冷えて、、腰が未だ治っていない所が、、痛み出した。

座っていると少しはましですが（それも数時間）、立ったまま用事をすると

座りたくなる。

創価の様な、、犯罪集団をそのままにしておいては、、毒裁政治で日本人が

酷い目に合う未来が予想される。

今でも、、これなので。

つまり、、南主導の日本が出来、、何れ、、というシナリオ。

併合という名の侵略に手を貸した一部の馬鹿達は、、反省しろ。

動画で、、帰化を調べる事が出来る（公報のサイトに入れる権利を取得したという

人間）がこの人を調べて欲しいという依頼が来たら、、代を辿って調べるとの事。

何か胡散臭い、そんな事を調べなくとも、、ああいう組織に入って暗躍している

人間達を帰国させれば良いだけの話。

自分達に火の粉がかかるから、、そういう事を言い出した？としか思えない。

という事で、、宗教解体と帰国。

皇室制度廃止、、半島との国交断交。

日本人の為の日本再生。

創価自公と仲間達は、、とっとと出て行け。

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続き、、。

まあ、、去年も出ていた動画なので、、連中の仲間という事。

youtubeの動画に出ている人間は、、そういう連中。

着物をリサイクルと言って、、ワンピース。

その顔は、、〇〇が抜けた年のいった女性達。

長唄をバックにした動画は、、まだ観れるが、、やはり？？？となる。

文化破壊が楽しい連中という事で、、顔や話し方を観ているとよく解かる。

〇〇〇〇の一人旅も、、日本人ではないのがよく解かる。

他国の文化・立ち居振る舞いは、、何十年住んでも真似は出来ないという事。

特に、、日本人の。

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公職追放
GHQが次に行ったのが
「公職追放」(公職に関する就職禁止、退職等に関する勅令)
です。
GHQにとって好ましからざる人物と判断した人たちを様々な職場から追放したのです。
対象者は、
「戦犯」
や
「職業軍人」
など7項目に該当する人物でしたが、GHQが気に入らない人物は、それだけで追放処分となりました。
昭和21年(1946)、自由党総裁だった鳩山一郎は、首班(首相)指名を受ける直前に公職追放により政界から追放されました。
表向きの理由は昭和5年(1930)の
「統帥権干犯問題」
での鳩山の発言でしたが(軍部の暴走を助長することになったとされた)、本当の理由は別にあったと言われています。
鳩山は昭和20年(1945)、アメリカの原爆投下に批判的とも取れるインタビュー記事が朝日新聞に載ったことで、GHQから睨まれていたのです。
ちなみにこの時、朝日新聞は2日間の発行停止処分を受け、それ以降、朝日新聞はアメリカやGHQを批判する記事を一切書かなくなりました。
戦後初の総選挙で第1党となった政党の総裁さえ簡単に追放してしまうGHQの恐ろしさに、以降、GHQの政策に異議を唱える政治家はほとんどいなくなってしまいました。
また名称こそ
「公職追放」
となっていましたが、実際は公職だけでなく民間企業からも追放されました。
当時、日本は貧しく、ほとんどの人が食うや食わずの生活で、社会保障の制度もありません。
職を失うことは、まさしく死活問題でした。
政治家と言えども、その恐怖に怯えたのも無理はありません。
GHQは新聞社や出版社からも多くの人物を追放しました。
それは言論人や文化人にも及びました。
菊池寛(作家、「文藝春秋」創刊者)、正力松太郎(読売新聞社社長)、円谷英二(映画監督)、山岡荘八(作家)などの著名人の他、無名の記者や編集者も多くいました。
代わりにGHQの指名によって入って来たのは、彼らの覚えめでたき人物たちでした。
これにより、多くの大学、新聞社、出版社に、
「自虐史観」
が浸透し、GHQの占領が終わった後も、そうした思想が徐々に一般国民に行き渡っていくことになります。
大学や新聞社で追放を免れた人たちの中にも、追放を恐れてGHQの政策に対して批判的な事を口にする者はいなくなりました。
GHQの公職追放はその後も財界、教育界、言論界と広い範囲で行われ、その数は約20万6000人に及びましたが、追放を担当したG-2(参謀第2部)だけで、それだけの人数を処理できるはずはありません。
追放に協力した日本人が多数いたことは間違いなく、彼らの多くは共産党員並びにそのシンパであったと言われています。
前述の教職追放の時も、同じ日本人同士の密告や讒訴(ざんそ： 他人を陥れようとして、事実を曲げて言い付けること)が頻繁にあり、そうした空気を嫌って多くの教員が自主的に職場を去っています。
また政治家の間でも、GHQを使って政敵を追い落としたケースがありました。
ちなみに前述の焚書にも、左翼系学者や言論人の協力があったことは言うまでもありません。
こうした事実を見ると、
「教職追放」
や
「公職追放」
は、単に思想的な問題だけではなく、日本人の誇りとモラルを破壊したものだったということが分かります。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム
GHQが行った対日占領政策の中で問題にしたいのが、日本国民に
「戦争責任」
を徹底的に伝える
「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（英語：War Guilt Information Program）
