」と、常々思っているから，こんな阿保な考えしか浮かばない。

しかも技術革新もしないで，劣化した商品に設備投資しろとの考えは，単なる蜃気楼化された経済指数やＧＤＰでは，見かけの景気をともなわないので，ドン底の経済指数を、回復させることは不可能。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

こうして，日本商品の優位性は交代が起きて,次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。

日本の好不況の景気循環は、そのＧＤＰの30％を占める基幹産業の好不況によって決定される。日本の基幹産業は、今日では、自動車産業とエレクトロニクス産業と建築産業の三大基幹産業が、国内の好不況の景気循環に影響を与えている。これらの基幹産業の売上と利益の25〜75％をしめる?要な商品アイテムが、ミニバブルとミニパニックを発生させる。

それが同期すると、景気後退の谷は深くなる。そして、長期の景気上昇期には、山と谷の期間の比率は３対１となるが、長期の景気下降期には、比率は1対３に逆転する。

すべての経済現象は、結果から観察すると、需要と供給の均衡と不均衡で説明できる。だが、ナゼ需要と供給は、均衡と不均衡の景気循環を発生するのだろうか？

アダム・スミスは「神の手」だと解いた。マンガ経済教科書はダーウィンの進化論ばりに「生存競争と淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。このような競争と淘汰の常識をもっている日本の総理と財務大臣は「貧乏人や中小企業は首をつって死ねと、常々思っているからである。

そして、産業ごとのトップ企業の交代が加速されることが認識される。それでも日本の総理は，株価を上げ減税すると設備投資できて労働賃金上げられると錯覚する無能者。

原発やめて産業革命加速させるしかないのだ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/106.html#c1

そもそも紙幣そのものが信用膨張の根源であった。ところが、個人や企業も、紙幣を土台にして、大量の信用通貨を発行しバブルに貢献している。

最も信用膨張係数の高い金融商品は，株価はじめ国債，債券・手形・保険・投信・社債・リース・クーポン・電子マネー・クレジット・他

この空間は、プライバシー保護に守られ、そのベニスの商人的犯罪は一切追及されない。自分も神様も信じないウソを、ぬけぬけと言い張ることを許す不思議な空間である。

こうして、株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。

インフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。

金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。

紙幣を土台に、個人と企業も信用通貨を発行し、無意識にバブルに加担する。それは、人間の概念の中では、ネズミ講と同じく、無限に拡大できる。

信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なドルのマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊したのです。

日本が経験した９０年代バブルの発生は、今回の世界信用危機の前兆でした。そして、その危機脱出のために、日銀は公定歩合のゼロ金利政策を採用しました。このゼロ金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。

ニクソンはドルの世界タイトルを防衛したが
ニクソンに、ドルとの交換を拒絶されたキンは急上昇し、世界の75％のキンを温存したドルはキンとみなされ、かえって「ドル本位制」は強化された。かくて、世界に浮遊するドルを、キンと均衡させるため、値上がりが放置された。キンが通貨の尺度となると、再び十倍になる日が近い。

まもなくニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/603.html#c1

電気自動車のリチウムは出火する危険が解決していません，半分の値段では，ガソリンや軽油には勝てない，バワーが出ないために，大型車・建設機械には使えない。

全固体電池が電気乗用車には，確かに充電距離が稼げるが，永久電池の電子半導体電池に勝てない，コンデンサー電子半導体電池がゴミ収集車以上の大型車に使われるはずです。

当面，電気自動車は，全固体電になろうが,燃料電池がコンパクト化とコストが下がると，乗用車は燃料電池仕様。大型車は電子半導体電池に代わるはずです。

次に家庭と工場と乗り物は，電子電池電源なので，全固体電池・電子半導体電池・燃料電池になるのか，コストとどこまで小型化されるかで勝負は決まる。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。原発はいりませんね。

次産業革命とエンジンレスの起点は「水素発電と電磁波起電」で，蓄電池ではない。

それは，水素・酸素・リチウムは固有の振動数をもつために，水素発電やリチウム電池の共通のネックは電解質膜が解消できないから。

水素も酸素もリチウムも必要のないと言えば，電磁波電池しかない，太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

そこで日本は産業革命に乗り遅れているので,既存のエンジンで、電気・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

ところが，安倍政権の失策で，日本の大企業の消失と交代がこれから発生し政府も企業も産業革命に抵抗し遅延させているので，日本は世界で一番経済の回復が遅れる。日本の運命は国民が選挙で,すでに見捨てているので悲劇が出ないことを祈るのみです。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/601.html#c1

パナソニック「車載電池」が回収した米国の工場すべてリチウムだったと思う。このリチウム電池が曲者。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減?させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。

だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。

水素発電やリチウム電池の共通のネックは電解質膜にある

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

水素・酸素・リチウムは固有の振動数をもち原子空間の法則によって作動する。

だが、イオン化すると電子空間の法則に支配され、振動数を変化させる。

一方、電解質膜に使用されているプラクチックは、高分子空間の法則により作動する。イオン化された原子の振動数が、高分子空間の電解質膜の隙間と共鳴振動すると同期し、増幅加熱する。原子力発電所のパイプ破損が避けられないのも、この原理が無視されているためだ。

そのために蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき
産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。もう十年もすれば浦島太郎になる。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/630.html#c1

経営者の考えと労働組合の御用化と国土交通省のチェックシステムに問題がある，

こんなもの簡単で，資格がないのなら全員，整備士や検査などの資格を取らせばよい，国家試験に三回落ちたら職場配転させるとか，労務は正社員ならできるでしょう。

仮に派遣社員でも資格のない人には，資格取ってもらえばよいが，あらかじめ持っている人をなぜ配属させないのかよくわからん。可笑しな会社。

私は，人工衛星を飛ばせたり通信できる国家資格まで無理やり取らされ，結局何の役にも立たなかったこともあるが，仕事に役立ったことは確かである。

資格は会社が必要に応じて取らせるものだよ，人件費がかかるからやらないだけにしか思えない。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/616.html#c5

この暴行と傷害は，モンゴル力士たちが,仕組んだトリック，貴ノ岩と貴乃花親方いじめを仕組んだがヘタクソで，徐々にバレてきた，しかし必死に加害者救済を煽る，マスコミと評論家たちが酒事でまとめてくれると信じたが，貴乃花の強気の意思表示と覚悟に，そうはいかなくなった。

簡単にいうと貴乃花親方と伊勢ケ浜親方つぶしだよ。協会と御用評論家たちは，前回理事選での二人の改革協力者を分裂させたい，それに白鵬に従わない貴ノ岩を好ましくなかった，モンゴル力士の白鵬と日馬富士が悪のシナリオを描き，酒上で暗黙の了解を得た協会幹部たちと評論家たちが仕組んだワナに決まっている。

白鵬は実績から，永久親方と日本国籍のこともあり，拒絶する協会と貴乃花親方に恨みを持っていたはずです。しかも同じモンゴルの貴ノ岩が言うこと聞かない，好ましく思っていないのは当然。

しかも協会幹部とにらみ合う，二人を排除したい。この思惑に二人の親方は弟子の事件で，引っかかったといえる，確かに愛さんの言う通り，黒幕は白鵬と協会幹部とそのゾンビたちの可能性が高い。

必死に救済を仕掛けるマスコミと相撲評論家と横綱審議会たちの思惑が通りいくのか，さて，結果として政治と同じにようになるのかな。

貴乃花親方と伊勢ケ浜親方が，消されないことを祈ろうか。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/231.html#c9

仮想「流動性のわな」に陥っている

少数の富裕層はひたすら貯蓄に励んでお金を使わず、
多数の 貧困層はもともとお金が無いため消費できない。
この『消費の歯車』の停止が日本を可笑しくした。

そして「消費税の逆進性」と節約モードによる貯蓄モード

消費税率が10％になると。この場合、ＧＤＰが60兆円（割合にして12％）も減少し、国民は塗炭の苦しみを味わいます。しかも、消費税の税収は増えても所得税などの税収が減る結果、総税収は3兆円しか増えないのです。消費税増税路線の先には、総所得が減少するのに税負担が増えるという、暗い未来しか見えません。

日本は政治と官僚のドロボー詐欺国家である。政府や霞が関がしでかしたドロボー詐欺。食いつぶしてしまった年金，税金を食べつくした天下りや官僚,既得権益で恩恵を受けた電通やマスコミは毒まんじゅうを食べ過ぎてしまった。公共投資で道路から何でもかんでも食べつくすのである。

第二次世界信用・金融大恐慌のスタートが、2007〜10年に不可避だったのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。そして国民の25％ぐらいは、バブルに巻き込まれる不幸から逃れられるかもしれないと錯覚してしまった。

日本の政治と経済の指導者は，長期不況に突入の要因を解消させていないので，日本は長期不況に突入している。しかも，政府のてこ入れにもかかわらず、有名企業の消失は避けられない。

かくて、国家予算の二倍もの１５０兆円の個人資産は、山頂から崩落する溶岩のように、一気に流出するはずです。

60年〜80年代の日本は、10年間に物価は倍増したが、消費者の購買力も倍増したので、万事めでたしとなった。そこで、75％の日本人が、中流階級になったと幻覚できた。

消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想は、雄鶏の首を締め殺せば、早起きから開放されると考えたイソップ物語の寓話とそっくりではないか！

これを救うには，産業革命しかない，ロボット・AIなどいっている連中がいるがそれは違う，

信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることで，次産業革命とは何でしょうか？，次産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。政府と大企業は抵抗しているために，日本のどん底は避けられない。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/642.html#c2

品格標準や評価基準がないことがおかしい

どちらも権力者は正しいので，言うことを聞かないと組織が乱れると，まくし立てる連中，それじゃ，何時になっても解決しないことになる。

【総理の品格】

自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定している。

そして国家民族よりも封建君主＆貴族荘園＆地主への忠誠優先。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定している。

ご褒美に，出世や補助金・ワイロやルール破壊者や犯罪者を救済し優遇する。国家の利己的な思考と行動を優先させる。

【横綱の品確】

モンゴル力士を優先する，そして酒の席での被害者を犯罪者に仕立てる。加害者を救済し罪に問わない。被害者の管理者はすべて消す工作をして排除する。マスコミが徹底的に被害者の周りを痛みつけ，世の中から被害者を消す工作をする。

地位の高い，大横綱の意見はすべて正しいのだから，何をしても許される。日本国技のルールを無視し，犯罪を犯してもよいとの考え。

相撲協会は大横綱が犯罪者や何かもめごとが発生したら，もみ消す裏のルールが存在するようだ，相撲協会は横綱や力士の品格標準なるものの具体的な，評価できるものに作り変えなければならない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/272.html#c15

個人(力士)と相撲協会と親方の縄張り（テレトリー）意識について

個人(力士)の心理と協会や親方の集団心理が一体化するのは、相撲などスポーツで観察できる。そして、相撲協会の縄張りを力士や親方の縄張りと同一視するために，コンプレインやルールの矛盾に怒り、憤激、不愉快を発生させる。

個人(力士)や親方は相撲協会と対立し批判的になるが，個人(力士)と親方は相撲協会と同一視するために対立しなくなる。

もし，個人(力士)と相撲協会と親方の既得権が侵されると、抗争対立は避けられない。それ以外の多くの時間、個人(力士)は、その所属する集団と同じ縄張りと考え利害は一体してると考える。

個人(力士)にとっての利害の有無と相撲協会の利害の有無は同じと考える。だが、個人(力士)の思考と行動が客観的結果的には、相撲協会や国民に不利益になる場合でも、それは利己的な防衛思考と行動を優先するため、個人(力士)と相撲協会や事故処理警察の間を右顧左眄する。

しかし縄張り（テレトリー）が侵されると，相撲協会組織とモンゴル力士と親方との悪化や混乱を避けようとせず、平気で行動する。

個人(力士)は自衛手段として、地位や給与が下がっても我慢し、家族や個人第一主義を捨て、
相撲協会第一主義に思考を切り換える。

しかし、自分の部屋が閉鎖され、力士が生き残ろうとすると、力士は相撲協会が破滅する抗争でも避けない。

朝青龍、旭鷲山も参戦 日蒙に政治が介入の場合
その抗争が国体（政治や国家間の相撲組織）を破壊転覆する影響ありと判断されると、国家権力と総資本が動員され、親方や力士は敗北が避けられない。

もし,これが国家なら，組織は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。事例にソ連や東欧がある。多部族，多民族国家の中国も石油輸出国も分裂する。もしも日本でもアイヌや沖縄が低い平等より自由を求めると分割する。

ナゼ、個人と力士と協会は、それぞれ利己的に行動し思考するのか？そして、個人(力士)の心理は、ナゼ愛国心と一体化して、熱狂し暴力を容認してしまうのか？

それは、昆虫から人間まで、動物には「縄張り（テレトリー）脳」が、設計されているためである。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/283.html#c4

株式バブルの膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。

しかし信頼感などが永遠につづいたためしはない。バブルは、信頼感を崩壊させる事件を連続させる。そのため、世界で膨張する巨大なマグマは、地震や火山の爆発のように、出口を求めて徘徊する。

第二次世界信用・金融大恐慌のスタートが、2007〜10年に不可避だったのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。

打撃を軽減させ逆に成長することが可能なのは，

2000-2020年は、新しいルールを受け入れ、古いルールを破壊する社会的心理が多数派となる。そこで、新しいカジュアル商品と、新しい技術商品の市場の普及が加速される。そのために、先覚商品市場の打撃は、更に軽減される。

だから、慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。

しかも各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させる。

目下進行中の注目すべきことは、世界の準備通貨と各国の保有する国債で、ユーロがドルを上回りつつあることだ。そのため、ドル暴落は不可避となる。そこで、米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。

こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

ただしキンの十倍の暴騰は、国家がキンの買手の主体にならなければ発生しない。赤字を補填するための売買や戦争では、キン価格は±30〜50％の範囲内でしか変動しない。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/650.html#c2

そこで，東芝や大手銀行と同じ先の見えた，三菱を総理の兄貴がいるから，税で助けようとの策略，加計と同じ構図だね。

レイセヨン社が売り込む，トマホークミサイル(射程が3000km)を日本独自に開発するらしいが，先が見えた三菱助けるためでしょう。10年はかかるよ，戦車でも設計から実験まで，5年かかっている。図面買うのに何百億円，手配するのに何百億円，また年金使う気か。

どちらにしても，歴史周期では，日本の大企業は消失する運命にある。助けても助けてもこけるよ。逃げるなよ総理，責任とって腹切れ。

そんなことより産業革命を加速させればすべて解決する。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/656.html#c2

ハイブリッドや電気自動車は原発と同じ，単なるつなぎ。

リチウム電池式の電気自動車ではバワー不足で戦車・ゴミ収集車以上の大型貨物車・建設機械・ロケットは動くのは動くがトロトロチョロチョロと応答性が悪く，仕事になりません。直接動力線ケーブルでつなげば動きますが，それでも馬力の低下は避けられない。全固体電池がどこまで家庭に使えて小型化しパワー不足を補えるかだろうね。

大型車には，電池が沢山いるので車のスペースをほとんど奪ってしまう。しかも半分の値段では，ガソリン・軽油車には，勝てない。リチウム電池式の電気自動車では，その原料のもつパワーの二割も引き出せない。

しかも，水素発電やリチウム電池の共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池の火災の危険が解消していない。それならパワーがある，電子電池電源にすればよい，電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

どうせ産業革命で家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

政治・経済・文化は大改革しないと人類は大混乱する節目に来た
当然すべての既得権益を守る人と改革する人に争いが起きる。

蒸気機関が第一次産業革命の旗手ならば、電子蓄電発電は、次期産業革命の旗手です，ＡＩなどと第四次産業革命と呼ぶ人がいますが，エンジンレス化は第二次産業革命と呼ぶべきです。

今回の産業革命は，世界信用恐慌から人類を救うことになります。

次期産業革命は,住宅の全電力を安価に十分まかなうことができる。自動車の動力源としても、また、あらゆる移動体と産業の動力としても実用化でき、医学の手術や介護ロボットとして農業の人工光による植物工場の普及も加速することができるものです，

すべての画像電子機器に、iPad 革命，iPad 方式の普及が進むと　iPad 方式を取り入れた半導体電子電池が次期産業革命の中心になる。例えば汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが，脱原発から自然エネルギーの進行が早くなると電子機器・家庭と工業電力も変わります，最新鋭の産業革命の開発を怠ったあぐらをかいた大企業は，すべて交代されます。

そして電子書籍は電子電池と合体して，すべての電子機器を一変自然エネルギーから第二次産業革命がスタートします。開発に乗り遅れた大企業は沈没です。すべての産業で起きるためにランドセルが電子図書に新聞配達がなくなり，ゲーム・音楽 電子図書タイプの操作になる。そして辞書、電子カメラなども、電子図書タイプの操作になる。勿論車はパワーＵＰしたエンジンレス車と産業機械。家庭も工場も乗り物も、電子電池電源。テレビはメガネの入らない立体画像(四原色画像)が見える方式になる。

映画・テレビ 著作権が切れた映画・ＴＶ・本はもちろん無料になる。新作は個人が選択して何時でも、妻子から見られるようになる。都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第二次産業革命を謳歌することになる。世界では3Ｄや電気自動車の普及は頭打ちになる，

ちなみに，ノートｅは電気じゃないハイブリッドの改造型になる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/356.html#c8

次期産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。先進工業国の基幹産業は、自動車とエレクトロニクスと住宅です。この基幹産業の好不調が、約３年半ごとの景気の上昇下降を決定しています。だから、三大基幹産業の製造は上昇すると、全産業に次期産業革命は拡大し、景気は上昇します。

自動車と工業化のＣＯ2排出が都市・工業地帯の大気汚染の75％を占めていることを「原発再稼動」と「安い電力」「世界中が原発推進」いうデタラメを持ち出していることになる。地球温暖化は次期産業革命によって75％は解消する。だが国家と大企業の技術革新の遅延が，地球温暖化による自然災害や生命危機を解決する第一の要因である。

そこで
収穫量千倍増の植物工場が普及しないのは、電気料金と初期投資と維持費が千倍かかるためだ。

植物の生まれた故郷は海や河だ。遺伝子ＤＮＡの９０％以上を、タンパク質を造らないからいゴミだと罵倒しているが、水から陸上への進化の過程で、不必要になったＤＮＡ暗号は作動しないように厳重に封印されていることを無視しているために、サリドマイド禍を繰り返しているのだ。

これまでに稼働している人工照明使用の植物工場が、収穫量を千倍以上にしたと報告してるいのに普及しないのは、千倍のコストを使って、照射時間２４時間を採用しているからだ。そのため、早生野菜や高価な花に生産品種が限定されている。

長期大不況は、廃屋を使った植物工場や、耕作放棄された広い土地を借り、卸の中間費用を節約するための農業生産を一時的に流行させる。そして、遺伝子組み替え作物を普及させる。だが、試みは失敗し、日本の海外からの輸入依存度を２５％に加速するだけだ。

もしも，朝鮮半島と中国と東南アジアの動乱が発生すると、終戦前後以上の食料危機の発生は避けられない。アジア動乱必然性について煽る安倍総理。

遺伝子組み替え作物は、害虫を殺し、人に役立つ植物の除草剤への耐性をつくるタンパク質を生産して防御するのが目的である。だが、人の、免疫と細菌の関係をみれば分かるように、細菌が細胞と結合して進入するための細胞の表面の分子を反転させて、一度的に防御できても、又、細菌側が反転して接続可能となる。

だから、常に新しい免疫が必要となる。この細菌と免疫の関係のように、遺伝子組み替え作物も、相手の細胞表面の分子を反転させれば、効果はなくなる。自然は生物を、何億年かけて、環境に適応するためには、常に形質を変化させてきた。遺伝子組み替え作物が、太陽光線下で成長するかぎり、永遠の効果は保証できない。

そのため、狂牛病のように発病してからでなければ確認することができない。

外気からの影響を排除できるＬＥＤ植物工場だけが、世界と日本を食料危機から救うことができる。そして、食料の原価を、百分の一以下に引き下げることが可能になる。

産業革命のエンジンレス化，電子電池電源ですべて解決する。政府と大企業の拒絶が一番の要因である。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/374.html#c2

そして政治家は日常から，「国民にウソをついているので」「真意を隠して反発させないため」に、確信犯的大ウソをつくためウソ発見器で検知できない。マレに、日頃考えていることが口から飛び出し失脚するために、役人の玉虫色のウソの原稿に頼らざるをえなくなる。

片方の前頭葉が判断して、思ってることを言わないことを「ウソつき」だとするなら、ヒトはウソをつく動物で、ウソをつかないと断言するとウソになる。

統合脳である前頭葉も、左右に分かれているため、ヒトは自分の思考と行動を左右に分けて、もう一つの自分から観察することができる。「我思う故に我あり」のデカルトの名句は、統合脳（前頭葉）が、自分と自分を観察する自分を相互認識できるため誕生した。

前頭葉は、おでこの後ろにある大脳皮質である,前頭葉を削除すると、ヒトは概念による統合指令ができなくなる。そして思考ができない。前頭葉も含めて、すべての大脳は、左右に一対ずつある。すべての記憶は、左右に同じものが存在している。だから、脳に損傷があっても予備がある。

