「現在進行形の日朝交渉の闇」小泉訪朝直前の記録欠落に保守党島田氏、田中均氏「聴取を」
2025/3/7 18:30
https://www.sankei.com/article/20250307-BP2RFET3XFCKJIV7DNY6RQJCN4/
日本保守党の島田洋一衆院議員は2025年3月6日、平成14年9月の小泉純一郎首相（当時）の初の北朝鮮訪問を前に行われた2回分の対北交渉記録が欠落している問題について、
「現在進行形の日朝交渉の闇だ」
「徹底追及する」
と語った。
その上で岩屋毅外相に対し、交渉の当事者だった外務省の田中均アジア大洋州局長（当時）を聴取すべきと強調した。
2025年3月6日配信のユーチューブ番組「sayaの銀座で5時！！」で明らかにした。
■「日朝議連の講師に呼んだのに」
島田氏は
「小泉訪朝直前の極めて重要な交渉の記録を残していない」
「外交の常識に反する行為だ」
「何らかの裏合意を行ったと思われても仕方がない」
と問題視した。
田中氏について
「記録を取るなと部下に言ったにしろ、破棄したにしろ、持ち帰ったにしろ、公務員としてあってはならない」
と述べ、
「外相は監督責任がある」
「職務規律を保つ抑止力を利かせるためにも、田中氏を呼んで
『どうなんだ』
と聴取しないといけない」
と強調した。
一方、岩屋氏は2025年3月4日の記者会見で田中氏について
「聴取も含めて改めて、確認することは考えていない」
と述べるにとどめている。
ただ、田中氏は岩屋氏が所属する日朝国交正常化推進議連に講師に招かれた経緯がある。
そこで石破茂首相が掲げる東京と平壌に連絡事務所を置いて拉致被害者について調査するというアイデアを披露したと言われており、島田氏は
「講師として呼べるのに、なぜ記録がどうなったのかが聴取できないのか」
と疑問視した。
■「記録欠落は交渉力損なう」
外務省を退官した山上信吾前駐豪大使も番組に出演し、文書が欠落した背景について、当時交わされた
「日朝平壌宣言」
で
「拉致」
の文言が抜け落ちた経緯や、国交正常化後の北朝鮮に対するODA（政府開発援助）の額が話し合われたのではないかなどと指摘されていた、と振り返った。
その上で、交渉文書の欠落について
「外務省の常識から考えられない」
「国家間の交渉について記録を残すのは、外交官のイロハのイだ」
と語った。
山上氏は
「きちんと歴史の検証に晒してほしい」
「それが国民に対する責任の果たし方だ」
と訴え、
「記録を残すのは交渉力を損なわないためでもある」
「相手は当然記録を取っている」
「20年、30年経っても、向こうはそこから出発する」
「こちらは
『知らない』
だと交渉にならない」
と述べ、外務省や国会は聴取すべきとした。
■担当幹部に「勇気をもって決断」
石破内閣は2025年2月4日、この問題の事実関係を尋ねた島田氏の質問主意書に対し
「外務省としてお答えすることは差し控えたい」
とする政府答弁書を閣議決定した一方、2025年3月4日の閣議では一転、2回分の交渉記録が存在しないことを認める答弁書を決定している。
島田氏は、答弁書の作成に関わった外務省の担当幹部と旧知の仲といい、2025年2月の回答後、島田氏は
「『はっきり認めた方がいい』
と言ったら、彼はどのレベルで相談したか知らないが、勇気を持って決断してくれた」
と振り返った。
記録欠落は安倍晋三元首相が初めて問題視し、安倍、菅義偉、岸田文雄の3代の首相は国会答弁などでそれぞれ認めていた。

対北朝鮮交渉記録欠落　答弁書で不存在認めるも解せぬ岩屋外相発言　石破内閣は徹底調査を
阿比留瑠比の極言御免
2025/3/6 1:29
https://www.sankei.com/article/20250306-NVHTAMWXY5JXXE2CRNWSA3OCVE/