でした。
分かり易く言えば、
「戦争についての罪悪感を、日本人の心に植え付けるための宣伝計画」
です。
これは日本人の精神を粉々にし、2度とアメリカに戦いを挑んでこないようにするためのものでした。
「極東軍事裁判」(東京裁判)
もその1つと言えます。
そして、これらの施策は結果的に日本人の精神を見事に破壊しました。
「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」
という言葉は、文芸評論家の江藤淳が昭和58年(1983)から月刊誌「諸君！」に連載した『閉ざされた空間』で使った呼称ですが、彼はGHQの内部文書から、占領軍がそうした意図を持っていたことを明らかにしました。
同連載は平成元年(1989)に書籍化されましたが、言論史を塗り替える画期的な本となりました。
その後、教育学者の高橋史郎や翻訳家の関野通夫らが多くの1次資料を発掘し、江藤の説を裏付けています。
同書が明らかにした事は紛れもない事実で、実際、昭和20年(1945)10月2日に発せられたGHQの一般命令書の中に、
「各層の日本人に、彼らの敗北と戦争に関する罪、現在及び将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義者の責任、連合国の軍事占領の理由と目的を、周知徹底せしめること」
と明記されています。
GHQはその方針に従って、自分たちの意に添わぬ新聞や書物を発行した新聞社や出版社を厳しく処罰しました。
江藤がアメリカ国立公文書館分室で見付けた前述の文書には、禁止項目は全部で30もありました。
禁止事項の第1は
「GHQ/SCAP(連合国軍最高司令官総司令部及び最高司令官)に対する批判」
です。
2番目は
「東京裁判に対する批判」、
3番目は
「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」
でした。
アメリカ、イギリス、ソ連、フランス、中華民国、その他の連合国に対する批判も禁じられていました。
更に何故か朝鮮人に対する批判も禁止事項に含まれていました。
占領軍兵士による犯罪の報道も禁じられ、またナショナリズムや大東亜共栄圏を評価すること、日本の戦争や戦犯を擁護することも禁じられました。
新聞や雑誌にこうした記事が載れば、全面的に書き換えを命じられました。
GHQの検閲は個人の手紙や電話にまで及びました。
進駐軍の残虐行為を手紙に書いたことで、逮捕された者もいます。
スターリン時代のソ連ほどではありませんでしたが、戦後の日本に言論の自由は全くありませんでした。
こうした厳しい検閲を、日本語が堪能でないGHQのメンバーだけで行えたはずがありません。
多くの日本人協力者がいたことは公然の秘密でした。
一説には4000人の日本人が関わったと言われています。
更にGHQは戦前に出版されていた書物を7000点以上も焚書しました。
焚書とは、支配者や政府が自分たちの意に添わぬ、あるいは都合の悪い書物を焼却することで、最悪の文化破壊の1つです。
歴史上では秦の始皇帝とナチスが行った焚書が知られていますが、GHQの焚書も悪質さにおいてそれに勝るとも劣らないものでした。
驚くべきは、これに抵抗する者には警察力の行使が認められており、違反者には10年以下の懲役もしくは罰金という重罰が科せられていたことです。
もちろん、この焚書にも多くの日本人協力者がいました。
特に大きく関与したのは、日本政府から協力要請を受けた東京大学の文学部だと言われています。
東京大学の文学部内には戦犯調査のための委員会もあったとされていますが、この問題を占領の終了後もマスメディアが全く取り上げようとしないのは実に不可解です。
検閲や焚書を含むこれらの言論弾圧は
「ポツダム宣言」
に違反する行為でした。
「ポツダム宣言」
の第10項には
「言論、宗教及び思想の自由並びに基本的人権は確立されるべきである」
と記されています。
つまりGHQは明白な
「ポツダム宣言」
違反を犯しているにもかかわらず、当時の日本人は一言の抵抗すらできなかったのです。
「大東亜戦争」
という言葉も使用を禁止されました。
GHQは
「太平洋戦争」
という名称を使うよう命じ、出版物に
「大東亜戦争」
という言葉を使えば処罰されたのです。
これは事実認識の点で非常に問題のある措置でした。
というのも、日本政府が閣議決定した
「大東亜戦争」
という呼称は、日中戦争から対米戦、ポツダム宣言受諾までの一連の戦争の総称ですが、
「太平洋戦争」
と言うと、中国大陸や東南アジアでの戦いが含まれないことになります。
しかも、
「太平洋戦争」
という呼称は、世界史で言えば、19世紀終盤に南米で起きたボリビア、ペルー、チリの戦争を指すのが一般的です。
GHQが
「大東亜戦争」
という呼称を禁じたのは、日本が欧米諸国に支配されていたアジアの解放を謳う意味で使った
「大東亜共栄圏」
を構築するための戦争であったというイメージを払拭させるためです。
GHQはたとえ大義名分であったとしても
「アジアの解放」
のための戦争であったと言われるのを嫌ったのです。
この検閲は7年間続きましたが、この時の国民の恐怖が国民の心の中に深く残ったためか、現在でも、マスメディアは決して
「大東亜戦争」
とは表記せず、国民の多くにも
「大東亜戦争」
と言うのを躊躇する空気があります。
如何にGHQの検閲と処罰が恐ろしかったかが想像できます。

