日本型マフィアのゾンビのチンピラ大臣にヤクザ官僚たちが，やつていることは，偽装・変死・自殺に見せかけた組織的な完全犯罪。

税法上は相続税の脱税の時効は最大で7年。首相が罪に問われることはない。しかし、これまでー億円以上の脱税は、政治家でも逮捕されてきた。重大な犯罪であることに変わりはない。

「消えた寄付金」「消えた年金」「消えた公文書」「虚構経済アベノミクス」「民主主義の破壊」やったことは,1％の富と99％の不幸。

倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない。

悪人安倍がやったことは，信用・流通の垣根を壊し，弱者に耐乏を押し付け，格差を拡大させた前代未聞の破壊者,そして権力を振り回し，自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定する。利己的な思考と行動の持ち主。とんでもないリーダに出会ったものだ，悲劇だ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/800.html#c4

データに偽りがある，疑問があるデータは，世論操作になるので絶対に公開されない。

正しい判断ができるためには，信頼のおけるデータでなければなりません。ただ，データの数さえ集めればよいというものではない。

少数意見のデータや，履歴不明のデータや，ウソのデータは役に立たないばかりか，時には害毒になる。

現状把握は，正しい判断ができるデータでなければならない，正しい判断には事実を表すデータが必要です。

ＲＤＤ方式は，現状と過去の場所も条件もわからない，過去と詳細比較できない，ただ取り易いからといつて，数の少ない安易なデータにスギナイ。こんなものインチキ。だから過去のデータと比較しかしない。インチキであるからだ。

データは，とる目的をハッキリさせる，目的に適したデータの層別ができる，データでなければならない。

データで大切なことは，どこで，いつ，誰が,どんな方法で,とったかその履歴を明らかにしなければならない，場所，期間，担当者，サンプル数(大きさ)など条件がハッキリしていなければならない。データのカタヨリやバラツキを小さくする意味から，御用聞き方法や訓練が信頼性の高いデータでなければならない。

そして各社の世論は，「偽装盗用」パクリである。
各社の世論は操作は，盗作パクリを偽装するための常套手段であることがすでにバレている。

それは守秘義務を盾に事実確認することがでくない。しかも，自民党関係者の支持率とライバルの差を一目でわかる表にしたもので，存在している。これは菅野完氏が，前回の総選挙で自民党圧勝の報道を流したことで証明できる。

各社の世論はこれを背景に，下駄をはかしたり取ったりして調整する，「偽装盗用」パクリの常套手段がバレている。これは各社を比較して世論データを公開していることから証明できる。

ようするに「偽装盗用」パクリの世論操作なんです。だれがこんなカネのかかる面倒なことやりますか，インチキで「偽装盗用」パクリはひろく知られている。

http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/803.html#c14

政治と経済レベルは、それぞれ独立した利己的なシステムをもっているためです。しかし最
後は停滞し自己崩壊する。

資本主義国家では、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂と天下りや談合が絶対必要である。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

ナゼ、個人と企業と国家は、それぞれ利己的に行動し思考するのか？そして、個人の心理は、ナゼ愛国心と一体化して、熱狂し暴力を容認してしまうのか？それは、昆虫から人間まで，動物には「縄張り（テレトリー）脳」が、設計されているためである。

安倍総理の国家ごとの利己的な思考と行動の判定規準は，
自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。家族内外でも判定される。これは，夫人の行動で証明できる。

安倍総理は，国家民族よりも封建君主＆貴族荘園＆地主への忠誠優先。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定している。

安倍総理は「馬鹿野郎・こん畜生・地獄へ行け・殺してやる」という叫びを、脳の内部や外部に発声させる。そして、思わず手足が動き、相手の頬を叩き蹴り上げ突き飛ばし、反省や沈黙や絶交したりする。籠池氏や佐川を見捨てたことから証明できる。

この憎悪を意識的に止めることはできず、憎悪を無意識に発射した後に「そんなことは、自分には関わりがないことだ」と発想を切り換える安倍総理の国会での利己的な行動と思考から証明できる。

それは、安倍総理の本能脳が自由の概念の縄張りテレトリーの壁を移動することによって、正義と不正義、善と悪を移動させてしまう。それはドラマを見ているうちに、悪人や悪行が善人や善行に移動反転するように目まぐるしい。こんな指導者を持っ国民は悲劇としか言いようがない。
http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/806.html#c2

安倍人殺しは平然と嘘をつき，
「うそつき」の「証拠を示せ」と吠える嘘つき，平然と人殺しに知らんぷりする。そして倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない。

前頭葉（統合脳）のバランスが崩れると、安倍人殺しは概念による統合指令ができなくなる。そして思考ができない腐った人である。

しかも安倍人殺しは自分にとってプラスは善で、マイナスは悪とハッキリしている。

安倍人殺しは「馬鹿野郎・こん畜生・地獄へ行け・殺してやる」という叫びを、脳の内部や外部に発声させる。そして、思わず手足が動き、相手の頬を叩き蹴り上げ突き飛ばし、反省や沈黙や絶交したりする。

恐ろしい人だ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/844.html#c7

原発には，イオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使っているので，強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させる。

パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたりさせると，原発での放射能もれの事故を発生は避けられない。

これまでは、原因不明で処理されてきた。それが、福島事故原発が地震と津波で、炉心が溶解する大事故として現れた。

だから、容器やパイプを、共鳴振動しない材料に変更するか、マグネシウムやリチウムを、他の原子に変えなければならない。長く使用していれば、リチウム電池は再び、穴を開け亀裂させ腐食させ発火させるのと同じ亀裂、腐食，発火は避けられない。

そこで、現在稼働中の原発は、地震津波がなくても事故発生は避けられないのです。

放射能が漏れつづけ。冷やせば放射能漏れも高温発熱も低下するという想定は、原子物理学の幻覚なのだ。

日本はズーッと放射能汚染列島化が絶対に避けられない。
ナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか？それは、濃縮されたウラニウムやプルトニウムなら、スグに原爆を作成できるからだ。

使用ズミの核燃料処理も考えずに各国が原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。

そしてフランスや米国などの先進国は，日本列島を使用ズミの核燃料処理列島化させるために，核燃料再処理施設の利用とかなんとかの大嘘に騙されたのです。

だから火力発電のようにCO２を排出せず、原子力発電のように核廃棄物を出さない水素の核融合発電計画は、もう長いこと国家の巨大な予算を食いつぶしている。核融合発電とよばれるこの計画は、水素の超高温プラズマを電磁波の容器に閉じ込めて発電するアイデアだが、実現のメドは全く立っていない。

でも日本には，すでに原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。、百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能である。

http://www.asyura2.com/18/senkyo242/msg/845.html#c1

家庭用や工場の百％自給発電装置は，原発でなく永久起電装置でしょう。電磁波起電力発電所なら狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。電子レンジから電磁波がもれる心配もなく24時間パワーを供給するシステムになる。

百％自給できる家庭用自家発電はもちろん、核廃棄物をつくらない電磁波起電力発電所の建設が可能になる。しかしこれらは永久起電装置なら原発もいりません。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、ブルもパワーショベルも電子電池電源で動かせます。軽油も充電装置もいりません。しかも自動運転オペ介入が楽勝です。板根さん副社長に聞けよ。

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして建機や大型車や電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次期産業革命の中心になる。

原子力発電のように核廃棄物を出さない水素の核融合発電計画や「トリウム溶融塩炉」は、もう長いこと国家の巨大な予算を食いつぶしている。すでに実現のメドは全く立っていない。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理を説明しておこう。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

原発は「トリウム溶融塩炉」でも，マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食させ発火させる。この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。原発と「トリウム溶融塩炉」この致命的な現象をさけることができない。

福島原発が、自動停止したにもかかわらず、炉心が溶解したのはそのためだ。リチウム電池が、発火した事件は記憶に新しいが、この分子レベルにおける共鳴共振の原理を認めない限り、事故は繰り返される。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/113.html#c3

常識的には
三種の記憶回路の一つ概念記憶回路は、２ヶ月半〜３ヶ月ごとに、その概念を反転消失させる。しかし不公平感が崩れるとデモや倒閣運動が発生する。

保守革新の信条や伝統的地盤から1月から3月までは，耐乏を押し付け格差を拡大させても支持率は，そんなに下がらなかった，しかし4月から6月は，相当なるデモや倒閣運動が発生したのでマイナス定数が発生する。それは独裁政権になると利己的に行動し思考するからです。7月から9月は野垂れ死にが発生する。

それでも生き延びようとする安倍政権，もう病気的で異常で前代未聞。

確かに，現状からの脱出のマジックに夢見る自民党議員や有権者は，25％も占めていることはわかっている。

公平感が崩れ既得権益が侵害されると暴動は発生するものです。
公平感が崩壊すると、相互扶助の精神は発生しない。不公平感が発生すれば、暴動の発生は不可避となる。

そして時の権力者は、取付け騒ぎは、マスコミ報道のセイであり、一部の銀行や証券会社の経営の不手際であり、地域的な失策だと考える。そのため、モラトリアムは避けられなくなる。モラトリアムが、ギリギリまで引き延ばされるのは、暴動を恐れるためだ。

暴動は、人間の公平感平等感が破壊されたと判定される場合に発生する。又、他人の死が連想的に自分の死と一体化されると発生する。

不公平感が崩れデモや倒閣運動が発生すると，内閣支持率は10%割ってくるのが正常値。自民党，保守革新の信条や伝統的地盤は,全国的に25％もあるが，この25％は有権者の投票行動が全国統計では，55対45となり，総選挙の前回得票数を20％~30％をダウン＆アップさせる。無党派層が地滑り的に移動する。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/164.html#c13

その理由は,世界信用収縮恐慌が進行中なのに全く対策がされていない，基軸通貨の交代期に発生する歴史的周期戦争。しかも，安倍政権は日米軍事同盟固執の破壊的カリスマなので,日本は巻き込まれ避けることはできない。安倍退陣しない限り支持率どころではない。戦争は避けられなくなる。

地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。

次に、キンに頼らずに世界の信用を維持するシステムを構築し、バブルの行動と正常な行動を峻別すべきである。

安倍政権ではトランプ大統領を説得できない。多極化と経済の落ち込みをどうすれば回復させられるか，戦争待望論者の安倍政権には何も知恵も工夫もアイディアもない。あるのは国民を虐めることしかしない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/200.html#c4

そしてジャパンハンドラは無職，ＣＩＡからコールドマン・ファミリーズ・グループに代わっているよ。

少し詳しく
永田町，安倍政権の論理と司法(官僚)の倫理が社会や国民から遊離しているのは，国家レベルのクラスが，社会や個人のレベルから独立した利己的な思考を持っている。そして霞が関の倫理＝官僚(司法)クラスの思考と行動が，社会や個人の倫理からの遊離していることも，同様に証明している。

「永田町の論理」と「霞が関の倫理」＝「司法の倫理」は，お互いの既得権益を主張しつつ，既成の国家秩序を護持するという点で一致している。

特に司法は，国民の追求が，既成の国家秩序を破壊すると判断すれば，擁護のために官僚と政治家の訴追は避けられる。

すなわち，日本は民主主義，三権分立は偽装で，政治家と官僚と司法のクラスは，その対立矛盾はベールに包まれてハッキリと見えない。

それぞれの既得権益が侵害されない限り，擁護のために訴追は避けられるのです。これは日本の常識です。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/202.html#c6

しかもなんと必死？　野垂れ死になのに，悪の世の終わりがきたということ。

もがけばもがくほど，脱出できない三途の川の沈没船，地獄行きの霊魂。

倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，あきれるぱかり。

男らしく平和的革新的な人にバトンタッチをスムーズにすることだ。

そして、慌てて目の前に見える現象を原因だと錯覚し、間違った対処法をしていることに気づけ。ばかもの。

次期産業革命を、10 年前倒しさせるなら、高度成長路線を復活できる。そうなれば、過去のように、世界大戦という巨大な殺人消費需要の助けを借りなくても、恐慌から脱出することができる。

安倍総理は，自由の概念は、政治・経済・芸術・学問の各分野ごとに、対立要素と周期を異にしている。そのために正義と不正義、善と悪を移動させてしまう。それはドラマを見ているうちに、悪人や悪行が善人や善行に移動反転するように目まぐるしい悪人である。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/203.html#c5

2020年までは，ルールが破壊される時代なので，破壊的な小泉氏の奇人変人や安倍ルール信用破壊者のカリスマが登場し活躍している。

社会的ルールを破壊させる安倍氏や日本会議やウヨの連中が，時代が交代するイミングによって，多くの運命は左右される。その信用破壊も2020年までである。

信用・流通の垣根を破壊し，弱者に耐乏を押し付け，格差を助長させたのに，国民の25%以上が時代の生んだ破壊的カリスマに熱狂し期待した。各社報道の支持率30％以上は「偽装盗用」パクリである。

この20年間は，靖国参拝から日米軍事同盟固執の復古調カリスマが誕生したが，ルールが破壊される時代は，復古的軍国カリスマが活躍しているが，2020年に近くなると，その反対の革新的平和的カリスマが登場し活躍するはずです。

日本の場合，戦争を体験した人に代わり，戦争を知らない人たちが，再び戦争に期待する人が多数派になり，北朝鮮の核実験・ミサイル実験で表面化した。しかし中国などの社会主義国家は一党独裁政権を採用したために，それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるため自壊する。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊するのです。日本は，この社会主義国家が自壊すると官僚と政治家は改革を全くしなくなる。

まもなく社会主義国家ソ連と東欧が自壊したようなことが，一党独裁政権を採用した北朝鮮と中国にも発生する。2025年前後になるでしょう。

従って日本の安倍一強独裁政権も当然自壊する。一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になるが，それは歴史の周期でわかる。理論的ではないので信じられないでしょうが，伝統文化と近代技術破壊の反革命はそうして起きている。その繰り返しです。