2025年2月6日の当欄では、平成14年9月の小泉純一郎首相（当時）の初の北朝鮮訪問を前に、日朝間で行われた交渉記録が2回分、欠落している問題に対する政府の答弁書を不誠実だと難じた。
記録欠落については、安倍晋三、菅義偉、岸田文雄の3代の首相がそれぞれ国会答弁などで認めているにもかかわらず、
「答えは差し控えたい」
と事実関係を誤魔化し、答弁を後退させていたからである。
だがその後、質問主意書を提出した日本保守党の島田洋一衆院議員が
「なぜ歴代首相の認識を無視する形の（答弁書の）閣議決定を行ったのか」
と改めて質問主意書を出したところ、政府は今月2025年3月4日の閣議で、今度は2回分の交渉記録が存在しないことを認める答弁書を決定した。
過ちては改むるにはばかることなかれ。
石破茂首相は平成30年3月には自身のホームページに
「公文書の書き換えは国民への背信」
と記し、こう強調した。
「公文書は官僚のものではなく国民のものであり、行政が適切に行われたことを現在と将来の国民に説明するためのものである」
外交記録もまさにそうだろう。
破棄されたのか持ち去られたのかは不明だが、今後の日朝交渉にも重大な影響を及ぼす国益の損壊に直結しかねないのだから、答弁書を修正したのは当然だが、一歩前進である。
ただ、岩屋毅外相が2025年3月4日の記者会見でこう明言したことは解せない。
「政府としては存在しないことは確認済みなので、これ以上の詳細や中身について明らかにすることは差し控えたい」
「（日朝交渉を行った外務省の）田中均元アジア大洋州局長への聴取も含め改めて確認することは考えていない」
そこで島田氏は2025年3月5日、自身の交流サイト（SNS）で
「記録に残せないような何らかの
『裏合意』
を行った可能性を疑われても仕方がない」
と指摘する質問主意書を改めて提出したことを明らかにした。
主意書は政府に、次のように認識を問うている。
「岩屋外相が自らも参加した日朝国交正常化推進議員連盟の講師に田中氏を呼びながら、外交の信頼性を確保する上で非常に重要な
『記録が残されなかった理由』
については聴取できない理由は何か」
「田中氏が記録を残さなかった理由については、監督責任を有する外相が聴取して公表し、公務員倫理の確立に努めるべきだと考えるが、石破内閣の見解を問う」
さて、石破内閣はこれに対してどんな回答を寄せるだろうか。
今回の質問主意書はこうも指摘している。
「（拉致被害者）家族会の反対にもかかわらず石破首相が主張してきた東京と平壌への
『連絡事務所』
設置と拉致被害者に関する
『日朝合同調査』
は、田中氏の進言に基づくところが大きいと言われている」
ちなみに安倍氏は平成25年7月の党首討論会でこう述べている。
「（田中氏）本人に確かめたら
『知らない』
と言われた」
「外交官として間違っている」
「外交官の基本を踏み外していて、おかしいじゃないかというのが私の正義感だ」
筆者も平成20年2月に取材を試みたが、田中氏は
「私は今は外務省にいる人間ではないし、ちょっと知らない」
「当時は局長だったから、私が記録を（自分で）書くわけじゃない」
「記録があるかないかは、外務省に聞いてほしい」
などと答えるばかりで明確なことは分からなかった。
この際、石破内閣で徹底調査をしたらどうか。

日朝交渉記録の欠落で岩屋毅外相「田中均元局長への聴取は考えず」　詳細は「差し控える」
2025/3/4 19:49
https://www.sankei.com/article/20250304-7L7EH4H4XBOYXKJ2BJL5Q7C7PA/