ところが、ヒトは言語を後天的に獲得するために、左利きは右に、右利きは左側に（聴覚野と発声運動の皮質を連続させて）言語脳を誕生させる。文字を獲得すれば、言語脳は視覚野と文字を書くための運動皮質を連続させ、左右の大脳皮質はアンバランスになる。

こんな指導者もつと悲劇が繰り返し押し寄せてくるものだ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/414.html#c3

分子世界のプラスマイナスは科学の常識と異なる
科学者は，これを指摘し反抗するとバカにされてご飯が食べれなくなる。

リチウムとかナトリウムヤマクネシウムは，イオン化しやすい物質。

イオン化すると電子を放出する，この放出される電子の振動数・共振数・共鳴数が，プラスチックやパイプを過熱させて，発火や穴があける。空気と触れると爆発する。水の中では増幅し，腐敗や穴があく。

これは，分子の世界は，プラスとマイナスが常識と異なるため。

分子は共鳴振動数と一致すると，引っ張るが，不一致になると離れる，これはプラスとマイナスが反発し，プラスとマイナスが引っ張るという科学の常識と異なるからです。

リチウム電池が，出火する危険が解決しない，根絶できない無視されるのは，そのためです。ナトリウムヤマクネシウムも同じ理由です。

従って設計的には，イオン化して劣化しない発火しない材料を使えばよいが，｢治外法権｣
｢日米地位協定｣「日米安保」では裁判権を持つ,設計変更できないことなどが規定されている。だから，原子力発電所やオスプレイやミサイルやイージス，軍事飛行機など，米国の許可なしでは設計変更は許されない。軍事製品以外の商品は特許を買えば，開発試験して自由に設計変更も，新商品の製造は可能です。装甲車はなぜＯＫなのか，三菱の戦車はどうなのか，よくわからないことがある，｢治外法権｣｢日米地位協定｣「日米安保」は，そのままで米国の議会の承認があるとできるかも知れない。

しかしこれらすべて産業革命で解消できると思う。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/478.html#c4

分子世界のプラスマイナスは科学の常識と異なる
科学者は，これを指摘し反抗するとバカにされてご飯が食べれなくなる。

リチウムとかナトリウムやマグネシウムは，イオン化しやすい物質。

イオン化すると電子を放出する，この放出される電子の振動数・共振数・共鳴数が，プラスチックやパイプを過熱させて，発火や穴があける。空気と触れると爆発する。水の中では増幅し，腐敗や穴があく。

これは，分子の世界は，プラスとマイナスが常識と異なるため。

分子は共鳴振動数と一致すると，引っ張るが，不一致になると離れる，これはプラスとマイナスが反発し，プラスとマイナスが引っ張るという科学の常識と異なるからです。

リチウム電池が，出火する危険が解決しない，根絶できない無視されるのは，そのためです。ナトリウムやマグネシウムも同じ理由です。

従って設計的には，イオン化して劣化しない発火しない材料を使えばよいが，｢治外法権｣
｢日米地位協定｣「日米安保」では裁判権を持つ,設計変更できないことなどが規定されている。だから，原子力発電所やオスプレイやミサイルやイージス，軍事飛行機など，米国の許可なしでは設計変更は許されない。軍事製品以外の商品は特許を買えば，開発試験して自由に設計変更も，新商品の製造は可能です。装甲車はなぜＯＫなのか，三菱の戦車はどうなのか，よくわからないことがある，｢治外法権｣｢日米地位協定｣「日米安保」は，そのままで米国の議会の承認があるとできるかも知れない。

しかしこれらすべて産業革命で解消できると思う。

http://www.asyura2.com/17/genpatu49/msg/167.html#c5

どうせやるのなら，その手もある。

安倍総理と日本会議の思惑は，分かっている。

平和憲法改正しなければならない。そして、核武装化して、世界の憲兵入り，しかも米国にＮＯと言える日本をめざしてシャフルすること。

対米従属主義者は賛成だろう。違う，ウヨは，わけわからん。

長崎と広島に原発落とした仕返しに，やれという人がいるかも知れない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/482.html#c13

この理事長の態度から，警察沙汰にしたらしい。どちらにしても黒幕をなんとかしろ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/500.html#c3

玉川さんも玉木さんも大隅さんも「ネットウヨ」になるﾈ。

生まれて，今までの「サヨ」や「アカ」と言われてきたが，「ウヨ」なんて言われたことない，嬉しいよ。

この世は，「安倍不況」から脱出できる兆候なのかも知れない，産業革命は「ウヨ」になるのか。あのルーズベルト大統領は「アカ」とまくしたてられた。

個人的には，二大政党制は嫌いだ。「極保」「保」「革」がよい，「保」が「革」にいったり「極保」にいくのだろう。検査できる立て直す勢力がいないと人は権力に溺れるからダメだよ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/519.html#c5

立憲民主党，個人的には平和党がよかった。

これから活躍できるのが，平和的革新的な勢力だろう。

平和的革新的な世に相応しい勢力で産業革命だろう。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/515.html#c7

世界は産業革命で家庭も工場も乗り物も、電気から電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

分子レベルでは共鳴共振振動による応力が発生する，それは、原発の材料や自動車のリチウム電池は，致命的な欠陥を解決できない，それは物質に腐食・穿孔・発熱することを無視してきたからだ。

放射能汚染と酸素のバランスと信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。

次期産業革命とは「原発の放射能汚染・車や家庭・工場のＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、日本政府と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。そのために日本の大企業の消失は避けられません。2019年から次々と中国や東南アジアの工業都市に「日本商品の世界的優位性が」抜かれます。

自動車の動力は重量が重くなるハイブリッドや馬力不足の電気自動車でなく、ＣＯ２の出ないオール燃料電池やリチウムのいらない蓄電池の固定電池から電子電池に早期に移行すると、次期産業革命で2060年までは世界をリードできます。

次期産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。

又、次期産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業は解体し再生すべきです。

産業革命の中心は，実はハイブリッドや電気自動車ではない，太陽電子電池電源です。

そして｢治外法権｣や日米安保と日米地位協定の見直しをして，政府と企業は原発の国際廃炉基準を作成し産業革命を前倒しすることです。

次期産業革命とエンジンレスの起点「水素発電と電磁波起電」なんですが，先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、ハイブリッド・電気(蓄電池)・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。

だが、家庭や工場の動力や車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

そこで人類は，燃料電池や固定電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理に注目が集まる。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。これが産業革命の中心になる。

中国は究極の半導体のチッブに成功した。ロシアも電子電池砲に成功した。日本は政府の失政で2019年から間違いなくサービス業中心のつまらない国家になる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/676.html#c17

電気自動車やハイブリッドの普及は一時的で，電子コンデンサー電池が普及する。

これまでの方式の電池は，劣化が早いし，その原料の持つバワーの二割も引き出せていない，しかも一番人気の，リチウム電池には，出火する危険が解決していない。

効率の悪い，馬力のない電池や危険な電池は普及しない。

そこで，今回の産業革命は，エンジンレス革命になる。これが人類を救う。

第一次産業革命は、1770年のワットの４サイクル構造（気体の混合⇒圧縮⇒発火⇒燃焼）の燃費効率のよい蒸気エンジンの発明が起点となっている。その動力エネルギーは、蒸気・石炭・電気・石油と変遷したが、４サイクルの原理の枠組は継続されてきた。この４サイクルエンジンが、鉱山揚水ポンブから、紡績、船に普及し、1886年の自動車、1903年の航空機へと拡大し、古い産業を革新し、新しい産業を誕生させた。

次産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

しかし日本の政府や大企業や専門家は，既存のエンジンでの排ガス減少に固執し、実用化は遅延される。この革命に日本の政府と企業の抵抗はすごく命を懸けている。

次産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。

「新発明が既存の既得権やシステムを否定する時、新発見は握りつぶされる」のです。

日本は,そのため、ハイブリッド車改造ブーム（リチウム電池と交換、ガソリンを水素やバイオで走れるよう改造）そして電気自動車用，蓄電池仕様が発生する。これはメインではない。

特に電気自動車の電池は，家庭や工場や大型車・バス・トレーラ・建設機械・船舶・ロケットなどには，馬力が不足，効率も悪く使えない。デイーゼルやガソリンなどには歯が立たない。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

原子力発電所のパイプ破損が避けられないのも、この原理が無視されているためだ。

真の原因が分かれば解決できない現象はない。しかし現象は不確定となる。そのために、排ガスゼロの水素発電の成功に時間がかかる。

そのために
太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

従って水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池が普及する。この電子電池が馬力と24時間充電で蓄積もできるので，産業革命の本命である。

例えば電子ならケーブルで走ることもできるし，エンジンはいりません，ビルの壁に吸い付いて上り下りできるし飛ぶこともできる。完全無人車になる。電子噴射式になると火星への往復は楽勝でしょう。

しかも電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。

そこで、半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させるのが、成功の早道である。そうすれば、道路や壁に敷設する電磁波起電ケーブルは、火力発電所の電気を使わずにすむ。さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。

これは，誰も決めることはできない。一つの方式に集約されるのは、技術とデザインの
対立的な要素と周期と一致した場合だけ,

原発と信用恐慌から人類を救える，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は第次産業革命を謳歌することになる。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/763.html#c3

水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池が本命です，水素発電やリチウム電池の共通のネックは電解質膜にある。

究極は，エンジンも電池なく、運転手なしの安全車です。飛ぶこともビルの壁に吸い付いて登り降りできる。高速道路の流通が画期的にかわる。

日本大企業はまさかと迷い道から脱出できないのです

次世代産業革命とは何か，リーダのなすべきことを全く認識できない。

しかも1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートしている第二次世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを政府と企業は全く認識できない。

そして，米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させたことも理解できない。1950年代以降の世界的企業の多くは、1930年代をチャンスにして登場した企業と同じことが日本で起きることが誰も認識できない。

しかも慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。すなわちなぜ日本の大企業の消失が発生するのか知らない。

米国を襲った30年代の大恐慌の時の，「世界的商品の優位性は米国」，今回の世界的信用恐慌の，「世界的商品の優位性は日本」だからです。すなわち世界的商品の優位性の法則が働くのです。これを阻止するためのエンジンレス化です。

今回の産業革命は，蓄電池やリチウム電池の電気自動車やハイブリッドの改造ではありません。これを進めると，頭打ち，行き詰まる。

次産業革命と車のエンジンレス革命は，人類を救うことになる。

次産業革命の起点となるエンジンレスの本命は水素発電と電磁波起電力です。

第一次産業革命は、1770年のワットの４サイクル構造（気体の混合⇒圧縮⇒発火⇒燃焼）の燃費効率のよい蒸気エンジンの発明が起点となっている。その動力エネルギーは、蒸気・石炭・電気・石油と変遷したが、４サイクルの原理の枠組は継続されてきた。この４サイクルエンジンが、鉱山揚水ポンブから、紡績、船に普及し、1886年の自動車、1903年の航空機へと拡大し、古い産業を革新し、新しい産業を誕生させた。

次産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理は。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させ，コンデンサーで電子をため込み，再生できる電池。原発や火力発電所の電気を使わずにすむ。さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。日本は遅れているが，まだ世界は電気なので，十分間に合う。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/770.html#c2

自滅の道
安倍の尻追っかけるがよい，消失するだけ。

【在庫・店舗・商品レス】のインターネット流通システムが王座を獲得する。
2000年からやんわりと始まった交代劇，2040年にはインターネットの普及により『在庫・店舗・商品レス』の流通システムがあらゆる商品アイテムで王座を獲得する。

政治経済の低迷とマスメディアの既得利権,捏造報道などにより，さらに日本市場の縮小は絶対に避けられない。また増税不況では買うのを我慢する，節約モードで買わない、そして政治経済は買えなくなるに移行させるために経済は縮小する、

家電・大工・酒タバコの三種の神器を取り上げたウオールマートの様な巨大流通を誕生させたが三種の神器を欠き、低価格なら売れると錯覚して、物まねした日本では敗退して消滅したのと同様の道を歩む。

すぐに切り替わる分けではなく、切り替わる前の10年間は新しい通信手段が普及する。

世の中はすでに、テレビ・新聞といったマスメディアが、かつてない事態に直面している。若者を中心としたテレビ離れ・新聞離れが懸念され、また景気の悪化により広告収入も減少、アメリカでは、経営難に陥るマスメディアが相次いでいる。日本にも、いずれその危機が迫ってくる。

それにしても自民党も末期的だが大マスコミ、ＮＨＫ、民放テレビ、大新聞らも末期的です。４大マスコミ、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの時代は終わりつつある。

そして日本の大企業の消失は絶対に避けられない。避ける方法があるが，ワイロや利権で避けることはしない。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/786.html#c8

世界のエコノミストの中に、紙幣とキンを交換する第一次金本位制を復活させるべきだと主張する人はゼロである。再び、国と国の貿易赤字の決済にキンを使うべきだと主張している人もゼロである。だが、各国の通貨の発行限度の尺度としてキンを使うべきだという主張は、ドルが暴落するたびに、米国財務省内で議論される。その目的は、崩壊しつつあるドル本位制度をテコ入れする選択肢の一つとしてだ。

そのため、まもなくドル暴落は不可避となる。そこで、米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。

こうして、ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの主役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

なぜ、キンが通貨の尺度でなければならないのか？

その決定的な理由は、キンだけが、価格が高くなると、生産量が減?する希少金属（レアメタル）だからだ。経済学の常識では、キンの希少性と通貨慣習だけが強調される。そのため、キンの助けを借り、世界の金融システムは一時的に安定させざるをえない。

この結果、世界の通貨はキンの束縛から開放され、膨張を加速した。その膨張は、地球の内部で底動するマグマに似ている。巨大なドルのマグマは出口を求め、地震や火山爆発のごとき突発的な災害に、人類を巻き込むことを不可避にする。

キンの十倍の暴騰は、国家がキンの買手の主体にならなければ発生しない。企業や鉱山のキンのカラ売りカラ買いや、新しいキン鉱の発見や、英国やスイスなどの国による、赤字を補填するための売買や戦争では、キン価格は±30〜50％の範囲内でしか変動しない。

半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。

半導体チップはすでに中国が，成功している。日本政府と日銀と官僚は，バカだから何も知ろうとしないし認識もできない。

産業革命のメインはエンジンレスなんだが，半導体紙幣と半導体コインの登場も同時に発生する。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/801.html#c3

チヤートでは，心配していたのですが，灰色のサイは，2018年以降に先送りされている気配

日経は，三尊天井のヘッド・アンド・ショルダーズの形成は避けられました。しかもヘッドが高く，ショルダーの天井が，低いので，たとえ，三山が形成されそうですが，節目まで下げると再び上昇トレンドになりそうです。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/810.html#c1

あの手，この手の知恵と工夫とアイディは，底なしにある。

カバンの持ち方，色，形やかけ方で，マフィア化され，各地域ごとのリーダが分かるようになっている。談合を見抜くことは，担当者の内部告発以外は困難。

政治家の論理が，社会や国民から遊離するのは，利権だけではない，国家レベルのクラスが，社会や個人のレベルから独立した利己的な思考をもっている。そして役人と官僚・司法クラスと支援者と行動が，社会や個人の論理から遊離していることも，同様に証明している。

政治家と役人・官僚(司法)のクラスと大企業は，既成の国家秩序の護持で一致しているため，その対立矛盾は，ベールにつつまれてハッキリと見えない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/835.html#c1

自民党政治家と支援者は失政を隠すために，官僚(役人)のセイにしているが，80年ぶりの世界的信用収縮恐慌の本質を認識できないため．これまでの経験で食い止められると錯覚したためだ。

この経済停滞，信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることです。しかし「放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命には，ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しているからです。そのために日本の財閥系の大企業の消失は確実で，日本の大企業のリーダ交代があります。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/836.html#c7

この人バカ

3.11 原発事故は、地震津波が原因（天災）と信じられている。だが、地震津波なしでも、全原発は、放射能もれ事故を発生させる。

点検すると、接続箇所やパイプ部分に腐食・穿孔・発熱が発見される。その原因は設計と操作ミスに責任を転化されてきた。

本当は、物理学が原子レベルでは理論を確定できているが、原子の一万分の一の電子レベルと、原子の一万倍の分子レベルの現象を原子レベルと同一視するのが原因なのだ。

分子レベルでは共鳴共振により、物質に腐食・穿孔・発熱する，だから現在稼働中の原発は、地震津波がなくても事故発生は避けられない。

福島原発の溶解は，それは冷却水パイプが原因だ。

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでない，福島原発が、自動停止したにもかかわらず、炉心が溶解したのはそのためだ。

原発は，冷却水パイプや容器や溶接つなぎ部には発生する，共鳴共振振動応力が原因だ。そのために腐食・穿孔・発熱・亀裂などの不具合が発生する，

その時に地震や津波や噴火やテロがあると，炉心が溶解する。水の中では，応力が増幅する。しかも福島原発では，海水を注入した。熱で蒸発するが，腐食・穿孔・発熱は免れない。

だから冷却方法や容器やパイプを取り替えればよいけど、このまま放置して稼働させているので、日本は放射能列島汚染化がどんどん進んでいる。しかも質量が小さな電子、陽子、分子、細胞には、万有引力の法則は作用しない。なので雨や雪で落下すると空中に舞い上がり，また落下の繰り返しである。

http://www.asyura2.com/17/senkyo236/msg/855.html#c4

人間集団の歴史は，20年ごとに，社会的ルールの破壊が多数派になる時代と，ルールの厳守が多数派になる時代が交代するイミングによって，多くの運命は左右される。

この20年間は，日米の軍事同盟固執の復古調カリスマが登場し，民主主義を破壊させる。

そして日本の保守政治家は，平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという，自民党・維新・希望の党の多数派が戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないからです。

使用ズミの核燃料処理も考えずに日本が原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。だから、日本人が直観的に被爆体験と原発不安を重さね合わせるのは、十分な根拠がある。

ナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか？それは、濃縮されたウラニウムやプルトニウムなら、スグに原爆を作成できるからだ。

冷水で冷やせば、絶対破壊されることのない容器の中で、使用ズミ核燃料棒の自己溶解（メルトダウン）は絶対発生しない、と断言していた原子物理学者を信じた政府とマスコミが、信じているからだ。

安全な原発に設計変更するならば、自己崩壊しても危険な原子に分解されない放射性物質を燃料に使って、分子の共鳴振動数の一致／不一致によって、腐食・穿孔・発熱事故を発生させない設計に設計変更しなければならない。ところが，

｢日米地位協定｣と｢治外法権｣で設計変更も性能・応力の品質確認も検査もできない原発を仕込んだ自民党政権と読売正力が日本を汚染列島化にした。

万学のお手本であった物理学が責任を問われているということは、これまで欧米から導入されてきたパラダイム（世界観・自然と文化の法則・原理）が問われていることを意味している。

次に，歴史の心電図的周期，これは理論的ではないのでバカにされるが，

どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。80 年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきた。

日本も40 年ごとに改革され80 年ごとに革新されたが、しないと最後は停滞し自己崩壊する。

ナゼ、個人と企業と国家は、それぞれ利己的に行動し思考するのか？そして、個人の心理は、ナゼ愛国心と一体化して、熱狂し暴力を容認してしまうのか？
それは、昆虫から人間まで、動物には「縄張り（テレトリー）脳」が、設計されているためである。

個人は、国家や企業と互角でなく巨大なハンディキャプをもつ。そのため、近代国家ではストライキ権と選挙権と福祉制度を採用し、40 年ごとに改革して、資本主義制度の存続に成功してきた。だが、ライバルの社会主義国家が自壊すると改革を停滞させてしまう。

もう少し，詳しくいうと，社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。

資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/159.html#c1

戦争も避けられ，経済も回復させられる

それは、現在進行形の第二次世界信用恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることです。次産業革命とは何でしょうか？

第一次産業革命は、蒸気機関の発明によって開始されました。そして、蒸気から石炭へ、石炭から石油へと動力の中心原料をかえながら、技術革新を拡大させました。最初は揚水や機織の動力でしたが、船・機関車・自動車・航空機と対象は拡大させました。

次産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、政府と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。

自民党，小泉・ｹｹ中・安倍総理によって，日本の財閥系，大企業の消失が確実です。残念乍ら日本は蜃気楼化された経済指数によって世界で一番経済の回復が遅れます。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/159.html#c2

相撲協会と横審は，モンゴル力士の八百長を見て見ぬふりして正義にする体質，貴ノ岩は統合失調症か鬱だろう。日本政府と同じで救いようがない。

日本相撲は，大リーグ，モンゴルにも日本相撲を設立したらよい。文化が違うのだから別れるべきだ。

対策2

原発止めて次産業革命へ大胆にシフトすることです。原発には安全性・整備性が存在しない。

次産業革命とは「原発廃炉・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。スパコンやＡＩの自動化ではない。ＡＩやリニアの動力は原発使うだろう。家庭も工場も大型車もロケットに使えるもの。

基本的には，放射能汚染や信用恐慌や大増税や通貨の多極化や企業の消失や戦争の危機列島化から日本を同時に救えるのは，産業革命しかない。

水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池やコンデンサー電子半導体電池などである。電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置などである。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/195.html#c1