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを認識し産業革命で対策すれば，世界は繁栄する。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/249.html#c6

第二次世界信用金融大恐慌や世界経済全体に波及するバブルの発生なんて、想像することができない！ 確かに、バブル的匂いはするが、いずれの国も、前回のバブルの体験から、賢くなっているハズだ。万が一破裂しても、その影響は限定され、景気は軟着陸できるに違いない。そう、世界のエコノミストたちがそう考えるのも無理はない。

1929〜32年に姿を現した第一次世界信用金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートした第二次世界信用金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因です。これを認識し指導者は，産業革命の対策をすれば，3年で終焉する。

しないので，第二次世界信用金融大恐慌は継続し続けます，第二次世界信用金融大恐慌のスタートが、2007〜10年に不可避だったのは、人間がバブルに巻き込まれ財産を失うのも、ムズムズ（機会損失）の心理法則に支配されるためだ。

バブルは国ごとに時差と姿を変えて発生する。これは、過去のバブルの反省から、投機の主役や方式を変えるためだ。その国の基幹産業の商品が、３年半ごとに繰返す景気循環と、同期しない場合である。

バブルの発生が予知できないのは、経済学の常識では、バブル的思考と行動と、日常生活の思考と行動とが区分できないためだ。

紙幣を土台とした金融商品は、自然に信用を膨張させバブルを発生させる。人間はバブルから教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力する、だが、バブルは姿を変えるために、その破裂を予知できない。

そして全人類は、2010年を節目として、その人生を後世に語ることとなる。そして、生き残った企業も、既存店の売上や国内販売の売上高の低下を解消できないまま、経済指数三分の一以下という長期不況に突入しなければならない。

ドル・ユーロ・円の三極世界通貨体制移行の時刻表
第一段階
世界の外貨準備がドルからユーロヘ移動（シフト）。ドル暴落

第二段階
ドル暴落を防止するため米国は、通貨の発行尺度を保有キンにする政策（第三次金本位制）を提案。ドル暴騰ユーロ・円下落

第三段階
ユーロも、加盟各国の保有キンを合算し、ユーロ通貨の発行尺度とする。その結果、ユーロ上昇。ドルと円下落。世界の国が、激烈なキン争奪戦争をスタートさせる。

第四段階
日本政府が、日本国民のキンの輸出入と売買を禁止し、日銀のみの買上げ実施。世界の保有キンは、ドルとユーロと円に、ほぼ三分割され、世界通貨は三極支配体制となる！？

第五段階
為替表示はドル?独表示から、ドル・円・ユーロ通貨表示に移行する。この世界の三極通貨体制は、キンに代わる国際通貨システムを構築しないと、再びバブルを繰り返す。

キンを大量に保有する国の通貨が世界通貨であることは、それ自身矛盾し、信用の膨張が避けられない。キン返りによって、キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。

世界の金融システムは、キンに代わって厳格な通貨発行のルールを構築しなければならない。そうしなければ、バブルの発生を根絶することができない。

ルーズベルトは、野党と経済指導者から、共産主義者とののしられながら「なんでもあり」の政策を採用した。それなのに、三分の一以下に激減した1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。その間、ナチスドイツと軍国?義日本は、1935年頃には、軍需景気により、金融恐慌の打撃から脱出していた。

ナチスドイツと軍国日本が、第一次世界金融恐慌から早く脱出できた決定的で、普遍的な要因は、世界の金融システムから隔離された「経済鎖国」のセイである。

回復には，対策されたが，10年以上もかかった。今回は簡潔な信用通貨史と第三次金本位体制への移行もされていない，産業革命へ大胆にシフトもされていない。一ドルが６０円に一瞬なる衝撃を受けないと、第三次金本位制は採用しません。

第二次世界信用恐慌は、２００８年に世界のバブルが炸裂する１９年も前に、その前兆として、日本でバブルを破裂させました。その原因は、日本がドルの信用膨張の最大の恩恵を受け、おとぎ話のカエルのお腹のように膨れ上がっていたからです。

前回沈静化させた最大の要因は、輸出の神風です。今回の世界バブルの崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。

信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れているので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。

もし、ドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。していないので，いつまでもどんどん経済は下がり続けます。いつまでもいつまでも回復することはい。

http://www.asyura2.com/18/hasan126/msg/748.html#c3

自治体の半数"896"消滅は，少子化による過疎化と企業の経済的消失のため，共存共栄と自給自足が加速する。すでに日本海側で生まれていて日本海側全域にいきわたる。

そして地震大国に原発はいらない，電子電池電源で動く時代になる，遅れると資本主義が自壊する。地震でゆれる地域に原発基地の存在は，キチガイが刃物を持った状態と同じ。

現象の結果を原因に逆立ちさせたアト学説で食べている学者や政治家と大企業と、それを信奉するマスコミやムラが，メシの種がなくなるのを心配して原発ゼロを拒絶するからなんだ。

そしてプレート仮説を固執する学者は、太平洋と北アルプスと日本海のプレートは異なるか
ら、無関係だと主張しているが、これは大きな誤りだ。

火山が大量にマグマを吹き出した近辺では、火山性微動はあっても大地震は同時に発生しない。大地震を発生した近辺では、活火山も休火山もマグマを噴出させん。

大島が大爆発し、熱海沖に火山島ができ、小笠原列島の先の海上にも島が顔を出し，マグマの噴出口ができると，関東直下型の大地震は当分ない。

もしもマグマの噴出口がないと、関東直下型の大地震を予知せざるをえない。

原発の冷却にマグネシウムを使っとるから。マグネシウムはリチウムなどと共に、イオン化しやすく、イオン化すると強い共鳴振動を増幅させる。そのために、パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたりさせたため、原発での放射能もれの事故を発生は避けられない。

福島事故原発は，パイプや容器に穴を開けたり、亀裂を発生させたり、腐食させたり、発火させたために，今回の地震と津波で、炉心が溶解する大事故として現れたんじゃ。

地球上には，共鳴共振振動応力を発生させない，材料・材質はございません。したがって原発はパイプや容器に穴があけることを避けられない。

地震と津波やテロや噴火で、炉心が溶解する大事故は避けられないのです。もう二十年もすれば浦島太郎です。

日本政府は拒絶しても，世界は産業革命で家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

http://www.asyura2.com/17/genpatu49/msg/648.html#c6

世界の常識，日本の無知，自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない，産業革命を加速させないと，最後は停滞し自己崩壊する。

80 年前の戦争，革命を直接体験した国民が少数派になると、低い平等より自由を求めると、国家は自壊し民族ごとに分割し、連邦制度は崩壊する。

もし、個人と企業と国家の既得権が侵されると、抗争対立は避けられない。それ以外の多くの時間、個人は、その所属する集団と同じ縄張りと考え利害は一体してると考える。

それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。日本の場合は戦争待望論が多数派になる。

中国経済のバブルの崩壊は2015 年には認識されるが、その十年後には一党独裁政治体制の自壊は避けられない。石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

では日本は，どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。そのため、40 年ごとに改革し、80 年ごとに大革新が必要となる。80 年以上継続した体制は、改革と革新を繰り返し継続してきた。

女子供の重労働は禁止され、参政権は婦人にまで拡大される。戦後の政治革新は福祉厚生制度の採用だった。三百年以上の長期政権も、40 年ごとに改革され80 年ごとに革新されたが、最後は停滞し自己崩壊する。

一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/290.html#c1

世界信用恐慌は約十年で収束しても、２００７―８年の経済指数に戻るには、十五年以上もかかります。

それは，皮肉にも、変化を拒絶する人間の頑固さに依存しているのです。だから原発に代わるエネルギーが存在すると，それを拒絶し，産業革命には，既得権益を失いたくないから，抵抗し，遅延させるのです。

大恐慌の中心となる日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならないから困ったものです。しかも安倍政権にも官僚には，天下国家ビジョン（ 国創りや将来展望への構想）がないのです。

日銀は公定歩合のゼロ金利からマイナス金利政策を採用しました。
このゼロ金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。

１９８９年に破裂した日本のバブルは、十五年の間に、平均株価を五分の一に暴落させ、地価を十分の一にし、十大銀行を３行に収縮させ、多くの企業を倒産させて、やっと沈静化しました。沈静化させた最大の要因は、輸出の神風です。今回の世界バブルの崩壊では、輸出の神風は吹いてくれません。では、企業はどうすればよいのでしょうか？

企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。次期産業革命とは何でしょうか？

次期産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗させているために，信用恐慌は、輸出を二国間の物々交換を中心にします。そのため貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。輸出企業の一部だけが儲け，75％が損する仕組みなので，あぐらをかいた大企業の消失は確実です。

しかも信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れているので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが世界中で発生する。電子マネー化が軌道に乗る前に消失がある。電子マネーのセイではない。

今回の世界信用恐慌の発生は、大企業と金持ちだけは救済してパニック発生を避け、貧乏人は自己責任だから救済しないために、世界信用恐慌発生の日付は、1998年から2008年からさらに2018年以降に先送りされたのです。2008年にスタートした信用恐慌と通貨の交代期が重なり，安倍政権で1％の富のために99％を不幸にしたことで，世界信用恐慌発生の日付は，2018年以降に先送りされているのです。

2018年以降に，二番底・三番底がいつ起きてもおかしくはない。アイスランドの銀行モラトリアムは、どんな国家でも、自国民が外貨を選考した場合には、デフォルトが避けられないことを証明しました。前回発生しなかった二番底・三番底が安倍政権が継続すると確実に来ます。

世界信用恐慌は、水のあふれた河と同じです。次々と予期しない箇所から水がもれ、水位を下げないと、堤防は次々と決壊します。

日本の政治と経済の指導者は、堤防の決壊個所の修復に追われても、水位を下げないために、水漏れ箇所が増え、新しい箇所が決壊します。自然は雨がやめば水位が下がりますが、世界信用恐慌の水位は、膨張した通貨をキンに吸収縮小させなければ下がりません。

ただし，平和的な革新的なカリスマが登場し産業革命を前倒しさせると，経済混乱は収束し繁栄する。

http://www.asyura2.com/18/hasan126/msg/758.html#c2

日本政府は，不公平感を解消しないで，1％の富のため，99％を不幸にし，しかもルーズベルト的弱者救済政策を採用しなかったから不公平感が高まった。やったことは，民主主義のルールを破壊させて専売的な信用・流通の垣根を壊し，弱者に耐乏を押し付け格差を助長させた。

そして，産業革命に抵抗し，次々と発生する危機を，これまでと同様のやり方，妖怪アベノミクスやマイナス金利・貿易拡大・外資導入・信用の拡張・補助金・交付金・賄賂・背任・偽装・ウソ行為などで乗り切ろうとするためだ。

すでに，世界的な一括関税引き下げは挫折している，にもかかわらず二国間貿易協定は不可避なのに，ＴＰＰや輸出の神風に期待するからである。

しかも，世界通貨の交代期に産業革命を拒絶し，海外へのばら撒きと，国家的戦略や天下国家のビジョンがない。だから，すべての企業は，少子化・内需の縮小を外需の拡大でカバーすることは不可能である。さらに内外の市場の縮小は加速する。大企業の消失は2019年から次々と始まる。

安倍政権の致命傷は，モリカケ・スパコンなどの私物化だけではない，国家と大企業の技術革新の遅延が，弱者救済政策を採用ができない1％の富と99％の不幸経済政策を加速させた，そして，原発から脱出できず，地球温暖化による自然災害や生命危機を解決する第一要因なのである。安倍政権が撤退し責任をとることしかない。

そして世界は，平和的革新的なカリスマが登場し，腐敗した政治と経済を産業革命で人類を救うことになる。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/328.html#c3

「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にして，さらに「平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいと国家」にしようと企んだ，殺人鬼捏造兵器の妄想も，トランプ大統領の米朝平和条約で終焉を迎える。

しかし困ったね，馬鹿日本政府と官僚はどう責任とるの？　日本国家は放射能汚染列島化させてまで原発を推進させ，核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられる思惑が完全に反故にされてた。

沢山の陽子を核にもつ原子は、電子を激突させなくても自然崩壊し他の原子となる。ウラニウムは自然崩壊しセシウムとプルトニウムになる。電子を激突させると崩壊は加速され原子爆弾のように大量に殺傷破壊させる。だから、原発の燃料棒は濃縮されたままのウラニウムは使用されず、自然崩壊を遅延させるため混ぜ物にしている。だから、混ぜ物を結合させる水素が発生するため、水素爆発や高温の熱での蒸気爆発が避けられない。

しかも直接浴びれば致死量の放射能を、巨大な大気と海にタレ流しているのに容認されている。酸素とのバランスが崩れてきている。

冷水で冷やせば、絶対破壊されることのない容器の中で、使用ズミ核燃料棒の自己溶解（メルトダウン）は絶対発生しない、と断言していた原子物理学者を信じたウヨと政府とマスコミや官僚たちよ全員責任を取れよ。

ナチスドイツと軍国主義日本は、軍需生産に人と資源を動員し、国民の消費生活は物資不足で困窮させた。困窮しても戦意が衰えなかったのは、他民族に対する優越感が、自己愛と国家的な愛国心を固く結合させたからである。

しかし脱税王安倍は，嘘つき安倍，総理イスにしがみつく悪代官の安倍，「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人鬼捏造兵器

日本型マフィアのゾンビのチンピラ大臣にヤクザ官僚たちが，やつていることは，偽装・変死・自殺に見せかけた組織的なやりたい放題の完全犯罪。

「消えた寄付金」「消えた年金」「消えた公文書」「虚構経済アベノミクス」「民主主義の破壊」やったことは,1％の富と99％の不幸。

倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない。

悪人安倍がやったことは，信用・流通の垣根を壊し，弱者に耐乏を押し付け，格差を拡大させた前代未聞の破壊者,そして権力を振り回し，自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定する。利己的な思考と行動の持ち主。とんでもないリーダに出会ったものだ，悲劇だ。