岩屋毅外相は、2025年3月4日の閣議で、日本保守党の島田洋一衆院議員が提出した質問主意書に対し、平成14年9月の小泉純一郎首相（当時）の訪朝直前の2回分の日朝交渉の記録が存在していないと認める答弁書を決定したことについて、
「提出者の問題意識を丁寧に汲んだ結果、それらの記録については存在しないことを丁寧に答弁書にした」
と説明した。
閣議後の記者会見で述べた。
その上で岩屋氏は
「存在しないということについては確認済みで、これ以上の詳細や中身について明らかにすることは差し控えたい」
とし、交渉を担当した当時の田中均アジア大洋州局長に対し
「聴取も含め改めて確認することは考えていない」
と語った。

小泉訪朝直前の日朝交渉記録、欠落を政府が認める　答弁書を変更
2025/3/4 11:55
https://www.sankei.com/article/20250304-3WDPMR6BJNPWBNRA26OB7IGXHE/
政府は2025年3月4日の閣議で、平成14年9月の小泉純一郎首相の訪朝直前に、外務省の田中均アジア大洋州局長（いずれも当時）が北朝鮮側と行った2回の交渉の記録が存在しないことを認める答弁書を決定した。
日本保守党の島田洋一衆院議員の質問主意書に答えた。
政府は2025年2月4日に閣議決定した答弁書で、2回分の交渉記録の存否を確認した島田氏の質問主意書に対し、
「外務省としてお答えすることは差し控えたい」
としていたが、答弁を変更した。
島田氏は安倍晋三元首相と岸田文雄前首相が、それぞれ首相、外相として在任中に2回分の交渉記録が存在しないと国会で答弁していることを踏まえ、再び質問主意書を提出し
「石破茂内閣はなぜ、歴代首相2人の認識を無視する形の閣議決定を行ったのか」
と政府に答弁を求めた。
政府は安倍、岸田両氏の国会答弁より前の平成20年の時点で、交渉記録の存否について
「外務省としてお答えすることは差し控えたい」
とする答弁書を閣議決定していた。
岩屋毅外相は2025年2月12日の記者会見で、2月の答弁書が回答を避けた理由に関し、
「過去に閣議決定を経て回答した答弁書が存在しており、それに沿った形で答弁書を作成した」
と説明した。
一方で岩屋氏は
「時の首相や外相の国会における答弁は責任の重たいものだ」
と指摘し、過去の閣議決定の内容とその後の事情変更について
「どう判断すべきかは今後しっかり、検討しなければいけない」
と述べていた。

＜産経抄＞石破内閣は日朝交渉記録欠落を認め、姿勢を正せ
2025/2/15 5:00
https://www.sankei.com/article/20250215-7PAJ6H7WF5NQPOCQBQ42YMY6JY/
かつて政府が公式に認めたことを有耶無耶にするのが、石破茂内閣のやり方か。
岩屋毅外相は2025年2月12日の記者会見で、小泉純一郎内閣当時の北朝鮮との交渉記録の欠落の事実関係を問う質問への回答を避けた答弁書について、前例に従ったと述べた。
▼外務省の田中均アジア大洋州局長（当時）が北朝鮮側と行った最後の2回分の交渉記録が外務省に残っていないことは、既に平成20年(2008)に小紙が報じた話である。
これについて岩屋氏は、平成19年(2007)と平成20年(2008)に
「お答えは差し控えたい」
との政府答弁書を出したため、それに倣ったという。
▼だが、記録欠落に関してはその後の平成28年(2016)と平成30年(2018)にそれぞれ当時の岸田文雄外相と安倍晋三首相が国会答弁で認めている。
同じく菅義偉官房長官も記者会見で追認しており、3代の首相の公式の答弁をなかったことにするのでは、何か意図でもあるのかと勘繰りたくなる。
▼「閣議決定は非常に重たい手続きだ」
と岩屋氏は指摘しつつ、同時に
「首相や外相の国会答弁は責任の重たいものだ」
とも説いた。
そして
