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自国民を生体実験の動物として扱う日本政府やマスコミを操るのは米国防総省
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2024.08.25 櫻井ジャーナル
慶應義塾大学薬学部の研究者と横浜総合病院のチームが行った研究によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種された人の心筋炎／心膜炎リスクは20倍から50倍に増加するという。
いわゆる「COVID-19ワクチン」は遺伝子操作薬と言える薬物で、深刻な副作用を引き起こすことが判明している。2020年12月下旬に接種を本格化させたイスラエルでは2021年4月に時点で十代の若者を含む人びとの間で心筋炎や心膜炎が増えていることが判明、問題になった。
アメリカの場合、イスラエルでの報告を受け、CDC（疾病予防管理センター）のACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は2021年6月23日に「mRNAワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと認め、その2日後にはFDA（食品医薬品局）がmRNA技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表している。
それだけでなく、早い段階から帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）、あるいはギラン・バレー症候群による末梢神経の障害が報告され、ADE（抗体依存性感染増強）なども起こっている。
問題の「ワクチン」は人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るという理屈なのだが、このスパイク・タンパク質が病気の原因になるとする論文も早い段階に発表された。
そこで人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃、炎症を引き起こす。放置すれば死んでしまうため、炎症を抑えるために免疫の低下させる薬物が含まれている。しかも抗体の主成分である免疫グロブリンのうちIgG4が増加、免疫を下げてしまうという。つまりAIDS状態になる。すでにVAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われている。
さらに、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。
この「COVID-19ワクチン」というタグの付けられた遺伝子操作薬が世界規模で接種させられてきたのだが、その口実としてCOVID-19を引き起こすとされたSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染爆発だが、そうした事実はなかった。
長年、医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワによると、COVID-19騒動はバラク・オバマ政権の時代にアメリカ国防総省が始めた作戦だ。彼女は情報公開法によって入手した文書を分析、この結論に至ったという。
この作戦によって生物兵器の研究開発が進められたが、オバマ政権がクーデターで属国化したウクライナも研究開発の重要な拠点になり、生体実験も行われていた。この拠点は2022年2月にロシア軍が反撃を始めたことから失われ、別の国へ移動しているようだ。そのひとつが日本だろう。アメリカの国防総省は「COVID-19ワクチン」を生物兵器として開発したと考えられ、世界規模での接種は生体実験としか言いようがない。
その「ワクチン」によって少なからぬ人が副作用で苦しみ、死亡している。そうした被害者の現れ方が「ワクチン」のロットによって違うという早い段階から指摘されていた（例えば、ココやココ）が、ここにきて新たな論文が発表されている。短期間で製造したことから薬物の品質が均一でないと説明する研究者もいるが、現れ方がランダムでないため、意図的に毒性を変えていると推測する研究者も少なくない。意図的に毒性を変えている、つまり生体実験を行っていることを示唆する論文が発表されたのだ。生体実験の「元締め」はアメリカの国防総省だということになる。
日本では「COVID-19ワクチン」が危険だということが明確になった後、政府は自国民に対して本格的な接種を始めた。それを後押ししたのがマスコミに他ならない。厚生労働省の官僚、医療関係者だけでなく、有力メディアの責任も重い。
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