人々のお役に立つ政治を一度でも心がけてみろ，この悪党め。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/404.html#c2

しかも日本政府と官僚の技術革新の拒絶と抵抗で世界で一番最後にならないと日本経済は回復しません。それはニクソンによるドル本位制の恩恵を一番受けたからである。

北朝鮮のミサイル実験と核実験は「日本核武装すべし」と憲法九条を改変し非核三原則を反故に，平和憲法改変の声を表面化させたが，世界的信用恐慌脱出するシナリオには，もう必要ないので，愛国的熱狂によって登場した，日米軍事固執同盟の安倍ルール破壊独裁主義者の独演は，世界は平和的革新的な集団の登場で終わる。

利己的永田町論理と霞が関の倫理と司法の倫理は国民と遊離しているが，倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，しかもしたい放題，やりたい放題も霊界では，悪事が裁かれ全員地獄でうようよとさ迷い地獄に一人残らず落ちるだろう。

アベノミクスや構造改革のの旗印で，弱者に耐乏を押し付け格差を助長させ，農業や中小企業を防衛してきた専売的な垣根が取り払われ，二重三重のピンハネタコ部屋の中に組み込まれた。この罪は重い。

今回は輸出の神風が吹きません，蜃気楼化した経済指数のデタラメと偽装，改竄により，日本の経済は，安倍一強独裁政権だと地獄絵図化を体験します。しかも日本のあぐらをかいた大企業の消失が2019年から始まる。

安倍政権と官僚たちの信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れたので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが発生する。

今回の世界信用恐慌の発生は、大企業と金持ちだけは救済してパニック発生を避け、貧乏人は自己責任だから救済しないために、世界信用恐慌発生の日付は、１９９８年から２００８年から２０１８年以降に先送りされたのです。ただし，安倍破壊政権が交代し産業革命を前倒し「日本商品の世界的優位性の法則が働くからで」するとすべての人類は救われる。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/483.html#c2

レベルとクラスの対立矛盾は，それぞれの既得権益が侵害されない限り，それぞれ共通し統合されているために，隠れて見えない。

例えば
政治レベル＆クラスの「国家」「行政」「立法」「司法」のその論理的思考と行動は，

多数決こそ正義・真理で，少数意見は多数意見に従うべしとなっている。

そして，その極端な利己的な思想と行為では，個人と社会は，国家に奉仕し従属すべき義務がある。愛国主義・国家主義となる。

従って，日本の「司法の倫理」と「霞が関の倫理」と「永田町の論理」などの三権分立や民主主義は偽装で，国民の99％から遊離している証明になる。すなわち，霞が関の倫理＝官僚クラス＝司法クラスの思考と行動が，社会や個人の倫理から遊離しているのです。

日本の「司法の倫理」と「霞が関の倫理」と「永田町の論理」は，倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，これをどのようなウソと誤魔化しで国民を煙に巻く方法をエリートは学んでいる。だからデフレの解消法と同じでエリートは，国民をいかにしてだますか，知恵と工夫を学んでいることになる。まあ，あきれるばかりです。

そのために，、一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が絶対に避けられない。

従って，天下りと談合を永遠に消滅することはできない。思い切って、天下り先には注文をゼロにすれば、資本主義経済の寿命は延命できるかもしれない。

天下りと談合は、政治・財界・官僚が、それぞれの独立した既得権を死守しながら、円滑に協力しあう必要悪的な潤滑油である。したがって、看板を替え、地下に潜らせても、消滅させることはできない。だから資本主義経済の寿命は必ず節目に来る。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/536.html#c4

官僚と政治は，悪の世界，「人殺し国家」や「信用破壊国家」にした，ウソとデタラメの国家。

官僚政治に抑えられ，安倍政治は，人事権を握り，阿呆のミクスや人殺し改革で，犬の遠吠えのごとく吠え，国民の99％を騙し，大嘘で食い物にしている、食い物にしているゾンビをリストラできない政治家。官僚と政治家の地獄行きの霊魂の取り合いには，呆れるばかり。

日本の政治・経済・教育，何を取っても希望の持てるものは一つもない。腐敗と不信の山積み。あるのは「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人鬼捏造兵器製造。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/539.html#c11

安倍一強独裁支配制は，どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂する。戦後80 年目の節目には、自壊は絶対に避けられない。

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。これを認識し対策すれば，すべて沈静化する。

だが、2008 年に姿を現した世界的信用縮小恐慌を、世界の指導者は認識できないため、各国の政権与党は、右翼左翼中道に関係なく、選挙ごとに得票を減らしている。そして、証券・為替・銀行の窓ロ一時閉鎖に追い込まれ超党派法案可決まで、混乱はつづく。日本は政治の腐敗で拒絶反応が強く，政治に関心がない有権者が50％超えている。この浮動票の3分の1が政治に関心を持つと移動して政権交代が発生する。

国家も個人も、その政治的予想が外れると官僚に責任を転化し、官僚的予測が外れると官僚は政治に責任を転化させる。

民主主義の多数決のルールは、王政でも独裁制でも採用されてきた。歴史をひも解くと、少数派の意見が時間と共に多数派の意見になり、政治のルールは変化してきた。だが、どんな少数派の意見が多数派になるのか、あらかじめ判定することは難しい。だから、少数意見はひとまず多数意見に従い、多数意見は少数意見に耳を傾けるルールが誕生したのだ。

故に、多数意見は常に正義で絶対服従沈黙せよとの安倍日米同盟軍国主義固執の意見は軍国時代と同じで、少数意見尊重こそ民主主義だ。

安倍政権と官僚の民主主義とは多数決原理であり、独裁主義に対立する理念と信じられている。

日本の大政翼賛会は、一党独裁に反対する人が立候補できぬ選挙制度ルールで、独裁権力を国民の総意だと思わせた。

政治から流行現象まで、文化社会現象は「ルールを守ることが正義・善」と考える人が多数派となる時代と「ルールを否定する少数派の行動と思考が正義・善」と考える人が多数派になる時代が、20 年ごとに反転し40 年周期で繰り返してきた。

明治維新は王政復古をスローガンに、天皇の直接続治下で、封建制度を解体し、欧米の近代化に追いつき、欧米に植民地化されない富国強兵を目的に邁進した。天皇直接統治は、薩摩と長州の派閥連合の独裁となり、武士の反乱と自由民権運動を引き起こす。

1880〜1900 年は「武士の反乱」と「自由民権運動」の極端に対立する少数派の行動と思考が発生。

次の1920〜1940 年は、財閥と政党の腐敗に憤慨する「青年将校のクーデター」と「大正デモクラシー」とよばれる極端に対立した少数派の行動と思考が耳目を驚かせる。

こうして、天皇親政の軍部独裁制に移行。政党は解体されて大政翼賛会に統合される。このようにルールを否定する少数派の復古と改革の極端な行動との理念は弾圧されるが、その流れた血は、戦争で統合加速され、つぎの政治現象へと移行してゆく。

このくり返しが歴史の節目の周期になっている。しかしこれは理論でないので，あくまでも周期で，この流れを変革させることができる。

今回は基軸通貨の交代期なので，産業革命がその役割を演ずることになる。原発やめて産業革命を前倒しすることですべて解消する。政治と官僚に対する腐敗が強く，2030年までは日本の近代二大政党制は機能不全となる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/548.html#c5

日本の外務省や財務省や経済省は学歴エリートだが，一般社会ではただのクズ，ゴミ。倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない。世界のクズ。

それは，やりたい放題，したい放題で天下国家ビジョン（ 国創りや将来展望への構想）がないからだ。

しかも官僚と政治は，ドロボー詐欺師，悪の世界，「人殺し国家」や「信用破壊国家」にした，ウソと偽装のデタラメの国家。あるのは談合・天下り・カネ・セックス女と男尊女卑。

思えば
1960年〜80年代の日本は、10年間に物価は倍増したが、輸出の神風が吹き，消費者の購買力も倍増したので、万事めでたしとなった。そこで、75％の日本人が、中流階級になったと幻覚できた。この幻覚を再現するのに、インフレが必要だと、エコノミストは妄想を隠さない。今回はこの輸出の神風が吹かない，吹くのはあぐらをかいた日本の大企業の消失。

1972年ニクソン大統領は、ドルの世界通貨の地位を守るため、ドルとキンとの交換を停止した。そして、一律関税引上げで貿易収支を均衡させようと試みた。マスコミの「日本の高官は、『米国の円切上げ要請を飲むよりも、一律関税引上げの方がマシだ』ともらした」という片隅の小さな記事で、ニクソンショック発動の日を予測できた。

ニクソンに、ドルとの交換を拒絶されたキンは急上昇し、世界の75％のキンを温存したドルはキンとみなされ、かえって「ドル本位制」は強化された。かくて、世界に浮遊するドルを、キンと均衡させるため、値上がりが放置された。

しかし世界は，平和的革新的になると，ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの?役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。こうして産業革命が加速されていく。

ルーズベルトは、野党と経済指導者から、共産主義者とののしられながら「なんでもあり」の政策を採用した。それなのに、三分の一以下に激減した1929〜32年の経済指標（生産・販売・雇用・投資・貿易）に戻れたのは、12年後の、日本の真珠湾攻撃で、第二次世界大戦に参戦した1941年になってからだ。その間、ナチスドイツと軍国主義日本は、1935年頃には、軍需景気により、金融恐慌の打撃から脱出していた。

そのため、バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

しかし世界は2020年まで「ルールが破壊される時代」に平和的革新的なカリスマにより，戦争や圧力なしの世界に移行する，

日本だけが、90年代に経験した失われた10年間の苦痛を、再び10年以上も経験しなければならないのか？ 今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、偽装と捏造など蜃気楼化された経済指数が正体だからだ。

この経済蜃気楼を、日本の指導者とエコノミストたちは、現実だと錯覚した。そのため、第二次世界的スーパーバブルの到来に対して、全く無防備である。そして、このスーパーバブルの原因が、ニクソンのドルとキンの交換停止にあることを知らない。

それは、ドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本だからだ。そのため、日本は、最大の打撃をこうむる。

これらは歴史の周期で，40年周期にベルリンの壁が破られたように，80年周期に同じことが発生し，人類は産業革命を加速させ人類は救われる。しかし安倍政権は，軍需経済に拘り，日本経済は一番最後まで回復することはない。これは理論でないので変革させることができる。日本政府と官僚には残念ながら，天下国家ビジョン（ 国創りや将来展望への構想）がないからからだ。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/624.html#c5

脱税王安倍，嘘つき安倍，総理の権力イスにしがみつく安倍ルール破壊者
「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人捏造製造政治。

官僚も政治家も，税金横領システムが作動して止まらないが，国民が預金し，融資したカネまで食い逃げ，年金や保険を使え使えと食い逃げしているが，誰も責任を取らない，そして自殺や変死にみせかけた人殺し。地検は人殺しまで見て見ぬふりをする気か。呆れるわ。

しかも森友ゴミ銀行が融資した21億円，どこに消えたのだろうか，これも食い逃げ。地検は知らんぷり。

そして世論誘導操作「偽装盗用」パクリの世論操作とムサシの投票制御作動にスギナイ，

日本の「司法の倫理」と「霞が関の倫理」と「永田町の論理」などの三権分立や民主主義は偽装で，国民の99％から遊離しているのも恥じない。

やったことは，土地ころがし背任・談合・天下り・カネ・セックス女と男尊女卑。弱者に耐乏を押し付け，格差を拡大させ，したい放題，やりたい放題で満足感に浸る。

それも「人殺し改革」や「憲法改変」や「倫理観の欠片もない」「責任の取り方も知らない」陰でまくしたてるのは，解散総選挙による「３選妄想」。もはやこの世の人とは思えない，地獄の妖怪使者。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/629.html#c4

2008 年のリーマンショックや2011 年の関東東北大地震後、次々に発生する危機。それに対して、安倍政治と官僚と経済の指導者の答えは、人々の不安を静めることが目的。ところが安倍政権から，解決を先送り。それは、その危機を発生させる本当の原因が、全く見えないため。

そして2008 年のリーマンショック後も、日本の安倍政治と官僚と経済の指導者は、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。

しかしアベノミクスや土地や株価を上げても経済の2007年への経済指数の回復は，今回は絶対に神風は吹きません。

しかも商品の世界的優位性が日本なので，円安では市場は成り立ちません。従って株価は頭打ちになる。今回は産業革命しかないのです。日本はアベノミクスで遅延させるので世界が先行します。

それは1930 年代の恐慌の結果から経済学は「関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生した」という教訓で一致したからです。経済学は逆の発想ができないのです。馬鹿にされるからです。

そしてドルは25％の金しか保有していないので、三年すると世界の通貨と信用は、再び不安定になります。基軸通貨の交代期に，ドルの延命は，多極化の仲間入りするしかないのです。しかし，お互いのテレトリー（縄張り）の既得権益擁護が障害となり、簡単に収束できないのです。

そして、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。

日本は1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨となる。

特に今回は，古今未曾有の大不況から立直るためならば、たとえアカ（共産主義者）だと叩かれても、思いついたことは何でもやってみよう、という思考を持ち産業革命を前倒しするだけでよい。

日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならない。しかし、日本の商品の優位性は、過去の伝統にとらわれず、積極的に新しい変化を受け入れる日本の消費者の存在によって、2019年まで、世界をリードする。しかし安倍政権の恐怖は，2019年からあぐらをかいた日本の大企業の消失が始まる。

そして信用恐慌の早期脱出のためのマニフェストの実行が遅れているので、地方銀行の取り付け騒ぎや倒産が避けられなくなる。そして、予告どおり全国の銀行のモラトリアムが発生する。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/633.html#c1

世界は平和的革新的な世の中に進むが,日本経済は，経済指数が蜃気楼化し信用崩壊とルール破壊が進み，世界で一番経済の回復が遅れる。それは原発やめられない，産業革命を遅延させるからである。

