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欧米支配層の前に中国、ロシア、イランのトライアング
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2025.04.10 櫻井ジャーナル
ドナルド・トランプ政権はロシアを懐柔しようと試みる一方、イランに対しては経済的な圧力だけでなく軍事的に威嚇、またイエメンに対しては大規模な空爆を実施している。アメリカでは国防総省が近いうちに長距離精密誘導兵器をアジア太平洋から中東へ移動させるのではないかと懸念され始めた。
しかし、イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は1月17日にモスクワを訪問、その際にロシアと包括的戦略的パートナーシップ協定に署名している。しかも両国は中国と同じように、BRICS+と上海協力機構（SCO）の主要メンバーだ。
アメリカやイギリスの情報機関は2014年にウクライナでネオ・ナチを使ったクーデターを仕掛けて、香港では「佔領行動（雨傘運動）」なる反中国運動を展開した。ウクライナのクーデターは新たなバルバロッサの始まりであり、香港の運動は大英金融帝国の拠点を奪還すると同時に北京政府を揺さぶることが目的だったのだろう。この年、中国とロシアはアメリカとイギリスが共通の敵であることを認識、戦略的な同盟関係に入った。中国とロシアは天然ガスのパイプライン、鉄道、道路などを建設して結びつきを強めている。
中国の王毅外相は2月にロシアのセルゲイ・ラブロフ外相とヨハネスブルグで会談、3月にはラブロフ外相が中国を訪問、4月には王毅外相がモスクワを訪れてウラジーミル・プーチン大統領やラブロフ外相らと会談している。またロシア政府はイランの核／エネルギー施設への爆撃を容認したいという姿勢だ。このトライアングルを西側諸国は崩そうと試みてきたが、壊れそうにはない。この同盟はアメリカとイスラエルとの関係にも影響を及ぼすと見られている。
アメリカにとって、イエメンのアンサール・アッラー（フーシ派）も大きな問題だ。アメリカやロシアがイエメン政府とみなしている大統領指導会議はアデンを臨時の首都にしているが、実際にはサウジアラビアの首都であるリヤドの高級ホテルを拠点にしている。事実上のイエメン政府はサナアを拠点とするアンサール・アッラーである。このイエメンはイスラム世界で唯一、パレスチナ人を虐殺しているイスラエルと戦っている国だ。このイエメンに対する激しい空爆をアメリカやイギリスは展開してきたが、屈服させられないでいる。
アメリカやイギリスの戦術が失敗したという点ではロシアに対する攻撃も同様だ。米英両国を中心とする西側諸国はロシアに対し、軍事的な支援だけでなく、経済的な「制裁」を実行してきたのだが、これはロシアの国内産業を成長させ、軍事力も強化させてしまった。トランプはこの手法をアメリカに対して使おうとしているのかもしれないが、すでに産業の空洞化が進み、教育システムが崩壊しているアメリカでは成功しそうにない。
バラク・オバマ政権とジョー・バイデン政権が進めたロシアとの戦争はアメリカやヨーロッパを窮地に追い込んだ。勿論、日本も巻き込まれている。
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