閣外与党の,希望の党は，御用化した労働貴族をバックに，ドロボー詐欺自民党よりさらに悪質なお化けだよ。彼らは民主主義のルールを破壊させて楽しんでいる。

民進党がお化けなら，希望の党は妖怪なのかも知れない。この妖怪は，変身するから厄介だ。

自民党は，ヒットラーを支持する政党なら，希望の党は，ヒットラーに親近感をもった極右集団になる。

国民に大増税や蜃気楼化された経済指数でだまし，耐乏を強制し，軍需による雇用と景気を回復させようとする，戦争待望論者たちである。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/231.html#c3

目的は，ハツキリしている貴乃花親方の追放だよ，明確なる根拠がある。

相撲協会と横審とマスコミと司法が狙う，モンゴル力士の八百長・白鵬の黒幕・貴ノ岩集団リンチ事件を闇に葬り，被害者を加害者や犯罪者に仕立て，傷害事件を示談にさせ，不起訴と貴乃花親方を追放と闇に葬る，明らかな相撲犯罪トリック事件である。

しかも被害者の貴ノ岩は，マスコミの大騒ぎとモンゴル英雄の日馬富士元横綱の引退で，モンゴルに帰れなくなった。そして精神的にまいりストレスにより，統合失調症またはうつ病をなったのは間違いない。最悪。マスコミと相撲協会と横審は責任を取れ。

それでもマスコミは精神病になったと思われる貴ノ岩を毎日，徹底的に叩きまくり，被害者を犯罪者に仕立て司法が有利に動く工作を続けている。日本人として残念で恥ずかしい。

山口敬之氏の揉み消された準強姦容疑や安倍総理夫婦のモリカケ事件や忖度と同じ，警察と検察は、貴ノ岩集団リンチ事件がなぜ発生したのか，集団リンチの黒幕は誰なのか，しかしマスコミと横審や相撲協会や安倍政府に煽られ，検察は犯罪を揉み消す工作をするものと思われる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/238.html#c2

小泉元総理は奇人・変人なら，安倍総理は，弱者を虐めて快感に浸り，賄賂・汚職・コネまみれと常識を認識できない異常な人。

一強独裁支配制を好み，個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂させる。そして利己的な自衛思考と行動をするために、最後は停滞し自己崩壊する。

しかも日米同盟軍国主義者で戦争待望論者なので，ライバルの社会主義国家が自壊すると改革を停滞させてしまう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

ナゼ、安倍総理は、それぞれ利己的に行動し思考するのか？そして、個人の心理は、ナゼ愛国心と一体化して、熱狂し暴力を容認してしまうのか？

それは、安倍総理には「縄張り（テレトリー）脳」が、設計されているためである。

この無条件反射脳と神経回路は、生まれてから死ぬまで、その生命維持のために、性と食のために、敵だけでなく仲間でも縄張り死守のために、暴力と死闘させる。

安倍総理は、この縄張り（テレトリー）脳が、暴力と戦争を是認し支持する行動の土台になっている。

安倍総理は、排外主義的な怒りや暴力や不快感に簡単にとりつかれて、再び戦争や紛争にまきこまれることを回避することはできない。

だから，安倍総理の常識とは，自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定している。

安倍総理は、生まれながらにして憎悪と、先天的な縄張りテレトリーの憎悪を、現象から区別することはできない。

だから安倍総理は、「馬鹿野郎・こん畜生・地獄へ行け・殺してやる」という叫びを、脳の内部や外部に発声させる。そして、思わず手足が動き、相手の頬を叩き蹴り上げ突き飛ばし、反省や沈黙や絶交したりする。

これは森友学園の佐川氏の栄転や家計学園やスパコンやリニアの談合事件で検証されている。

我々はこんな指導者に巡り合い悲劇だ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/241.html#c8

日本の神話に、人民のかまどから煙が立ちのぼるまで、税金の取り立てをやめた仁徳（発音はニントク、日本語の意味は、仁が「思いやり」徳は「善政」）という名の大王が登場する。だが、昔も今も、大王は人民に我慢を強制するだけで、金持ちのかまどの煙しか気にする様子がない。あれはお伽話の世界の教訓だったのか！

消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想は、雄鶏の首を締め殺せば、早起きから開放されると考えたイソップ物語の寓話とそっくりではないか！

そして
貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、回復する時間を長期化する。
（注;金持ちの借金棒引きとは、破産は再生機構に移し借金を棒引きし、政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの減税などである。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税することである。）

輸出依存度の高い日本は，信用恐慌の影響からの脱出に時間がかかる。

ナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

しかも，政府と官僚が騙す，経済蜃気楼を、日本の政治指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚するために，回復させることができる産業革命に抵抗し遅延させるために，日本の大企業のほとんどが消失し，各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/257.html#c3

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいの一言

安倍総理はバブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想を捨てられない。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

ルーズベルトは、野党と経済指導者から、共産主義者とののしられながら「なんでもあり」の政策を採用した。官僚のセイにしないで，国民が生活に苦しむことがない木ささげ茶を少しでも煎じて飲めよ。

ナチスドイツと軍国日本が、第一次世界金融恐慌から早く脱出できた決定的で、普遍的な要因は、世界の金融システムから隔離された「経済鎖国」のセイである。しっかり認識しろ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/256.html#c6

まったく違うな，政府と企業が産業革命を遅延させているから，官僚ではない。

日本だけが遅い二つの理由
一つ目は，蜃気楼化された経済指数が正体，騙され続けている。
二つ目は，ドルのキン離れで輸出の神風が吹いた，今回は吹かない。

ではナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

この経済蜃気楼を、日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。

そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。

それは、ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

ポンドのキン離れによる世界の信用膨張により、第一次世界大戦ブームで経済成長した米国は、1929年の最高の経済指数を、三分の一以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。

この恐怖の体験を日本は避けられなかった！

ニクソンショックの発生で，ドルのキン離れによって日本に，輸出の神風が吹いた，今回の信用恐慌では，ＴＰＰや輸出の神風は吹きません。

日本は低迷した景気循環を回復させて，打撃を軽減させ逆に成長することが可能になるには，「産業革命・エンジンレス化」ですＡＩ自動化やスパコンではありません。「産業革命・エンジンレス化」によって，ＡＩ自動化や演算機能はついてくるものです。

そして
一国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/878.html#c1

政府が全く動かないので，投資家が動くと光が見えてくるかも知れない。いいことだ，

次産業革命は、動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力や原発は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。もちろん水素も酸素もリチウムもいらない。

しかし排ガスゼロにする「水素発電と電磁波起電力」の原理が解明されてないため。やってみなければ分からない経験科学方式と、古い科学思考（パラダイム）では、膨大な経費と試行錯誤の時間が空費される。

そのために，次産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業と政府によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。

だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、電気自動車・ハイブリッドの改造車・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。

だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

電磁波起電力は、道路や線路に電磁波ケーブルを設置し稼働する無人鉱石運搬車やモノレールは、既に実用化されている。

磁気浮上鉄道（リニアモーターカー）や電磁波起電力を推進力に使った船や車の試験も終了している。家庭用の電磁波（電子）レンジ、電磁調理器（IHコンロ）、MRI（磁気共鳴画像方式）などは、日常生活の中で活躍している。

だが、これらのテクノロジーが、電磁波起電の原理の?用であることは知られてない。その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。これはＡＩのことではない，すでに実用化されているテクノロジーである。

家庭用の百％自給発電装置と電磁波起電力発電所
燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理は，

太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。

私が政治家なら，既存の原発基地の廃炉を進めながら，電磁波起電力発電所の建設したらと思う，ただ家庭用自家発電があるので，電磁波起電力発電所は限定されるかも知れない。

今回の産業革命は
蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。

医学のＩＰＳ細胞が，20年と言われ，あと5年で何とかなるといわれている。動力ももう二十年もすれば浦島太郎なっちゃう。日本は遅れるが世界が動けば5年も夢ではない何とかなりそうです。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/881.html#c1

シールド工法では，ないのですね，1ｍ1億円が相場，しかし発破工法なら政治家の儲けはすごい。しかも土質改良しない廃土なので，環境上よくない。

発破工法は，ダイナマイトと建設機械破砕なので，コストも安く工期は早くなるが，完成後の崩落事故の危険性から逃れられない。この工法はデタラメ。

地域住民と自治体には，苦情処理費用として，いくら預けているのだろうか，少なくとも2奥円は，もらっていないと可笑しなことになる，ゼネコンは政治家に利権として還元しているのだろうか，地域の人はなんでもいいから，環境や井戸水や振動や騒音被害でコンプレインやクレームでケチっけて，取ることだ。

発破工法は，天井の崩落や，トンネル壁面・本体の崩落は北海道でバスが埋まった事故もあった，振動動的圧力により，いずれ崩落事故は避けられない。コストと工期の関係で，シールド工法はやめたのだろうが，談合利権の住み家になっている可能性が高い。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/882.html#c2

談合と天下りは，絶対になくならない

「大林組」「鹿島建設」「清水建設」「大成建設」の大手ゼネコンの談合は，昔から有名。

談合には白鵬でないが，黒幕リーダがいて，一目で分かる，均等に受注できるエクセル的ソフトが作成されているのかも知れない。バックに政治家もいて，業界マフイア化している。

入札当日は，名刺に暗号を使っており，なかなか見抜くのは難しい。しかも知能的な役人も絡んでいるからネ，

図面が発行されてから，各ゼネコンの動きは絵になるよ，図面で見積もり80％〜100％の入札金額になるわけがない，役人も絡んでないと談合はなかなか成立しない。このときわざと二社になるように企む場合がある。知恵と工夫，アイディアもいる。みんな必死なんだ。

黒幕リーダは，この業界では，暗黙の了解で誰か判るようになっている。

こんな世の中に誰がした，自民党だよ

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/884.html#c1

世界信用恐慌は、水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。

次産業革命とは「原発廃炉・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、政府と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

事例がある，
例えば、カメラはアナログからデジタルへ移行するのに十年もかかりました。これは、既存のアナログカメラ産業が抵抗して、５年も遅れて参加したからです。抵抗し続けたり立遅れたカメラ企業は倒産＆吸収されました。政府と大企業の抵抗が信用収縮からの脱出を遅らせるのです。

今回の産業革命は
次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。抵抗する大企業は解体し再生すべきです。

信用収縮は，貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れると、日本の地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

今回の世界信用恐慌の発生は、大企業と金持ちだけは救済してパニック発生を避け、貧乏人は自己責任だから救済しないために、世界信用恐慌発生の日付は、１９９８年から２００８年から２０１８年以降に先送りされたのです。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/270.html#c1

日本の自民党や公明党や希望の党らの指導者の多数派は，平和的脱出の可能性を追求していない。

敗戦後の日本は，朝鮮戦争とベトナム戦争特需によって，戦後の復興を加速させたことを体験した。そのために日本の自民党・公明党・希望の党・維新の政治指導者と経済の指導者には，戦争待望論者が多数派である。

だから，憲法九条を改変し非核三原則を反故にし世界の憲兵入りしたい政治家は多数派である。

しかも，北朝鮮のミサイルと核実験は「日本核武装すべし」の声を表面化させた。

そして，日本政府は，使用ズミの核燃料処理も考えずに原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。

米国の核の傘の同盟国の日本は，米国に最新兵器をねだって断わられたら「原爆保有国になる」と自慢している。

日本人が直観的に被爆体験と原発不安を重さね合わせるのは、十分な根拠がある。

ただし産業革命ですべて解消する，それは，電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。そしてコンデンサー電子砲なら記憶再生させることもできる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/281.html#c2

小沢氏や官僚のセイにしている野郎がいるが，犯人は自民党議員と安倍軍国総理だよ。

安倍ルール破壊総理は，1％の富と99％の不幸にして楽しむ民主主義ルールの破壊者。

安倍ルール破壊総理は，「ルールを否定，破壊させる行動と思考が正義・善」と考え，「真意を隠して反発させないため」に、確信犯的大ウソをつくためウソ発見器で検知できない。マレに、日頃考えていることが口から飛び出し失脚するために、役人の玉虫色のウソの原稿に頼らざるをえなくなる。

そして多数意見は正義・善であり、少数派の意見は間違っているので、転向しなければ抑圧排除してもよろしいを常識としている，キチガイ

そのために根本的解決を常に先延ばしされるだけなので、いっそ古いルールをブチ壊した方が手っとり早いと、ルールをブチ壊せと怒号する思考と行動の独裁者である。

しかも
自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前と同じ血族とその縄張への忠誠度で判定。忠誠を働いた見返りのご褒美に出世やカネや女を与え，仲間と喜びを分かち合う。

さらに海外市場の拡大によってカバーされた、見かけの蜃気楼化された経済指数を，国民に現実だと錯覚させ，日本は、最大の打撃をこうむる，そして失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならない。

安倍ルール破壊総理は，ドロボー詐欺国家にした歴史上最悪の総理大臣である。

ただ小沢氏も失敗はしている，それは，二大政党制に固執したことである。世界はすでに2030年まで近代二大政党制は機能不全になっている。

しかし鳩山氏と産業革命に早期シフトするために提案した、ＣＯ２の発生を７５％減らすことは，世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができたが，自民党政権によってつぶされ，日本が世界的商品の優位性を捨てた根因になったことは残念である。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/282.html#c3

原発から脱出できないと，日本は世界的商品の優位性を失う。
しかも，建機や大型車に使えない，電気自動車も普及できないことが分かると。世界の先進国は，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になる。

第一次産業革命は、1770年のワットの４サイクル構造（気体の混合⇒圧縮⇒発火⇒燃焼）の燃費効率のよい蒸気エンジンの発明が起点となっている。その動力エネルギーは、蒸気・石炭・電気・石油と変遷したが、４サイクルの原理の枠組は継続されてきた。この４サイクルエンジンが、鉱山揚水ポンブから、紡績、船に普及し、1886年の自動車、1903年の航空機へと拡大し、古い産業を革新し、新しい産業を誕生させた。

次産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。

そのため、既存のエンジンで、電気自動車・ハイブリッド改造・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減?させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。

そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

そこで，燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池がある。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

これは誰も決めることはできないんじゃよ。一つの方式に集約されるのは、技術とデザインの対立的な要素と周期と一致した場合だけ。

もう二十年もすれば浦島太郎

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。確実です。

http://www.asyura2.com/17/genpatu49/msg/237.html#c6

次期産業革命を加速させて，直接浴びれば致死量の放射能を、巨大な大気と海にタレ流しと核燃料処理も考えない放射能汚染と核廃棄物処理列島化から日本を救え！

万学のお手本であった物理学が責任を問われているということは、これまで欧米から導入されてきたパラダイム（世界観・自然と文化の法則・原理）が問われていることを意味している。

そして現代物理学を支配しているパラダイム（世界観）の誤りをシッカリ認識する必要がある。

宮沢賢治の小説に、寒いから休火山を爆発させて暖をとる話があるが、マグマの出口を人工的に造るという発想はないため、大震災の日を正確に予知して、最悪を想定して、できるかぎり準備するしかない。

ナトリウムやマグネシウムはリチウムなどと共に、イオン化しやすく、イオン化すると強い共鳴振動を増幅させる。そのために、パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたりさせるため、安全性や整備性から使ってはならない。

福島事故原発の地震と津波で、炉心が溶解する大事故となった根因です。

イオン化した分子が共鳴振動させるという、水の中では増幅する，分子レベルの原理を認めなければならない。

原発が危ないとなってメシの種がなくなると困る人は、どうしても、安全だということを証明したいと思って、数字を都合のよいように操作してしまう。おそろしや！

しかも冷水で冷やせば、絶対破壊されることのない容器の中で、使用ズミ核燃料棒の自己溶解（メルトダウン）は絶対発生しない、と断言していた原子物理学者や政府とマスコミは国民を騙し続け、国民の一部は再び半分信じている。

原発の分子レベル設計思想の誤りをしっかり認め，産業革命で原発を廃炉させよう。

http://www.asyura2.com/17/genpatu49/msg/238.html#c4

もう十年もすれば浦島太郎，家庭と乗車用車と農機具は自給発電装置。
家庭も工場も乗り物も、電子電池電源です。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当
にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。

ブームは人為的に造れない

トヨタもマスコミも、切り札のハイブリッドと電気自動車を投入すれば巻き返せると太鼓判を押したが、再び失敗する。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、電気自動車・ハイブリッド改造車・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。

だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2010年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

家庭も工場も乗り物も建機も大型車も、「水素発電と電磁波起電」の電子電池電源になる。

家庭も工場も乗り物も建機も大型車も「燃料電池または電子電池」
高速道路は，電磁波起電回路パネルで十分，

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池

太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

家庭用の百％自給発電装置と電磁波起電力発電所もある。

http://www.asyura2.com/17/hasan124/msg/899.html#c4

オリンピックのために，シールド工法はコストと工期の関係から，発破にしたのが真実では。

トンネルの円周を，綺麗に穿孔してから，ドリルで穴をあけ，クサビを入れて破砕していけば，ある程度の振動によるクラックは防げるが，

クサビじやなくブレーカ破砕やダイナマイト発破では，振動共鳴による，亀裂は避けられない。土砂の排出もダンプなので,環境はよくない。7ｋ相当になるだろう。

発破だと，コストも安く，工期が短縮できるので，やりたがる。しかし図面上や工法では，そんな発破でトンネルを進んだとは誰も言わない。当然監査や検査があるが，その時は，発破工法を隠す。だから儲けは大きく，政治家の取り分は半端じゃない。

土砂の排出もダンプなので,環境はよくないし発破と振動破壊もでる。そのために苦情処理費として，あらかじめ，自治体には2億円〜4億円を預ける。住民からの苦情がないと，このカネは政治家に行く。住民はこの環境破壊，苦情処理費を使わなければ，損。

ダイナマイト発破なので，補修にもよるが40年後トンネルの崩落は避けられない。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/104.html#c1

中川氏よ,あなたのコメントは，フォローアップ投稿フォームにしてくれ。読む気しない。

安倍首相は「一帯一路」転換なら，原発廃炉，次産業革命も早期シフトしろ。そしてＣＯ２の発生を７５％減らす，オール燃料電池や電子電池に早期に移行し、次産業革命でリードする世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることだ。

しないと「一帯一路」でも貿易の縮小はさけられないので，日本の大企業の消失は避けられない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/329.html#c3

リニアは政治利権と天下りと談合及びゼネコンの悪の温床

リニア利権は，1％の富と99％の不幸政策にしかならない

リニアはアベノミクスにとってどんな効果があるのか，安倍総理は国民に説明してもらわなければならない。

リニアモーターカーは原発動力を使うための口実

従来の粘着式推進に比べるとリニア誘導モーター固有の損失、及び、一次側コイルとリアクションプレート間の隙間が従来の回転式の誘導電動機に比べ大きいのでエネルギーの損失が大きく（磁界の強度は距離の2乗に反比例する）効率が低い、そのため、単位輸送量あたりの消費電力が従来型に比べ大幅に増える

磁気浮上式リニアモーターカーは，超伝導磁石は液体ヘリウムによる冷却が必要だったりと高コストになってしまうこと、強い磁力を使うために周囲の環境や人体への影響が懸念される。

車両を小型化することで乗車定員が少なくなったり、他の鉄道路線との相互乗り入れ運転ができない、といったデメリットがある。

浮上距離が1cm程度と小さいため、車両とレールの間には小石ひとつ落ちていてはいけませんし、地震などの際には車両と軌道が接触してしまうことによるトラブルが懸念されます。最高速度も500km/h程度が限界と言われています。

しかもトンネル工事が，ダイナマイト発破だとは，崩落もあり，残土やコストと工期に呆れて語る気しない。

家庭用電子レンジは、電磁波の振動数をH2O(水分子）の振動数と同期させている。だから水分がないと加熱しない。電子レンジから電磁波がもれると危険なため、レンジの扉は、電磁波が乱反射して同期しないように設計されている。電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。すなわち原発はいりません。これは，次期産業革命でクリアできる。原発やめることだ。

現在トンネルは東京が多いように思われていますが，東京より山梨や名古屋に多くのトンネルが存在しています。大阪と東京は排水を考えて地下空間が存在しますが，地上の排水菅径の設計値ミスにより排水が旨く行っていません。山梨や名古屋は地下空間がなく異常気象にや台風による豪雨での処理に問題があります。名古屋も東京も地上の排水問題で処理できないことが問題になっていることは記憶に新しい。

この国策プロジェクトは，1％の富と99％の不幸にする政治利権と天下りと談合の悪の温床にスギナイ

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/341.html#c5

避けられない歴史の真実，長くなったが気になる人だけ読んでください。間違いないから。

産業革命がすでにスタートしています，中心はコンデンサー電子半導体電池電源で動く時代になる。これは誰にも決められない，乗用車は燃料電池，大型車・建機はすべて電子電池のエンジンレスになる。ハイブリッドや蓄電池車や電気自動車ではない。

そして工業人口比率が50％以上の後進工業国が、先進工業国を追いつき追い越す

2019年から次々と日本の商品の世界的優位性を失い，2025年迄に、流行からテクノロジーまで、欧米日の先進工業国に追いつき追越します。

金持ちの本物のエコロジストは、もしガソリンエンジンだけで走れば、重くて大きな電池搭載のセイで燃費の順位が最下位になることを知った。そのため、ハイブリッド車改造ブーム（リチウム電池と交換、ガソリンを水素やバイオや電気で走れるよう改造）が発生する。