日本は，信用縮小恐慌の収束を、古い経済学の常識にまかせたので、三年ごとに三段階で世界と各国の信用が縮小し、株式市場・為替市場・銀行窓口の一時閉鎖が避けられなくなること。その世界経済の傷口が回復するのに、2025年以降までかかる。

中国の資本主義経済システム導入は、自然に、資本主義政治システムに移行すると期待
したが。中国の一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になる。

社会主義国家ソ連と東欧は，一党独裁支配制を採用したため、社会主義国家ソ連と東欧の社会主義国の一党支配制度は40 年後に自壊しベルリンの壁は崩壊した。，

北朝鮮も，一党独裁支配制を採用したため、ドル一極集中から多極化に移行する交代期の日米軍事同盟固執から平和的革新的なカリスマが登場の流れに，ベルリンの壁が崩壊したときと同じように，統一に向け平和的に解決する。

ではナゼ中ソ北と東欧の社会主義国家は80 年目に自壊するのか？
それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。

日本は，戦争を知らない世代が，逆に北朝鮮の「核武装化・ミサイル実験で」平和憲法の反故と世界の憲兵入りを目指すことになる。しかも一強独裁政権を選択したので，一強独裁政治体制の自壊は避けられない。それは利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂するからである。

資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられない。

一党独裁下の国家・企業・個人が、利己的に防衛思考し行動する法則の作用から逃れることはできない。資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

日本の二大政党制は，既成政党と官僚と司法の腐敗と不信により,2030年まで機能不全である。政治は，

日本は安倍政権の自壊と産業革命を前倒しすれば，国民は救われるが，安倍政権は３選を目指しており，経済は底なし沼から脱出できなくなる。世界は平和的に革新的に産業革命で人類は救われることになる。皮肉なことになる可能性が出ている。

日本は産業革命を加速させ，小選挙区制の見直しと国会議員の歳費待遇の引下げ、または議員数の半減と官僚の半減・そして参議院を廃止して一院制にして首相公選制を急がなければならない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/666.html#c15

イランや北朝鮮は、受動的「経済鎖国」である。そのため、世界的バブルの影響は軽減されるが、経済の停滞は避けられない。これは信用恐慌や米国や日本の圧力のセイではない。

北朝鮮は、国民の消費生活は物資不足で困窮させた。困窮しても生活が衰えなかったのは、他民族に対する優越感が、自己愛と国家的な愛国心を固く結合させたからである。

世界経済とリンクされている貿易と投資の自由経済国家は、その経済指数（生産・販売・株式・雇用・投資・貿易）を、三分の一以下に縮小させる。そして、能動的＆受動的に貿易と投資を制限し、世界経済とのリンクを弱めている経済鎖国家も、その経済指数を10％から25％ダウンさせることは避けられない。

日本と米国への輸出依存度の高い国は、今回のスーパーバブルの台風の目に直接巻き込まれ、その影響からの脱出に時間がかかる。だが、日本を除く国は、それぞれの経済政策の舵を切換え、そのドン底の経済指数を、2019年迄には回復させることが可能だ。

平和的に革新的に産業革命を前倒しすれば，日本を除く国の経済は回復する。

日本の今度の苦痛は、いざなぎ景気越えの見かけの景気をともなわない。なぜなら、見かけのいざなぎ景気越えは、国内市場の縮小を海外市場の拡大によってカバーされた、蜃気楼化された偽装と改竄による経済指数が正体だからだ。

その根因は2007〜10年にスタートした第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円(元)三極への移行が根因だからだ。

安倍政権なら日本は,経済が回復することはない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/686.html#c11

2000年〜2020年までの20年間は，ルールを破壊する時代である。靖国参拝から日米の軍事同盟固執の復古調カリスマを誕生させたが，その反対の平和的革新的なカリスマも登場させる。

すなわち小泉氏や安倍氏のように，ルールを破壊させ復古的軍国カリスマが活躍したが，終盤になると，革新的平和的なカリスマが登場し活躍する。

だから，北朝鮮と韓国は，平和的革新的な「カード」を切ったことになる。日本は「圧力カード」を凝りもせずにまくし立てているが，歴史の周期では蚊帳の外になるのは必然的。

中国は次のカード「基軸通貨の交代＝元」、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円(元)が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。ドルも仲間に入り救われる。

そしてその次のカード「産業革命」を切ることになる。そこでトランプ大統領は1929年の世界恐慌を高関税で逃げ切った「輸入品に高関税」をきる。すなわち「経済鎖国」である。そのため、世界的バブルの影響は軽減されるが、世界経済の停滞は避けられないことになる。

日本の安倍総理は，2008 年のリーマンショック後も、世界の政治と経済の指導者は、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。

1929年の世界恐慌で経済学は「関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生した」という教訓で一致しているからである。これが間違い。

日本政府は，マイナス金利や都市部の土地価格や株価で逃げ切ろうとするが，逆の発想ができずに，もたつき地獄絵図化を体現することになる。日本だけが世界信用恐慌から脱出さできなくなる。

こうして日本を除く世界各国は，2008年にスタートしている世界恐慌から脱出することができる。こうして世界は「産業革命を前倒しさせて人類が救われることになる」

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/705.html#c29

2000年〜2020年までの20年間は，ルールを破壊する時代である。靖国参拝から日米の軍事同盟固執の復古調カリスマを誕生させたが，その反対の平和的革新的なカリスマも登場させる。

すなわち小泉氏や安倍氏のように，ルールを破壊させ復古的軍国カリスマが活躍したが，終盤になると，革新的平和的なカリスマが登場し活躍する。

だから，北朝鮮と韓国は，平和的革新的な「カード」を切ったことになる。日本は「圧力カード」を凝りもせずにまくし立てているが，歴史の周期では蚊帳の外になるのは必然的。

中国は次のカード「基軸通貨の交代＝元」、現在進行形の第二次世界恐慌は、今回はドル・ユーロ・円(元)が、世界の75％の金とリンクすることで収束できる。ドルも仲間に入り救われる。

そしてその次のカード「産業革命」を切ることになる。そこでトランプ大統領は1929年の世界恐慌を高関税で逃げ切った「輸入品に高関税」をきる。すなわち「経済鎖国」である。そのため、世界的バブルの影響は軽減されるが、世界経済の停滞は避けられないことになる。

日本の安倍総理は，2008 年のリーマンショック後も、世界の政治と経済の指導者は、自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。

1929年の世界恐慌で経済学は「関税高くしたり、通貨を切下げたり、自国経済の救済のみを優先させたために、恐慌は発生した」という教訓で一致しているからである。これが間違い。

日本政府は，マイナス金利や都市部の土地価格や株価で逃げ切ろうとするが，逆の発想ができずに，もたつき地獄絵図化を体現することになる。日本だけが世界信用恐慌から脱出さできなくなる。

こうして日本を除く世界各国は，2008年にスタートしている世界恐慌から脱出することができる。こうして世界は「産業革命を前倒しさせて人類が救われることになる」
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/711.html#c9

2000年〜2020年までの20年間は，ルールを破壊する時代である。靖国参拝から日米の軍事同盟固執の復古調カリスマを誕生させたが，その反対の平和的革新的なカリスマも終盤に登場させ活躍する。このカードを北朝鮮と韓国が切っただけのこと。

人間の集団の歴史は，20年ごとに，社会的ルールの破壊が多数派になる時代と，ルールの厳守が多数派になる時代が交代するイミングによって，多くの運命を左右される。

もう一つ
国家と大企業の技術革新の遅延が，人類を破壊的カリスマによって信用・流通の垣根が破壊され。弱者に耐乏を押し付け格差が助長した。

しかも
1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年にスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円(元)三極への移行が根因。これを認識し産業革命で対策すれば人類は救われる。

平和的革新的な時代に突入したのに，安倍総理は，馬鹿のように「圧力カード」を切りまくっている，これを阿呆という。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/712.html#c3

もう二十年もすれば浦島太郎ですよ

蒸気機関の発明が、汽車から船、そして自動車から飛行機と驚くべき産業革命を牽引したが、コンデンサー電子半導体電池は、電子機器から家庭と工業電力、そして、電車・船・自動車・飛行機・ロケットにも使われ普及するために、次期産業革命の中心になる。

世界は，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/714.html#c2

歴史の周期的「カードが切られた」だけのこと，理論ではないが，平和的革新的な世の中になろう。そして世界通貨が，ドル・ユーロ・元？なのか，ドル・ユーロ・円？なのか，キン獲得競争の勝者が産業革命を加速させる勝者が世界通貨となる。

1929〜32年に姿を現した第一次世界金融大恐慌は世界通貨のポンドからドルへの移行が根因。 2007〜10年のにスタートしている第二次世界金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円三極への移行が根因。第一次世界信用金融大恐慌と第二次世界信用金融大恐慌は、同じ根因です。

だから，世界信用金融大恐慌を認識し対策すれば，人類は救われる。今回は，ドルの一極集中の終焉を認識し，産業革命を前倒しすれば，世界は平和的革新的に経済が繁栄する。

戦後の50〜６０年代、米国が風邪をひくと必ず日本も風邪をひくとアト解説され，そして、1972年のニクソンショックのキン離れは、為替をフロート（変動相場制）化して，ニクソン大統領は、ドルの世界通貨の地位を守るため、ドルとキンとの交換を停止した。そして、一律関税引上げで貿易収支を均衡させようと試みた。かえって「ドル本位制」は強化された。かくて、世界に浮遊するドルを、キンと均衡させるため、値上がりが放置された。

当時「日本の高官は、『米国の円切上げ要請を飲むよりも、一律関税引上げの方がマシだ』ともらした」

「キンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させたのです」

今回の世界機軸通貨は，歴史的周期から基本的には，三極でドル・ユーロ・円(元)？です。ただし理論的ではないので，複数通貨支配になると思えばよい。

しかし、日本の財務官僚と安倍自民党政権は、明治の官僚と同様、産業革命とキン争奪競争に遅れをとり、円が世界通貨の三極の一つにならない可能性もあるかもしれない。その場合ドル・ユーロ・元？です。

ドルを切り上げが進んでいるので、為替を固定化するためでもない。キン買いと同時に、金本位制に必然的に向かっていると思えばよい。

日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買う度胸はないと断言できる。だが、中国は経済が日本を抜いたのでキンを原価百分の一の自国の紙切れで買いまくると、インフレが起きデフレを解消できる、というエコノミストのアト学説を真に受けてキン買いを断行し、自国通貨を世界通貨の一極にすることはありうる。

ニクソンのキン離れによる為替フロート制は終わる。そして、世界の為替システムは、まず、ドルとユーロ通貨に各国がリンクする固定レート時代へ移行する。次に、国家がキン買いの?役となるキン獲得競争の勝者が三極目＆四極目の世界通貨となる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/744.html#c6

彼ら戦争待望論者には，毒まんじゅう権力の甘い汁に溺れ，平和的革新的に解決されては困るのだろう。

もう終わったんだよ，「ルール厳守／破壊」の40年周期の人間集団の歴史的,時代が交代するイミングによる運命。2020年までに終焉するルール破壊の落とし穴。最後に平和的革新的なカリスマが登場し活躍することに抵抗し続ける。しかし，世の中は，日米軍事同盟固執の復古調の終焉です。つまりドル一極集中の終焉です。基軸通貨の交代期に入る。

ルーズベルトとは全く反対の，弱者に耐乏を押し付け，格差を助長させ，信用・流通の垣根を破壊させた，小泉政権と安倍ルール破壊的カリスマ政権の時代は終わる。

そして世界は，家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/748.html#c4

★戦争が金融恐慌を救うという妄想から脱出できない安倍政権
どうして、戦争が信用・金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

日本会議などの安倍支持グループは日米軍事同盟固執の復古調的な戦争待望論者達なので，戦争への手探り御用外交だろう。北朝鮮が平和的な解決に向かうため，平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れに矛盾が生じたからだ。しかも円が世界通貨の仲間に入れないかも知れない。

それと，米国を襲った30年代の大恐慌が、各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させた時と同じことが起きるので，倒産消滅を避ける道を模索しにいった。

しかしアベノミクスやカケモリスパコン背任や捏造や偽装がバレ，経済の失政で，もう絶望的，慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない必然的である。

だが北朝鮮と韓国が平和的に解決すると，中国の元が基軸通貨の仲間入りを狙い，イスラエルに国土を建設までして提供するかも知れない。そうなると日本は，安倍政権で日本列島汚染から逃れられなくなる，こうして戦争待望の右翼が，黙ってはいないが，平和的革新的な世の中が多数派になる。

社会主義国家は80 年目に自壊するのと同じように，石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

これは妄想ではなく歴史の周期を読み切ると，その可能性が高くなっている。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/793.html#c5

桜井悪者たちが元征伐したい，くノ一グループが，平和的革新的な世の中になると困るのだろう。中華自民共和国との争いに敗北した，くノ一が自民党右翼と日本会議に入り込み，日本的民主主義を破壊させ社会主義国家，中国征伐に命を懸けたが，産業革命でその幕を閉じる。

しかも社会主義国家は80 年目に自壊するのに，いつまでも，日本人を騙し続け，まくし立てた，安倍も騙されたくノ一征伐論は，平和的革新的な世の中で退治される。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/795.html#c6

信用大恐慌の中心となる日本は、商品の世界的優位性を維持するため完全な悲観論一色にはならない。しかし積極的に新しい変化を受け入れる日本の消費者の存在によって、2019年まで、世界をリードする。

しかし、2019年からは慣習期の商品にあぐらをかき、市場拡大のインパクトのある商品を開発できなかった企業は、縮小＆倒産は避けられない。

そして，後進国と先進国の間で、40年ごとに商品の優位性は交代する。

商品の世界的優位性は、40年ごとの「ルールの破壊／創造」周期によって、後進国が先進国に追い付き追い抜くことによって誕生する。後進国はルールの破壊期に、伝統慣習を破壊する度合いが、先進国よりも広く深いため、新しい流行を積極的に受け入れるために、商品の世界的優位性を獲得する。

