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服部氏「演技プラン通りの芝居」
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2023年9月10日 植草一秀の『知られざる真実』
ジャニーズ事務所が９月７日に記者会見し、騒動を収束させようとしたが失敗した。
事務所はジャニー喜多川氏の性暴力について、事実を認定し、謝罪し、補償する方針を示した。
被害者で構成する「当事者の会」は基本事項をジャニーズ事務所が受け入れたことを是としたが、これは終着点でなく出発点。
今後、どのような具体的方策が示されるのか。
評価はジャニーズ事務所の具体的行動に依存することになる。
しかし、この点以外のジャニーズ事務所の対応は常識を疑うもの。
ジュリー藤島氏は社長を退くが同社の代表取締役に留まり、株式１００％保有を維持する。
新社長に就任した東山紀之氏は性暴力加害者の疑いを持たれている。
世界でも類例を見ない性暴力加害者であるジャニー氏の名前を冠した社名を維持する方針を示したことは、同社がこの犯罪を軽視していることの証左でしかない。
記者会見に出席したジュリー藤島氏、東山氏、井ノ原氏の３名がジャニー喜多川氏の性暴力事案を知らないと述べた。
東山氏は「噂では聞いたことがあったがジャニー氏を信じていた」と述べたが、この発言を信じる者はいない。
いまから７０年前に１０歳に満たぬ年齢で性暴力を受けた服部吉次氏がジャニーズ事務所会見を的確に論評した。
服部氏は次のように述べた。
「彼らが作戦を練って、ほぼその通りに進行できたということだと思う。
ただ、非常に肝心な点でお芝居は破綻している。
何よりも白波瀬君が出てきていないということ。
なぜか。彼は芝居ができないから。
実に、東山もジュリーも井ノ原も見事に演技プラン通りの芝居ができたと思う。
でも白波瀬には無理。
演技スタイルの違いとして公開の席で暴露されるのが、理屈ではなく肌でもって分かってしまう、なぜ彼を隠したのかということが。
僕の言っていることに腹が立ったのなら、出てこい。出せ。
それに類いするようなことは他にもある。
彼らの犯罪をさらに追及し、暴いてゆくことだと思う。」
会見では東山氏の性暴力加害疑惑につての質問が何度も提示された。
これを事実に即して報じたのがハフポスト日本版記事
「東山紀之氏、元Jr.からの性加害告発に
「したことない」⇒
「したかもしれないし、していないかもしれない」
https://x.gd/FYBoa
「ジャニーズ事務所新社長に就任した東山紀之氏が9月7日、創業者ジャニー喜多川氏の性加害問題を受けた記者会見で、自身に対する元Jr.からの性加害告発について事実確認を求められ「したかもしれないし、していないかもしれない」などと発言が変遷する場面があった。
会見の質疑応答の中で、元ジャニーズJr.の山崎正人氏が2005年に発表した書籍の内容に触れる形で、東山氏から性的な言動や加害行為があったという山崎氏の告白が紹介された。
山崎氏からの告白と明言されずに事実確認を求められた東山氏は「僕がということですか？僕が性加害をしたのかということですか？」と聞き返した上で、「僕はしたことはないです」と返答。
「ジュニアに対してですよね？」と確認した上で「僕はしたことはないです」と断言した。
ところが別の記者が、書籍名を伝えた上で再び事実確認を求めると、東山氏は「事実ではないと思っています」「ちょっとわかりかねます」と自身の発言を修正した。
「その本は読んでいないので、きちんと分かりませんが、事実ではないと思っています。書籍になった場合、ある程度のことを書かないといけないと思いますので、僕らはどうしても噂とかで、そういうもので見られることも多々あるので、それに関してはちょっとわかりかねます」
さらに別の記者から、同様の質問をされると「したかもしれないし、していないかもしれない」と言葉を濁した。
「でも本当に覚えてないことの方が多くてですね、もしかしたらしてる可能性もあるし、もしかしたらしていないかもしれないし、ただやっぱりこう、もちろん若気の至りがあったりとか、その時の自分の幼稚さであったりとか、そうゆうのもあったとは思うんですね。ただ、本当に記憶を辿ってもちょっと覚えてないことも本当に多くて、なので多分僕もそうだと思うんですけど、多分いろんなことやってるんだと思います。でも向こうはすごくよく覚えててくれていて、ただこっちは覚えてないみたいな、僕もやっぱり先輩でこうゆうことはあったってすごくよく覚えてたりもするんですけど、先輩もよく覚えてなかったりとか、やっぱりなかなか記憶を呼び起こすことが難しい作業でもあったので。したかもしれないし、してないかもしれないというのが本当の気持ちですね。」
ジャニーズ事務所の対応は国際的にまったく通用しない。
ジャニーズ事務所所属タレントの起用を中止する企業が続出し始めた。
もっとも対応が遅れているのがテレビメディア。
とりわけ、読売、朝日、フジの対応が深刻だ。
この３社がテレビ、普通紙、スポーツ紙の総力を挙げて歪んだ情報誘導を続けている。
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