そして何度もブームになった蓄電池車や電気自動車を、未来の車だと錯覚した。だが、普及率は３〜９％で頭打ちとなり姿を消す。

それは新テクノロジーも新スタイリングも、恋愛と同じで、新鮮に見える間は長所だけしか見えない。そして、時間が経過すると短所ばかり見えてくる。一時的流行は、長所ばかり見える時間が短く、75％以上普及するテクノロジーやスタイリングの流行は、20年が経過しないと短所が見えない。

トヨタの首位陥落危機の教訓から、その後の日本の乗用車会社は、どんなにつまらない欧米のテクノロジーやスタイリングのアイデアも、素早く採用することにした。そのため、小さな乗用車会社に大きな負担がかかり、外国企業との合弁、ノックダウンの輸出入による品種そろえ、共同研究を加速させてきた。

三大革新テクノロジーの採用に立遅れたトヨタは、テクノロジーに弱いイメージを払拭するため、もう一つの欧州生まれの新テクノロジー「ディーゼル」の普及に傾注した。ディーゼルエンジンの発明は1897年と古い。その後、価格，燃費，騒音，排ガスなどの短所を克服しながら、一次ブーム（普及率９％）と、二次ブーム（普及率25〜75％）を発生させた。

初期からディーゼル車の長所と判定されたのは、故障が?ない点だ。その理由は、電装システムのシンプルさにある。シンプルな設計は、常に、トラブルが?ない。だが、初期ディーゼル車は、速度が遅いという短所のため普及しなかった。

。第二次石油危機下の日本政府は、燃費の節約に最適なエンジンだと錯覚し、ディーゼルオイル税まで安くしで普及に肩入れした。だが、普及は６％を越えられず公害をまき散らし「汚いうるさい臭い」という石原元都知事のイメージだけを残した。

脱排ガスをめざす米国は、2010〜15年頃の米国市場での普及を、ハイブリッド５％（05
129年１％）ディーゼル車を25％（05年３％）と普及した。

トヨタのハイブリッド車は、その高価格にもかかわらず、米国でも日本でも、2004〜06年には、月間ベストテンに数回入る。この原因は、欧州のベストテン車をリメークしたスタイリングを採用したおかげである。その証拠に、類似のスタイリング車が発売されると、ベストテンから陥落したまま上昇できないことが証明されている。

米国市場で大成功したレクサスも、欧州のベストテン車のリメークである。それにもかかわらず、トヨタもマスコミも、レクサスはブランドの成功と錯覚した。そのため、大理石で飾った新販売店網を全国につくり 2006年に鳴り物入りで日本国内で発売され惨敗した。同情的なマスコミは、トヨタがホスピタリティの販売にチョット不慣れなだけで、切り札のハイブリッドを投入すれば巻き返せると太鼓判を押したが、再び失敗した。

これは、古人の「新しい酒（テクノロジー）は、新しい袋（スタイリング）に入れるべし」の鉄則を無視したためだ。トヨタのレクサスとハイブリッドのスタイリングは、2006年には、全世界の75％以上の車に採用され定番化されていた。そのため、過去の「高くても売れる」奇跡は発生しない。

現在，欧州車の販売ベストテンを並べてみれば、一位車のディーゼルオプション比率は80％以上になり、ベスト10以下は、50％以下となっている。このことから、外を乗り回す乗用車は服飾と同様に、スタイリング（形）が優位であることが分かる。

トヨタは全車種にハイブリッドをオプション採用してコストを下げ、ホンダは大型車にディーゼル、小型車でハイブリッドをオプションする戦略が採用される。しかし、どちらのハイブリッドも、ガソリンエンジンだけの燃費なら、燃料電池の重さ分、燃費順位は最低になることは、税金で購入する役人と政治家以外のエコロジストは気づいている。そのため、ハイブリッド車の改造ブームが発生し、販売は伸びなくなった。

次産業革命とエンジンレスの起点「水素発電と電磁波起電」

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

水素発電やリチウム電池の共通のネックは電解質膜にある

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

水素・酸素・リチウムは固有の振動数をもち原子空間の法則によって作動する。だが、イオン化すると電子空間の法則に支配され、振動数を変化させる。

一方、電解質膜に使用されているプラクチックは、高分子空間の法則により作動する。イオン化された原子の振動数が、高分子空間の電解質膜の隙間と共鳴振動すると同期し、増幅加熱する。原子力発電所のパイプ破損が避けられないのも、この原理が無視されているためだ。

そのために、排ガスゼロの水素発電の成功に時間がかかる。

そこで、燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理を説明しておこう。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当
にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる

重要

安倍総理と自民党のセイで日本の大企業の消失と交代は避けられません。事実です。

経団連会長兼トヨタ会長だった奥田碩が、2006年に、エンジン生産は広い裾野の上にそびえている技術だから、エンジンレスの車は採用できないと、正直に発言しているように、既存のエンジンでの排ガス減?に固執し、実用化は遅延された。これが痛い。

「新発明が既存の既得権やシステムを否定する時、新発見は握りつぶされる」という寓話は、資本主義の欠点だけを糾弾する人間の幻覚だと思われてきた。しかし、2040〜60年の次産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。日本の財閥系大企業の消失は確実です。

900年頃の米国は、テクノロジーもスタイリングも欧州にリードされた後進工業国だった。米国の乗用車市場には、弱小150社がひしめき、欧州車に追いつき追い越すために一生懸命だった。それから?年後、四倍に急成長した米国は、世界の乗用車生産の65％を占め、その55％を占めたフォード社は、一躍世界のトップ企業になった。この世界と各国で発生した劇的変化が、全産業で再び観察できる。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/112.html#c3

電磁波起電力について，電磁波による健康被害は日常生活にあるカーナビ以外にあるのでしょうか，不思議である。

電磁波起電力は、道路や線路に電磁波ケーブルを設置し稼働する無人鉱石運搬車やモノレールは、既に実用化されている。磁気浮上鉄道（リニアモーターカー）や電磁波起電力を推進力に使った船や車の試験も終了している。家庭用の電磁波（電子）レンジ、電磁調理器（IHコンロ）、MRI（磁気共鳴画像方式）などは、日常生活の中で活躍している。

だが、これらのテクノロジーが、電磁波起電の原理の応用であることは知られてない。その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。

すでに実用化されているテクノロジーである。だが、電磁波ケーブルを、高速道路や舗装道路や廃線された鉄道路線やビルの壁面に埋設するには、膨大な投資が必要だからという、大蔵役人的直観に握りつぶされている。

光ケーブルを全国の家庭に張りめぐらせれば、一挙に通信を多重化できると議論されたとき、大蔵役人的直観に握りつぶされた。そのため、日本は先進国では、最低の通信インフラしか持たない国になっている。年金や保険を食いつぶすが、役人には天下国家百年の計画は苦手。

もう一つの電磁波ケーブル反対の理由は、電磁波による健康被害と電力を使うかぎり、排ガスは減少しないという、マスコミ的屁理屈である。火力発電のようにCO２を排出せず、原子力発電のように核廃棄物を出さない水素の核融合発電計画は、もう長いこと国家の巨大な予算を食いつぶしている。核融合発電とよばれるこの計画は、水素の超高温プラズマを電磁波の容器に閉じ込めて発電するアイデアだが、実現のメドは全く立っていない。

家庭用の百％自給発電装置と電磁波起電力発電所

1960年ごろ松下・三洋・シャープの関西家電の当時のご三家は，新しいエレクトロニクス産業に進出する天下百年の計として「太陽電池・電磁波電池」「卓上計算機・パソコン」「ケイタイ無線電話・光ケーブル電話」の話が進んだ，

シャープは卓上計算機のトップ企業となり、三洋は太陽電池のトップ企業になった。松下は、ケイタイ無線のトップ企業となった。しかし、三社とも、その次の計画「パソコン」「電磁波電池」「光ケーブル(IP)電話」は取り上げなかった。

この当時から，燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理があり,太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

しかし三社とも無視した，そのために，今回の産業革命に乗り遅れるきっかけになっている。しかもニクソンショックのキン離れで日本に輸出の神風が吹き，大量生産・大量消費時代の到来と原発で，家庭用の百％自給発電装置と電磁波起電力発電所の建設は消えてしまった。

原発によってエンジンレスの車は採用できないと経団連と自民党政府によって消えたのである。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/114.html#c4

政治経済の黒幕はｹｹ中，操られた政治のウソで国民は悲劇

相撲の黒幕は白鵬，もみ消しに走る石頭は相撲協会と横審

モンゴル力士の集団リンチ事件と八百長のもみ消しなら，ｹｹ中政治と経済は官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。1％の富に満足し，99％の不幸に満足したｹｹ中の罪は重い，何も知らない国民に，ウソでまくし立て騙した。

ｹｹ中は市中引き回しの上打ち首に相当する。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/413.html#c3

政府とメディアの官報複合体は、決して本当のことを国民に知らせない大ウソ，税金横領システムによる大惨状が来る。そして悪を正義にするマスコミには驚くしかない。そして民主主義を破壊させて我々に従えとくる。

仏典に「三災七難」という名言がある。国家の最高指導者が間抜けで最悪だと、あらゆる災難が競って襲ってくるというのである。そして国民を不幸のどん底に突き落とすのである。平家を滅ぼすは平家と言う諺がある，自業自得になる平家は間抜けで自分のやった所業のために自滅したのである。

霞が関や政府と大マスコミは天下りと談合の癒着構造が芽生え,政治資金となって，国民をだまし続ける。

大手マスコミと政・官・業の癒着は、この世のパラダイス、ヤクザと一緒に国民を食い尽くそう。どうせ、バカ国民は気がつかない。しかも「毒まんじゅう」を喰らったマスコミ人や評論家などは正義ズラして「政治」や｢復興｣を語る資格はない。

各社は競ってねじ曲げ創作して捏造,大嘘をリーク報道しているのである。第二次世界大戦に突入してしまったのも社会の木鐸を失い暴走してもっともらしく煽ったのである。”トップが責任を取る”という、（武士的な日本良さ）があった、責任は取る概念がまるでない。

「仕組まれた森友学園と家計学園のもみ消し」検察が嘘リークし、メディアがそれを大げさに報道し冤罪作りをする。

現在の日本は、森友学園と家計学園やリニア談合やスパコン賄賂は氷山の一角。人類史上類をみない「泥棒国家」(クレプトクラシー)である。民主主義国家ではありえないとされる一部の特権階級によるオリガーキー(寡頭政治)が行われている国であり、 本当の意味での国民の代表者が政治を行っていない。 彼ら、すなわち、政治屋、官僚、ゾンビ企業、ヤクザ，大マスコミらが、 あなたが毎日一生懸命働いてつくりだした富を、手を替え品を替えて奪っているのである。

日本はいまや政官財メディア一体の独裁体制に組み込まれている，新聞やテレビが行なうデタラメ，国民を騙し続けるメディア,なんとも情けない国に落ちたものだ。

漆間元官房副長官は，フフン 国民を欺き捏造操作するのが私の仕事，Ｂ層のものども従えと白状している。

一方大相撲も，モンゴル力士の集団リンツ事件や八百長問題を日本の文化だから，異議を申し立てる被害者は加害者にして葬れとなる。そして一応儀式をやり，何もなかったようにする，技を得意とする。政治経済と相撲の指導者たちである。それも集団リンツ事件や八百長を文化だから，これを失うと親方はどのように指導してよいかわからないとメチャクチャの暴力犯罪を正義にしてしまう。

日本の国技相撲も日本の政治経済の指導者とマスコミは，
自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定する恐ろしい日本になったものだ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/428.html#c3

それは
どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂するのです。

個人は、国家や企業と互角でなく巨大なハンディキャプをもつ。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。80 年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきた。最後は停滞し自己崩壊する。

資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられない。

もちろん資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

もし、個人と企業と国家の既得権が侵されると、抗争対立は避けられない。それ以外の多くの時間、個人は、その所属する集団と同じ縄張りと考え利害は一体してると考える。

そして指導者は，戦争や暴力に協力するのは当然だ、と考え戦争責任をとることは拒否する。

ナゼ、個人と企業と国家は、それぞれ利己的に行動し思考するのか？そして、個人の心理は、ナゼ愛国心と一体化して、熱狂し暴力を容認してしまうのか？

それは、昆虫から人間まで、動物には「縄張り（テレトリー）脳」が、設計されているためである。この「縄張り脳」は「本能の脳」ともよばれている。線型に見えるので「線型脳」ともよばる。

だからヒトの場合は、無意識の怒り・暴力・不快感を避けられない。

しかし，ヒトは条件反射回路を無条件反射化することに成功した唯一の動物である。ヒトは、この行動をコントロールする条件反射神経回路を利用し、言語を後天的に獲得した唯一の動物である。

ところが，この線型脳こそ、個人と企業と国家の無意識の縄張テレトリー）が、暴力と戦争を是認し支持する行動の土台になっている。

ヒトは、個人の性と食のテレトリーの無意識な利己的生存行動システムの存在を、客観的正確に認識しないかぎり、排外主義的な怒りや暴力や不快感に簡単にとりつかれて、再び戦争や紛争にまきこまれることを回避することはできない。

日本は，政治・経済・文化の大革新をしなければならない節目にきたのです。政治・経済・文化の指導者は，何もしないであぐらをかいている。

そのために「馬鹿野郎・こん畜生・地獄へ行け・殺してやる」という叫びを、脳の内部や外部に発声させる。そして、思わず手足が動き、相手の頬を叩き蹴り上げ突き飛ばし、反省や沈黙や絶交したりする。ことから逃れられない。

この大改革とは，産業革命です。やるしかないのです。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/431.html#c2

もみ消ししなかった被害者を虐めて，被害者を犯罪者に仕立てるマスコミ芸能一味と相撲協会と横審。

そして警察も検察も，官邸の権力により法人である大相撲が犯罪犯しても正義にして文化を守れということだろう。

利己的な相撲協会倫理と司法倫理と芸能界倫理と永田町倫理が社会や国民から遊離しているからだ。

これは，社会や個人のレベルから独立した利己的な思考をもっていて社会や個人の倫理から遊離していることになる。

そして相撲協会倫理と司法倫理と永田町倫理とマスコミ芸能界倫理は，お互いの既得権益を主張しつつ，既成の国家秩序を護持するという点で一致している。これを日本文化として逃げる。

もし国民の追求が，既成の国家秩序や日本文化が破壊すると判断すれば，擁護のために訴追は避けられる。

この官僚と政治家と司法クラスと大相撲協会とマスコミ芸能クラスは，既成秩序の護持で一致しているために，その対立矛盾は，ベールにつつまれてハッキリと見えない。

そのために相撲協会とマスコミと司法と御用評論家は必死に，救済しもみ消しを図ることになる。これは社会や個人の倫理から遊離している証明になる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/439.html#c5

従って鹿村リニア連絡協議会は，長野県大鹿村なのか県なのか，どこかに預けられた苦情処理費用を損害賠償しとして要求すればよい。

自治体がもしゼネコンから預かっていないとすると，何か不自然であり，自治体とゼネコンに談合の疑惑がある。しかも１２月中に貫通させるため工事なら，ダイナマイト発破で工期を短縮しコスト削減しているので，崩落や環境破壊は避けられないのは常識，霞が関と政府と県とゼネコンに談合調整が見え見えである。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/156.html#c1

ドロボー詐欺チームの財務省は税金横領システムによる大惨状に期待している。

犯人は日本の大企業，経団連です。経団連なので自民党議員の利権と政府になる。

自民党政府と財務省は大企業救済し弱者から税金を取ることしか考えていません。しかも自民党政府は産業革命遅延を経団連に指示され，軍需産業(原発)やリニアやＡＩや家計学園など，産業革命に直接関係のないものに投資・支援していますので，日本の商品の世界的優位性を2019年から次々と失います。

すなわち大企業は産業革命を既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。

産業革命とは「原発廃炉・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されています。そのために信用恐慌から早期脱出することができなくなっています。

それは企業が，原発依存だから，技術革新をすると経済産業省から「つぶされる」と錯覚しているのです。経済産業省は原発依存しか考えていない。バカ

だが，産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。

抵抗する大企業は解体し再生すべきです。助けてはいけない，再生です。これが政府の仕事。しないと貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。

事例がいくつもありますが代表的には
やってみなければ分からない経験科学方式と、古い科学思考（パラダイム）では、膨大な経費と試行錯誤の時間が空費されるだけだ。

おまけに、経団連会長兼トヨタ会長だった奥田碩が、2006年に、エンジン生産は広い裾野の上にそびえている技術だから、エンジンレスの車は採用できないと、正直に発言しているように、既存のエンジンでの排ガス減少に固執し、実用化は遅延されたのです。

「新発明が既存の既得権やシステムを否定する時、新発見は握りつぶされる」という寓話は、資本主義の欠点だけを糾弾する人間の幻覚だと思われてきた。

しかし、2040年ごろの次産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業によって拒絶され遅延される。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。

1900年頃の米国は、テクノロジーもスタイリングも欧州にリードされた後進工業国だった。米国の乗用車市場には、弱小150社がひしめき、欧州車に追いつき追い越すために一生懸命だった。それから五年後、四倍に急成長した米国は、世界の乗用車生産の65％を占め、その55％を占めたフォード社は、一躍世界のトップ企業になった。この世界と各国で発生した劇的変化が、全産業で再び観察できると予告できる。間違いなく日本の大企業の消失を体現する。

革命的テクノロジーの発見は、研究者個人が、経験科学の常識を反転させることによって成功するため、普及に疑似周期があっても、その発見時期には周期はない。

今回の産業革命は，
蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次産業革命を謳歌することになる。

日本と米国を除く世界はもう十年もすれば浦島太郎です。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/468.html#c5

3.11 原発事故は、地震津波が原因（天災）と信じられている。そのため放射能の大気と太平洋のタレ流しは、当分仕方がないと寛容だ。だが、地震津波なしでも、全原発は、放射能もれ事故を発生する。

しかも現在稼働中の原発は、地震津波がなくても事故発生は避けられない。そして冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。

3・11 の地震と津波によって、露呈された，放射能を含む水素や蒸気漏れが避けられない原発の設計の隠れて見えなかった危険性がバレたのである。、

原発設計は緊急時、水素や蒸気を逃がすように設計されている。そこで原発は、水素や蒸気を逃がし爆発を防ぐため、水素や蒸気に含まれた放射能を放出する。爆発に早く気づき、放出が少量なら、巨大な大気に放出薄められバレることはない。もしもバレたら「致死量以下だから安心」と逃げている。

原発は，冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでない。

福島原発が、自動停止したにもかかわらず、炉心が溶解したのはそのためだ。リチウム電池が、発火した事件は記憶に新しいが、この分子レベルにおける共鳴共振の原理を認めない限り、事故は繰り返される。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/475.html#c1

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという議員が多数派となりつつあることは非常に残念だ。

過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。その結果、世界通貨ポンドもドルも、戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/476.html#c1

人口抑制策を進めた，日本政府と自民党は反省もしない，
ｹｹ中や安倍が進めた貧乏人は自己責任と，99％の不幸は子供は少なくなる政策である。

しかも失業率向上は失業者をなくして労働力不足をもたらさせた日本政府と自民党政権。

そして厚生省は，人工政策をタブー視されてきた。歴代政権は，アツモノにこりてナマスを吹くのたとえどおり，人工政策を禁句とする傾向があった。

実は政府は，「生めよ，ふやせよ」と国民に呼びかけたが，実のところ，人工抑制政策に通じていたのだ。

それは，実質的な堕胎黙認政策，貧乏には子供生むな政策，多子家庭よりも少数精鋭主義にあおる，1億仕事人(女性の職場進出・離婚・結婚しない)，耐久消費財と引きかえに少産ブームなどの人口抑制政策が進められてきた。

だが一方，功績もある。
経済高度成長の原動力になった。そして子供は少なく暮らしは高くなった。この代償は取り返しがつかない。

大きな根因は，女性の労働力を高めたことだろう，これは労働力の源泉を縮小させた，このジレンマをどのように解消するのかだすが，日本政府と労働組合は，雇用と賃金体系を破壊させ1％の富と99%の不幸を進めている，貧乏人は，子供を育てさせない政策に必死である。

そして人口の老齢化である。政府が進めた格差の拡大と軍需費の拡大による大増税である，被扶養者の負担率は大きくなり，社会保障は削減されると労働力が不足して，主婦たちの労働化が上がる。出生率は低くなり，老齢化に拍車がかかる。

政府の近視的な対策をすればするほど，労働力の不足はますます深刻となり，ロボット化やＡＩ化すると，経済成長のボトル・ネックになるばかりで，国民の福祉は妨げられ結果となる。

一旦落ちた出生率は，なかなか上昇しない，ひとたび少産ムードが定着すると，容易なことでないことを意味する。事例にスウェーデンがある。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/480.html#c2

経済・政治・文化の信用恐怖の体験を日本は絶対に避けられない

1929〜32年に姿を現した第一次世界信用・金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートしいる第二次世界信用大恐慌は、ドル一極からユーロ・円(元)三極への移行が根因。これを認識し対策しないからだ。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

だから，キンの助けを借り、世界の金融システムは一時的に安定させざるをえない。信用・金融恐慌は，ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知ることだ。

そして企業は、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることです。次産業革命とは「原発廃止・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。

