[マスコミ・電通批評15] 花形だったテレビ産業は完全に衰退業種になった！ 　 赤かぶ
43. 2018年10月30日 07:07:52 : M4ifLpWb56 : kExeHFQdEfs[1]
戦後、一部は中国、一部はアメリカ、その他を韓国でマスコミ利権（巨額の広告収入）を取り合う形となり、現在でもプロパガンダは続いている。
2018年現在で判別が容易な番組は、米民主党（プロテスタント系）の資本のCMが入る小泉総理をクイズの正解に出すバラエティ番組や、韓国諜報機関が利用する相手の感情（怒りが中心）を調査する際に使用するサーモグラフィをニュースの合間に披露する演出が挙げられる。
中国や北朝鮮の動静報道は周知のとおりである。
国外と比較すると、ニュースではないエンタメ情報がニュース項目で過半数以上取り上げられ、専門チャンネルを作らない事でニュースへの間接的なアクセス規制を行っている。
ニュースという単語でインターネットの検索を行っても芸能人が出てくるのは日本ぐらいではないか。
エンタメにおいても既得権益を意識し過ぎ、注目が集まっているYoutuberの動向や事件については放送禁止並の規制が敷かれ、時代に取り残されている。
週刊誌でも繰り返し指摘を受けているように、俳優のプロではなく事務所の力が強い二枚目三枚目の“タレント”と呼ばれる人々が役を担って演出や脚本は下請け会社が薄給で対応し、国際的な評価は低い。
インターネットの影響はあるにせよ、エンタメ目的の人間からもニュース目的の人間からもそっぽの向かれ方が海外よりも顕著である点、利権を持つ者の度量に対する皮肉となった形であろうか。
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