それは中国・韓国をはじめ東南アジアの工業国と工業都市は、日欧米に追いつき追い越す。

産業革命で日本商品の世界的優位性は2040年まで継続するが、次々と後進工業国にイニシアチブを奪われる。しかし、米国のようにサービス産業の優位は維持できる。

産業革命は今回の世界信用収縮恐慌は収束し、日本は2007年の経済指数を回復することができる。

新しい機軸通貨体制により、戦争なしに世界信用収縮恐慌が収束されることを証明することができる。

中国とインドと南アフリカとロシアは、溜め込んだドル・ユーロ・円の基軸通貨と保有キンのバスケットのペッグ制によって、間接的に為替レートに、自国通貨を固定化することができる。そうして、その輸出大国を維持することが可能となる。

中小企業と後進国が大企業と先進国を追い抜き可能な理由
それにもかかわらず、小企業が大企業を追い抜き、後進工業国が先進工業国に追いつけるのはナゼか？

それは、経験科学は人海戦術による膨大な試行錯誤が必要だからだ。追いかける企業や国は、完成品を解体してアト追いするため、試行錯誤のための投資と回数が?なくなる。そのため、中小企業と後進国に、追いつき追い越すチャンスが増加するからです。
http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/796.html#c4

しかも経済回復を
戦争に期待した日本の安倍政権と政権与党政治と経済の指導者。
じゃ，聞くが原発にナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか。
ナゼ日本はウラニウム原発にこだわるのか？もう答えがでる。

しかも，北に行きもせずに拉致は米韓にまかせて放置のまま進んでいない？

そして日本の政治と経済の指導者には，戦争待望論は多数派です。

それは平和憲法反故，憲法九条を改変し非核三原則を反故に，世界の憲兵入りをしたい議員は多数派です。

北朝鮮のミサイルと核実験は，「日本核武装化すべし」の声を表面化させ，戦争武器を米国から大量に注文した。

しかし北朝鮮が本気で，韓国と米国と平和条約を結び，核とミサイルを放棄すると，平和的革新的に解決してしまうと困るのは日本だろう。

なにしろ日本は原発を進め，使用ズミの核燃料処理も考えずに，原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。

日本人が直観的に被爆体験と原発不安を重さね合わせるのは、十分な根拠がある。

米国に最新兵器をねだった理由は，日本は「原爆保有国になりたい」からだ。

それでは，日本政府と電力会社や読売・産経や経団連が，ナゼもっと低い発熱量を放射する原子を燃料棒に採用しないのか？それは、濃縮されたウラニウムやプルトニウムなら、スグに原爆を作成できるからだ。

ただし，日本は，拉致・領土・テロを取り上げると内閣支持率上がるが，経済では諸刃の剣となるのです。しかし「ルール破壊の終盤になると」平和的革新的な時代になるので，産業革命を加速させるとすべて解消し，人類は繁栄します。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/798.html#c4

動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。

燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電子電池電源になる。電子電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。

日本海側の共存共栄された野菜や米が高速路肩に吸い付き無人で運搬できる。中国の高速道路では，路上にパネル式で無人で運搬させる実験をやるらしいが，車のボディに電磁波起電回路パネルを取り付ければ、車を走らせることができる。

結論
家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

http://www.asyura2.com/18/hasan126/msg/879.html#c2

世界の電気は一時的に電気自動車になるが，頭打ちから電子電池電源になる。
エンジンも電池なく、運転手なしの安全車になります。

電気自動車の普及は，ガソリンレス車として一時的に普及するが，頭打ちになり普及しない。

太陽熱電池じやない。太陽から24時間降り注ぐ電子を使って発電させます。従って半導体とコンデンサーの組み合わせになる。だから記憶・再生できるのです。たとえば家庭では，お風呂の湯沸し器と同じように設置すれば，地中埋設も電柱もいらなくなる。

これは科学の常識が反転し馬鹿にされるので，時間がかかるのです，大企業と官僚と日本の政権政治家の遅延政策で延び延びになっているだけのこと。

家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当
にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。

歴史の周期では，2040〜60年の次期産業革命と、そのー環の、車のエンジンレス革命までを描写できない。しかし人類は次期産業革命を前倒ししています。そこで、次期産業革命の起点となるエンジンレスの本命、水素発電と電磁波起電力です。

次期産業革命は、この動力エンジンを、水素発電＆電磁波起電力に移行させて発生する。そのため、原発，CO2を発生させる動力は一掃され、乗用車はエンジンレスとなる。先進工業国は、排ガスをゼロにする車の実用化の目標を、2020年前後に設定しているが，この目標の実現は困難だ。排ガスゼロにする「水素発電と電磁波起電力」の原理が解明されてないためだ。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、バイオ・LPガス、メタノール等の排ガスを減少させる燃料と、電気自動車や触媒の改良に頼らざるをえない。だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

しかも、2040〜60年の次期産業革命を発生させる革命的テクノロジーの発明は、肥大化した企業によって拒絶され遅延されています。その結果として、肥大化した企業の凋落を加速させ、産業の旗手が交代するのを、人類は体現することができると予告できる。

水素・酸素・リチウムは固有の振動数をもち原子空間の法則によって作動する。だが、イオン化すると電子空間の法則に支配され、振動数を変化させる。イオン化された原子の振動数が、高分子空間の電解質膜の隙間と共鳴振動すると同期し、増幅加熱する。原子力発電所のパイプ破損が避けられないのも、この原理が無視されているためだ。

そこで、、燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池の原理がある。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。
これは京大で，すでに衛星を中継させ成功しているがもつとコンパクトになる。

2004年に、信州大と大阪大学では、フラクタルとよぶ格子状のプラスチックを使って実験していることが報道された。この実験は、フラクタル内に、電池のように熱をとどめることを目的としている。だが、電磁波起電電池は、電磁波を同期させ、24時間パワーを供給するシステムとして設計した方が実用化のスピードは早くなる。

そこで、半導体回路を使い、電磁波を収束し同期させるのが、成功の早道である。そうすれば、道路や壁に敷設する電磁波起電ケーブルは、原発や火力発電所の電気を使わずにすむ。

繰り返す
家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も本当にかわり、人類は次期産業革命を謳歌することになる。これらはすでに実用化されています。

http://www.asyura2.com/18/hasan126/msg/887.html#c4

★戦争が金融恐慌を救うという妄想について
過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。

にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。

その結果、世界通貨ポンドもドルも、戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！しかし産業革命が人類を救うことになる。今にわかる。

そしてキンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させたが，これも，多極化と産業革命で，救われるが日本が遅延させているが，世界は先行し，日本の各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させます。

しかも「ルール破壊」の終盤に世界は，平和的革新的なカリスマが登場し活躍することを避けるのは難しい。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/878.html#c3

極東は，ベルリンの壁の崩壊と同じことが起き，韓国と北朝鮮が解決して，平和的革新的なカリスマが活躍すると，中国が，基軸通貨の仲間入りを目指しており，順調なら，イスラエルに国土を提供する話が表面化するだろう。

ところが日本は，、バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

そして，安倍総理や日本の財界や官僚には，認識できないことがある。
それは，経験則では「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」？

経済学者や安倍総理や経団連ゆ官僚は腹の中で、そうは思っているが、倫理観に束縛されて、そう主張する人はマレである。だが、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。

地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円(元)・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。次に、キンに頼らずに世界の信用を維持するシステムを構築し、バブルの行動と正常な行動を峻別すべきである。

しかし世界の基軸通貨変更はスムーズに移行できない
前回，欧州先進国の既得権益を侵犯してきた日独伊に対し、経済制裁や話し合いで解決して戦争を回避しようと努力した。だが不可能になると第二次世界大戦に突入した。

戦後、世界の基軸通貨はポンドからドルに実質移行し、自然発生的（国際協定なしに）に第二次金本位制（ドルをキンの代理とする為替固定制に移行した。その後、為替表示がポンドからドルヘ完全移行するのに40年もかかった。このことからも、通貨・為替の慣習・既成概念が、いかに強固なものであるか分かる。

そこで、ドルとユーロの為替の交換レートを固定化すれば、世界の信用縮小恐慌から脱出できると思考し行動する。だが、商品の優位性をもつ円が、円安では世界貿易の不均衡は是正できない。そのため心ならずも円は、キンとリンクし基軸通貨になる。

★中国とインドは基軸通貨国になれるか？
中国とインドの民間のキン保有高は、米国と欧州の公的保有高を上回っている。日本も、1980年代のバブル期に、キンの輸入総量は、米国と欧州の公的保有高を上回った。又、南アフリカとロシアは、世界最大のキン産出国である。

だから、中国とインドと日本と南アフリカとロシアは、1933年のルーズベルトのように、民間のキンの売買と輸出を禁止し、国家だけが買上げる政策を採用すれば、キン保有で米国と欧州を越え、基軸通貨国になるチャンスはある。

日本は安倍政府だと，明治の新政府が銀とキンの比率を間違って、国家的大損失を発生させるのに匹敵する大失敗をします。間違いない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo243/msg/875.html#c6

2040年までは「ルール厳守時代」なので戦争待望論者たちの「平和憲法改変は」日本は蚊帳の外は必然的な世界的な出来事。

アベノミクスで！「戦争ができる国づくり」それで，どこと戦争したいの，まさか中国ですか，可也，酷い病ですね。北は対話による平和的革新的な収束が近い。なのでバイプライン建設で途中までに放棄されている，九州と韓国のトンネルも完成するだろう。ドーバ海峡より楽ちんだよ。

「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人捏造製造政治が，経済失政アベノミクスを隠すために，税金横領システムが作動して止まらないが，リーダ夫妻が病に犯されて病んだが，そろそろなんとかしよう。

安倍総理と大企業と官僚は「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」？と錯覚している。だから，30過ぎるとただの人のエリートと私物化した軍国復古調リーダの冷血には早く地獄に一日も早く，行ってもらわなければ困る。世の中は，もう「平和的革新的な時代に向かっている」

経済学者や安倍総理や経団連ゆ官僚は腹の中で、そうは思っているが、倫理観に束縛されて、そう主張する人はマレである。だが、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。それは2000年から2017年までのことで，2020年までには，平和的革新的なカリスマが登場して活躍するのです，そして2020年からは，「ルール厳守の時代になる」

従って，「ルール破壊に登場した」日米の軍事同盟固執は卒業して，さらなる上の日米平和同盟にならなければならない。

人間集団の歴史は，「ルール厳守／破壊」の柴代が交代する，イミングによって多くの運命が左右されるが，安倍政権によつて日本が破壊された信用・垣根の回復は大変だ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/114.html#c4

2040年までは「ルール厳守時代」なので戦争待望論者たちの「平和憲法改変は」日本は蚊帳の外は必然的な世界的な出来事。

アベノミクスで！「戦争ができる国づくり」それで，どこと戦争したいの，まさか中国ですか，可也，酷い病ですね。北は対話による平和的革新的な収束が近い。なのでバイプライン建設で途中までに放棄されている，九州と韓国のトンネルも完成するだろう。ドーバ海峡より楽ちんだよ。

「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人捏造製造政治が，経済失政アベノミクスを隠すために，税金横領システムが作動して止まらないが，リーダ夫妻が病に犯されて病んだが，そろそろなんとかしよう。

安倍総理と大企業と官僚は「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」？と錯覚している。だから，30過ぎるとただの人のエリートと私物化した軍国復古調リーダの冷血には早く地獄に一日も早く，行ってもらわなければ困る。世の中は，もう「平和的革新的な時代に向かっている」

経済学者や安倍総理や経団連ゆ官僚は腹の中で、そうは思っているが、倫理観に束縛されて、そう主張する人はマレである。だが、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。それは2000年から2017年までのことで，2020年までには，平和的革新的なカリスマが登場して活躍するのです，そして2020年からは，「ルール厳守の時代になる」

従って，「ルール破壊に登場した」日米の軍事同盟固執は卒業して，さらなる上の日米平和同盟にならなければならない。

人間集団の歴史は，「ルール厳守／破壊」の柴代が交代する，イミングによって多くの運命が左右されるが，安倍政権によつて日本が破壊された信用・垣根の回復は大変だ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/105.html#c6

冷ややかに眺めていれば良いだけだとか，税金ドロボー詐欺集団の大企業を助けよとか，

平和を保つために中国と戦えとか，眺めろとか悪女の金美齢氏は日本人を利用し騙しはもう通用しなくなったことを認識することだ。

北朝鮮や中国の，一党独裁支配から開放される自由革命の蜂起成功は2025 年前後になる。

ロシアや中国より工業化が進み農奴制から自営農に移行してた東欧の社会主義国の一党支配制度，ベルリンの壁は40 年後自壊した。ではナゼ中ソ北社会主義国家は80 年目に自壊するのか？

それは、三世代目になると、革命を直接経験しない世代が多数派となるためだ。彼らは、低生活水準での平等より、自由を求めるため自壊する。政治と経済レベルは、それぞれ独立した利己的なシステムをもっているため、社会主義国家が資本主義的経済を導入することは可能だ。レーニンはネップとよぶ資本主義的経済制度と外国資本導入を計画したからだ。

社会主義政治制度が、資本主義的経済を採用したとしても、80 年後には、政治的自由を求めて民衆は蜂起し、自壊を避けることはできない。

第二次大戦後、植民地から独立した国家の指導者たちは、植民地分割が異なる人種と宗教を雑居させた国家を、政治独裁によって統治する政策を選択した。この政治独裁も、建国から約40 年目に自由を求めて、民衆蜂起によって自壊する。石油輸出国も、40 年目に政治的自由の要求に譲歩し、政治体制を維持するが、戦後80 年目の節目には、民衆蜂起によって指導者層は分裂し、自壊することを避けるのは難しい。

それは，どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂するからだ。そして資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するにはコネと賄賂が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