そこで日銀のやることは、1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

そして、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円(元)が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。やってみな。信用・金融恐慌が収束するよ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/504.html#c5

ドロボー詐欺師の総理は何をやっても無駄

自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定と封建制度以前の血族とその縄張への忠誠度で判定することをやめろ。

そして確信犯的大ウソもやめろ，

さらに多数意見は正義・善であり、少数派の意見は間違っているので、転向しなければ抑圧排除してもよろしい、という常識を捨てろ。少数意見を尊重しろ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/508.html#c2

国難とした，安倍総理のモリカケのドロボー詐欺隠しだろう

それも集団リンチ事件やモンゴル力士の八百長もみ消し暴力事件

そして被害者を悪者にして，相撲文化破壊させたとして，マスコミは騒ぎまくし立て，政治・経済の失政や詐欺事件を有耶無耶にしている。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/506.html#c3

そうか，同窓会ね，やるな，リーダや黒幕が存在しないと，うまく回らないように見えるが，やっぱり裏切りでバレたか，これでは黒幕までいかないネ。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/172.html#c2

役人の図面では，シールド工法ではないの，もし図面も発破工法なら，役人は官邸の忖度なのか。怪しいな役人も？

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/173.html#c1

これは，東芝だけでなく，日立も三菱も消失危機の証明になる。今回の信用収縮恐慌では，日本政府は企業を税で何回も救済するが，助けても助けても，日本の財閥系大企業の消失は大銀行を含めて消失は絶対に避けられない。

それは「日本商品の世界的優位性の法則が働くからです」2019年ごろからその妖怪の姿が誰にも見えてくる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/512.html#c2

次産業革命とは「原発廃炉とＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れると、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが発生する。

しかも
一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

もしも戦争を体験した世代の消滅する80 年目には、腐敗堕落した自由経済システムから開放するため、窒息させられている政治的自由を渇望する民衆蜂起が勝利する。

80 年周期で発生する、通貨の信用縮小によって発生する信用・金融恐慌の収束は、戦争という殺人消費需要によって、戦争兵器と物質を生産供給する国に、キンが集中することによって恐慌は収束したのであって、ヒトの智慧により通貨とキンをリンクさせ収束させたことは一度もない。

再び、中東と東南アジアと極東に、激しい憎悪の国家の対立が発生している。ドルとユーロと円(元)が世界の75％のキンとリンクさせると、通貨の信用縮小は収束する。そして次産業革命を、20 年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。そうなれば、過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。

政治と経済の指導者は、堤防の決壊個所の修復に追われても、水位を下げないために、水漏れ箇所が増え、新しい箇所が決壊します。自然は雨がやめば水位が下がりますが、世界信用恐慌の水位は、膨張した通貨をキンに吸収縮小させなければ下がりません。

ただし「本当の原因が分かって解決できない現象は存在しない」

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/527.html#c9

政治経済の低迷とマスメディアの既得利権,捏造報道などにより日本市場の縮小は絶対に避けられない。こうしてインターネットテレビが普及は現在進行形。

　　　　　　　　　　　　　(流通革命の過去未来)
┏━━━━━━┳━━━━━━━┳━━━━┳━━━━━━┳━━━━━┳━━━━┓
┃　1840年　　┃　　1880年　　┃1920年　┃　　1960年　┃　2000年　┃　2040年┃
┣━━━━━━╋━━━━━━━╋━━━━╋━━━━━━╋━━━━━╋━━━━┫
┃掛値販売レス┃配達レス　　　┃対面販売┃　陳列レス　┃店舗レス　┃商品＆　┃
┃(現金正価)　┃(キャリー方式)┃(セルフ)┃　　　　　　┃　　　　　┃小売レス┃
┣━━━━━━╋━━━━━━━╋━━━━╋━━━━━━╋━━━━━┻━━━━┫
┃　百貨店　　┃スーパーストア┃量販売　┃会員卸セ-ル ┃インターネット流通　┃
┗━━━━━━┻━━━━━━━┻━━━━┻━━━━━━┻━━━━━━━━━━┛

また2040年にはあらゆる商品アイテムで王座を獲得することになる。これが40年レス周期説である。2000年代から始まった店舗レスは2020年までにはあらゆる商品(映画・音楽・出版を先頭に)アイデムで在庫レス・商品レス・小売レス・店舗レス・の流通革命がスタートする。2040年代には在庫レス＝産地直送オーダー革命によってその王座を不動のものとなる。

世の中はすでに、テレビ・新聞といったマスメディアが、かつてない事態に直面している。若者を中心としたテレビ離れ・新聞離れが懸念され、また景気の悪化により広告収入も減少、アメリカでは、経営難に陥るマスメディアが相次いでいる。日本にも、その危機が迫ってきている。

マスメディアは特にＮＨＫ・読売・産経・日経など真実情報を伝えないで、歪めた情報を意図的に流すテレビ・新聞は粗大ゴミで、国民が逃げるのは当然だ。国民を騙す放送や報道を繰り返すテレビ・新聞は、退場あるのみだ。

国民にとって重要なことは報道せず、国民をだますための憶測・創作（捏造）報道を繰り返す横並び大手マスメディア（テレビ・ラジオ・新聞）。

国民から見て即時やって貰わないと困り社会の混乱が続く主要既得権益の規制
●記者クラブの廃止・解体
●クロスメディア規制（TV＋新聞⇒TV／新聞）
●日本版ＦＣＣ（行政から独立した通信・放送委員会）の設立
●テレビの免許制の廃止
●新聞の再販売価格維持制度の廃止

日本では司法＝裁判所は検察とグルである，国民の意思をもって検察・警察・最高裁の改革を政権にやらせねばならないし,でっちあげられた事件が多発しているので，検察マスメディア改革を緊急にやって貰わなければならない。
●取調べ全可視化法案
●検事総長国会同意人事法案　など

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/536.html#c1

どうして、戦争が信用・金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

軍産複合体だけでない，

経験則だと「戦争以外に世界信用収縮恐慌からは脱出できない」ということになる。経済学者は腹の中で、そうは思っているが、倫理観に束縛されて、そう主張する人はマレである。だが、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。

地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。次に、キンに頼らずに世界の信用を維持するシステムを構築し、バブルの行動と正常な行動を峻別すべきである。

しかし世界の基軸通貨変更はスムーズに移行できない

戦後、世界の基軸通貨はポンドからドルに実質移行し、自然発生的（国際協定なしに）に第二次金本位制（ドルをキンの代理とする為替固定制に移行した。その後、為替表示がポンドからドルヘ完全移行するのに40年もかかった。このことからも、通貨・為替の慣習・既成概念が、いかに強固なものであるか分かる。

1929年戦争で停止した第一次キン本位制（自国通貨とキンとの直接交換）を、次々と復活させて、ポンドを基軸通貨とする戦前の固定為替制度）に戻そうとした。

だが、75％以上のキンを保有してしまったドルの基軸通貨への移行を認めなかったために、第一次キン本位制復活は失敗する。そこで、欧州先進国は植民地との経済圏の既得権益を死守し、世界的バブルの崩壊から、いち早く離脱しようとした。

そして、欧州先進国の既得権益を侵犯してきた日独伊に対し、経済制裁や話し合いで解決して戦争を回避しようと努力した。だが不可能になると第二次世界大戦に突入した。

今回は、世界経済の四分の一を占める欧州のユ一口通貨が誕生し、世界の国の外貨準備の50％を越えつつある。そこで、キン価格は、世界の機軸通貨ドルからユーロヘの移動を阻止するバランスが、最初の安定点となる。

ドルとユーロの交換レートは安定しない。そのため、世界貿易は縮小せざるをえない。
そこで、ドルとユーロの為替の交換レートを固定化すれば、世界の信用縮小恐慌から脱出できると思考し行動する。だが、商品の優位性をもつ円が、円安では世界貿易の不均衡は是正できない。

そして中国とインドと日本と南アフリカとロシアは、1933年のルーズベルトのように、民間のキンの売買と輸出を禁止し、国家だけが買上げる政策を採用すれば、キン保有で米国と欧州を越え、基軸通貨国になるチャンスはある。

だが，それでも後進国と先進国の間で、40年ごとに商品の優位性は交代する。中国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、2019年から日欧米に追いつき追い越すことになる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/538.html#c1

日本の既存の政治経済では，天下りと談合はなくなることはない

生産と販売と利潤を拡大しないと、天下りする会社は誕生しない。そして、若い人たちにポストと部下を与えることもできない。この活力なしには、資本主義社会も、社会主義社会も、封建?義社会も停滞し、急成長することができない。

そして公平感が崩れ既得権益が侵害されると暴動やテロは発生する

権力者は、取付け騒ぎは、マスコミ報道のセイであり、一部の銀行や証券会社の経営の不手際であり、地域的な失策だと考える。そのため、モラトリアムは避けられなくなる。モラトリアムが、ギリギリまで引き延ばされるのは、暴動やテロを恐れるためだ。

暴動は、人間の公平感平等感が破壊されたと判定される場合に発生する。又、他人の死が連想的に自分の死と一体化されると発生する。誰もが公平に文無しになるモラトリアムは、暴動を発生させない。後進国で自国通貨とドル交換停止で暴動が発生するのは、抜け道が多くて公平感に支配されないためだ。

今回は、カードが普及しているため、ＡＴＭを完全停止しないと、公平に一文無しにはならない。公平感が崩壊すると、相互扶助の精神は発生しない。不公平感が発生すれば、暴動の発生は不可避となる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/541.html#c1

産業革命に抵抗するマスコミと大企業の消失は確実です。

世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを救う次産業革命がスタートしています。次産業革命とは「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。地球を破壊させる原発ではない。

アップルのiPad 革命は、電子書籍は電子電池と合体して、2008 年にスタートした世界恐慌を救済する次産業革命を開始させています。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次産業革命の中心になる。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわります。

次産業革命とエンジンレスの起点「水素発電と電磁波起電」です。

動力は，電柱もいらない，水素も酸素もリチウムも必要のないコンデンサー電子半導体電池が中心となる。

太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

コンデンサー電子半導体電池は、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設も可能です。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/556.html#c11

ナゼ日本は世界信用パニックの震源地にならなければならないのか？最大の打撃を受ける日本！データの改竄や，商品の性能・応力などの品質偽装だけではない。

米国の製品で，品確で合格したもの一つもないが。致命的欠陥品が多く驚いたものだ。

1972年代、ニクソンショックでドルがキンとの交換を停止し、為替がフロートになり輸出の神風の恩恵を受けたからです。しかも安倍政権で日本の第三次金本位制への参加が遅れる、たとえ原価百円の一万円札でキンを買い上げても、巨大な無駄遣いになる。

理由の（１）
キン準備を先進国で最低のまま放置し、最後に第三次金本位制に参加するためだ。

理由の（２）
1972年に為替フロート制へ移行し、世界の通貨の発行がキンから開放された結果、最も利益を受けた国が日本だからだ。

理由の（３）奇妙だが，日本商品の優位性が原因である。優位性とは、技術から流行まで、あらゆる分野で、世界をリードしていることである。

結果論的には、日本と米国の世界的な商品優位性の法則は、75％の市場では、古い経済体制の解体崩壊を加速したと言える。

日本と米国の世界的な商品優位性の法則は、早くパニックから脱出を可能にする「自国商品優位性の法則」は、アベコベに、パニックを深刻化させ長期化させたのだ。こうして、日本は世界の経済信用パニックの震源地から脱出できずもたつく。

そして米国は，ドル一極集中の終焉，機軸通貨の多極化の周期交代期に入った。

東南アジアの通貨は、元も含め、米国ドルに対して上昇することが避けられない。香港の民間銀行は、米国ドルとのペッグ制を死守するため、米国ドルの売買を連日繰り返しているが、その量は全く公開されていないし、中国政府もチェックしていない。

そして香港ドルは、今日地球上で民間銀行が発行する唯一の通貨なのである。つまり、原価１ドル香港札は100ドルで印刷されてもニセ札にはならない。

何を言いたいか，上海株と香港株の投機を支えているのが、香港ドルなのである。米国の住宅ローンと重なると大暴落が避けられない。

それは米ドル大暴落は、確実に、香港銀行のデフォルト（債務不履行）を発生させる。

次に
自国の消費市場の縮小は世界貿易を縮小させる。各国の原産地表示とその国で生産した部品を使用しなければならない範囲は拡大され規制される。そして、自由貿易?義は、中小企業と農業の既得権益を奪い、自国の労働者の職を奪い、開発途上国を疲弊させる元凶だとして批判されるようになる。

そして
東京株式市場が第二次信用収縮恐慌の引き金をひかなければならないのか？ それは日本が、ニクソンのドルとキンの交換停止による為替のフロート制度と、貿易自由化信仰の最大の恩恵を受けてきたからである。

そのために、日本の企業は、国内の売上と利益は低下しているのに、輸出で最大の売上と利益をあげている。そして、最長のデフレ景気の記録を更新している。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

だが、日本を除く国は、それぞれの経済政策の舵を切換え、そのドン底の経済指数を、2019年迄には回復させることが可能だ。

国破れても山河と国民は消滅しない。だが、人間集団ごとの自己防衛的な思考と行動は、経済信用のシステムを崩壊させて縮小させ、激痛を発生させる。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/195.html#c2

2007〜10年にスタートしている第二次世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを認識し対策しないからだ。

そして，産業ごとのトップ企業の交代が加速されます。

日本の企業は慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。90年代の失われた10年を、激烈な輸入と店舗拡大競争によって成長した流通企業と不動産企業は、借金が売上を上回る。そのために、その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

そして各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させます。

企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次産業革命へ大胆にシフトすることです。次産業革命とは何でしょうか？

次産業革命とは「原発廃炉・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

そのために日本の大企業の消失は避けられない。

次産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/196.html#c1

地震・津波や火山噴火の災害予知とマグマの行動法則を知らないで原発新設や再稼働はないだろう。

原発の冷却にマグネシウムを使っている。マグネシウムはリチウムなどと共に、イオン化しやすく、イオン化すると強い共鳴振動を増幅させる。そのために、パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたりさせたため、原発での放射能もれの事故を発生させてきた、

イオン化した分子が共鳴振動させるという、分子レベルの原理を認め，容器やパイプを、共鳴振動しない材料に変更するか、マグネシウムやリチウムを、他の原子に変えなければならない。

分子レベルでは共鳴共振により、物質に腐食・穿孔・発熱することを認めること，冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。

使用ズミの核燃料処理も考えずに日本が原発計画する最大の理由は何か？国民に説明しなければならない。そしてナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか？国民に説明してくれ。

そしてなぜ政府は大企業と口合わせ，産業革命に抵抗しているのか説明する責任がある。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/562.html#c3

しかしユーロは「ドルの寿命を延命させるだけだとか、自己責任をとらない国は除名脱退すればよい」と、お互いのテレトリー（縄張り）の既得権益擁護が障害となり、簡単に収束できないのです。

そこで、1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

そして、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

為替の乱高下は，円安で安定するので，株価は暴落しない。

このまま政府日銀は,何もしないと，
世界経済とリンクされている貿易と投資の自由経済国家は、2018年以降に先送りされている,、その経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だから，

日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。

この悲劇から脱出するには，産業革命の20年前倒しさせるしかない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/578.html#c1

モンゴル力士の八百長のもみ消しと集団リンチ暴力事件を闇に葬るのが目的なので，相撲国技は内部分裂した方がよい。

相撲も二つの組織があってもいいだろう。切磋琢磨できるのではないの。

モンゴル入れて，三つの組織ならもっと面白い，三つ巴で優勝争えばよい。

http://www.asyura2.com/14/idletalk41/msg/562.html#c2

酷い言い方ですネ
もし談合に当たる事実が見つかれば、対応を考え直さないといけない？

ということは，バレたらもっと知恵と工夫でアイディアで，分からないようにもっとうまく「やれ」ということなんだよ。バカだネ，証拠残すわけない。地検の能力では無理。7ｋの現場で10年は経験しろ。

わかってないな，天下りと談合はなくならない，

もしも天下りのルールを破り無断スカウトして注文ゼロになる。
注文付きの天下り人事は、天下りと談合を永遠に消滅することはできない。思い切って、天下り先には注文をゼロにすれば、資本主義経済の寿命は延命できるかもしれない。

天下りと談合は、政治・財界・官僚が、それぞれの独立した既得権を死守しながら、円滑に協力しあう必要悪的な潤滑油である。したがって、看板を替え、地下に潜らせても、消滅させることはできない。

談合やらないと企業は仲間につぶされる。モンゴル力士の八百長より酷いかもしれない。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/210.html#c1

1％の富と99％の不幸と金融鼠講と賃金システムと雇用を破壊させたｹｹ中の罪は重い。

インフレ待望論者は、インフレを起こせば、国家や企業の赤字は、手品のように消えてなくなる。と同時に、利益のない低価格に悩む企業を助けられるという妄想を抑えることができない。

金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。

消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想は、雄鶏の首を締め殺せば、早起きから開放されると考えたイソップ物語の寓話とそっくりではないか！

そして貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、回復する時間を長期化する
（金持ちの借金棒引きとは、破産は再生機構に移し借金を棒引きし、政府保証で担保なし融資、大企業と金持ちの減税などである。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税することである。）

しかも，軍需産業と戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

第二次世界信用・金融大恐慌のスタートが、2007〜10年に不可避だったのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。

株や金融商品は，ムズムズの法則によって「買わなければ損する」と考え、「買わない方が得する」とは考えない。ニュートンやケインズなどの冷静な科学者やエコノミストたちも、このムズムズを抑えられず、バブルに巻き込まれた。金融商品でも日常生活商品でも、この機会損失の心理が、上昇すれば永遠に上がり、下降すれば永遠に下がるという脅迫心理とペアになり、投機の底無し沼から脱出できない。そのため、破産が避けられなくなるのだ！

2006年に、デイトレーダー（インターネットで毎日数回取引する人たち）とよばれる投機集団と、値上がりをリードしていた新興市場で、広く大きな損失が発生した。そのため、株価リードの?役は、後半は、銀行と郵便局の窓口の投信販売に移行した。

株価やハイブリッド投信は、人類がはじめて体験する金利ゼロを我慢してきた日本人を、先祖の遺言で固く拒絶してきた投機に巻き込むのも無理はない。かくて、国家予算の二倍もの１５０兆円の個人資産は、山頂から崩落する溶岩のように、一気に流出する。

現実の経済空間では、相場の変化とアト理屈の関係は、統計学的に言えば、見せかけだけの関係なので、無視して差し支えない。

このような見かけだけの因果関係で、証券や銀行は相場を予測しているので、彼らが上がると言えば下がるし、下がると言えば上がるのは当然だ。

株取引は、基本的には、この不思議なポーカーゲームと似ている。おまけに、官製相場，上場企業の粉飾の実態は、監査会社でさえもわからない。それにもかかわらず、ポーカーの親が破産するのは、かつての山一証券の経営者や運に見放された大相場師のように、強気（ブル）の信念を貫き通す人間が、常に３％は存在するからである。

相場の操作は売買高25％で可能。しかし、75％でも暴落は阻止できない

96〜97年の銅取引や為替取引で、日本の商社や銀行が、売買高の25％を占めながら、巨大な損失を発生させた。その原因は、カラ売りカラ買いを繰り返して損失を隠し、一発逆転を狙ったためである。だが、銅や為替の予測はアト解釈では外れるため、巨額の損失を発生させる。

取引額の75％を占めれば、相場は思いのまま操作できる。だが、買手が不在となって売手ばかりになれば、暴落を阻止することができない。

人間は「予期されない出来事」に遭遇すると思考が停止し、死を連想するため、逃走パニックを発生させるので、売り一色となるのだ。

世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性となる。

キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。

ｹｹ中のセイで避けて通れない道がある
それは，
�@高金利で外国からの資金を集め、自国のバブルを膨張させ繁栄させた国家は、バブルが崩壊すると、デフォルト（支払い停止）せざるをえなくなる。
�Aバブル崩壊で外国からの資金が逃出すと、株・土地・債権・通貨が大暴落する。
�B外国からの資金が逃げ出すと、カネの流れが逆流して貸手の円ドルが上昇し、自国通貨は暴落するため、物価高騰・品不足・購買力激減で、経済は大混乱する。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れたので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが日本や世界中で発生する。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/606.html#c1

だから，自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定し，封建制度以前の血族とその縄張への忠誠度で判定する，キチガイ

そして「馬鹿野郎・こん畜生・地獄へ行け・殺してやる」という叫びを、脳の内部や外部に発声させる。そして、思わず手足が動き、相手の頬を叩き蹴り上げ突き飛ばし、反省や沈黙や絶交したりする人。

この人を避けるには，
「そんなことは、自分には関わりがないことだ」と発想を切り換えるか、「それはそれでよかったんだ」と、自分にとってプラスなんだと、楽天的お人好し的に思考する以外にない。まったく情けないことだ。だからこんなリーダを持った我々は悲劇だ。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/610.html#c3

2000年からやんわりと始まり2040年，インターネットの普及により『在庫・店舗・商品レス』の流通システムがあらゆる商品アイテムで王座を獲得するのは必然的。

政治経済の低迷とマスメディアの既得利権,捏造報道などにより日本市場の縮小は絶対に避けられない。また増税不況では買うのを我慢する買えない、から買えなくなるに移行させるために経済は縮小する、家電・大工・酒タバコの三種の神器を取り上げたウオールマートの様な巨大流通を誕生させたが三種の神器を欠き、低価格なら売れると錯覚して、物まねした日本では敗退して消滅したのと同様の道を歩む。

