＞つまり一握りの1%とその下の庶民の戦いである。

その通りですね。最近、＜世界で最も裕福な６２人の資産は、世界の下位５０％３６億人の資産と同じになった＞ことが公表されました。しかも、どんどん、その格差は開いているそうです。

このような信じがたい事態になった理由はいろいろあるのでしょうが、最も決定的だったのは、資本主義における搾取を告発するマルクスらの労働価値説が否定され、資本主義では、マルクスが指摘した労働搾取は起きていないとする効用価値説が主流となったことです。

効用価値説とは、いわゆる付加価値説です。ケインズ経済学やマクロ経済学、ミクロ経済学、マネタリストたちの効用価値説＝商品の価格となって現れる価値とは心理的なもの＝では、たとえ、たった一人の超大富豪が、地球上の資産＝富の９９・９９％を所有する事態が起きても、誰も文句は言えません。

むしろ、現代のロビンフッド（ネズミ小僧）が現れて、その超大富豪から資産を奪って、残りの全ての人類に分配したら「略奪した」、「盗んだ」とされ、ロビンフッドは「強盗」ということになるのが、この効用価値説＝付加価値説の立場です。

だから、この＜世界で最も裕福な６２人の資産は、世界の下位５０％３６億人の資産と同じになった＞ことが公表されても、政治家も、経済学者も、マスゴミも当惑するか、あるいは沈黙するか、せいぜいが「好ましいことではないが・・・」と、この信じ難い超格差が生じた事態を憂慮するだけで、誰も「搾取した財産だ」、「みんなに返せ」とは言いません。

皆が効用価値説＝付加価値説に洗脳されているので、この許しがたい事態を非難しないのです。

だから、マルクスの労働価値説が復活しないと、つまり、マルクス主義の政治勢力＝左派が復活しないと、＜数人とか、１０人ぐらいの超大富豪たちが、地球上の資産の９９・９９％を所有し、その代表が世界を支配する事態＞＝事実上の人類の＜皇帝＞が現れ、全ての政治家や学者、マスゴミを支配し、「合法的」に全人類を支配する事態＝事実上の君主独裁制が復活する事態も、理論的にはあり得るのです。

というか、ロシアと中国以外の世界は既に、この６２人のような超富豪たちの「秘密組織」が、何らかの影響力を行使しているのかもしれません。とは言っても、今の所、彼らも万能というわけではありません。しかし、現時点でも、かなり強い影響力を持っているのは間違いありません。

少なくとも経済分野については、こうした超大富豪たちは、何らかの話し合いを行っているでしょう。

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