従って，日本も朝鮮半島も世界は「ルール破壊」から「ルール厳守」に代わり，世界通貨の多極化と「産業革命」そして「平和的革新的」な時代の流れに逆らえない，戦争なしの時代を読み切ることだ。日本国家と経団連や労働貴族などが抵抗し遅延させるために，日本のあぐらをかいた大企業の消失は避けられなくなる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/153.html#c6

アベノミクスの後始末や世界信用恐慌の足音が迫りつつある兆候は沢山ある。そして政府や中央銀行がジャブジャブに、公的資金を投入しても、資金は円滑に流れません。

しかし、安倍政治と経済の指導者と経済学者は、世界の強固な信用通貨制度を構築せずに、百ドルが一ドル、一万円が百円の原価で印刷できる紙切れの信用にあぐらをかいて、栄耀栄華に酔いしれてきました。

米国は、ドルが暴落するたびに、キンの利用を検討しましたが、切り上げや還流で暴落が足踏みするため忘却しました。しかも一ドルが６０円に一瞬なる衝撃を受けないと、第三次金本位制は採用されなません。

「船頭が多くして船山に登る」の譬えのように、中国と日本は、米国の顔色をうかがっているために、ドルが金本位制採用に踏み切ることはないと信じています。

日本の安倍政治と経済の指導者が、その常識と経験則を反転させるのに、約三年かかるため、今回のアベノミクスからの回復と世界信用恐慌の収束には、最低でも十年かかると仮定できます。約十年で収束しても、２００７―８年の経済指数に戻るには、十五年以上もかかります，それも確実です。この安倍政権の罪は計り知れません。

もしユーロや円や元がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌やアベノミクスからの回復は、三年で収束します。一ドル６０円をつける衝撃で、米国は第三次金本位制採用に反転すると、ドルは円より高くなります。

しかし第三次金本位制を採用は，外国で認められていない理論はクズだとしているので，その実行の可能性は限りなくゼロだと判定をせざるをえません！

振り返ると，消費税増税から日銀は公定歩合のゼロ金利政策・マイナス金利政策を採用しました。このゼロ金利政策とマイナス金利政策こそ、今回の第二次世界信用収縮恐慌の炸裂威力と範囲を拡大した根因なのです。大企業はあぐらをかき，その破壊力の全貌は、いまだに明らかになっていません。

国家や企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。次期産業革命とは何でしょうか？

次期産業革命とは「放射能蒸気・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、国家と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗し遅延させています。しかし世界はすでに反応し動いています。日本は蚊帳の外の状況になっている。

次期産業革命は，全産業に普及し，ＣＯ２の発生を７５％減らすことに成功すると同時に、世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。次期産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。

なぜ日本は遅れるのだろうか，安倍政権にも官僚には，戦争待望論者たちで，天下国家ビジョン（ 国創りや将来展望への構想）がないからだ。

信用恐慌は、輸出を二国間の物々交換を中心にします。そのため貿易の縮小はさけられないので、輸出依存では大倒産と人員整理が避けられません。

この「産業革命で人類を救える」は世界各国が証明するだろう。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/157.html#c2

過去の列強による植民地分割時代のように、戦争で資源を略奪し、他民族を奴隷化し、巨額な賠償金をせしめることは不可能になっている。にもかかわらず、ポンドやドルは、その世界通貨の地位を守るため、世界の憲兵として、全世界の戦争と紛争に介入し、無益な殺傷にカネをバラ撒けたのは、自国通貨が世界通貨だったからである。

その結果、世界通貨ポンドもドルも、戦争によって、その凋落を加速させた。それなのに、どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという安倍政権と自民党や希望の党や日本会議の思想は残念で間違っている。

バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

戦争は、国家から個人まで、あらゆる既得権益が侵害されるため、これまでの政治や経済システムを全面的に否定し「死」から脱出しようとする思考と行動が多数派になる。

経験則では「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」？

前回、ポンドからドルヘの基軸通貨の移行は、世界が認知しないままに、第二次世界大戦に突入した。ドイツと日本は軍需生産によって国内景気をいち早く回復した。米国が1929年の経済指数を復活できたのは、日米開戦の２年目なのである。

だから、経験則だと「戦争以外に世界信用収縮恐慌からは脱出できない」ということになる。安倍政権と元岸総理などや経団連や経済学者は腹の中で、そうは思っているが、倫理観に束縛されて、そう主張する人はマレである。だが、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。

地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円(元)・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。次に、キンに頼らずに世界の信用を維持するシステムを構築し、バブルの行動と正常な行動を峻別すべきである。

これらはすべて，民主主義のルール厳守と「産業革命」によって，平和的革新的に人類を救うことになる。ただ世界の基軸通貨変更はスムーズに移行できないのがネックになろう。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/164.html#c2

原発は致命的な欠陥を抱えており，いずれ酸素とのバランスが崩れ人類破滅に追い込むことになる。

原発溶解とリチウム電池発火は同じ原理です。スマートホンの発火と同じ原理。
イオン化すると共振振動応力が発生し発火する。

冷却水には真水ではなくてマグネシウム（Mg）が使われている。海水にはマグネシウムが含まれている。マグネシウムはリチウムと共にイオン化すると強い共鳴振動数によって容器やパイプを酸化または還元して、穴をあけたり、亀裂を発生させたり、腐食さぜ発火する。

海水では腐食・発火は増幅する。もちろん亀裂・腐食すると放射能蒸気漏れは防げない。地震と津波なくても、古くなると炉心が溶解する大事故となる。

この原因の75%は原子が分子化される時に発生させる現象である。

そのためにイオン化されたマグネシウムやリチウムを共鳴共振する材料を使うべきでないが，残念乍ら地球上には，存在しない。

福島原発が、自動停止したにもかかわらず、炉心が溶解したのはそのためだ。

リチウム電池が、発火した事件は記憶に新しいが、この分子レベルにおける共鳴共振の原理を認めない限り、事故は繰り返される。

だから、容器やパイプを、共鳴振動しない材料に変更するか、マグネシウムやリチウムを、他の原子に変えなければならん。長く使用していれば、リチウム電池は再び、穴を開け亀裂させ腐食させ発火させる。

海水を冷却の注ぐのは、例えてみれば、火に油を注ぐようなことになる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/167.html#c1

「法治国家」を「ルールを破壊」させ「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした安倍殺人捏造製造政治が，経済失政アベノミクスを隠すために，セクハラシステムと税金横領システムが作動して止まらない。この汚れた汚染列島化は必然的なので常識で救うことはできない。

すべて早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。

第一次産業革命は、蒸気機関の発明によって開始されました。そして、蒸気から石炭へ、石炭から石油へと動力の中心原料をかえながら、技術革新を拡大させました。最初は揚水や機織の動力でしたが、船・機関車・自動車・航空機と対象は拡大させました。

次産業革命とは「放射能蒸気・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。すでに実用化されていますが、政府と官僚と大企業は既得権益（設備・技術）を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。

しかし先進工業国の基幹産業は、自動車とエレクトロニクスと住宅です。この基幹産業の好不調が、約３年半ごとの景気の上昇下降を決定しています。だから、三大基幹産業の製造は上昇すると、全産業に次期産業革命は拡大し、景気は上昇します。

ところが大企業の抵抗が脱出を遅らせます。日本の全産業は「つぶされる」とマスコミを総動員して抵抗しています。

そして、自動車の動力は重量が重くなるハイブリッドや原発の動力を使う電気自動車ではなく、ＣＯ２の出ないオール燃料電池や電子電池電源に早期に移行し、次期産業革命でリードしなければならない。ところが自民党安倍政権や経団連は，「そんなもの理論ではないとゴミ扱いし，原発稼働こそ次世代エネルギーだと譲る気配が全くない」

しかも，政治家と大企業は，インドや中国に責任を擦り付け，個人の責任に擦り付けている。しかも原発は放射能と蒸気を大気と海洋にばら撒きながら，原発のセイで地球温暖化や海洋温度の上昇や酸素とのバランスが崩れることを，原発はクリーンで安全だと，国民を知らないバカにして大嘘で逃げている。

だが，自動車燃料と家庭用電力を，産業革命によるエンジンレス化で，燃料電池・太陽電子電池化させれはぜ，地球温暖化によって発生する，酸素とのバランスや問題の75％は解決する。しかも雇用や経済が反転し人類を救うことができる。そうしないで，いくらＣＯ２のを軽減する原発や太陽光などの方法を，羅列しても，それは絵に書いたモチであり，排出量売買の誤魔化しは，花見酒的免罪符である。

すだに人類は，ＣＯ２を排出しない，経済が活性化する技術を発見ズミである。だが，大企業と政府と官僚は，その生産システムが一挙にゼロとなるために，遅延させている。

太陽と地球の周期軌道が，約一万年＆十万年単位で発生させる「氷河期／温暖期」以外は解決できる。そして30年先原発ゼロや半減では，地球のＣＯ２と酸素のゾランスが崩れるために遅すぎる。

経済も地球温温暖化も大戦争も，世界通貨の交代も世界信用恐慌も，次期産業革命を前倒し加速させると解決する。

国家と大企業の馬術革新の遅延が，地球温暖化と経済低迷させ，自然災害と生命危機を解決する第一の要因なのである。これに気づいている官僚や政治家や大企業のスタッフたちはいるが，自分が死ぬまでダイジョブ，今のままで原発による雇用から脱出できずにいるだけのこと。このツケはまもなくやってくる。しかし日本を除く世界は気づいている。日本国民は地獄絵図化体現するまでわからないのだとつくづく思う。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/180.html#c6

朝鮮戦争とベトナム戦争の特需で、劇的に景気を回復した日本と、戦争ごとに景気を回復する米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。

そのため、バブルから早期脱出する手段は戦争であるという妄想をもつ人はビックリするほど多い。だから、経験則だと「戦争以外に世界信用収縮恐慌からは脱出できない」ということになる。

しかし，ナチスドイツと軍国日本が、第一次世界金融恐慌から早く脱出できた決定的で、普遍的な要因は、世界の金融システムから隔離された「経済鎖国」のセイである。「経済鎖国」とは何か？ それは、貿易と外国からの投資を制限することだ。

どんな理由であれ、能動的であれ受動的であれ、「経済鎖国は、世界的金融バブルの打撃を軽減する。だが、経済現象の停滞は免れない」

本当の原因が分かれば、解決できない問題は一つもない。

どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！

平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが、あることは非常に残念だ。

地球を破壊させることが確実な第三次世界大戦を避けるためには、世界信用収縮恐慌を収拾するため、国益エゴを捨て、とりあえずドル・円(元)・ユーロの三極基軸通貨体制を採用し、固定為替システムに戻し、通貨を安定させるべきだ。次に、キンに頼らずに世界の信用を維持するシステムを構築し、バブルの行動と正常な行動を峻別すべきである。

しかも今回は「日本の商品の世界的優位性」の法則が働く，そして地球温暖化による自然災害と生命危機をも解決させられる。そして世界通貨の交代期と民主主義のルールが破壊されるなどいくつかの軍国復古調的思想が重なり，原発事故など弱肉強食に国民は不幸に巻き込まれている。

そこで企業が、信用恐慌から早期脱出するためのマニフェストは、次期産業革命へ大胆にシフトすることです。次期産業革命とは「原発・ＣＯ２を発生させない動力」への転換革命です。今回は，産業革命が人類を救うことになる。
http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/191.html#c8

2000年〜2020年までは「民主主義のルールが破壊される時代」保守革新の信条や伝統的地盤が無視される。
2020年〜2040年までは「民主主義のルールが厳守される時代」になる。

2020年まで，この古い政治や社会や文化のルールが破壊される時代は，奇人怪人変人で終わる，日米軍国同盟固執の復古調人物を，歴史の流れはスポットライトを浴びせる。しかし2020年に近づく終盤には，経済的信用失政と通貨の交代期なので，政治的関心が高まり，その中心の概念は，大きく反転する。

2009年に衆議院選挙で，政権交代したのは，その政治的対立概念の転換点の前兆だったからで，ルール破壊の安倍政権が再び政権の座に座れたのは，民主党政権がお化けだったからです，裏切られた有権者の50%以上が政治に関心がなくなったことによる。政権移動である，保守主義でない戦争屋が「法治国家」を「ルールを破壊」させ「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」や「セクハラ国家」にしてマスコミと25%の夢見る国民が脚光を浴びせた。

これは左右の原理主義を活性化させたが，次の「新しい政治概念の順守」の20年間で収束される。「古い政治的概念の破壊」は，右翼原理主義を活性化させたが，戦争待望論者たちがチャンス到来とゾンビのように活性化した。しかし世界は平和的革新的なカリスマの登場でその幕は閉じられる。

「ルールの破壊」や「アベノミクスなる妖怪」が，弱者の切り捨て，格差の拡大だったことが認識され，流通や垣根が破壊されてピンハネタコ部屋だったことが国民に広く知れ渡ることになる。

しかも与野党ともに，危機の本質を認識できないから，目の前の穴を修復するための目糞鼻糞論議に終始する。それにも関わらず国民の危機感は深まるばかりなので，政治に無関心な人は選挙に行かないし無縁になる。しかも株に無縁な人は株式に参加しない。

だが平和的革新的なカリスマが登場すると，この無縁であり，無関心だつた人たちが，政治に関心をもっと，山が動くような劇的な与野党逆転や新党による政権逆転が発生する。

だが裏切られると再び関心を失う，株式に無縁だった人が投資をすると，バブルが弾け損をする。こうして無縁だった人たちは，再びその空間から離れる。今ここになる。

指導者は選挙に関心が持てるような政治システムにしなければならない。たかが20％にも届かない政権与党が好き勝手に，したい放題，やりたい放題，倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，あきれるばかりです。武士の世なら打ち首獄門です。安倍政権と官僚たちは地獄に落ちるばすです。
http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/192.html#c3

