6. 2018年9月13日 08:05:30 : 1C4SfWxomw : Gj90wg1QvGc[1]
1さんの言う東京オリンピック二度目の中止のためには…。
海外から声を上げてもらうのが、IOCへの一番のプレッシャーになる。具体的にはAP、ロイター、AFP、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、英タイムズ、ルモンドなど有力メディアに取り上げてもらうの一番だろう。
IOCも彼らの記事には揺れる。
しかし、彼らに記事を書く動機になる情報、テーマがないことには、彼らも報道できない。この辺りは日本からの情報提供が必要になるが、オリンピック・スポンサーにもなっている日本メディアには大きな期待はできない。海外メディアも日本メディアの報道をウォッチし、フォローしているからだ。
従って、日本から情報を発信する何らかの便法がクリアすべき大きなテーマになる。
ただ、大手海外メディアを触発する発信テーマは幾つもある。
東京の猛暑はもちろんだが、やはり福島の「原発事故後」の詳細の検証情報だ(福島のひとたちには申し訳ない思いがあるが…)。日本のメディアもしっかりと検証しているの不透明なところがあり、衝撃的な内容の記事が日本国内でもあまり伝えられていないが、SNS情報では不気味な話が散見される。
IOCには医事委員会があり、放射能汚染が選手に影響するエビデンスがひとつでも明らかになれば、当然、検討する。
福島では野球の予選リーグが行われるようだし、原発の汚染水垂れ流しの海水汚染を懸念すれば、茨城を隔てた千葉の海でサーフィンも実施される。
医事委員会で検討することなれば、IOCを取材する海外メディアはニュースにするし、日本のメディアも書かざるを得ない。
日本国内における反オリンピック運動の高まりもインパクトになる。
ボランティアの募集にまったく希望者が集まらなかったのはニュースになるし、オリンピックにおける人気競技・種目の決勝が午前−正午の時間帯集中する(膨大なテレビ放映権料をアメリカとの時差の関係による=日本国民の反発を懸念して詳細はいまだ発表されていない)ことへの日本国民の不満、さらにこれに連動したオリンピックへの日本国内の関心低下も、IOC側には頭が痛い。
安倍一派による日本国内の経済格差が一段と進み、カネ食い虫の東京オリンピック反対運動に発展すれば(大規模デモなど、目に見える形で…)、十分、国際的なニュースになる。
日本自体の経済破綻。株式市場の暴落、日銀崩壊など、現実味はありそうだが…。
今後の反安倍デモに「東京オリンピック返上」のプラカードが出るようになると、インパクトはさらに大きくなる。
海外のメディアも日本の反対運動の“絵”が欲しい。
東京の招致スキャンダルが沈静化してしまったのは残念。「カネで買われたオリンピック」は東京のイメージ低下にはもってこいだが、こればかりはわれわれ庶民レベルでは明らかにできない。この問題の取材に熱心だったルモンドのスクープに期待するしかない。
東京の「酷暑」の問題は重大な懸念でもあるが、開催時期を秋にずらせばいいとの結論に向かいかねず、開催返上には至らない。
安倍の「独裁」ぶりが顕著になれば、“独裁国家”におけるオリンピック開催には懲りているIOCにとっては開催を躊躇する材料になるが、これも日本の国民レベルの反発が起きれば…の話になる。
だらだらと書いてしまったが、結局は目に見える形での日本国内の反オリンピック運動と、数字による福島の科学的な検証が「東京返上」につながるのではないか?
東京返上、開催権はく奪のタイムリミットは代替地の準備を考えると、2019年の夏までとみる。