「そういうものが並立している時にどう判断すべきかは今後、しっかり検討しなければならない」
と述べたが、検討するとは思えない。
▼欠けているのは詰めの交渉の部分であり、国交正常化後の経済支援や拉致問題の扱いが協議された可能性もある。
岩屋氏がやるべきは欠落を改めて認め、当時の関係者に事情を聴きその内容を記録することだろう。
密約があるかも分からない方が、今後の日朝協議の妨げとなる。
▼岩屋氏の会見で、哲学者ニーチェの言葉を連想した。
「沈黙はもっと悪い」
「話さずに置かれた諸真理は、全て有毒になる」。
石破内閣の拉致問題への姿勢もまた問われている。

「過去の答弁書に沿って作成」　岩屋毅外相　日朝交渉記録の欠落巡る矛盾に
2025/2/12 19:28
https://www.sankei.com/article/20250212-WYRM2UK66FOCLGRG73IGRSZPWI/
岩屋毅外相は2025年2月12日の記者会見で、北朝鮮との交渉記録の欠落の有無に関する質問への回答を避けた政府答弁書について
「過去に閣議決定を経て回答した答弁書が存在しており、今般もそれに沿った形で答弁書を作成した」
と説明した。
日本保守党の島田洋一衆院議員が質問主意書で、平成14年(2002)9月の小泉純一郎首相の訪朝直前に、外務省の田中均アジア大洋州局長（いずれも当時）が北朝鮮側と行った2回分の交渉記録が省内に存在するのかを確認したのに対し、政府は2025年2月4日閣議決定の答弁書で
「外務省としてお答えすることは差し控えたい」
とした。
しかし、交渉記録が存在しないことは平成28年(2016)と平成30年(2018)にいずれも当時の岸田文雄外相と安倍晋三首相が国会答弁で認めており、今回の答弁書は、従来の政府の姿勢と矛盾する内容となっていた。
外務省によると、岩屋氏が会見で言及した過去の政府答弁書は、北朝鮮との交渉記録の作成の有無を尋ねる鈴木宗男衆院議員（当時）の質問主意書に
「今後の日朝間の協議に支障を来す恐れがあることから、外務省としてお答えすることは差し控えたい」
とした平成19(2007)年3月の答弁書や、鈴木氏に同様の回答をした平成20年(2008)2月の答弁書だという。
岩屋氏は会見で
「閣議決定は非常に重たい手続きだ」
と指摘しつつ
「時の首相や外相の国会における答弁は責任の重たいものだ」
とも語り、
「そういうものが並立している時にどう判断すべきは今後しっかり、検討しなければいけない」
と述べた。

不誠実で矛盾する石破首相の答弁書　日朝交渉記録の欠落の事実関係「答え控える」
阿比留瑠比の極言御免
2025/2/6 1:00
https://www.sankei.com/article/20250206-XGPTJ73ZN5IVTHOZLLQOVZ3LCU/
石破茂内閣が2025年2月4日に閣議決定した政府答弁書は、極めて不誠実で矛盾した内容ではないか。
平成14年(2002)9月の小泉純一郎首相（当時）の初の北朝鮮訪問を前に、日朝間で行われた交渉記録が2回分、欠落している問題の事実関係を問うた日本保守党の島田洋一衆院議員の質問主意書に対する回答についてである。
これに関して本紙は平成20(2008)年2月、
「当時の外務省の田中均アジア大洋州局長らが北朝鮮側と行った2回分の日朝交渉の記録文書が欠落し、省内に保管されていないことがは平成20(2008)年2月8日、複数の政府高官の証言で明らかになった」
と報じた。
一方、石破内閣の答弁書は
「今後の日朝間の協議に支障を来す恐れがあることから、外務省としてお答えすることは差し控えたい」
と誤魔化している。
■欠落事実を熟知していた安倍元首相
だが、安倍晋三元首相は在任中の平成25年(2013)6月、自身のフェイスブックで田中氏に触れて明言している。