日本型カタログ販売ブームは終わったが、インターネット販売ブームは継続する，なぜならインターネット販売ブームは｢陳列レス｣だけでなく｢商品レス｣｢小売レス｣の新しい流通システムとルールを誕生させていくからである。そして｢在庫レス＝産直オーダー｣革命によって2040年には流通の王座を獲得する。従って2020年までに映画、音楽、出版を先頭に、あらゆる商品アイテムで在庫・店舗・商品レスの流通システムがスタートする、流れに乗りムダを省くと、メンデルの法則から売り上げと収益を3倍にすることが出来る。

しかも地上波デジタル放送はインターネットテレビとのデメリット、メリットを明確にしない。このことで新聞テレビは未曾有の地獄絵図を体験する。私は「マスメディアや国の警察・検察を信用しないのはいい傾向だ」と思った。きっと2018年から市場ではインターネットテレビが普及する兆候なのかもしれないだろう。

2040年にはあらゆる商品アイテムで王座を獲得することになる。これが40年レス周期説である。2000年代から始まった店舗レスは2020年までにはあらゆる商品(映画・音楽・出版を先頭に)アイデムで在庫レス・商品レス・小売レス・店舗レス・の流通革命がスタートする。2040年代には在庫レス＝産地直送オーダー革命によってその王座を不動のものとなる。

国民にとって重要なことは報道せず、国民をだますための憶測・創作（捏造）報道を繰り返す横並び大手マスメディア（テレビ・ラジオ・新聞）。この事実を全国民が了解しなければ、日本の真の独立と経済発展はありえない。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/233.html#c1

これは永田町の論理と霞が関の倫理と司法の倫理と日本の文化の倫理が，社会や国民から遊離するのは，国家レベルのクラスが，社会や個人のレペルから独立した利己的な思考をもっている。

そしてそれぞれの，お互いの既得権益を主張しつつ，既成の国家秩序を護持する点で一致している。

だから，国民の追求が，国家秩序を破壊すると判断すれば，擁護のために訴訟は避けられる。それは，それぞれの既得権益が侵害や転覆されない限り，マスコミも動くことはない。

だから貴乃花親方の場合，被害者側なのに，叩きまくるのは。マスコミや相撲協会や横審が，相撲文化の既得権益が侵害されると困るからである。植草さんも婦人警官にやられたのは，ｹｹ中氏らが国家秩序を破壊されると認識したからである。

貴乃花親方は暴力事故直後から，協会幹部とコミニュケーション取っていたことは知られている。モンゴル力士の八百長と集団テロ暴力事件は，すでに巷に流れている。

貴乃花親方が犯罪者なら，貴ノ岩の周りにいた，力士や校長や教師や同級生も同罪で，教育委員会からお咎めがないことがおかしい。相撲協会や横審も当然，先生から話を聞かなければ不自然である。伊勢ケ浜親方も含めてなぜ，協会に報告しなかったのだろうか。口止めされたのは間違いない。

集団テロ事件以外なにものでもない，検察は略式起訴らしいが，相撲文化の既得権益が破壊されると困るから，逃げたのは間違いない。

これとは別に，日本の政治・経済・文化は，まもなく80年周期の節目にくる。この節目に，大変革・大改革はないと，一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

腐敗堕落した自由経済システムは崩壊します。

どんな政治体制も経済体制も、文化体制も個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。80 年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきた。しないと最後は停滞し自己崩壊する。この許容値は80±10年である。避けて通れない歴史の事実である。

1947年に双葉山が引退後に起こした爾光尊事件は，双葉山が警官相手に大暴れした，その後相撲協会は素晴らしい発展を遂げ，40年後1985年に栃錦によって新両国技館が完成したのである。

まもなく日本の政治・経済・文化に節目がくる。そしてドル一極集中も終焉します。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/635.html#c7

相撲国技はモンゴル力士の八百長と集団リンチ事件を単なる暴力事件で闇に葬る，相撲協会と横審。プロレスより酷い。

この隠蔽はモンゴル大統領と安倍官邸につながっているのは誰にでも想像できる。

モリカケ，スパコン，リニア談合，天下り出世などと同じ，相撲協会の隠蔽と犯罪もみ消し作戦と体質はいつまでも続くことはない。歴史の周期の節目には，必ず暴かれ大変革が起きるものだ。

ではどうすればよいか，協会と横審が認識するまで，ゴタゴタにさせることだ。

「民主主義は理念でなくルール」
少数意見はひとまず多数意見に従い、多数意見は少数意見に耳を傾けるルールが誕生したのだ。故に、多数意見は常に正義で絶対服従沈黙せよとの先輩の意見は軍国時代と同じで、少数意見尊重こそ民主主義だ」と主張した。相撲協会と横審は，少数意見を無視，多数意見は常に正義だと，権利，軍国主義を振り回す，典型的な代表組織。

確かに世は，自然の無意識な設計は、ヒトの上にヒトを造りヒトの下にヒトを造ることを避けることができない。しかし，少数意見の無視は，自由民権弾圧にスギナイ。

1880〜1900 年に「武士の反乱」と「自由民権運動」との1920〜1940 年は、財閥と政党の腐敗に憤慨する「青年将校のクーデター」と「大正デモクラシー」とよばれる少数派の復古と改革の極端な行動との理念は弾圧されるが、その流れた血は、戦争で統合加速され、つぎの政治現象へと移行してゆく。

相撲文化も政治も経済も，この節目に大変革・大改革をしないと，組織の自壊に向かうことになる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/678.html#c10

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを認識し対策しないからです。だから政府が何をしても経済混乱は，絶対に収束しません。

日本は，1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

そして、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

人類を助けることができるのは，次期産業革命を加速することです，株や土地やスパコンやＡＩではありません。そのうち誰にでも判る。

金融商品と原材料の値上がりを放置しながら、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転すれば、どうなるか？ その答えは、国内市場が縮小するため、消費者物価のインフレは発生することができない。そして、輸出の好調のセイで、３年半ごとの景気循環さえ見えなくさせてしまった。

1％の富と99％の不幸や金持ち優遇と弱者の自己責任，切り捨て，生活保護を減額，消費税増税は，景気の回復を先送りさせているにスギナイ。景気がよくなることは絶対にない。そのため、全人類は、2010年代を節目として、その人生を後世に語ることとなる。

そして助けたはずの，あぐらをかいた，日本の大企業の消失がある。

売上を越えた借金を、不動産価値で支えていた有名企業は、政府のてこ入れにもかかわらず、消滅する。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

それは，ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/702.html#c1

本人は声が出なくなったと，お別れの挨拶をしていました。籍はアナウンス部のままらしい，しかし過去に，この番組で小泉政権と政治的な批判して，降ろされたチームが過去にあります。これは番組中に，小泉政治批判で番組を辞めることにことになったとハツキリ申しておりました。

今回の浦川泰幸アナの降板は，安倍政権政治批判でなく，どうも大相撲の白鵬批判でしよう。相撲協会と横審への批判は，徹底しており，半端ではなかった。その根拠は，解らないのですが，この番組のレギラーの政治関係の人が，白鵬批判はやめなさいと言っていたの，間違いないと思われる。

モンゴル力士の八百長と貴ノ岩の集団リンチ事件は，単なる暴行事件にして，もみ消しモンゴル大統領から安倍総理に隠蔽話があったと言われている。

それでも徹底して叩いた浦川泰幸アナの降板は，放送局の上層部の安倍政権への従属主義の証拠になる。

安倍総理は，自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。自分への縄張り忠誠度で判定している。

浦川泰幸アナの降板の理由は，レギラーの政治関係の人が，番組で白鵬批判するなと言っていたので間違いないと思われる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/711.html#c2

あのね介護に集中しているが，日本の大企業の消失は避けられない。

それは，日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならない。そしてアベノミクスによって各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させます。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。しかも日本の大企業は産業革命に抵抗し遅延させます。

ではナゼ、日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？

それは、ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

米国は、1929年の最高の経済指数を、三分の一以下に縮小させるスーパーバブルに直撃された。十年を経過しても、生産・販売・株式・雇用・投資・貿易の指数を回復できなかった。この恐怖の体験を日本は絶対に避けられない！

ルーズベルト大統領のニューディール政策でも米国は1929年のドン底の経済指数を回復することができなかった。そして，短い山で景気が復活したと喜んだ翌年は、より一層の不況に見舞われた。しかし、この「何でもやってみよう」政策のおかげで、自殺や飢餓や失業や倒産から救われた米国民は、大統領を四度も選んだ。

産業革命を加速させないと，日本政府の失政で，自殺や飢餓や失業や倒産から逃れられない可能性がある。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/726.html#c1

産業革命を加速させないと，絶対に避けて通れない道がある

●日本大企業の消失(生産業と銀行)特に財閥系企業の消失
第二次信用収縮恐慌は、借金が売上を越えた企業に、生き残るためには、市場の縮小スピードよりも早く事業規模を縮小させないかぎり生き残れない。

偶然に時流に乗れた産業や企業でさえも、赤字部門を切り捨てなければ生き残れない。

●信用の崩壊，
信用の崩壊は原材料と消費物価と労賃の下降を加速するため、工場閉鎖と失業と所得の下降を発生させる。だから世界の信用崩壊は、平時の特定産業や地域に限定されることはない。データ改竄や後進国に抜かれるだけではない。

通貨を無制限に発行しインフレが発生しないのは、消費者物価と労賃が安い輸入品で制御されているためだ。雇用はバブルが超人手不足を発生させているのに、流入する輸入物価が間接的に制御している。日本は少子化なので団塊社会の仕事離れから人手不足とモノづくりの崩壊は避けられない。

●中小企業と農業の自壊
自国の中小企業や農業が壊滅的打撃を受けても、貿易自由化には絶対に反対しない。第一次世界信用恐慌が1929年末に発生した謎を、政治と経済学者は誰一人として解明していない。

●「自国商品優位性の法則」が原因
日本商品の優位性が原因である。優位性とは、技術から流行まで、あらゆる分野で、世界をリードしていることである。

日本商品の優位性が原因と指摘するのは奇妙に聞こえるかもしれない。商品の優位性は、社会現象の４０年周期に関連している。

別の表現をすると「社会的ルールを破壊し創造する革命的な20年間」と「社会的ルールを遵守し矛盾を増大させる保守的な20年間」の対立に区分することができる。

2007年の日本と1929年の米国は、技術から流行まで世界をリードしていたのに、すでに成功していた企業は自信満々で、古い技術や定番の形を消費者に押しつけた。そして、産業革命で革命的新技術や新デザインは「そんなものは売れない」と拒否した。

日本と米国の世界的な商品優位性の法則は、75％の市場では、古い経済体制の解体崩壊を加速させる。「自国商品優位性の法則」は、アベコベに、パニックを深刻化させ長期化させる。日本は世界の経済信用パニックの震源地から脱出できずもたつくのです。具体的には省く。

●「革命的思考と行動の人にパニックは千載一遇のチャンスが訪れる」
しかし日本商品の世界的優位性の法則は作用し、技術から流行まで、新しい革命的な商品は、長期大不況の中でも、奇跡的に成功することが認識される。

そして、産業ごとのトップ企業の交代が加速されることが認識される。したがって、経済信用パニックは、革命的な思考と行動する人たちと、それを支持する人たちとっては、千載一遇のチャンスであることが認識される。

●「蜃気楼化された経済指数により自壊する」
日本の政治・経済の指導者は，資本主義経済は国家が干渉せず自由放任しても「神の見えざる手」によって需要と供給の均衡が回復することに期待し続けてきた。そして需要と供給は不均衡になり、過剰生産が発生しバランスが崩れる。

その鎮静化するための時間を減速させる。つまり、沈静化するタイミングを引き延ばすことに貢献しているだけだ。こうして「失われた十年」の本当の原因は総括されず、同じ誤りが繰り返されるだけだ。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/271.html#c1

絶対君主の証明「民主主義のはきちがえ」安倍晋三独裁主義者のお言葉

吾輩はドロボー詐欺師である，法律で認められた大麻王でもある。

我が国は「民主主義は正義を多数決で決めるので、少数意見は多数意見に絶対服従しなければならない」故に、多数意見は常に正義で絶対服従沈黙せよ。

少数意見尊重は民主主義ではない，民主主義の多数決のルールは、王政でも独裁制でも採用されてきた。

だから私の主張は，正義であり，民主主義は理念でありルールを破壊させることだ。

民主主義とは多数決原理であり、独裁主義に対立する理念である。

安倍晋三独裁権力が国民の総意だ。少数派の復古と改革の極端な行動との理念は弾圧しなければならない。それで国民が死のうが私には関係ない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/763.html#c4

しかも現代の日本政府は、他国の借金棒引きに大盤振舞いしても、自国民の借金の棒引きはしない。

そして金持ちだけ救済、貧乏人は自己責任のツケ，増税，そして大企業と金持ちだけは救済してパニック発生を避け、貧乏人は自己責任だから救済しないために、世界信用恐慌発生の日付は、１９９８年から２００８年から２０１８年以降に先送りされたのです。

いやなことに政府と企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストを，遅延させ，蜃気楼化された経済指数によって，日本は、最大の打撃をこうむる。

今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

そこで、33 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

そして、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/766.html#c1

産業革命(4ｋなら立体画像で焦点ボケなしにできる)，動力は電子電池電源等に代わる。

3Ｄ映像もパノラマも4Ｋも8Ｋも普及しないのは，二つの目は立体的に5％の効果しかない。

柳生十兵衛や伊達政宗や海賊の船長で気づきませんか？

蛇や馬や犬など側面の片目では，立体的に見えないのだろうか，違いますね。立体的に見えているはず。

眼球の底には，積層半導体よりも薄い網膜があって,点や線や面の色をミックスしたり，点や線や面の境界は，色を重ねて濃く強調するので，ルノアールやモネの絵は，虫眼鏡で見ると，輪郭や線が見える。

すなわち，点や線やの境界は,色を重ねて濃く協調すると立体的に見える。それは網膜で点や線や面が強調されるからなんだ。

だから網膜と同じメガネなしの立体画像が見える方式にすればよい，4ｋや8ｋでそれができる。しかも焦点ボケもしなくなり，画像から遠近のボケがなくなる。カメラもテレビも焦点ボケがなくなる。

次にインターネットテレビの普及。
【在庫・店舗・商品レス】のインターネット流通システムが王座を獲得する。

2040年にはあらゆる商品アイテムで王座を獲得することになる。これが40年レス周期説である。2000年代から始まった店舗レスは2020年までにはあらゆる商品(映画・音楽・出版を先頭に)アイデムで在庫レス・商品レス・小売レス・店舗レス・の流通革命がスタートする。2040年代には在庫レス＝産地直送オーダー革命によってその王座を不動のものとなる。

それにしても自民党も末期的だが大マスコミ、ＮＨＫ、民放テレビ、大新聞らも末期的です。４大マスコミ、新聞、雑誌、ラジオ、テレビの時代は終わりつつある。　新聞社も毎日新聞などを筆頭に数社が合併とか、倒産になるでしょうし、雑誌は廃刊など日常茶飯の時代です。特に,マスコミが持つ既得権益は国民のためにならない。

そして国民を騙す放送や報道を繰り返すテレビ・新聞は、退場あるのみだ。
これをいうと専門家や技術者は仲間外れになり，相手にされなくなる，それは科学の常識を反転させなければならないからです。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/258.html#c18

福島原発の溶解は，冷却水パイプが原因です，現在稼働中の原発は、地震津波がなくても事故発生は避けられない。冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するのは，幻覚です。

なんべんも繰り返すが，イオン化した分子が共鳴振動させるという、分子レベルの原理を認めないから，今回の地震と津波で、炉心が溶解する大事故となったのです。

原発の冷却にマグネシウムを使っいる。マグネシウムはリチウムなどと共に、イオン化しやすく、イオン化すると強い共鳴振動を増幅させる。そのために、パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたりさせたため、原発での放射能もれの事故を発生させてきた

だから、容器やパイプを、共鳴振動しない材料に変更するか、マグネシウムやリチウムを、他の原子に変えなければならない，そして冷却方法や容器やパイプを取り替えればよいけど、このまま放置すれば，福島と同じ事故が起きます。

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そして放射能が漏れつづけている証拠。冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。

冷水で冷やせば、絶対破壊されることのない容器の中で、使用ズミ核燃料棒の自己溶解（メルトダウン）は絶対発生しない、と断言していた原子物理学者を信じた政府とマスコミが、信じているからだ。

安全な原発に設計変更するならば、自己崩壊しても危険な原子に分解されない放射性物質を燃料に使って、分子の共鳴振動数の一致／不一致によって、腐食・穿孔・発熱事故を発生させない設計に設計変更しなければならない。ところが，

｢日米地位協定｣と｢治外法権｣で設計変更も性能・応力の品質確認も検査もできない原発を仕込んだ自民党政権と読売正力が日本を汚染列島化にした。

万学のお手本であった物理学が責任を問われているということは、これまで欧米から導入されてきたパラダイム（世界観・自然と文化の法則・原理）が問われていることを意味している。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/783.html#c1

原発は致死量相当の放射能を大気にばら撒き汚染させる，しかも海水温度を上昇させる。薄められるが20年後に酸素とのバランスが崩れる。そして質量が小さな電子、陽子、分子、細胞には、万有引力の法則は作用しない。だからいつまでも地上と空中を攪拌させる。

福島原発の溶解，それは冷却水パイプが原因だ。だから地震津波がなくても事故発生は避けられない。しかも原発は高温圧力なので大気開放と海洋に放出しなければ爆発する。水素爆発や高温の熱での蒸気爆発が避けられない。

しかも物質に腐食・穿孔・発熱から亀裂や穴があく,だから大気と海洋に，放射能と蒸気の排出は避けられない。酸素とのバランスが崩れ，海水温は上昇する。

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。
この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでない、今回の福島原発が、自動停止したにもかかわらず、炉心が溶解したのはそのためだ。リチウム電池が、発火した事件は記憶に新しいが、この分子レベルにおける共鳴共振の原理を認めない限り、地震・津波・噴火なくても原発事故は繰り返される。

そして万有引力は質量をもつすべての物質の基本原理だと教えられるが、引力とは回転する物体の引く力であり、質量はその引く力の作用範囲を決定している。したがって、質量が小さな電子、陽子、分子、細胞には、万有引力の法則は作用しない。

http://www.asyura2.com/17/genpatu49/msg/290.html#c4

45年周期のBOX革命は、2030年に１BOX型車を多数派にする

2010年以降に，２BOX型がセダンとよばれ，１BOX型がセダンとよばれるのは、2045年以降になる。

３BOX型に固執し丸(曲線)のデザインとディテールからの脱出速度が遅れると売れ行きが止まる，そして苦戦する。ハイブリッド車が売れたのは，ツートンで２BOX型だったから。

中国とロシアは，中古も含めて，２BOX型がセダンと企画すると，日米欧を抜いたことになる。

次に製造業
後進国と先進国の間で、40年ごとに商品の優位性は交代する

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

中国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越します。そして日本商品の世界的優位性を2019年から次々と抜かれます。

日本は，次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

抜かれると認識できると，今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。そして新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができる。

中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。

しかし
日本商品の世界的優位性を2040年〜2060年まで継続させることができる，それは「産業革命に大胆にシフトすることです。そして原発を廃炉にすることです。」

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/254.html#c2

信用の崩壊は原材料と消費物価と労賃の下降を加速する，新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できない,半導体紙幣と半導体コインなどの登場の必然性

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。

通貨を無制限に発行しインフレが発生しないのは、消費者物価と労賃が安い輸入品で制御されているためだ。少子高齢化と1億人の雇用が超人手不足を発生させているのに、流入する輸入物価が間接的に制御している。

自国の中小企業や農業が壊滅的打撃を受けても、貿易自由化には絶対に反対しない。ハエを殺す人間とは「世界通貨とキンとのリンクを断ち切った」国家と指導者である。

今回、ドルとユーロと円がリンクするキンとは「各国の通貨発行の基準とするキン」である。ハヤリの「進化」という表現を使えば「キンも進化している」こととなる。は半導体紙幣と半導体コインなどの登場は必然的である。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/283.html#c3

2010年以降に，２BOX型がセダンとよばれ，１BOX型がセダンとよばれるのは、2045年以降になる。

３BOX型に固執し丸(曲線)のデザインとディテールからの脱出速度が遅れると売れ行きが止まる，そして苦戦する。ハイブリッド車が売れたのは，ツートンで２BOX型だったから。

中国とロシアは，中古も含めて，２BOX型がセダンと企画すると，日米欧を抜いた根拠になる。

次に製造業
後進国と先進国の間で、40年ごとに商品の優位性は交代する

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

中国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越します。そして日本商品の世界的優位性を2019年から次々と抜かれます。

日本は，次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

抜かれると認識できると，今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。そして新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができる。

中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。

しかし
日本商品の世界的優位性を2040年〜2060年まで継続させることができる，それは「産業革命に大胆にシフトすることです。そして原発を廃炉にすることです。」

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/284.html#c1

(1)貧乏人には我慢、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税した。金持ちには再生機構で借金棒引き，政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの減税などの影響が大。

