元記事http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2054977.html
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　（前）からの続き

コロナ後も進む「中国式」監視体制

　こうした動きに一枚かんでいるのが、ビル・ゲイツである。量子ドットタトゥーを開発したマサチューセッツ工科大学に資金提供したのはゲイツである。これを促進するワクチン同盟ギャビー「ギャビー（Gavi）」に資金提供しているのはビル＆メリンダ財団である。ゲイツは新型コロナでもワクチン接種の旗振り役だ。

　「全人類にＩＤを」を掲げる「ID２０２０」同盟は、途上国の人々に、ワクチン接種とともにデジタルＩＤを発行している。この同盟には、マイクロソフト社とゲイツの他、ロックフェラー財団やアクセンチュア社などが関わる。新型コロナ騒動と人間へのタグ付けの進展は、不思議と連動している。

　中国には６億台を超える顔認証機能付きの監視カメラが設置されていると言われており、瞬時に人物を特定できる。そして、SNSの発信履歴や購買履歴、犯罪歴を基にした社会信用システムの点数によって、飛行機や鉄道に乗れるかどうか、ショッピングモールに入れるかどうか選別されている。こうした監視技術は新型コロナ下で、人々の行動制限に重要な役割を果たした。

　新型コロナが「収束」したわが国で、「迷惑行為」告発報道が露骨に展開されていることには大きな警戒が必要だ。「ＩＤ２０２０」同盟の一員であるロックフェラー財団は２０１０年に、コロナ騒動を予見する『科学技術と国際発展の未来シナリオ』を作成した。その中の「ロックステップ」と題された章には、次の記述がある。

　大流行の間、世界中の国家指導者たちは自分たちの権勢を振るい、鉄道駅やスーパーのような共用空間の入り口で、強制的なマスク着用から体温検査に至るまでの、すきのない規則や制限事項を課した。大流行が終息した後でさえ、この増した権威主義的支配や市民や彼らの活動への監視はそのままで、むしろ強められた。
　（中略）
市民たちは上意下達の命令と監視に忍耐強く、むしろ熱望するようになった。そして、国家指導者たちは自分たちが適切と思う方法で、命令を押し付ける自由裁量を拡大した。先進国では、この強化された監視は多様な形を採る。例えば、全市民への生体認証ＩＤや、その安定性が国益に極めて重要と思われる基幹産業の一層厳しい規制である。

　英国人ノンフィクション作家のデーヴィッド・アイクは、著書『答え』第１巻［コロナ詐欺編］の中で、中国が完全管理社会のひな形である故、中国から「恐ろしい感染性の病気」が始まったことにする必要があったと指摘する。わが国をはじめとした国々は、「中国化」を急がせていると考えられる。

　中国では「ゼロコロナ政策」を通じ、９０％超の国民がワクチンを接種したと発表されている。にもかかわらず、６億人が感染したとも伝えられており、民衆の完全管理化のための茶番であることを物語る。

コロナワクチンでロボット人間に？

個人を特定するタグは、先ほど触れた新型コロナワクチンに含まれる酸化グラフェンの形で、すでに体に入れられている可能性がある。米国連邦緊急事態管理庁（ＦＥＭＡ）の元職員、セレステ・ソルムは、同ワクチンにm-RNAは含まれておらず、酸化グラフェンが主成分である可能性を指摘する。

ワクチンによりヒドロゲルが身体を乗っ取る可能性を指摘するセレステ・ソルム

　これはナノチップすなわちダーパ（DARPA・米国防高等研究計画局）が１０年かけて開発したヒドロゲル感知器のことで、体内で自己複製し、器官群に組み立て、肉体の性質を人間から機械の形へ変形させることができる。彼女によれば、ナノチップ分子は細胞と融合し、肉体を持った機械になる。ナノチップが５Ｇの電磁波を受信することで、われわれの身体と意識がコントロールされるという。つまり、追跡・監視されるだけでなく、ロボット人間に変換させられてしまいかねない。

　豪州の医師、デビッド・ニクソン博士は、ファイザー社製の新型コロナワクチンの中で酸化グラフェン質のナノチップが構築・解体・再構築される様子を撮影し、動画で公開している。

　わが国でもあるシステム開発者が「チップチェカー」を開発し、同ワクチン接種者からブルートゥース信号が発しられていることが確認できる。受信する１２桁のMACアドレスは一定間隔時間で常に変化しているが、発信源を特定できないようにするための暗号化技術で、暗号の仕組みを知る者には容易に個別の認識コードに復元できる。つまり、１度でも接種した人は、１つ以上のデジタルＩＤが付与され、５Ｇの接続ポイントになっている可能性がある。

　しかし、タグ付けの事実が発覚したとき、「犯罪や迷惑行為をなくするためだった」と説明されたらどうだろう。マスクを着けワクチンを打ってきた従順な国民は承服するのではないか。「悪いことするやつが捕まるのだから、いいことだ」と安堵（あんど）して。

　ツイッターで「迷惑行為」を拡散させて民衆の監視強化を図るのは、まさにマッチポンプである。ツイッター社のオーナー兼最高経営責任者（CEO）であるイーロン・マスクは、スペースXの創業者でCEOを務めるからだ。彼は５Gの悪影響を知りながら、すでに１万２０００基の人工衛星を回しており、さらに地上に照射するため、３万基の人工衛星を飛ばす計画だ。米国連邦通信委員会（FCC）から１００万本の電波塔の建設を許可され、人工衛星とつないで、電波だらけにしたがっている。

　その彼をとがめるメディが一つも見当たらないのは、全てのメディアが国際カルトの制御下にあるか、制御下にないメディア人・ジャーナリストが全てふ抜けである証しではないか。

　「迷惑行為」報道を見て「ひどい客がいるもんだ」と腹を立てていたら、見えないおりに連行されるだけである。「ＡＩ監視させたいだけだろう」と言いながら他のニュースは真面目に受け取っているようでは、奴隷化の道を免れない。テレビを捨て新聞を解約するだけでなくネットも切断しなければ、もはや洗脳から逃れるのは不可能だろう。

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答え 第1巻[コロナ詐欺編]

デーヴィッド・アイク

ヒカルランド

2021-10-22

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