原発に代わるものありますよ，既得権益を失うから抵抗し知らんぷりしているだけのこと。
地熱や風力や水力・化石燃料・メタン・太陽光などではない。
家庭も工場も乗り物も、電子電池電源で動く時代になるので、都市も農業も漁業も変わる。産業革命を前倒しすれば,いやでも，次世代エネルギーが加速し人類が救われる。

はじめから原発が危ないと分かっていてもメシの種がなくなると困るので、どうしても、安全だということを証明したいのだろう。そして日本の原子炉は致命的な欠陥を抱えているのに地震と津波の天災のセイにして逃げている。

しかし日本の原発54基すべて，イオン化で腐食・穿孔・発熱・穴が見つかっている。

だから穴が開くと『燃料棒が入っている原子炉容器の密閉性』が崩れていることになる。

密閉性が崩れると，原子炉圧力容器内で発生する水素が格納容器内に漏出し、格納容器内で可燃限界濃度に高まり水素爆発を起こす，

仮に不活性な窒素ガスを格納容器内に注入し、水素爆発を防いでも極めて高濃度の放射性物質を含んだ水の海洋への放出や高濃度放射性物質を大気に放出しなければならない。

しかも，福島事故原発では，穴や亀裂があったとこえ地震加速度。津波・海水でさらに孔が大きく開いたことになる。穴や亀裂は，事故の1年前にドイツの関係者が把握し指摘していた。米国の人口衛星でも放射能漏れが多くなっていたことをつかんでいた情報もある。

浜岡の５号機もイオン化で配管に穴が開き，放射能と蒸気漏れが増えたので，米国から中止命令がでている。

それは絶対破壊されない容器の底に穴を開け地下の土台を数千度の高熱で破壊し、排水管や配線管は穴だらけになったことになる。

そして炉の底が抜けて燃料棒は溶解しつづけ。地下水から想定される数十倍の放射能は大気と海に垂れ流した。

日本の原発５４基すべての原発は原子炉建屋と核燃料集合体の「固有振動数」が同期していることになる。日本の原発54基を点検すると，すべてに腐食・穿孔・発熱が見つかっていることから検証されている。

電源喪失しても蒸気が出ている蒸発系の冷却システムが平成15年の自民党安倍政権の時代に、ECCS（非常用炉心冷却装置）の中の冷却系の蒸発システムが取り外されていた。

放射能を出すから、安全冷却システムがいらないベントするから大丈夫だと原子力安全委員会が決めたらしい。バカ者，ベント(排気)する前に，穴や亀裂で漏れる放射能と高温蒸気は大気や海洋に放出されているのだよ。

日本の原子炉建屋と核燃料集合体の「固有振動数」が同期しています。つまり水に含まれた分子と循環させるシステムの材料分子が、共振共鳴振動を一致して振動応力が発生させる

従って致命傷を抱えた日本の原発は地下に原子炉を内臓しても，水没させても，この共振共鳴振動現象からガスが発生して爆発もあり，クラックや腐敗から穴があき，容器を貫通して燃料棒が地中に落下させる，特に地震・津波・海水だとハウジング溶接部周囲に亀裂，火災(爆発)から確実に腐敗し穴があきます。

原子炉の分子材料の共鳴共振振動数が不一致になるよう応力が発生しない構造への設計変更と冷却水と高熱水を循環させているシステムの見直し設計変更をしなければなりませんが誰もしようとしない。無視し続けている。

福島事故原発，爆発の原因となった水素ガスは、燃料被覆管のジルコンと水蒸気とが反応して発生した。化学的に言えば、水蒸気＝水(H2O)の中の酸素がジルコンと反応（＝酸化）し、水素が遊離しガス化したと言うことだ。そして、酸化の速さは温度によって異なる。

燃料被覆管の厚みは１ｍｍ。合金表面から0.2ｍｍの部分が酸化されると問題が生じると仮定し、ジルコンの酸化がそこまで進む時間を計算する。水の温度が７５０℃では約２０日かかるが、１０００℃では６時間、１５００℃では数分で到達する。通常運転の原子炉は７０気圧で、水の沸騰温度は３００℃程度であるが、格納容器の圧力でさえ許容量の２倍に達した。原子炉内は相当な高温高圧になる。

福島原発事故は早い時期にベントを実行し、原子炉内の気圧を下げていれば、冷却水も供給され、水素ガス爆発は起きなかった可能性が高いという科学的根拠である。しかしどちらにしても地震・津波・噴火・テロで，ベントを実行する前に溶解しつづければ終わりだよ。

トリウムで、水や空気に触れると大爆発を起こす。穴が開くと止められないことが検証された。究明調査もできない，対策も，歯止めもできない，こんな危険な原発はやめることだ。

霞が関(官僚)や政府(永田町)と大マスコミは天下りと癒着構造が芽生え,政治資金となって，東電はじめ電力業界にとって，大マスコミ(特に新聞社)は「原発推進派」として心強い用心棒となった。現在は既得権益擁護が障害になってしまった。

ゴマスリやカネに目が眩みあぐらをき，原子炉が壊れたのに冷温停止など叫んでいる馬鹿がいる。冷温停止なんて出来るわけないし日本の原発は致命的な欠陥があるのに放置したままである。「固有振動数」の同期で振動応力が発生して穴やクラックが発生するのは常識である。それなのに御用学者や政治家は安全神話を信じて知らん顔してすましている。

仏典に「三災七難」という名言がある。国家の最高指導者が間抜けで最悪だと、あらゆる災難が競って襲ってくるというのである。そして国民を不幸のどん底に突き落とすのである。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/236.html#c6

過労？心不全？変死？さっぱりわからない。
不整脈から心房細動によってできる血栓は大きく、太い血管が詰まると心不全となる。

だから「血液の固まり（血栓）」ができやすくなる薬を飲ませると，塞栓症や心不全になる。

元官僚の安倍シンパの殺しのゾンビが官邸や信者にオウムがいると思われる，しかも過去にやったと思われる不思議な疑問が幾つもある。この疑問を検察・警察・裁判でも解消させていない。それは「人殺し」のもみ消しをすべて知ってるからだ。

日本は闇の知能犯的な「人殺し国家」として世界的に知られている。亡き元金融大臣中川氏の場合は，自殺願望剤を固まらないようにジュースに混入させ自殺させた。財務省の二人？三人も，自殺願望剤だろう。

森友学園のゴミ処理業者の二人の変死，これも変死扱いした他殺だろう。

「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人捏造製造政治が，経済失政アベノミクスを隠すために，人殺しや税金横領システムが作動して止まらない。

この人殺し内閣はいったい何人，人を殺せば気がすむのだろうか。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/251.html#c7

乗用車は服飾と同様にスタイリング（形）優位であることが分かっている。
欧州車の販売ベストテンを並べてみれば、一位車のディーゼルオプション比率は80％以上だが，次産業革命とエンジンレスの起点から「電気自動車」に注目が集まる。

先進工業国は、排ガスゼロ車の実用化の目標を、2020年前後と設定してきた。だが「水素発電と電磁波起電」の原理は発見されていない。そのため、既存のエンジンで、バイオ・LPガス、メタノールそしてハイブリッドやディーゼルクリーン等の排ガスを減少させる燃料と、触媒の改良に頼らざるをえない。そのために電気自動車に注目が集まっている。

だが電気自動車はリチウムイオンの発火が解消されていない，建機や大型車にはソフトすぎて応答性・追従性などヒステリシスが大きく使えない，自動運転車には致命的な欠陥がある。

だが、車の普及を制限しないかぎり、空気中のCO2量の増加を阻止できない。そこで、2018年が過ぎると、世界経済は未曾有の後退にもかかわらず、究極の排ガスゼロのテクノロジー「水素発電と電磁波起電」の研究に、世界の注目が集まる。

水素発電には色々な方式がある。その共通のネックは電解質膜にある。リチウム電池が1972年以来、たびたび火災発生のトラブルを起こすのは、リチウムイオンが電解質膜を加熱させるためだ。水素発電でも、電解質膜の安定性と効率が成功のカギとなる。

そこで、燃料電池よりパワーの大きい、水素も酸素もリチウムも必要のない電磁波電池がある。太陽光線は、光と共に電磁波を24時間地球に送っている。光は夜や曇りの時間は太陽光発電できないが、電磁波発電は24時間できる。と言っても、電磁波電池は、電池のように電気をため込むのではなく、電磁波を熱変換して使用する永久起電装置である。

電磁波起電は、逆に、狭い隙間から入力した電磁波を同期させると、原子力発電以上の巨大なパワーがえられる。

そこで、半導体回路を使い、コンデンサーと組み合わせる太陽電子電池電源が，車も建機も大型車も家庭も工場も農業も漁業も主力になる。電気自動車は，動力と馬力とコストから一時的に普及するが，産業革命の主力ではなく，ヒステリシスが大きく頭打ちから伸びなくなる。
http://www.asyura2.com/18/hasan127/msg/150.html#c5

またも，野党分断のお化け新党，こりもせず，野党分断化させて政権与党の自公はにっこり。

狙いは，まさかの小池と前原が仕掛けた「保守二大政党」，野党分断が現代版応仁の乱の渦中の過程に，国民を無視してお化け新党づくり。あきれるばかり。

しかも既成政党の腐敗と不信から，「近代・二大政党制の崩壊」を認識できない，国民無視の国民民主党。

二大政党制は，2030年まで機能不全なの，だから政権与党の自民党と公明党を分断させなければ何にもならない。野党分断化させてどうするの。

それとも中選挙区制に戻す，
いやなら国会議員の歳費待遇の引下げと参議院を廃止して一院制にするとか，又は比例区100議席縮小と少数党の有利な配分率にするとか。どちらにしても平和的革新的な世の中に進んでいるのに，ゴチャゴチャお化け新党はいらない。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/261.html#c18

このバカを「馬鹿」と書くことを知っても、バカを使用するときは、馬と鹿を連想しないのと同じことだ。

日本のリーダが拉致解決させる真犯人だという事実は、マスコミと現実の生活に埋没して隠れて見えない。

しかも，馬鹿リーダは前回の教訓を学び、二度と繰り返さないように、制御コントロールしようと努力して逃げまくる。

イチローと大谷の鬼ごっこの方が説得力がある。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/265.html#c3

実は
すでに実用化されているテクノロジーに応用組み合わせるだけで，電子噴射式なら瞬間移動も，エンジンも電池なく、飛ぶことも，壁に吸い付いて上り降り，高速道は運転手なしの安全車が走ることができますけど，?　

それは原発が主力でムラ族や既得権益族が邪魔して無視されている。しかも政府と官僚は膨大な投資が必要だからという、大蔵役人的直観に握りつぶされている。

エリートは，女とカネが好きで税金ドロボー，年金や保険を食いつぶすが、役人には天下国家百年の計画は苦手なんです。しかも30歳超えると，口だけの理屈的でただの人になる。

例えば，現在実用化されている，電磁波起電力は、道路や線路に電磁波ケーブルを設置し稼働する無人鉱石運搬車やモノレールは、既に実用化されている。

磁気浮上鉄道（リニアモーターカー）や電磁波起電力を推進力に使った船や車の試験も終了している。

家庭用の電磁波（電子）レンジ、電磁調理器（IHコンロ）、MRI（磁気共鳴画像方式）などは、日常生活の中で活躍している。

だが、これらのテクノロジーが、電磁波起電の原理の応用であることは知られてない。その理由は、その現象が全く異なって見え、目的も大きく異なるためだ。すでに実用化されている電磁波起電力の技術を組み合わせると、乗用車は、全く燃料の補給が必要なく、燃料電池を積まなくても路上を走れる。そして、浮上し飛ぶことも、ビルの壁面に磁石のように張りついて上昇下降することもできる。衝突の心配のない無人運転車になる。これはＳＦ映画の話ではない。すでに実用化されているテクノロジーである。

ただ電気だと，行き戻りのヒステレシスが大きく，自動化すると誤差と自動操作時間にヒスによるタイミングのズレが過大になる，雨や雪や天災での抵抗による差もでる，そのため性能の許容値の範囲が広く大きくでるから，一定の性能にはならない。だから電子や電磁波ケーブルなら誤差はほとんどでない安定する。

http://www.asyura2.com/18/hasan127/msg/153.html#c4

電気自動車は，ＥＵで売れ出してから3年もすると，電気自動車は普及しないことがハッキリするだろう。

電気自動車は，電池と重量とコストが，三分の二もする。もしも電池の重量と価格を自動車全体の半分にしても，ガソリンの半分の値段でも勝てない。

しかも電気だと，電池の劣化が早く，その原料の持つパワーの二割も引き出せない。

そしてリチウム電池の出火する危険が解決していない。劣化しない材料はありません。

スマートホンやノートパソコンなどのリチウムとかナトリウムはイオン化しやすい物質なので，イオン化すると電子を放出する。この放出される電子の振動数・共鳴数が時間が立つと，プラスチックやパイプを過熱させ穴をあける。そして発火させる。

とりあえず，共振振動応力が発生しないように，材料を厚くしたりタイミングをずらしたり，プラスチックをかえたりして逃げているだけで，金属ひろうが起きると，そのうち発火は避けられない。

これは，プラスとプラスが反発し，プラスとマイナスが引っ張るという科学常識と異なるので，リチウムやナトリウムの事故を根絶できないのです。分子の世界は，プラスとマイナスが異なるためです。これを指摘するとバカにされてしまう。

だから雨天でも曇天でも発電できる，太陽電子電池は，科学の常識から外れるのでバカにされ相手にされないが，世界はこの電子電池を産業革命の本命に持ってくることになる。その前兆期に燃料電池が中心にまわる。乗用車は燃料電池，大型車・建機は，電子電池電源になる。家庭も工場も農業も漁業も電子電池化される。