(2)消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想。昔はアンパン一個10円，今は150円，そして賃金が低下し続けている。今のままでのデフレからの脱出はかえって，貧困化に拍車がかかる。

(3)人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。そのために2007〜10年にスタートした第二次世界信用・金融大恐慌の影響を避けられなかった。

(4)貧乏人は、あらゆる経済指数（生産・販売・雇用・投資・貿易）が三分の一以下に激減する世界的金融大恐慌の影響から逃れることはできなかった。

(5)少子化，結婚できない，結婚しない，産めない、産まない，子供より，生きるための生活第一主義で消えた。

(6)女性の就職率の向上と失業率のＵＰ向上は，企業の派遣化と福利厚生の排除は，かえって産めない、産まないに拍車がかかった。

(7)生産性向上運動は，少子化に拍車がかかった。少子化になると，団塊の世代が退職すると，技術力が低下し，人手不足になると消費も低下する。ロボットは経費がかかる。動力消費でコスト高となる。

(8)税金の無駄遣い，海外へのばら撒きが多すぎる。そしてドロボー詐欺が横行している。

(9)1％の富と99％の不幸は，結婚できない，結婚しない，産めない、産まないビジョンである。

(10)「投機も生産販売も、正確に予測できる理論がない，しかも不思議なポーカーゲームと似ている。そのために破産が避けられなくなり，経営者や運に見放された大相場師のように、産めない、産まないが加速する。

(11)景気循環は「神の手」か？ 進化論ばりの「競争と淘汰」か？。マンガ経済教科書はダーウィンの進化論ばりに「生存競争と淘汰によって需要と供給は自然に均衡されるので、景気は自動的に回復する」と解いた。このような競争と淘汰の常識をもっている総理大臣と財務大臣は「貧乏人や中小企業は首をつって死ね（そうすれば淘汰され景気は早く回復する）」と、常々思っているために、産めない、産まない。

本当の原因が分かれば、解決できない問題は一つもない。産業革命を加速させ，経済を立て直すことが先決。このままでは，大企業の消失は確実，少子化はさらに加速する。そして犯罪が増える。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/815.html#c6

日本はバカなので中国に提案したい，これは実用化されているテクノロジーである。人類を救える。

どうせやるなら，エンジンも電池なく、運転手なしの安全車を高速道路に走らせることができる。これは電子専門学校生なら誰でも知っている。

そしてこの提案は，すでにドロボー詐欺の政治家と官僚につぶされている。

それは電磁波ケーブルを、高速道路や舗装道路や廃線された鉄道路線やビルの壁面に埋設するには、膨大な投資が必要だからという、大蔵役人的直観に握りつぶされたのです。

役人と政治家には天下国家百年の計画は苦手
年金や保険を食いつぶすが、電磁波ケーブル反対の理由は、電力を使うかぎり、排ガスは減?しないという、マスコミ的屁理屈である。

火力発電や原発のようにCO２や放射能蒸気を排出せず、原子力発電のように核廃棄物を出さない水素の核融合発電計画は、もう長いこと国家の巨大な予算を食いつぶしている。核融合発電とよばれるこの計画は、水素の超高温プラズマを電磁波の容器に閉じ込めて発電するアイデアだが、実現のメドは全く立っていない。

電子です，これにはコンデンサーと半導体がいる。
電子といっても，専門学校生なら誰でも知っているよ。

電磁波起電力は、道路や線路に電磁波ケーブルを設置し稼働する無人鉱石運搬車やモノレールは、既に実用化されている。磁気浮上鉄道（リニアモーターカー）や電磁波起電力を推進力に使った船や車の試験も終了している。家庭用の電磁波（電子）レンジ、電磁調理器（IHコンロ）、MRI（磁気共鳴画像方式）などは、日常生活の中で活躍している。

だが、これらのテクノロジーが、電磁波起電の原理の?用であることは知られてない。
その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。

これらは何も新たな技術ではない，すでに実用化されているテクノロジーである。

だが、電磁波ケーブルを、高速道路や舗装道路や廃線された鉄道路線やビルの壁面に埋設するには、膨大な投資が必要だからという、大蔵役人的直観に握りつぶされている。

しかし産業革命の電気自動車の量産が加速すると，気がつく、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

これは燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池になる。電磁波電池とは，言葉が悪いが，電子である。記憶させ再生できる。

そして、電磁波起電ケーブルがなくても、車のボディに電磁波起電回路パネルを取り付ければ、車を走らせる電力は十二分である。さらに、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。

世界は間違いなく，産業革命で人類を救うだろう。日本はバカ。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/285.html#c1

半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性

世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

世界は確実に為替表示はドル単独表示から、ドル・円・ユーロ通貨表示に移行する。この世界の三極通貨体制は、キンに代わる国際通貨システムを構築しないと、再びバブルを繰り返す。

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

ユーロの成功の最大の成果は、ドル支配から脱出して、域内の為替変動リクスをなくしたことにある。政治と経済は独立しているため、ユーロ単一憲法の批准は成功しない。しかし、ユーロ圏の参加国が増えなくても、ユーロと自国通貨をリンクさせる国は拡大する。そして、域内の一律関税による自由貿易システムは、労働人口の大移動という代償をともないながら、時間が解決する。

キンを大量に保有する国の通貨が、世界通貨を兼務する矛盾を解消しないかぎり、世界に波及する金融恐慌バブルは、姿を変えて復活する

だから,
キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。

世界のエコノミストの中に、紙幣とキンを交換する第一次金本位制を復活させるべきだと主張する人はゼロである。再び、国と国の貿易赤字の決済にキンを使うべきだと主張している人もゼロである。だが、各国の通貨の発行限度の尺度としてキンを使うべきだという主張は、ドルが暴落するたびに、米国財務省内で議論される。その目的は、崩壊しつつあるドル本位制度をテコ入れする選択肢の一つとしてだ。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/288.html#c3

ヒトの脳の模型図鑑には、すべての動物に共通している「テレトリー線型脳」は、あまりに小さく存在すら無視されている。

この線型脳こそ、個人と企業と国家の無意識の縄張テレトリー）が、暴力と戦争を是認し支持する行動の土台になっている。

ヒトは、個人の性と食のテレトリーの無意識な利己的生存行動システムの存在を、客観的正確に認識しないかぎり、排外主義的な怒りや暴力や不快感に簡単にとりつかれて、再び戦争や紛争にまきこまれることを回避することはできない。

それは安倍総理の利己的な思考と行動から判断できる。

安倍総理の個人愛・家族愛・血族愛・地域愛・愛国心・宗教ブロックから読み取れる。

例えば
自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。家族内外でも判定される。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定，国家民族よりも封建君主＆貴族荘園＆地主への忠誠優先する，政治的＆経済的＆宗数的国家連合が世界をグループ化している。そして原発やＣ０２削減ですら意見は一致できない。

安倍総理の利己的な思考と行動の判定規準を見れば，ゴルフをしても国民の生活より，戦争や紛争にまきこまれることを回避することはできないのです。

彼は，平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという妄想を捨てられない、しかも政治・経済の指導者は，いまや多数派となりつつあることは非常に残念だ。

戦前
軍国主義日本は、軍需生産に人と資源を動員し、国民の消費生活は物資不足で困窮させた。困窮しても戦意が衰えなかったのは、他民族に対する優越感が、自己愛と国家的な愛国心を固く結合させたからである。

バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。

その結果、世界通貨ポンドもドルも、戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

テレトリー線型脳が、縄張りが侵害されると、無意識に不快感・怒りを感じるためだ。そして、学習した知識概念を、無条件反射記憶脳「海馬」に接続するためだ。

こんな人を総理にした自民党議員と国民の罪は重い。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/823.html#c3

過去，世界覇権の交代と完全に切り替わるには、二十年は，かかった。
ドル一極集中は終焉しますが，ドルは強いので基軸通貨の仲間に残ります。

ニクソン大統領は、ドルの世界通貨の地位を守るため、ドルとキンとの交換を停止した。ニクソンに、ドルとの交換を拒絶されたキンは急上昇し、世界の75％のキンを温存したドルはキンとみなされ、かえって「ドル本位制」は強化された。そしてキンが通貨の尺度となると、再び十倍になる日が近い。

第一次世界大戦(1914-18)は、各国の金本位制（紙幣とキンの交換ルール）を停止させた。戦後、各国は金本位制を復活させるが、失敗して1934年までに、自国紙幣に、キンとの交換自由を印刷する国は皆無になった。そして、国と国との貿易決済にだけにキンが使われるようになる。そして、世界のキンの75％を集めた米国が、ポンドにかわって世界の通貨となった。

しかし、このポンド中心からドル中心に移行した事実が公認されたのは、第二次大戦後だ。為替のポンド表示がドル表示に切り替わるには、さらに十年かかった。

どんなルールも、その本質が変化した後、長く形式は残るため、経済現象の周期の表示は難しい。2007年に世界信用恐慌がスタートし，ドル・ユーロ・円(元)などの多極化になるのに20年かかるとすると2027年ごろに，基軸通貨の多極化が誰の目にもわかることになる。

しかし日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買う度胸はないと断言できる。そして円が世界通貨の三極の一つにならない可能性もあるかもしれない。

だが、キンを原価百分の一の自国の紙切れで買いまくると、インフレが起きデフレを解消できる、というエコノミストのアト学説を真に受けてキン買いを断行し、自国通貨を世界通貨の一極にすることはありうる。

別の表現をすれば、世界の通貨システムは、ドルとキンの交換が停止されると、ドルとキンを同一視し、ドル一国通貨による世界支配を一層ハッキリとさせるのが見える。このドルとキンの同一視は、最初の紙幣が、キンとその預かり証と同一視されたのと同じだ。

この結果、世界の通貨はキンの束縛から開放され、膨張を加速した。その膨張は、地球の内部で底動するマグマに似ている。巨大なドルのマグマは出口を求め、地震や火山爆発のごとき突発的な災害に、人類を巻き込むことを不可避にした。

為替表示はドル単独表示から、ドル・円・ユーロ通貨表示に移行する。この世界の三極通貨体制は、キンに代わる国際通貨システムを構築しないと、再びバブルを繰り返す。

そのために，キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。

だから，ピットコインのように，人類は，世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。これが巷でいわれる，半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性です。中国はこの半導体チップの開発にすでに成功しています。

日本は，産業革命に乗り遅れ，半導体コインにも遅れ，モリカケやスパコンやリニア談合やＡＩや原発捨てられず右往左往。世界にカネをバラマクが弱者を徹底的にいじめ楽しむ政治家。どうなることやら。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/831.html#c4

原発は終わった，頭の切り替えが遅いので，えらいことになるよ。

原発企業関係と日本の大企業，特に財閥系の企業と大銀行の消失は避けられない。

そして各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させます。

産業革命に抵抗し，あぐらをかき，その縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。

したがって、新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、スーパーバブル下で、縮小を軽減できるだけでなく、急成長することが可能だ。

すなわち，産業革命(エンジンレス化)に成功した，巨大な産業が出現する。その企業は，マイクロソフト+ＩＢＭ+ＧＭを足したより巨大な産業が，各産業ごとに誕生する。驚くことになる。

どんな商品も、ヒットしているデザインと技術は、三年を経過すれば真似される。その原因は、三年すると経験則が反転し、ヒットしている事実を認識できるからだ。そしてどんな商品も、デザインや技術が似てきて区別がつかなくなり、付加価値はゼロになる。

そして後進国が先進国のテクノロジーとスタイリングを追い越す，カジュアルの時代は、工業人口比率が50％以上の後進工業国が、先進工業国を追いつき追い越すのです。

2000年代の工業後進国（韓国・台湾・香港・中国・東南アジアの大都市）は、2020年迄に、流行からテクノロジーまで、欧米日の先進工業国に追いつき追越すことになる。2019年から次々に抜かれます。しかし2020年ごろになっても抜かれたことに気づかない政治・経済のバカ指導者。

だから革命的思考と行動の人にパニックは千載一遇のチャンスが訪れる。それは日本商品の世界的優位性の法則は作用し、技術から流行まで、新しい革命的な商品は、長期大不況の中でも、奇跡的に成功することが認識される。そして、産業ごとのトップ企業の交代が加速されることが認識される。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/834.html#c10

注文付きの天下り人事は、天下りと談合を永遠に消滅することはできない。思い切って、天下り先には注文をゼロにすれば、資本主義経済の寿命は延命できるかもしれない。

日本の大企業は，毎年天下り人事を押しつけられ価格の談合を強制される。逆に官僚とのつながりを商談に結びつける。

天下りと談合は、政治・財界・官僚が、それぞれの独立した既得権を死守しながら、円滑に協力しあう必要悪的な潤滑油である。したがって、看板を替え、地下に潜らせても、消滅させることはできない。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/291.html#c2

未納四兄弟

5割近くが「国民年金未納」ですが，固定資産税や健康保険料も住民税なども5割も未納です。

定年後，仕事の関係から，驚いたのは，天下りと談合だけではない，

医療関係のオンライン化やインフラがメチャクチャだったこと。

国民年金や固定資産税や健康保険料(税)も住民税なども割も未納に何も対策しない国家と自治体。どうするのですかと伺うと，徴収係数を上げるからよいとの返事。

そしてＣＯ２への対応意識のない，ずさんなことだった。金持ちになるほど税金を納めない人が多く，賢い奴は，居場所を点々とする。可笑しな国。

この国はもう，どうしようもないクズだと認識した。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/293.html#c7

地震津波なしでも、全原発は、分子レベルでは共鳴共振により、物質に腐食・穿孔・発熱事故を発生させるので，放射能もれ事故の発生は避けられない。

分子レベルにおける共鳴共振の原理を認め,地震と津波に一切の責任に転化させないでください。、

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでない、設計変更しなければならない。

放射能が漏れつづけることは。冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。しかも使用ズミの核燃料処理も考えずに稼働させてはならない。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/844.html#c3

それは
地震津波なしでも、全原発は、分子レベルでは共鳴共振により、物質に腐食・穿孔・発熱事故を発生させるので，放射能もれ事故の発生は避けられない。

分子レベルにおける共鳴共振の原理を認め,地震と津波に一切の責任に転化させないでください。、

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでない、設計変更しなければならない。

放射能が漏れつづけることは。冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。しかも使用ズミの核燃料処理も考えずに稼働させてはならない。

原発の分子レベル設計思想の誤り

台風や竜巻、コマや回転するバケツの水は「回転する物体は地球の引力から独立」の法則が作用する。原子レべルはプラスとマイナスで結合し、プラスとプラスで分離する。だが、分子レべルでは、プラスとプラスで結合し、プラスとマイナスで分離する。正確に表現すれば、共鳴振動数が一致すれば結合／不一致になれば分離する。

物理学は、分子レベルでもプラスとマイナスで結合／プラスとプラスで分離するという原子レベルの法則原理を固執する。そのため、パイプを張りめぐらせた化学工場や、リチウム電池などで、分子の共鳴振動数の一致／不一致を無視すると、パイプや容器の材料、或いは、異なる物質の接続部分で、想定外の腐食・穿孔・発熱事故を発生させる。

しかも,質量が小さな電子、陽子、分子、細胞には、万有引力の法則は作用しない。そして炉心融解がなくても、原発は穴だらけのバケツ状況になる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/851.html#c5

日米軍事同盟固執のカリスマの登場した最後に革新的平和的なカリスマが登場する，しないと国家が自滅する。

これは，理論ではないが，予知で「ルール厳守／破壊」の40年周期が歴史には存在する。

人間集団の歴史は，20年ごとに，社会的ルールの破壊が多数派になる時代と，ルールの厳守が多数派になる時代が交代するイミングによって，多くの運命は左右される。

2000年〜2020年までの20年間は，ルールが破壊される時代である。

だから安倍や小泉やｹｹ中のような，信用と流通の垣根を壊しても人気を集める。

しかしその政治手法は，ルーズベルトとは，全く正反対の，弱者に耐乏を押し付け，大企業・金持ちの政治しかしない。そして格差を助長させる。

この20年間は，日米の軍事同盟固執の復古調カリスマが誕生するが，最後にその反対のカリスマが登場する。それは革新的平和的なカリスマで，登場し活躍しないと大変なことになる。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/856.html#c2

家庭も工場も乗り物も,都市も農業も漁業も本当にかわる，電子電池電源で動く，人類は次期産業革命を謳歌しよう。

そして、電子機器から家庭と工業電力、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われる、次期産業革命の中心になる，コンデンサー電子半導体電池を普及させよう。

既存の原発施設に,CO2を発生させる動力を一掃させる，次期産業革命によって，水素発電＆電磁波起電力に移行する,電磁波起電の原理を応用させコンデンサー電子半導体電池にする。

水素発電には色々な方式があるが，水素・酸素・リチウムもいらない，燃料電池よりパワーの大きい、太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。この電磁波は電子である。勘違いするな。

そこで、半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させるのが、成功の早道である。そうすれば、道路や壁に敷設する電磁波起電ケーブルは、原発や火力発電所の電気を使わずにすむ。

百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。既存の原発施設につくればよい。そして廃炉と同時作業，マニュアル標準化急ぐことだ。

その気になれば何でもできる，太陽光で水力発電も動かせる，電子電池電源なら大型車や建設機械もいける。今回の産業革命で人類を救える。

http://www.asyura2.com/17/senkyo237/msg/860.html#c1

ついでに
ドロボー詐欺師の竹中平蔵も安倍の飯友の田崎スシローも変態山口も，国税ドロボーの佐川も安倍ゴロツキも逮捕しろ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/197.html#c8

蜃気楼化された経済指数の正体をあばきだし，見かけのいざなぎ景気越えの，国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされているから，いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。

しかも今の経済蜃気楼を、日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚している。

そして，このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。

三橋やｹｹ中などのインチキ経済学者や新自由主義者を葬らないと，ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

この恐怖の体験を日本は避けられないのか！

1929年のドン底の経済指数を回復することができなかった米国は，大統領を四度も選んだ。そして各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた，

インチキ経済学者やアベノミクスによって，日本も同じことがこれから起きます。縮小スピードを、景気の縮小速度より遅延させれば、倒産消滅は避けらない。そしてあぐらをかいた大企業の消失を確実に体現する。財閥系の大企業はすべて消失します。

ただし，産業革命を前倒し加速させれば，この国難は避けられる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/224.html#c15

そけとも「単なる阿呆」としか考えられない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/234.html#c2

対策を求めないからだ，いやしないからだ！　怖くてできないのだろう。
具体的な現状把握と問題点を取り上げ，対策を提示しない姿勢に呆れる。

そして｢日米地位協定｣，｢治外法権｣，日米安保の見直し

日本政府が，派手に使う，最初から詐欺を目的とした「朝四暮三」と「ゴマ飯」も原因。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/233.html#c1

原発終焉させ,産業革命を加速させないと，放射能汚染列島化から日本を救うことができなくなるよ。

そして2007〜10年にスタートしている第二次世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円(元)三極への移行が根因。原発稼働は対策ではないので，信用混乱も金融低迷も鎮静化しなくなる。なんと円は基軸通貨の仲間に入れなくなる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/227.html#c3

政治と経済の指導者は，人々の不安を静めることが目的。そのために解決を先送り。それは、その危機を発生させる本当の原因が、全く見えなくしてしまう。

経済学のウソとインチキ
30 年代の恐慌の結果から，経済学は「関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生した」という教訓で一致してしまった。

だから、2008 年のリーマンショック後も、世界の政治と経済の指導者は、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。この誤りを見抜けない政治家たち。特に自民党安倍政権とその一味。

今回の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

従って，日本の政治と経済の指導者は，日本の景気循環が、どう作用するかを解明し対策しければならないのに。詐欺を目的とした「朝四暮三」で知らんぷりしている。呆れるほどである。

例えば，
国の景気循環は、長期の景気下降期には、三年半前後の景気の山と一年前後の谷の長さが反転し、山は一年前後しか回復することができない。

長期の景気上昇期は、山が三年半前後と長く、谷は一年前後と短い。そのため、「不景気の時こそ先行投資せよ」と思考し行動する経営者が成功をおさめることができた。だが、スーパーバブルによる長期の景気下降期には、この経験則は全く通用しない。そして、短い山で景気が復活したと喜んだ翌年は、より一層の不況に見舞われる。

すなわち2000-2020年は、新しいルールを受け入れ、古いルールを破壊する社会的心理が多数派となる。そこで、新しいカジュアル商品と、新しい技術商品の市場の普及が加速される。そのために、先覚商品市場の打撃は、更に軽減される。

なので新テクノロジーと新スタイリングの商品は、景気後退期でもスーパーバブル期でも、市場の縮小度が軽減され、成長テンポは減速するが市場は拡大する。

だから、慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。そして各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させます。

それが産業革命なんです。なので今回の産業革命は確実に人類を救えます。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/360.html#c2

新品の材料でテストや品確(応力)しても意味がない。

車も海水や冬の凍結剤がばら撒かれた，雪国の道路を走ると，ホイールや外装が酸化または還元して腐食させるのと同じ現象です。寿命が短くなるのは必然的。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