現代においても歴史学者や評論家の中には
「WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（英語：War Guilt Information Program）など存在しない」
「WGIPは妄想の産物」
と断定する人が少なくありません。
しかしWGIPは陰謀論ではなく、厳然と存在するものです。
なぜならGHQの公式文書には、
「日本人にWGIPを植え付ける」
という文言が入った書類が多数残されているからです。
例えば、GHQの民間情報教育局(CIE)が昭和23年(1948)3月3日に出した文書のタイトルは、そのものずばり
「WGIPについて」
です。
そこには次のような文章があります。
「その任務を果たすためにCIEは1945年10月から1946年6月までの期間に第1段階のWGIPを開始した」
「このプログラムは日本の全ての公衆情報メディア、即ち新聞、書籍、雑誌、ラジオ、映画を通じて実施された」
(有馬哲夫著『日本人はなぜ自虐的になったのか』より)
ここにはGHQ自身がはっきりとWGIPを開始したと書いています。
これほど明白な証拠はありません。
これはあくまで一例で、GHQが日本人にWGIPを植え付けようとしていたことが書かれている文書はいくらでも残っています。
WGIPを否定する人たちは、こうした1次資料を無視します。
あるいは
「ウォー・ギルトとは『戦争の有罪性』を説くもの」
という風に論理の摩り替えを行います。
ところで、このGHQの文書で注目すべきは、
「日本の全ての公衆情報メディア、即ち新聞、書籍、雑誌、ラジオ、映画を通じて実施された」
というくだりです。
実はWGIPを試みたのはGHQですが、その後、それを積極的に推し進めたのは、他ならぬ私たちの国のメディアだったのです。
更にそれを後押しした組織に
「教育界」
があります。
教職追放の後、大学やその他の教育機関にGHQに阿る教授や教諭が大量に入り、若者や子供たちに自虐思想を植え付けていきました。
メディアと教育による
「洗脳工作」
は、連合軍の占領期間中に弛まず行われました。
その結果、日本の若年層の間に、過剰に自己を否定する、いわゆる自虐史観が蔓延していきました。
そして後に彼らの中から、
「君が代」
や
「日の丸」
を否定する人々が大量に生まれました。
実に悔しいながら、日本人をマインドコントロールするGHQの占領政策は見事に成功したと言わざるを得ません。
ちなみに戦後、GHQに最も忠実な報道機関となったのが朝日新聞と毎日新聞です。
特に朝日新聞は自ら進んでGHQの政策を肯定し、マッカーサーを称賛しました。
昭和26年(1951)に彼が連合国軍最高司令官を解任され、アメリカに帰国する際にはこう書きました。
「我々に民主主義、平和主義の良さを教え、日本国民をこの明るい道へ親切に導いてくれたのはマ元帥であった」(昭和26年【1951】4月12日)
まるで毛沢東か金日成を礼賛する共産主義国の機関紙のようです。
呆れたことに、この時、マッカーサーを顕彰する
「マッカーサー記念館」
を作ろうという提案がなされ、その発起人に当時の朝日新聞社長の長谷部忠が名を連ねています(毎日新聞社社長、本田親男の名前もある)。
朝日新聞社や毎日新聞社にとって、ダグラス・マッカーサーはそれほど偉大な人物であったということでしょう。


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