そこで，ディーゼルをやめるというが大型車や建設機械や大型バスなどディーゼル仕様は，どうするのでしょうか、乗用車は電気，大型車も電気，それは考えられない言っておくが，馬力不足とヒステリシスで仕事にならないよ。

http://www.asyura2.com/18/hasan127/msg/155.html#c2

一強独裁は戦争を好む，戦争待望論者でもある。

朝鮮半島が平和的革新的な市場になると，戦争による景気回復が絶望的になると困るのが安倍政権である。それは「戦争以外に世界信用収縮恐慌から脱出できない」と思っている。

戦争ごとに景気を回復する日本と米国の軍需産業の指導者には、戦争景気待望論は根強い。

安倍政権と若者は，平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという流れが表面化したのは朝鮮半島の対立で，平和的革新的では困るのです。だが世の中は2020年までに「ルール破壊からルール遵守時代に向かう」平和的革新的に進む，これはまずいと安倍政権は拒絶していることになる。

戦争は、国家から個人まで、あらゆる既得権益が侵害されるため、これまでの政治や経済システムを全面的に否定し「死」から脱出しようとする思考と行動が多数派になる。

だから戦争なしに、資本家と地主を追放し、労働者の利益を代表する一党独裁の国家が建設されなかった。そして、マルクス経済学説は実験され、自己崩壊した。

だが、資本と労働の階級対立は、相互の既得権益が侵害されたとき以外は、表面化し激突しない。それ以外の時は、共通利益をもっていると思考し行動する。国家と個人間、国家間、企業間、個人間も、既得権益が侵害されないかぎり、紛争は発生しない。

理論ではないが，歴史の周期では，国家間の輸出入の決裁通貨はキンだった頃，明治政府と中国政府は、キンよりも銀を選好したために、莫大な損失を被った。これと同じようなことを日本の安倍政権が膨大な大損害をやっちゃうのです。しかも日本の国民は，大損害の失政をやった政府を責めることはしない。

それで，世界通貨のドルの信用を回復する目的から，朝鮮半島が安定しては困るのです。

そこで、ドル安だから石油が高騰し、石油が高騰するからインフレになり、インフレになるから買い控えが発生し不景気になるから株安になる、という「風が吹けば桶屋が儲かる」式の循環的因果関係のアト解釈の破産がハッキリする。

そのために、世界経済は、もう一度キンによって、膨張した基軸通貨を収縮させ、安定させざるをえない。

ところが、エコノミストは、結果を原因に倒置して、キンの貴金属的稀?性が、キンの交換価値だと錯覚した。そのおかげで、人類は二度も、垂れ流された基軸通貨を、高騰したキンで吸収して安定させねばならない。

世界は新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できないのだ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/289.html#c4

日本のマスコミなど自民党の大政翼賛会は、一強独裁政権の小選挙区制で，多数決に服従せよは軍国主義と同じである。しかも多数意見は正義・善という主張の常識は間違いである。

歴史をひも解くと、少数派の意見が時間と共に多数派の意見になり、政治のルールは変化してきた。だが、どんな少数派の意見が多数派になるのか、あらかじめ判定することは難しい。

だから、少数意見はひとまず多数意見に従い、多数意見は少数意見に耳を傾けるルールが誕生したのだ。故に、多数意見は常に正義で絶対服従沈黙せよとの意見は軍国時代と同じで少数意見尊重こそ民主主義だ。

政治現象は、民主・民本主義政治体制と、そうでない体制とが対立していると信じられている。だが、民主主義はルールにスギないため、どんな政治体制も、多数決を集団の総意として利用してきた。だから、多数意見は正義・善であり、少数派の意見は間違っているので、転向しなければ抑圧排除してもよろしい、という常識は間違っている。

したがって、民主主義はルールではなく、自由・平等と同じような政治的理念だと仮定して観察すると、政治のルールの基本対立要素とその周期が、全く見えなくなる。

そのために、根本的解決を常に先延ばしされるだけなので、いっそ古いルールをブチ壊した方が手っとり早いと、ルールをブチ壊せと怒号する思考と行動の独裁者を待望する。それが奇人変人の小泉であり，日米軍国同盟固執の殺し屋，戦争待望論者の安倍は軍国主義者である。
http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/307.html#c2

これは理論や法則ではないが，「ルール厳守／破壊」の40年周期が，社会や個人のレベルでは，人間集団の運命は「必然」となる。

人間集団の歴史は，周期ごとに，社会的ルールの破壊が多数派になる時代と，ルールの厳守が多数派になる時代が交代するイミングによって，多くの運命は左右される。

2000年〜2020年はルールが破壊される時代である。日米軍事同盟固執の復古調的カリスマが登場し，国民はこの破壊者に熱狂し期待したのです。

しかし終盤になると，世界は，その反対の革新的平和的なカリスマが登場して活躍する。

2000年〜2040年間は，「ルール厳守／破壊」だが，この時代に，2007〜10年にスタートした第二次世界信用・金融大恐慌は、ドル一極からユーロ・円(元)三極への移行が根因の世界通貨の交代期と重なる。しかも世界は産業革命が前倒しされてくる。

そのために，「日本の商品の世界的優位性」の法則が働き，各産業のトップ企業を入れ替え、次の時代をリードする企業を誕生させ急成長させることになる。だから日本のあぐらをかいた大企業の倒産消滅は避けらない。

中小企業と後進国が大企業と先進国を追い抜き可能になる，そして新しい技術や先覚商品の開発に成功した、個人と企業と産業は、巨大な産業になるチャンスが訪れる。しかし公平感を失うとデモや倒閣運動が激しくなるが，平和的革新的な指導者が勝利を獲得できる。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/308.html#c4

憲法九条を改変し非核三原則を反故に，核武装化し世界の憲兵入りを狙った安倍政権。

北朝鮮のミサイルと核実験は，「日本核武装化」と「戦争のできる国造り」を表面化させた。

米国の核の傘の同盟国で原発日本国は、米国に最新兵器をねだって断わられたら「原爆保有国になる」と脅迫したとマスコミに自慢した実績がある。

使用ズミの核燃料処理も考えずに各国が原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。

だから原発はやめられない，核拡散防止条約に反対を表明している。

そして戦争が金融恐慌を救うという妄想から抜け出せない軍国主義者です。
なにしろ日本は、朝鮮戦争特需やベトナム戦争特需を体験しているため、戦争による景気回復を待望する妄想は、鍵もかけないで放置されたままである。

どうして、戦争が金融大恐慌から脱出る早道だという妄想を捨てられないのか！
平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをしたいという安倍総理と自民党と経団連と日本会議神々の戦争待望論者たち。経済失政を戦争で逃げようとする人殺し悪魔。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/318.html#c1

日本のエリートは権力者から「出世」「カネ」「女」に操られ，人生を謳歌する仕事の満足度を覚える。それは買春などのご褒美が与えられる。それは役人だけではない，捏造・偽装・改竄など上手く処理したり，QC的に演技したものに与えられる「女」のご褒美がある。

これは自民党政治権力者の愚民操作の極意に採用され成功している，例えば「朝四暮三」がある。それは、国家のエゴの論理が「朝三暮四」の発想で決定されるからだ。権力を持つ官邸がこのエサを，役人の「出世」「カネ」「女」で釣ることができる，拒絶すると「地方や共産国に左遷」「自殺や変死させる」ことも平気でやっている。

不思議なことは、「朝四暮三」のサギ商法は、逮捕されないことだ，特に「自殺や変死」が行われ「自民党関係者」は，罪や逮捕されることはない。

次に
資本主義経済の寿命は，天下りと談合で決まる潤滑油で，天下りと談合は無くなることはない。

どんな政治体制も経済体制も、個人と企業と国家レベルごとの利己的な行動と思考が不一致になり、矛盾が拡大分裂するのです。資本主義国家でも社会主義国家でも、国家と企業と個人は、それぞれ利己的な自衛思考と行動をするために、短所や矛盾の発生は避けられない。

国家や企業と互角でなく巨大なハンディキャプをもつ。そのため、大革新が必要となる。そして最後は停滞し自己崩壊する。

資本主義国家でも、官僚支配するビジネスに参加するには口利き，コネと賄賂や背任行為が絶対必要である。社会主義政治体制は官僚支配なので、どんな開放政策にも認可権がつきまとう。そのため、自由経済システムそのものも腐敗堕落が避けられない。

どうしてこんなことになったのだろうか？
それは古典派経済学者たちは「経済学の目的は、貧しさから開放し、格差をなくし、失業をなくし、国と企業と個人を富ませるため」であるという理想を抱いていた。だが、ケインズの前提反転思考革命によって、理想や義務から解放されたのです。

このことで1％の富のため99％不幸な政治が平気で行われるようになった。弱者に耐乏を押し付け格差を助長して何が悪いとなる。エリート役人は勉強に明け暮れやっと得た，この苦しみから「朝四暮三」のエサを求め，「出世」「カネ」「女」に目が眩むのは必然的である。

しかも
権力者は自分にプラスなら味方・正義・善であり、マイナスなら敵・不正義・悪だと判定。封建制度以前、血族とその縄張への忠誠度で判定され，この忠誠優先度の高い人物を周りに置き，税金や国家の財産を平気に私物化したい放題，やりたい放題，倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，とんでもない悪人になるのだ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/364.html#c5

「法治国家」を「ドロボー詐欺国家」から「人殺し国家」にした殺人捏造製造政治。

議事録は書かない，書いても破り捨てる，記憶にない，思い出すのは偽装のことしかない，彼らは少数データも捏造・偽装・改竄させ得意にしている，天下国家ビジョン（ 国創りや将来展望への構想）は苦手。

官僚も政治家も，やりたい放題，したい放題，倫理観の欠片もない，責任の取り方も知らない，私物化した税金横領システムが作動して止まらないものたちが，偽装PDCAサイクルとは，あきれるばかりだ。

しかも蜃気楼化された経済指数を日本の政治経済指導者とマスコミ，エコノミストたちは、現実だと錯覚している。

ニクソンショックによるドルのキン離れによる世界の信用膨張で、最も恩恵を受けた国が日本が，偽装PDCAサイクルだと，思わず笑っちゃった。

品質管理には，「データの信頼性」や「ＶＥ」や「ＩＳＯ9000」や「ＩＥ」がある。そして５Ｗ２Ｈの「QCストーリ」があるが，これらPDCAをスムーズに回すことは現実ではやっていない。だから官僚のデータや文書の改竄・捏造・偽装がでるのです。

しかも学歴エリートは，教育で習い改竄・捏造・偽装が優れている。この偽装や蜃気楼化した指数を我々に信じ込ませ，PDCAサイクルに騙されているに過ぎない。この手腕を政権党は引き抜き，お手柄にすると，「天下り」「出世」「カネ」「女」の餌で釣る。そして忠誠心を働く，彼ら官僚と政権与党は国民の生活なんか知ったことではない。1％の富のため99％は不幸になれ，いやなら死ねということ。

品質管理には，「ＶＥ」がある。すなわち「コストダウン」だ，

価値(Ｖ)＝機能(Ｆ)÷総コスト(Ｃ)の関係にある。
�@機能を一定にしてコストを下げる
�Aコストを一定にして機能を上げる
�B機能を上げかつコストを下げる
�Cコストを多少上げても機能を大幅に上げる

PDCAサイクルをまわし，コストを下げなさいとなる。
このコスト低減は社会保障費低減や年金支給率の低減が事例になる。
原発のように性能や応力を低下させてもよい，中小企業や農業を犠牲にしてＴＰＰをやれ，弱者を切り捨てながら大企業と金持ち1％が儲かればよいなどの政治的判断になる。

少子化は，コストを下げながら，低賃金国の人を雇えとなる，犯罪が起きようがテロが起きようが，永田町と霞が関や司法には，国民から遊離しているから既得権益さえ守ればよいと常々思っている。これが1％の富と99%が不幸になるPDCAサイクルになる。

カネは外国にばら撒き，国内の防犯カメラは民間任せ，社会保障費削り，安倍政治家と経団連と労働貴族と官僚が潤えばよいのだ。みんな競って地獄に落ちろ。

http://www.asyura2.com/18/hasan127/msg/175.html#c9

しかも度胸がない，それは違う，朝鮮半島が平和的革新的に解決しては困る。2020年までの「ルール破壊される時代」には，ヒットラーに親近感をもった極右集団の支持率は25％に近づくが，世界は終盤になると平和的革新的なカリスマが登場して，産業革命で人類を救うことになる。

安倍総理は平和憲法を変えて核武装し、世界の憲兵の仲間入りをするために総理になったのです。朝鮮半島が拉致などで平和的に解決しては困るのです。

そして戦争が信用金融大恐慌から脱出する早道だという妄想を捨てられない！戦争待望論者です。

それは使用ズミの核燃料処理も考えずに日本が原発計画する最大の理由は何か？それは核拡散防止条約さえなければ、ただちに核の均衡防衛策に切替えられるからだ。

日本人が直観的に被爆体験と原発不安を重さね合わせるのは、十分な根拠がある。

2008 年のリーマンショック後も、日本の安倍政権と経済の指導者は、アベノミクスで自国の農業畜海産と対外競争力の低い中小企業を犠牲にしても、関税障壁を低くし、外資を導入し、土地や株のバブルを復活させれば、恐慌にはならない、と確信しているのです。

ところが,アベノミクスや拉致は，経済回復には諸刃の剣となる，既得権益擁護が障害となり、簡単に収束できないのです。その理由は長くなるので省くが，今回は輸出の神風が吹かない。

しかし日本は，1933 年のルーズベルト大統領にならい、金の輸出輸入を国家管理にし、原価百円の１万円札紙幣で、国民から金価格相場にプレミヤムを付けて買上げると、円は間違
いなくドルとユーロと共に、25％の金を保有して、第三の基軸通貨になれる。だが安倍総理には，戦争待望論者なので米国の顔色見るためにできない。

安倍政権では，世界が新基軸通貨体制に移行するまで、収束復元できないのだ。

http://www.asyura2.com/18/senkyo244/msg/404.html#c8