「そもそも彼は交渉記録を一部残していません」
安倍氏は官房長官当時と首相再登板後、この交渉記録の件を徹底的に調査させており、欠落が事実であることを熟知していた。
この安倍氏の投稿後には当時の菅義偉官房長官も記者会見で
「記録の一部は残っていないのか」
と問われ、
「そういう見解だ」
と認めている。
この年平成25年(2013)7月の参院選に際して日本記者クラブで党首討論会が開かれた際にも、安倍氏はこう指摘した。
「小泉氏が訪朝する前の田中氏の記録が2回分残っていない」
「本人に確かめたら『知らない』と言われた」
「外交官として間違っている」
「外交官の基本を踏み外していて、おかしいじゃないかというのが私の正義感だ」
更に平成30年(2018)6月には国会でも、立憲民主党に所属していた風間直樹参院議員（当時）と安倍氏との間でこんなやり取りがあった。
風間氏
「公電が欠落している2回の交渉で、当時の担当者が北朝鮮と何を約束したか知っているか」
安倍氏
「ご指摘の部分は記録が存在しないため、田中氏が北朝鮮とどのような交渉を行い、何を約束したかについては、残念ながら承知していない」
風間氏は
「国交正常化の際に、日本から1兆円規模の経済協力資金を提供するとの合意が図られ、文書も交わされたと耳にしている」
「抜け落ちた公電にはこの部分が記載されていたと思う」
とも述べていた。
だとすれば、政権が代わってもきちんと引き継ぐべき重要事項である。
■欠けた「詰めの交渉部分」
欠落した部分は、田中氏が北京などで北朝鮮の
「ミスターX」
らと30回近く非公式折衝を実施したうち、平成14年(2002)8月30日に政府が小泉初訪朝を発表し、平成14年(2002)9月17日に日朝首脳会談が行われるまでの2回分だとされる。
まさに詰めの交渉部分であり、あるいは拉致問題の扱いなども協議されていたかもしれない。
通例、外交上の重要な会談・交渉内容は全て記録に残して幹部や担当者で情報を共有し、一定期間を経て国民に情報公開される。
そうでないと、外交の継続性や成果は無に帰し、どんな密約が交わされているか分からない。
それほど大切な文書であり、時の首相と官房長官が公式な場で認め、何度も明言していることを、石破内閣はなぜ今になって
「回答は差し控えたい」
と後退させたのか。政府見解をいつ、どんな根拠で改めたというのか。
拉致被害者やその家族のことを思うと、だらしない政府の対応に怒りを覚える。（論説委員兼政治部編集委員）

小泉訪朝直前　交渉記録の欠落　「お答え差し控えたい」　政府答弁書
2025/2/4 11:22
https://www.sankei.com/article/20250204-QZTKFEMKCRI7FEOI6KNHIA7SFM/
政府は2025年2月4日の閣議で、日朝間の交渉記録の欠落の有無について
「今後の日朝間の協議に支障を来す恐れがあることから、外務省としてお答えすることは差し控えたい」
とする答弁書を決定した。
日本保守党の島田洋一衆院議員の質問主意書に答えた。
島田氏は、平成14年(2002)9月の小泉純一郎首相（当時）の初の北朝鮮訪問直前に、外務省の田中均アジア大洋州局長（当時）らが行った2回分の日朝交渉の記録文書が省内に保管されていないことを伝えた産経新聞報道「平成20年(2008)2月9日」と、安倍晋三元首相が首相在任中の平成25年(2013)6月、交流サイト（SNS）上で田中氏に関し
「そもそも彼は交渉記録を一部残していません」
と指摘したことを引用。
「外務省が管理する日朝交渉記録文書に、事実そうした欠落があるのか」
と質問していた。


[18初期非表示理由]：担当：スレと関係が薄い長文多数のため全部処理。自分でスレを建てて好きな事を投稿してください