海水の分子は，イオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

例えてみれば、多くの分子がイオン化している海水を浴びるのは，火に油を注ぐようなものです。

新品の時はよいが，時間経過で図面の耐久年数が短くなるのは当たり前，オスプレイなんかパランスが崩れるので，寿命がくると墜落は確実。

おそろしや！

対策は
共鳴共振する材料を使うべきでないが，材料を厚くして振動応力が発生しないようにするか，常に新品の材料にしておくしかない。ただし共鳴共振しない材料は地球上に存在しない。火星にあると言われている。

そして｢日米地位協定｣，｢治外法権｣，日米安保の見直しが必要不可欠。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/257.html#c4

佳茂さん暴露本だせよ,ベストセラー間違いない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/258.html#c7

経済アベノミクス失政隠しと原発廃炉にできない安倍総理。

戦争に期待する日本の政治と経済の指導者，どうして、戦争が信用と金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

それは，敗戦後の日本は，朝鮮戦争とベトナム戦争特需によって，戦後復興を加速させたことを体験した。そのために日本の政治と経済の指導者には，戦争待望論者は多数派である。

そして憲法九条を改変し非核三原則を反故にしたい議員は多数派である。

しかも北朝鮮のミサイルと核実験は「日本核武装すべし」の声を表面化させた。

建て前で単純に３項に自衛隊明記をいっているがすべて｢うそ｣そんなものではない。

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいというのが本音。そして戦争特需によって長期政権を狙っている。

原発については，常々「原爆保有国になりたい」
安倍総理は，使用ズミの核燃料処理も考えずに計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。そして消失危機状態にある財閥系の大企業の救済です。

日本人が直観的に被爆体験と原発不安を重さね合わせるのは、十分な根拠がある。
それは簡単で
ナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか？
濃縮されたウラニウムやプルトニウムなら、スグに原爆を作成できるからだ。

何をしても財閥系の大企業の消失は避けられません，先送りすればするほど日本企業の消失は避けられません。

これを避けるためには，原発やめ，戦争に期待するのではなく，産業革命に大胆にシフトするしかない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/263.html#c8

2019年から後進国が先進国のテクノロジーとスタイリングを次次と追い越すことになる。

日本の商品の世界的優位性は，2040年まで堅持できるが，工業後進国は，追いつき追い越します。

中国とロシアの乗用車は，中古車も含めて，２ＢＯＸ仕様が50％超えると，日本を完全に抜いたことになる。

中小企業と後進国が大企業と先進国を追い抜き可能な理由

小企業が大企業を追い抜き、後進工業国が先進工業国に追いつけるのはナゼか？それは、経験科学は人海戦術による膨大な試行錯誤が必要だからだ。追いかける企業や国は、完成品を解体してアト追いするため、試行錯誤のための投資と回数が?なくなる。そのため、中小企業と後進国に、追いつき追い越すチャンスが増加する。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/264.html#c1

キチガイ総理が，ドロボー詐欺や大麻だけでなく，悲劇だ。
放射能汚染列島化の日本から原発建設で，地球を放射能汚染化させる気だ！

既存の原発は，自己崩壊しても危険な原子に分解されない放射性物質を燃料に使って、分子の共鳴振動数の一致／不一致によって、腐食・穿孔・発熱事故を発生させない設計に設計変更しなければならない。

万学のお手本であった物理学が責任を問われているということは、これまで欧米から導入されてきたパラダイム（世界観・自然と文化の法則・原理）が問われていることを無視している。

世界は，原発に代わる，「ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命，産業革命をすでに電子書籍は電子電池と合体して、2008年からスタートさせている。

ＣＯ２の発生を７５％減らす動力に世界は変わり，人類を救うことになる。

第一次産業革命は、蒸気機関の発明によって開始されました。そして、蒸気から石炭へ、石炭から石油へと動力の中心原料をかえながら、技術革新を拡大させました。最初は揚水や機織の動力でしたが、船・機関車・自動車・航空機と対象は拡大させました。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、今回の産業革命の中心になる。

そして，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は産業革命を謳歌することになる。原発は終焉です。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/292.html#c4

これは蒸気機関とか活版印刷と輪転機とかタイプライターのように、時間が経過すると、全産業全文明に、広く深い影響を与えるので、軍産系も焦っているのです。

しかも、原発即時ゼロは，電子図書のように、全産業と文明を根本から変革させる技術革命だと言えば、それも、常識やムラや既得権益層から反発される。

どんな技術革命も、最初は、その短所と長所が見えるからなんだ。五年を経過すると、長所だけが見えて短所が見えなくなる、技術の場合も、改良されるために、最初から長所ばかりだった、と思い込まれる。そのために「原発の即時停止」と言いながら「2050年までに太陽光発電などの自然エネルギーの比率を100％とする」となってしまう。

それも，いずれ近い将来と逃げる。しかしそんなことは，三年もかからずに克服される。

だが今回の産業革命は，人類を救うことにになる。蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、汽車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、産業革命の中心になる。これは誰も決めることはできない。

ようするに，世界は，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は産業革命を謳歌することになる。ただ日本は技術革新に乗り遅れるので信用収縮から脱出できずにもたつくことになる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/310.html#c18

安倍政権は，1％の富と99％の不幸の政治しかしないので，地方の衰退は必然的。

彼のメインは，地方だけでなく日本自壊論です。

金融商品と原材料の値上がりを放置させ、消費者の所得は増やさないまま、生産工場を海外に移転し，賃金上げろ，地方企業の衰退を進めた。

地方を切り捨て，都会の土地と株を上げ「自由な貿易と内外投資が、世界市場を拡大させるので、バブルは絶対発生しない」と確信している。

消費者の購買力を縮小させたまま、人為的にインフレ発生させ、国家と企業の悩みを解消したいというインフレ待望論者の妄想にすぎない。

「貧乏人には我慢、金持ちには借金棒引きでは、バブルの発生は避けらないし、回復する時間を長期化する。貧乏人の我慢とは、自己破産のハードルを高くし、生活保護を減額し、増税することである。

そして魔法の小切手は「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」と常々思っている。戦争が金融恐慌を救うという妄想を捨てられない。

しかも蜃気楼化された経済指数を,現実だと錯覚している。今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

彼には世界信用・金融大恐慌の妖怪の姿が見えないのです。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/314.html#c1

そもそも紙幣そのものが信用膨張の根源です。

そしとて個人や企業も、紙幣を土台にして、大量の信用通貨を発行しバブルに貢献している。

会社設立資本金は見せ金（借りてスグ返す）でもバレることはマレである。そして株式自身が、額面50円株が5000円でも売買されるので、最も信用膨張係数の高い金融商品となっている。

そして、株券を持たなくても、カラ売りカラ買いができる。

これらの金融商品の売買行為は「値上がり益を狙うのが目的ではない。変動リスクを軽減するための手段だ」と、自分も神様も信じないウソを、ぬけぬけと言い張ることを許す不思議な空間である。

個人・企業・国家の発行する信用通貨膨張係数は、一時的に足踏みしても「上昇するから買う」の繰り返しさえ妨害されなければ、宇宙よりも大きく膨らませることができる。

「紙幣を土台に、個人と企業も信用通貨を発行し、無意識にバブルに加担する。それは、人間の概念の中では、ネズミ講と同じく、無限に拡大できる。」

無税の商品を買う人と、バーゲン会場で先を争う消費者は、ムズムズの法則によって「買わなければ損する」と考え、「買わない方が得する」とは考えない。ニュートンやケインズなどの冷静な科学者やエコノミストたちも、このムズムズを抑えられず、バブルに巻き込まれた。金融商品でも日常生活商品でも、この機会損失の心理が、上昇すれば永遠に上がり、下降すれば永遠に下がるという脅迫心理とペアになり、投機の底無し沼から脱出できない。そのため、破産が避けられなくなるのだ！

キンの通貨の役割がそうさせたドル本位制を強化させるのと同じ理屈

「キンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式やコインにバブルを発生させるのです」

別の表現をすれば、世界の通貨システムは、ドルとキンの交換が停止されると、ドルとキンを同一視し、ドル一国通貨による世界支配を一層ハッキリとさせるのが見える。このドルとキンの同一視は、最初の紙幣が、キンとその預かり証と同一視されたのと同じだ。

こうして、世界に浮遊しているドルは、間接的にキン価格またはコインに吸収され、ドル本位制を強化させる、これはエコノミストの目には見えない。

しかし,その膨張は、地球の内部で底動するマグマに似ている。巨大なドルのマグマは出口を求め、地震や火山爆発のごとき突発的な災害に、人類を巻き込むことを不可避にする。

そのために
半導体紙幣と半導体コインの登場の必然性となる

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

キンを通貨から駆逐する方法として、紙より薄い半導体フィルムの紙幣＆ナポレオン金貨の大きさの軽い半導体チップを採用すればよい。そうすれば、各国の通貨発行量を厳重に国際監視することができる。又、盗難・洗浄・偽造も阻止できる。

中国は，すでにことを読み切り，半導体チップに成功している。安倍と官僚はこれを認識し何も考えずに隷米化にひた走る姿勢に驚くものである。

http://www.asyura2.com/17/hasan125/msg/384.html#c7

安倍総理と老獪二人の思惑，「自民党をぶっ壊せ」は「自民党を守れ」である。

安倍総理は，1％の富，99%の不幸を求めている，だから常識と経験則を反転させられないから，「働き方 改革」残業代ゼロ，成果はできる人から盗め，悪事を正義にする悪代官は正義なので皆の者，従えとなる。そして国民の不幸は自己責任となる。

ナゼ世界で同時に信用収縮が発生したのか？ナゼ大暴落をとめることができないのか？
ナゼ中国やインドなど世界のＣＯ２排気ガス・汚染が解消しないのか？そして，ナゼ信用通貨史は，世界の基軸通貨を交代させるのか？ナゼ戦争が起きるのか？ナゼ原発は圧力・爆発させ放射能を大気や海洋にばらまくのか，まったく認識できない。

マスコミも政治家も経済学者も回答できません。出てくる答えは，すべて「ウソ」の塊。

しかも避ける方法を提案し続けても，残念ながら、完全に黙殺され続けています。それは「外国で認められていない理論はクズだ」と確信しているからなんです。

世界各国の政治と経済の指導者が、原発廃炉・産業革命のその常識と経験則を反転させるのに、約三年かかるため、今回の世界信用恐慌の収束には、最低でも十年以上はかかる。

しかし日本の政治と大企業の指導者と国民は気づいていないので，日本の経済回復は，さらに十年かかることになる。

だからもし、ドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。

対米従属外交の日本だって、ドル国債を担保に米国からキンを借入れれば、先頭を切って第三次金本位制を採用できます。

そして，産業革命へ大胆にシフトすることです。産業革命に早期シフトした国家は、ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。又、第二次産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。

抵抗する大企業は解体し再生すべきですが，信用収縮は，輸出を二国間の物々交換を中心にします。そのため貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。だから日本の大企業の消失は少子化と人で不足で避けられなくなる。特に財閥系の大企業・銀行の消失は絶対に避けられない。

なぜ？原発廃炉を加速させると，すべての疑問や問題点が解消するのか，跋扈自民党と役人に盗まれるので省きます。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/329.html#c3

世界は脱原発シフトに移行しています。抵抗する大企業は解体し再建せよ！

企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、原発廃炉にして次期産業革命へ大胆にシフトすることです。すなわち2050年ではなく，今すぐにやることです。

今回の産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は原発なる既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

周期では，次期産業革命は2040年ですが，そのー環の、車のエンジンレス革命までを描写できない。次期産業革命の20年前倒しです。原発止めるとできますよ。

しかし次期産業革命は、動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、原発・化石燃料などのCO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

次期産業革命の本命の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、電気自動車・ハイブリッド改造・バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。

だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。電磁波起電と言えば，水爆のような電磁波などを想像するが，水素も酸素もリチウムも必要のない太陽電子などです。電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

この電磁波起電の原理と電子(コンデンサーと半導体が必要不可欠)を組み合わせると，乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。流通が画期的に変わります。

次期産業革命は、この動力は，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

原発なしの，この産業革命は腐敗から低迷した経済を変え人類を救います。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/340.html#c7

小泉元総理と細川元総理は信用できない。別にあなた方が動かなくても，世界は必然的に脱原発となる。各国大統領・首相には，すでに世界信用恐慌脱出のためのマニフェストが提案されている。

小泉元総理は，なぜ?　現役の総理の時に「原発ゼロ」を推進しなかったのだろうか，不思議でならない。

細川元総理も，佐川急便の賄賂など解決していない，しかも天下国家のビジョンも描かないで総理のイスを放り捨てた。

しかも小泉元総理は，ｹｹ中と組み，郵政民営化で，米国に国民の財産を差し上げて報酬を何兆円ももらっていると言われている。

そして構造改革の旗印で，中小企業を防衛してきた専売的な垣根を取り払い，中小企業全体が，大企業の二重三重の労務管理に組み込まれた。農業の大規模化を促し安倍総理は，労働人口の6割以上が，二重三重のピンハネタコ部屋の中に組み込み，蜃気楼化された経済指数を,現実だと錯覚させてしまった。

食料自給率も失業率も小泉ｹｹ中国家によって，国家による統計偽装化させ安倍総理がさらなる強化させた。

小泉ｹｹ中と安倍は，弱者に耐乏押し付け，格差を助長させた。そして自民党をぶっ壊すと叫び，逆に，信用・流通の垣根を破壊させた。この罪は重い。罪滅ぼしに原発ゼロなのか20年，前倒しせよ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/338.html#c6

最近は，暖冬で日本海側の，特に北陸の雪は少なく，クマゼミがなくほどである。Ｓ38年の豪雪に比較したら，積雪量も3分1程度でしょう。電気は弱くて話にならない。それでも電気自動車。馬力は10分の1程度。大型車や建機はノロマな性能で使えない。

2年前だったが，葬式の帰り，城端線で電車が動かなくなり，冬は二度と電車にのらないと思った。昔は長岡は6ｍの積雪が普通だった記憶がある。今回の積雪で簡単に止まりますか？

北陸道は雪の対策をしてません，雪が少なく，貨物車なんかスタッドレスをはかないでノーマルで走っている車もいる。それも，どけどけと接近して生意気に飛ばす。

昨年は敦賀街道の八号線で立往生している風景があった，降り続くボタン雪で一度止まると，身動きできなくなるものだ。

敦賀の161号線の西近江路の山中は，道路の左右に融雪装置が付いており，道路の雪は解けて水浸しだが，結構安心して走れる道路である。北陸道にこのような融雪装置があるとよいと思ったが，高速道は排水能力が乏しいので，できないだろう。

バブルのときに電磁波ケーブル(電子)を、高速道路や舗装道路や廃線された鉄道路線やビルの壁面に埋設しておけば，高速道は衝突の心配のない無人貨物車が雪道で路肩に走らせることができた，これらは政治の利権と大蔵役人的直観に握りつぶされている。

日本は先進国では、最低の通信インフラしか持たない国になっている。年金や保険を食いつぶすが、政治と役人には天下国家百年の計画は苦手なんだ。

http://www.asyura2.com/17/jisin22/msg/376.html#c2

原発という命とりにあぐらをかき，市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。

米国を襲った30年代の大恐慌と同じことが日本で起きます。日本の各産業のトップ企業を入れ替え、産業革命で時代をリードする企業を誕生させ急成長させます。

次産業革命とは「原発。ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れているので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが発生する。

原発の品質には致命的な欠陥がある
原発の冷却水パイプは，イオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である，だから。事故で自動停止したとしても、炉心が溶解することが福島事故原発でハッキリした。

しかも原発は，実機による品質確認(応力・性能・安全性・整備性など)が危険で確認できない，品質に致命的な欠陥があり，地球上の材料・材質では対策不能です。

しかも地震は予知できないので，長期の地震振動と直下型地震が避けられない場所に原発は設置してはならない,そして地震津波や噴火がなくても，原発の放射能モレの事故からの炉心の溶解は避けられない。

福島事故原発の溶解で証明された。

人類は原発止めて，次産業革命で自己防衛しなければならない。次産業革命は，経済も画期的に活性化させられる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/363.html#c3

日本は政治・経済・文化の大変革しないと国体の自壊が避けられない。

特に政治家・マスコミ・ネトサポは大ウソをつく動物集団で、「真意を隠して反発させないため」に、確信犯的大ウソをつくためウソ発見器で検知できない。

今回の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

この経済蜃気楼を、日本の政治指導者とマスコミエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、最大の打撃を受ける日本！

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れたので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが日本や世界中で発生する。

そして，日本の慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった大企業は、縮小＆倒産は避けられない。各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させます。日本の財閥系の大企業の消失は避けられません。

原発即時廃炉にして，産業革命を加速させないと2019年から「日本の商品の世界的優位性」を次々と失います。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/472.html#c3

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れているので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが日本・世界中で発生する。

日本の財閥系の大企業の消失は避けられません。そして，各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させます。

　

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/475.html#c2

朝令暮改の混乱で、2018年のインフレ危機が見過ごされている。企業レベルでは「原材料の値上がりは、もはや、コストダウンで吸収する限界を越えた。偽装するよりも値上げを選択したほうがましだ」と、思考を反転させたことが、政治・経済の指導者とマスコミとエコノミストには見えない。

「買い溜め」思考と行動は、消費習慣をスグには変えられないために発生するのだが、「怒り」から「節約」に、そして「買い控え」へと反転する過程を予知することができない。

「通貨」と「物価」の関係だけに限定すれば、通貨の垂れ流しは、必ずインフレ＝物価の上昇を発生させる。だが、通貨の価値の下降＝物価の上昇を発生させるハズなのに、インフレが発生しない現象だから、デフレ（インフレにならないインフレ）とよばれる。

日本のデフレは、日本の生産工場を半分移転することによって、労働者の収入が抑えられたために維持された。企業はデフレ＝価格上昇できないために「偽装」努力していたことが、2007年と2017年と2018年に一斉に噴出している。

急激な通貨の価値の下降＝物価の上昇は、敗戦国で物資が極端に不足した場合、又、戦争で物資の不足した場合に発生するインフレ。

インフレは、預金凍結や新紙幣の発行交換をしても、沈静化には三年以上もかかる，今回は米ドルが、第三次金本位制を採用するまでは、どの国も、米ドルとのぺッグ制によって、インフレから脱出することができなくなる。

そして，自国の消費市場の縮小はさらに貿易を縮小させる。この、自由貿易主義は、中小企業と農業の既得権益を奪い，少子高齢化で企業は人手不足でロボット化しても倒産する。

日本の大企業の消失は，政府が税金で助けて助けても消失は避けられない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/477.html#c1

兵器禁止条約批准を拒否している被爆国の安倍総理。

戦争が信用・金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられない安倍総理。

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという戦争妄想から脱出できない安倍総理。

蜃気楼化された経済指数に，見かけのいざなぎ景気越えを現実だと錯覚している安倍総理。

貧乏人には我慢，切り捨て、生活保護を減額し、増税する，金持ちには借金棒引き，政府保証で担保なし融資、企業と金持ちの減税で確信犯的大ウソで固めたインチキ政治。

自分にとってプラスは善で、マイナスは悪とハッキリしている安倍総理。

民主主義のルールを破壊させ，ルール否定する行動と思考が正義・善」と考える安倍夫婦。

信用・流通の垣根を壊し，弱者に耐乏を押し付け，格差を助長させた安倍総理。

日米の軍事同盟固執に拘り，｢日米地位協定｣，｢治外法権｣，日米安保の見直しのできない安倍総理。

最初から詐欺を目的とした「朝四暮三」を操り，技術革新より原発を優先させ，自然災害や生命危機を煽る安倍総理。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/483.html#c3

原発は即時止め，産業革命にシフトすることです。

日本政府と企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。

次期産業革命とは「原発蒸気放射能・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

そのために日本の大企業の消失は避けられません，そして地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが日本発，世界中で発生する。

世界信用恐慌は、水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。

ここまでくるとキン本位制しか生きる道はなくなる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/512.html#c3

資本家が儲かれば、労働者も富むのだと云うトリクルダウン説は、既に19世紀終盤の英国で既に破たんし、むしろ労働者の権利はますます縮小した。より安い労働力を求めて、資本は海外に工場を移転その結果、中国やアセアンには投資と雇用が生まれるが日本には利益相反としてそれが失われる。円安になれば、いわゆる所得収支が改善されるものの、本質的な付加価値生産力が積み上がっているわけではないから、その背反として，2018年は株価は騰がるが,国内物価が上昇し、需要がさらに低下する。

したがって国は、産業政策によって、新たな富である財やサービスを創造しない限り、その本質は解決されない。一見、政府が大きな財政出動をすれば景気が改善するように見えるが、日銀とは異なる信用貨幣システムを管理する金融機関は通常、リスクを減らすため、送り出された財政出動資金の多くは融資の回収に回される。

そこに消費増税が加わり、政府はその景気を維持するには、継続的に財政出動（政府支出）しなければならないが、バズーカには限界がある。すなわち長期的に破たんするしかない経済政策を安倍政権は行っているのがバレたので世論誘導操作して誤魔化しているにスギナイ。

安倍政権は、原発の新規需要の代わりに軍需産業で代替しようと画策するが、ようするに日本のもうひとつの経済である既得権益経済が行き詰っていることを示している。なぜ行き詰っているのか、それは内需が低下し、生産が海外に移転し、投資需要が低下しているからである。簡単に云うと国内経済が振るわないからであり、消費税はその下押しに一役買っている。

http://www.asyura2.com/18/senkyo238/msg/513.html#c3